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論文

日本保健物理学会第53回研究発表会印象記

廣内 淳; 谷 幸太郎*; 玉熊 佑紀*; 仲宗根 峻也*; 小池 弘美*

保健物理(インターネット), 55(4), p.185 - 190, 2020/12

本報告は、2020年6月29日から6月30日の2日間にかけて開催された日本保健物理学会第53回研究発表会の一般演題及び企画講演の概要をまとめたものである。また、近年の研究発表会の発表件数の動向、Web開催の利点・課題を述べ、今後の研究発表会のあり方について示した。

論文

Superdeformation in $$^{35}$$S

郷 慎太郎*; 井手口 栄治*; 横山 輪*; 小林 幹*; 木佐森 慶一*; 高木 基伸*; 宮 裕之*; 大田 晋輔*; 道正 新一郎*; 下浦 享*; et al.

JPS Conference Proceedings (Internet), 6, p.030005_1 - 030005_4, 2015/06

The high-spin states in $$^{35}$$S were investigated at Tandem-ALTO facility in Institut de Physique Nucl$'e$aire d'Orsay The $$^{26}$$Mg($$^{18}$$O, 2$$alpha$$1n)$$^{35}$$S fusion evaporation reaction was used to populate high-spin states in $$^{35}$$S. The germanium $$gamma$$-ray detector array ORGAM was employed to measure $$gamma$$ rays from high-spin states and charged particles evaporated from the compound nuclei were detected by a segmented silicon detector, Si-Ball. A level scheme for $$^{35}$$S was deduced based on the gamma-gamma-coincidence analysis and $$gamma$$-ray angular correlation analysis. The half-life of the transition in the superdeformed band was estimated by measuring the residual Doppler shift. The deduced half-life shows the large collectivity of the band.

論文

Highly selective synergism for the extraction of lanthanoid(III) ions with $$beta$$-diketones and trioctylphosphine oxide in an ionic liquid

岡村 浩之; 高木 仁美*; 磯村 拓*; 森田 耕太郎*; 永谷 広久*; 井村 久則*

Analytical Sciences, 30(3), p.323 - 325, 2014/03

 被引用回数:26 パーセンタイル:73.92(Chemistry, Analytical)

Selective synergism for the extraction of lanthanoids(III) (Ln) with $$beta$$-diketones such as 2-thenoyltrifluoroacetone, 2-naphthoyltrifluoroacetone, and benzoylacetone has been investigated in the presence of trioctylphosphine oxide as a hydrophobic neutral ligand in 1-butyl-3-methylimidazolium bis(trifluoromethanesulfonyl)imide as an ionic liquid. The extractability of heavier Ln was remarkably enhanced, resulting in a significant improvement in the separation of Ln. It was found that the present synergism is ascribed to the formation of cationic ternary complexes, followed by ion exchange into the ionic liquid.

論文

Accelerator neutron dosimetry using composite-gas-filled proportional counting tube

薄井 利英; 三上 智; 橋本 周; 中山 直人; 鈴木 ちひろ*; 谷 幸太郎*; 山崎 敬三*; 三澤 毅*

KURRI Progress Report 2010, P. 209, 2011/10

中性子場に応じた線量評価ができる可搬型中性子線量計の開発を行っている。この可搬型中性子線量計は熱中性子と速中性子それぞれによる反応に基づく出力から被ばく線量推定するものである。この可搬型中性子線量計を用いた中性子線量評価は、現場におけるスペクトル情報がなくとも、中性子場の状況を的確に反映した線量評価を可能にする技術として期待される。本線量計を用いた線量評価手法の有効性の検証及び線量評価性能の向上のため、特有の中性子エネルギー分布が予想される京都大学の加速器駆動未臨界炉にて、検出器の特性試験を実施した。

