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Cs concentrations in east Japanese rivers辻 英樹*; 石井 弓美子*; Shin, M.*; 谷口 圭輔*; 新井 宏受*; 栗原 モモ*; 保高 徹生*; 倉元 隆之*; 中西 貴宏; Lee, S*; et al.
Science of the Total Environment, 697, p.134093_1 - 134093_11, 2019/12
被引用回数：19 パーセンタイル：58.74(Environmental Sciences)福島第一原子力発電所事故の影響を受けた河川の溶存態放射性セシウム濃度の制御要因を明らかにするため、東日本66箇所の河川で調査を行った。溶存態Cs濃度について流域の平均Cs沈着量・土地利用・土壌組成・地形・水質との関連性を評価した結果、地形的な湿潤指標(TWI)が有意に正の相関を示した。ヨーロッパの河川でも同様の相関が認められるが、日本の河川では湿地帯ではなく市街地が溶存態Cs濃度に強く影響していた。
栗原 モモ*; 保高 徹生*; 青野 辰雄*; 芦川 信雄*; 海老名 裕之*; 飯島 健*; 石丸 圭*; 金井 羅門*; 苅部 甚一*; 近内 弥恵*; et al.
Journal of Radioanalytical and Nuclear Chemistry, 322(2), p.477 - 485, 2019/11
被引用回数：4 パーセンタイル：37.41(Chemistry, Analytical)福島県の淡水に含まれる低レベル溶存態放射性セシウム濃度の測定に関する繰り返し精度と再現精度を評価した。21の実験施設が5つの異なる前濃縮法(プルシアンブルー含浸フィルターカートリッジ,リンモリブデン酸アンモニウム共沈,蒸発,固相抽出ディスク、およびイオン交換樹脂カラム)によって10L試料3検体を前濃縮し、放射性セシウム濃度を測定した。全Cs濃度測定結果のzスコアは
2以内で、手法間の誤差は小さいことが示された。一方で、各実験施設内の相対標準偏差に比べて、施設間の相対標準偏差は大きかった。
Cs concentrations in Japanese rivers辻 英樹*; Shin, M.*; 谷口 圭輔*; 新井 宏受*; 栗原 モモ*; 保高 徹生*; 倉元 隆之*; 中西 貴宏; Lee, S*; 信濃 卓郎*; et al.
no journal, ,
河川を流下する懸濁態及び溶存態放射性セシウム(Cs)の挙動を予測するためには、溶存態Cs濃度に影響を及ぼす可能性がある土質及び土地利用を考慮する必要がある。本研究では、日本の河川における溶存態Cs濃度の制御要因を明らかにするため、2017年8-9月の平水時に採取した67河川の溶存態Cs濃度を測定し、土質及び土地利用との関係について考察した。
辻 英樹*; 越川 昌美*; 伊藤 祥子*; 舟木 泰智; 飯島 和毅; 保高 徹生*
no journal, ,
本研究では、ダム湖底質を用いた模擬湖水抽出試験、および逐次抽出試験によって底質における放射性Cs溶出特性の確認を行った。模擬湖水抽出試験の結果、溶出したCs濃度はダム湖水の現場濃度(0.1-0.4Bq/L)よりやや高い1.2-1.5Bq/Lであった。現場では静置条件かつ25度以下の水温で溶出するため、実際の溶出濃度は模擬湖水試験の結果より低くなると考えられる。また、底質と溶存態間のCsの分配係数Kdは中流の方が下流より小さいことから、中流では抽出されやすい形態として放射性Csが堆積していることが示唆された。逐次抽出試験の結果、底質中Csの10-30%が溶出可能な形態として存在するという結果が得られ、模擬湖水の結果と同様に、下流に比べて中流の方が抽出されやすい傾向が見られた。特に有機態+硫化物態の割合が高かったことから、中流から下流にかけての有機物または硫化物の蓄積量の低下が分配係数上昇の結果に寄与していることが示唆された。
Cs濃度の形成要因辻 英樹*; 石井 弓美子*; 林 誠二*; Shin, M.*; 谷口 圭輔*; 新井 宏受*; 栗原 モモ*; 保高 徹生*; 倉元 隆之*; 中西 貴宏; et al.
no journal, ,
東京電力福島第一原子力発電所の事故以後、環境省では東日本602地点の公共用水域(河川・湖沼・沿岸)を対象に水中放射性Cs濃度のモニタリングを行ってきた。しかし事故直後を除き、近年ではほとんどの対象地点でCs濃度は「不検出」と報告されていることから、今後定量下限値とともに測定地点数や頻度を見直すことで、中長期的な環境放射能汚染の予測・評価のための環境モニタリングへとシフトする必要がある。水中放射性Csの中でも、特に溶存態Csは生物へ移行しやすいため、新たなモニタリングのあり方の一案として、溶存態の放射性Csを測定対象とし、その濃度が今後も十分低いレベルで推移すると予測される地点を対象外とすることが考えられる。しかし今後の溶存態放射性Cs濃度を予測するための科学的知見が現状十分ではないことから、本研究では東日本における河川水中の溶存態Cs濃度の形成要因を検討した。
