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尾崎 卓郎; 安部 静子*; 阿部 知子*; Francis, A. J.
Analytical and Bioanalytical Chemistry, 375(4), p.505 - 510, 2003/02
被引用回数:7 パーセンタイル:23.14(Biochemical Research Methods)イネによるRb(ルビジウム),Cs(セシウム),Mn(マンガン),Zn(亜鉛),Y(イットリウム),Rh(ロジウム)及びSe(セレン)の取込みに水耕溶液中に存在するフミン酸と溶液のpHが与える影響をマルチトレーサー法により調べた。シリカを含む水耕溶液中にフミン酸を添加したところ、マンガン及び亜鉛のイネへの取込みはpH4.3では増加したがpH5.3では減少した。フミン酸の添加はいずれのpHにおいてもイットリウムの取込みを低下させた。ルビジウム,セシウム及びセレンはフミン酸と相互作用を示さず、フミン酸の添加によりイネへの取込みに変化は現れなかった。また、ロジウムの取込みは見いだされなかった。これらの結果から、元素のイネへの取込みは水耕溶液のpH及び各元素とフミン酸との相互作用の度合いだけでなく、フミン酸の根及びシリカへの吸着の度合いにも強く支配されることがわかった。
尾崎 卓郎; 安部 静子*; 阿部 知子*; Francis, A. J.
Biological Trace Element Research, 90(1-3), p.273 - 281, 2002/12
被引用回数:4 パーセンタイル:6.56(Biochemistry & Molecular Biology)シリカを含む弱酸性溶液からの種々の放射性元素のイネ(Oryza sativa L. cv. Koshihikari)への取込みを調べた。シリカへの吸着やイネへの取込みの元素間挙動の違いを正確に見積もるために、ルビジウム,セシウム,ストロンチウム,マンガン,亜鉛,イットリウム及びセレンの放射性元素を同時に溶液内に添加し、完全同一実験条件下で各元素の挙動を追跡した。その結果、ルビジウム,セシウム,ストロンチウム,マンガン,亜鉛及びイットリウムのシリカへの吸着量はpHが4.3から5.3に上昇するとともに増加し、セレンの吸着量はpH5前後で変化しないことがわかった。また、ルビジウム,セシウム,ストロンチウム,マンガン及び亜鉛のイネへの取込みは、pHの4.3から5.3への上昇にともない増加したが、イットリウム及びセレンのイネへの取込みはpHとともに減少した。以上から、上記の元素のイネへの取込みは、根細胞上イオン輸送系の吸着サイトを競合する水素イオンの濃度だけでなく、各元素のシリカへの吸着量にも大きく支配されることがわかった。
Wang, S. C.*; Wong, H. T.*; 藤原 守
Nuclear Instruments and Methods in Physics Research A, 479(2-3), p.498 - 510, 2002/03
被引用回数:23 パーセンタイル:78.31(Instruments & Instrumentation)GSO結晶中に含まれる極めて微量の放射性同位体元素を測定した。GSO中に含まれるものはThやUがあり、太陽ニュートリノ検出器のためにこれらの放射性元素をどの程度、減少すべきかを議論した。Gdは二重崩壊核であり、この原子核の半減期の上限を求めた。
技術協力課*
JNC TN1400 2001-011, 129 Pages, 2001/07
機構は、博士の学位をもった若手研究者に研究環境を提供し、人材育成を図るため、平成9年度から博士研究員制度を導入し、平成12年度で4年目を迎えた。同制度は、機構の先導的、基礎・基盤的な研究業務に関連して、独創性に富んだ若手研究者が23年間の期間に機構の承認した自らの研究テーマを自主的に遂行し、研究者としての業績を得るとともに、機構の研究業務を効率的に推進することを目的としている。本報告書は、平成12年度に実施した博士研究員による16件の研究テーマの実施結果についてその概要をまとめたものである。なお、16件の研究テーマのうち、6件の研究テーマが平成12年度で終了した。
技術協力課*