論文

福島第一原子力発電所事故対応シンポジウムIIにおける若手・学生からの発言; 福島第一原子力発電所事故に対する内部被ばく管理に焦点を当てて

河野 恭彦; 荻野 晴之*; 谷 幸太郎*; 藤通 有希*; 外間 智規

保健物理, 46(3), p.227 - 231, 2011/09

東日本大震災に伴い、東京電力福島第一原子力発電所(以下、「東電福島第一原発」という。)から、放射性核種が大気中に放出された。放出された放射性核種は日本各地で観測され、さまざまな混乱が生じた。国際原子力事象評価尺度(INES)が暫定評価でレベル7にもなった東電福島第一原発事故により、大気へ放出された放射性物質を受けて、内部被ばくにも関心が寄せられるようになった。内部被ばくは、放射線影響の中でも測定,評価が難しく、特に低線量放射線による健康影響は不確実、不明の範疇である。内部被ばくの確実な評価、かつ経済的,社会的影響を最小限に抑えた対応が重要であるが、専門家の間でも測定や評価方法についてさまざまな意見が出されており、国民の混乱、不信の原因の要素となっている。内部被ばくに関して、科学的知見のみならず、政治的,経済的,心理的などの社会的因子を考慮し、整合性のとれた対応の方向性を示すべきである。東電福島第一原発事故を巡る諸課題について、内部被ばく管理に焦点を当てて、若手と学生の有志で検討を行った。(1)甲状腺のスクリーニングレベル、(2)ホールボディカウンタ、(3)バイオアッセイの3つのテーマに重点を置いた。本報告書では、各テーマに関して、東電福島第一原発事故を受けての対応経緯を述べるとともに、今後対応すべき課題、そして最後にわれわれ若手の提言を述べさせて頂く。

論文

福島第一原子力発電所事故を巡る放射線防護上の諸課題と今後の展開; 若手,学生より、アンケート結果等を含めて

荻野 晴之*; 谷 幸太郎*; 河野 恭彦; 嶋田 和真*; 藤通 有希*

保健物理, 46(3), p.197 - 204, 2011/09

平成23年6月16日、「福島第一原子力発電所事故対応シンポジウム,1; 原子力防災対策とその基準」において、「若手,学生より、アンケート結果等を含めて」と題し、テーマ別討論で取り上げられた3テーマ(屋内退避・避難,安定ヨウ素剤投与,飲食物摂取制限)以外に特に重要と考えられる5つのテーマに対する若手・学生有志の考えや学生を対象としたアンケート結果について報告した。本稿では、シンポジウムにおける著者らの発表内容に基づき、若手・学生有志が抽出した課題や、本事故が保健物理を学ぶ学生に与えたインパクトについて述べる。

論文

Identified charged hadron production in $$p + p$$ collisions at $$sqrt{s}$$ = 200 and 62.4 GeV

Adare, A.*; Afanasiev, S.*; Aidala, C.*; Ajitanand, N. N.*; 秋葉 康之*; Al-Bataineh, H.*; Alexander, J.*; 青木 和也*; Aphecetche, L.*; Armendariz, R.*; et al.

Physical Review C, 83(6), p.064903_1 - 064903_29, 2011/06

 被引用回数:156 パーセンタイル:99.42(Physics, Nuclear)

200GeVと62.4GeVでの陽子陽子の中心衝突からの$$pi, K, p$$の横運動量分布及び収量をRHICのPHENIX実験によって測定した。それぞれエネルギーでの逆スロープパラメーター、平均横運動量及び単位rapidityあたりの収量を求め、異なるエネルギーでの他の測定結果と比較する。また$$m_T$$$$x_T$$スケーリングのようなスケーリングについて示して陽子陽子衝突における粒子生成メカニズムについて議論する。さらに測定したスペクトルを二次の摂動QCDの計算と比較する。

論文

Azimuthal correlations of electrons from heavy-flavor decay with hadrons in $$p+p$$ and Au+Au collisions at $$sqrt{s_{NN}}$$ = 200 GeV

Adare, A.*; Afanasiev, S.*; Aidala, C.*; Ajitanand, N. N.*; 秋葉 康之*; Al-Bataineh, H.*; Alexander, J.*; 青木 和也*; Aphecetche, L.*; Aramaki, Y.*; et al.

Physical Review C, 83(4), p.044912_1 - 044912_16, 2011/04

 被引用回数:8 パーセンタイル:52.71(Physics, Nuclear)

重いフレーバーのメソンの崩壊からの電子の測定は、このメソンの収量が金金衝突では陽子陽子に比べて抑制されていることを示している。われわれはこの研究をさらに進めて二つの粒子の相関、つまり重いフレーバーメソンの崩壊からの電子と、もう一つの重いフレーバーメソンあるいはジェットの破片からの荷電ハドロン、の相関を調べた。この測定は重いクォークとクォークグルオン物質の相互作用についてのより詳しい情報を与えるものである。われわれは特に金金衝突では陽子陽子に比べて反対側のジェットの形と収量が変化していることを見いだした。

口頭

垂直円管内超臨界水素の強制対流熱伝達

達本 衡輝; 塩津 正博*; 小林 啓人*; 吉川 浩太郎*; 白井 康之*; 畑 幸一*; 小林 弘明*; 成尾 芳博*; 稲谷 芳文*

no journal, , 

超臨界圧水素(1.5MPa)が内径6mmの電流加熱垂直円管内を上昇する場合の円管内面における強制対流熱伝達を流速(1から12m/s)、流入温度(21Kから33K)を変えて測定した。本実験システムで採用した高精度デジタルはかりによる質量流量測定法の有用性も同時に確認することができた。発熱体表面温度が臨界温度以下の領域では、超臨界圧水素の強制対流熱伝達はDittus-Boelter式とよく一致することが明らかになった。一方、発熱体表面温度が臨界温度以上になるとその強制対流熱伝達特性は劣化し、表面過熱度が100K付近で、再び、その熱伝達特性が改善する現象が見られた。さらに、本研究で得られた実験データをもとに超臨界圧水素の強制対流熱伝達表示式の導出に成功した。

口頭

福島第一原子力発電所事故における内部被ばく管理に対する若手からの提言

河野 恭彦; 荻野 晴之*; 小池 裕也*; 藤原 慶子*; 嶋田 和真*; 谷 幸太郎*; 藤通 有希*

no journal, , 

福島第一原子力発電所事故を巡る諸課題について、内部被ばく管理に焦点を当てて、若手と学生の有志で検討を行った。その結果、(1)甲状腺のスクリーニングレベル、(2)ホールボディカウンタ、(3)バイオアッセイの3つの重要なテーマを抽出した。本発表では、各テーマに関して、福島第一原子力発電所事故を受けての対応経緯を述べるとともに、今後対応すべき課題・対策、そして最後にわれわれ若手の提言を述べさせていただく。

口頭

合理的な放射線防護体系の確立を目指して; 国際標準を今後どのように取り入れるべきか

荻野 晴之*; 河野 恭彦; 嶋田 和真*; 谷 幸太郎*; 藤通 有希*

no journal, , 

日本における放射線防護の考え方は、国際放射線防護委員会(ICRP)の主勧告を尊重しており、これまでは主に1990年勧告に基づいてきた。現在は放射線審議会基本部会において、2007年勧告の国内制度取入れに関する審議が行われており、重要な項目については2011年1月に第二次中間報告書として審議結果が纏められた。さらに、日本は現在、福島原子力事故による緊急時被ばく状況や現存被ばく状況が広範囲に渡って存在するという未経験の条件の中での放射線防護の実践という新たな課題に直面している。本発表では、上記に対する若手研究会と学友会の考えを述べる。