JNC TN1400 2000-006, 68 Pages, 2000/07
機構は、博士の学位をもった若手研究者の人材育成を図るため、平成9年度から博士研究員制度を導入した。同制度は、機構の先導的、基礎・基盤的な研究業務に関連して、独創性に富んだ若手研究者から研究テーマを公募する。若手研究者には、13年間の期間に機構の承認した自らの研究テーマを自主的に遂行し、研究者としての業績を得させるとともに、機構の研究業務を効率的に推進することを目的としている。本報告書は、平成9年度及び平成10年度に実施した博士研究員による研究テーマの実施結果についてその概要をまとめたものである。
技術協力課*
JNC TN1400 2000-004, 93 Pages, 2000/07
機構は、博士の学位をもった若手研究者の人材育成を図るため、平成9年度から博士研究員制度を導入した。同制度は、平成11年度で3年目を迎え、当初の目的を達成し、研究を終了した博士研究員も出始めている。同制度は、機構の先導的、基礎・基盤的な研究業務に関連して、独創性に富んだ若手研究者が13年間の期間に機構の承認した自らの研究テーマを自主的に遂行し、研究者としての業績を得るとともに、機構の研究業務を効率的に推進することを自的としている。本報告書は、平成11年度に実施した博士研究員による研究テーマの実施結果についてその概要をまとめたものである。なお、17件の研究テーマのうち、5件の研究テーマが平成11年度で終了した。
森山 裕丈*
JNC TJ8400 2000-050, 47 Pages, 2000/03
高レベル放射性廃棄物地層処分の安全性評価に資するため、超ウラン元素の溶解度について研究した。還元性条件下においてPuO2・xH2Oの溶解度を測定し、溶解度積K0spおよびPu(OH)4の安定度定数4を求めた。得られたK/sup0/subspの値は、Raiらによって示されたイオン半径への依存性から推定される値に比べてきわめて小さいことを確認した。また、酸化性条件下においてPuO3・xH2Oの溶解度を測定し、溶解度積K/sup0/subspを求めた。アクチニドイオンの加水分解定数の解析においては、加水分解定数の系統性が有効電荷の概念を導入した剛体球モデルによってよく表されることを確認した。
油井 三和; 東 侍郎; 柴田 雅博
JNC TN8400 99-070, 106 Pages, 1999/11
本報告書は、高レベル放射性廃棄物の地層処分の性能評価を行うために開発された放射性元素の熱力学データベース(JNC-TDB)について記述する。「地層処分研究開発第2次とりまとめ」に向けて行われた熱力学データベース開発の現状、第2次とりまとめにおいて用いられたデータセット、および今後の課題を示した。本熱力学データベース(JNC-TDB)の開発は、第一次とりまとめ(H3報告書)での課題をもとに進められた。熱力学データは、原則として、実験データにまでさかのぼり、その評価を行って選定された。データは、標準状態(25、I=0)での平衡定数として整理された。結果として、第一次とりまとめで用いられた熱力学データベースと比較し、データの追跡性が確保されるとともに、その信頼性が向上された。各元素のデータの検討や選定に関しての詳細は、本報告書中で引用している個別の技術資料を参照されたい。
福田 雅明
日本海洋学会誌, 30(2), p.67 - 76, 1974/02
沿岸海域に放出された放射性元素が渦動拡散により希釈されるが、その推算に水平・鉛直拡散係数を知る必要がある。鉛直拡散は実験がむづかしく、現象として複雑なのであまり研究されていない。原研沖の海域において、理研が約5年間海中懸濁物の観測を行なって来た。このデータと懸濁粒子の大きさ別に計算した粒子の鉛直分布を比較させることにより、鉛直拡散係数と、底賃粒子の粒度分布を推定した。懸濁粒子の濃度と測定器(光束透過率計)の測定値との関係は理論的に計算され、この推定に利用された。さらに、海水中の懸濁粒子の粒度分布も推算した。
日下 良二; 渡邉 雅之
no journal, ,
福島第一原子力発電所(1F)汚染水に含まれる多種多様な放射性元素の環境移動性を明らかにし、拡散リスクの評価を目指している。本研究では、顕微分光法を用いることで微小スケールで比較的簡単に放射性元素の移動性について調べることができる方法について報告する。