口頭

$$beta$$-ジケトンと疎水性中性配位子によるランタノイド(III)のイオン液体協同効果抽出; $$beta$$-ジケトンの特異な効果

井村 久則*; 岡村 浩之; 高木 仁美*; 磯村 拓*; 畠山 瑞央*; 森田 耕太郎*; 永谷 広久*

no journal, , 

2-テノイルトリフルオロアセトン(Htta)とトリオクチルホスフィンオキシド(TOPO)によるランタノイド(III)イオン(Ln)の抽出において、溶媒としてイオン液体(IL)を用いると、疎水性の高い荷電錯体が抽出され、従来の有機溶媒系とは異なり重希土選択的な協同効果が発現することを見出した。本研究では、疎水性中性配位子としてTOPO, 酸性キレート試薬として種々の$$beta$$-ジケトン, 2-ナフトイルトリフルオロアセトン(Hnta), ベンゾイルアセトン(Hba), アセチルアセトン(Hacac)を用いたイオン液体協同効果系について検討した。Hnta-TOPO系は、いずれの元素においてもTOPOによる協同効果が発現した。協同効果の大きさは、Lu$$^{3+}$$ $$>$$ Eu$$^{3+}$$ $$>$$ La$$^{3+}$$の順であり、Htta-TOPO系と同様に重希土選択的な協同効果であることが分かった。Hba単独系は、HttaやHnta単独系と比較してLnの抽出性は著しく低かったが、Hba-TOPO系では、Eu$$^{3+}$$や特にLu$$^{3+}$$に関して、Htta-TOPO系およびHnta-TOPO系を凌ぐ極めて大きな協同効果が発現し、pH$$_{D=1}$$(${it D}$=1でのpH)は大きく酸性側にシフトしている。同様の挙動はHacac系でも観測され、pK$$_{a}$$の高い$$beta$$-ジケトンで重希土選択的な大きな協同効果が発現した。以上の結果から、協同効果の大きさとLn間のpH$$_{D=1}$$の差は、Hba $$approx$$ Hacac $$gg$$ Hnta $$approx$$ Httaの順であり、酸性キレート試薬の酸性度が抽出性と選択性を支配する重要な因子であることが示された。

口頭

$$beta$$-ジケトンと疎水性中性配位子を用いたイオン液体協同効果によるランタノイドの選択的抽出分離

岡村 浩之; 高木 仁美*; 磯村 拓*; 畠山 瑞央*; 森田 耕太郎*; 永谷 広久*; 井村 久則*

no journal, , 

Synergistic ionic-liquid extraction systems with several $$beta$$-diketones such as 2-thenoyltrifluoroacetone, 2-naphthoyltrifluoroacetone, benzoylacetone, and acetylacetone have been investigated for the selective extraction of heavy lanthanoids(III) (Ln(III)) in the presence of trioctylphosphine oxide as a hydrophobic neutral ligand in 1-butyl-3-methylimidazolium bis(trifluoromethanesulfonyl)imide as an ionic liquid (IL). Equilibrium analysis of Eu(III) indicated the formation of highly extractable cationic ternary complexes, followed by the ion exchange into the IL phase in all the systems studied. The extractability of heavier Ln(III) was selectively enhanced by the novel synergistic effect found in the present IL systems. This effect results in the significant improvement of the separation among Ln(III).

口頭

福島第一原子力発電所事故後における放射線防護上の教訓に関する専門研究会報告

小佐古 敏荘*; 谷 幸太郎*; 荻野 晴之*; 飯田 孝夫*; 服部 隆利*; 小田 啓二*; 近江 正*; 古田 定昭*; 村上 博之*; 笠井 篤*; et al.

no journal, , 

日本保健物理学会では、2011年3月11日の東日本大震災後の東京電力・福島第一発電所の事故後の、放射線防護上の諸問題の検討を、複数回の学会シンポジウムでの議論を経て、2つの提言書にまとめた。これらの提言については、学会シンポジウムでも指摘されたところではあるが、福島事故のその後の展開の情報収集と時系列的な検討、さらに提言された事項の更なる詳細な検討と提言の具体化のためのフォローアップが必要である。提言が公表された後、きわめて多くの放射線防護的な取組が行われた。本専門研究会では、提言された項目について、その後の状況についてフォローアップをすべく、情報収集を行い、簡単な評価を行ってきた。今回は、その成果について紹介する。

口頭

糸魚川-静岡構造線活断層帯神城断層中北部における断層活動

廣内 大助*; 松多 信尚*; 石山 達也*; 杉戸 信彦*; 竹下 欣宏*; 水谷 光太郎*; 安江 健一*; 藤田 奈津子; 澤 祥*; 道家 涼介*; et al.

no journal, , 

神城断層は糸魚川-静岡構造線活断層帯の最北部を構成する活断層であり、地表で確認できる長さは小谷村南部から大町市北部の木崎湖南までの約27kmに及ぶ。神城断層では2014年にM6.7の長野県北部の地震が発生し、白馬村北城から神城の約9kmに渡って断続的に地表地震断層が出現し、その上下変位量は最大で約1mに達した。発表者らは2014年に出現した地震断層やその延長部において、神城断層の過去の活動履歴を調査し、累積変位を示す完新世の変動地形の情報と合わせて、神城断層が過去にどのような地震を引き起こしてきたのかを明らかにすることを目的とした調査を実施している。その中で2014年地震のような規模の地震が、いわゆる固有地震とどのような関係にあるのか、また今回活動しなかった区間を含めた活動時期や地震規模を議論することを目指している。平成29年度は白馬村北城の白馬駅東方地点において、トレンチ掘削調査を実施した。

口頭

糸魚川-静岡構造線断層帯神城断層南部における活動履歴調査

水谷 光太郎*; 廣内 大助*; 松多 信尚*; 石山 達也*; 杉戸 信彦*; 安江 健一*; 竹下 欣宏*; 藤田 奈津子; 澤 祥*; 道家 涼介*; et al.

no journal, , 

2014年11月22日に発生した神城断層の一部を震源とする長野県神城断層地震(M6.7)は断層のおよそ北半分において最大変位量約1mに及ぶ地表地震断層を出現させた。地震後、変位量調査やトレンチ掘削調査などが行われ、一つ前の地震は1714年の小谷地震の可能性が高いことなど徐々に明らかになっている。一方で、断層南半部の活動履歴など断層の活動履歴などは断層北半部と比較してまだ十分ではない。本研究では、神城断層における空中写真判読、変動地形の記載を行い、またトレンチ掘削調査を実施した。青木湖南岸では2条の断層が指摘されるが最も東側の断層の北延長において、新たに左屈曲した尾根や河谷を見出した。尾根は湖成層によって構成されるバルジであり約2万年前(21330$$pm$$90yrBP)の年代値が得られた。また、他の層として、腐植層最下部の試料からは4720$$pm$$30yrBPの年代値が得られ、約4700年前以降少なくとも2-3回のイベントが認められた。今後その他イベントの年代に関わる試料の年代測定を進めていく。

口頭

トレンチ掘削調査に基づく糸魚川-静岡構造線神城断層の活動時期

廣内 大助*; 松多 信尚*; 石山 達也*; 安江 健一*; 杉戸 信彦*; 竹下 欣宏*; 藤田 奈津子; 澤 祥*; 水谷 光太郎*; 谷口 薫*

no journal, , 

2014年に発生した長野県北部の地震(神城断層地震)で地表地震断層が現れた神城断層の活動履歴や断層構造の解明を目的としたトレンチ掘削調査を、白馬村北城塩島地区において実施した。調査では、2014年に最大変位が出現した断層崖を横切る方向で、長さ約15m、幅約5m、深さ最大で約3mのトレンチ調査溝を掘削し、明瞭な活断層による地層の変形や活動履歴解明に資する構造を確認した。本調査から、2014年を含めて3回の断層活動を読み取ることができた。

口頭

緊急時モニタリング検討委員会の活動報告

細田 正洋*; 斎藤 公明; 三上 智; 真田 哲也*; 大森 康孝*; 武田 晃*; 山田 崇裕*; 平尾 茂一*; 谷 幸太郎*; 折田 真紀子*; et al.

no journal, , 

福島第一原子力発電所事故の教訓を反映した我が国の緊急時モニタリング体制の整備は、原子力発電所の再開が行われる現状にあって最重要事項である。保健物理学会緊急時モニタリング検討臨時委員会では、我が国のモニタリング体制に関する包括的調査を行い、緊急時における環境及び個人モニタリングを実施するための体制の整備と強化を目的とした提言を行うべく活動をしている。本委員会の調査活動の概略と成果報告に加え、緊急時モニタリングに係る我が国の体制強化に資する提言について発表する。

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