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論文

Temperature performance of portable radiation survey instruments used for environmental monitoring and clean-up activities in Fukushima

三枝 純; 柳澤 華代; 波澄 篤; 清水 武徳; 内田 芳昭*

Radiation Physics and Chemistry, 137, p.210 - 215, 2017/08

 パーセンタイル:100(Chemistry, Physical)

福島第一原子力発電所事故に伴い、県内各地で放射線モニタリングや環境修復活動が実施されている。現場の気温は夏期に40$$^{circ}$$C、冬期に-20$$^{circ}$$Cに達し、各種サーベイメータの想定使用温度の範囲外である。そこで福島で多く用いられている国産サーベイメータ4機種を対象として、恒温槽を用いた温度特性試験を実施し、指示値の温度依存性を調べた。

論文

Effects of muon interactions with matter on terrestrial muon-induced soft errors

安部 晋一郎; 佐藤 達彦; 松葉 大空*; 渡辺 幸信*

Proceedings of 11th International Workshop on Radiation Effects on Semiconductor Devices for Space Applications (RASEDA-11) (Internet), p.45 - 48, 2015/11

宇宙から降り注ぐ放射線(一次宇宙線)と大気の相互作用で生じる二次宇宙線は、地上にある電子機器の半導体デバイスの誤作動(ソフトエラー)の原因であることが知られている。次世代型のデバイスは微細化によって放射線耐性が低下しており、近年環境ミューオンの影響が懸念されている。ミューオンは仮想光子を介した反応や負ミューオン捕獲反応により二次荷電粒子を生成する。そこで本研究ではこれらの反応に着目し、環境ミューオン起因のソフトエラー率(SER)への影響を解析した。本研究では、PHITSと多重有感領域(MSV)モデルを用いて、設計ルール(半導体部品中の基本的な配線の太さ)が25nmのNMOSFETに対するSERを解析した。その結果、環境ミューオン起因のSERは環境中性子起因のSERの数%以下となり、その主因は負ミューオン捕獲で、仮想光子を介したミューオン核反応の影響は小さいことを明らかにした。また、環境ミューオンの直接電離による影響は臨界電荷量の非常に低い領域のみに現れることも実証した。

論文

環境放射線モニタリング

武石 稔

放射化学の事典, p.200 - 201, 2015/09

放射化学の事典において「環境放射線モニタリング」を解説した。環境放射線モニタリングとは、環境中の放射線の強さや放射性物質の量を測定し、その分布状況や経時変化などを調べることにより、ヒトおよび環境への放射線の影響を評価することをいう。環境放射線モニタリングは、状況に応じて平常時モニタリングと緊急時モニタリングに分けられる。これらのモニタリングの目的、方法、注意すべき事項に関して記載した。

報告書

平成21年度放射線管理部年報

放射線管理部

JAEA-Review 2015-003, 187 Pages, 2015/03

JAEA-Review-2015-003.pdf:18.34MB

本報告書は、平成21年度に核燃料サイクル工学研究所(以下、「サイクル研究所」という)放射線管理部が実施した施設の放射線管理及び放出管理、個人被ばく管理、環境放射線及び環境放射能の監視、放射線管理用機器等の保守管理、研究開発及び技術支援等の業務について取りまとめたものである。サイクル研究所には日本原子力研究開発機構の中長期計画に基づき、核燃料サイクルの使用済燃料の再処理技術、プルトニウム(MOX)燃料製造技術、次世代サイクル技術、放射性廃棄物の処理・処分技術の研究開発などを進めるため、再処理施設、核燃料物質使用施設及び放射性同位元素使用施設がある。放射線管理部ではこれらの施設における放射線業務従事者等の放射線安全を目的として、作業環境の放射線状況の監視及び放射線作業の管理などの放射線管理を行うとともに、放射線業務従事者の個人線量の測定を行った。また、サイクル研究所周辺の公衆の放射線安全を目的として、再処理施設等から放出される放射性気体廃棄物及び放射性液体廃棄物の濃度及び放出量の測定管理を行うとともに、サイクル研究所周辺の陸域及び海域の環境放射線/環境放射能の監視を行った。施設の放射線管理及び環境監視に使用する放射線測定器については、定期的な点検・校正を行うとともに、故障時の迅速な復旧を図り、施設の放射線安全の確保に努めた。また、校正用線源等については国家標準とのトレーサビリティの維持管理を行った。

論文

第4回環境放射能・放射線 夏の学校

齋藤 陽子

日本原子力学会誌, 44(11), p.811 - 812, 2002/11

「夏期セミナーの報告」の形で、8月1日から3日まで神奈川県箱根で開催された「第4回環境放射能・放射線夏の学校」について紹介し、参加者としての感想等を述べる。今回の「夏の学校」は、放射線医学総合研究所の白石氏を校長に、「環境放射能・放射線研究と他サイエンスとの接点」をテーマとして開催され、37名が参加した。放医研,産総研,気象研の諸先生方による核合成や環境化学への生物学的アプローチに関する講義,環境放射能と地球科学の関連についての話題提供が行われたほか、参加者全員の研究紹介や交流会が行われた。若手から大先輩までが様々な話題を持ち寄って活発な議論を行い、また日頃学会等の場では得られないような先輩から若手へのアドバイス等も多く、大変意義深いものであった。なお、本報告は、この夏の学校を原子力学会関係者に広く知ってもらうため、学会紙上での紹介を主催者より要請されたものである。

論文

Environmental radiation dose information system used by cellular phones in JAERI

橘 晴夫; 山口 武憲; 松岡 俊吾*; 根本 慎太郎*; 黒澤 直弘*

Proceedings of 1st Asian and Oceanic Congress for Radiation Protection (AOCRP-1) (CD-ROM), 7 Pages, 2002/10

日本原子力研究所東海研究所では、14基のモニタリングポストと4基のモニタリングステーションによる空間$$gamma$$線量率及び大気中放射能濃度の連続測定,排水溝モニタ(2基)による排水中放射能の連続測定,気象観測設備による風向風速等の気象観測を行っている。測定結果は、環境放射線監視システムにて連続監視が行われている。環境放射線監視システムでは、原子力施設からの異常放出等の監視を行うため、測定データの異常時には環境監視員への自動通報が行われてきた。当研究所で整備した遠隔監視システムは、携帯電話の画面に環境監視データを数値及びグラフで表示することができるため、環境放射線監視員及び原子力防災関係者は何時でも何処に居ても環境監視データを確認することが可能である。このシステムの活用により、原子力施設の異常時における環境影響の有無の判断を迅速かつ的確に行うことができる。また、国や地方自治体関係者への早期通報,防災体制の構築,防災対策の策定に役立つことが期待できる。

論文

「環境安全」,「環境安全と研究計画」及び「環境モニタリング」

小林 秀雄

原子力年鑑2001/2002年版, p.103 - 105, 2001/11

本稿では、環境安全に関連した平成12年度$$sim$$13年度前半の出来事として、ICRP1990年勧告の放射線関連の国内法令等への取り入れに関する事項,原子力安全委員会の環境放射能安全年次計画に基づく研究の実施,国や地方公共団体による環境放射線等のモニタリング等について解説した。

論文

第3回環境放射能・放射線夏の学校

半澤 有希子

日本原子力学会誌, 43(11), P. 70, 2001/11

「会議報告」の形で、7月22日から24日まで瀬戸内海の生口島で開催された「第3回環境放射能・放射線夏の学校」について紹介し、参加者としての感想等を述べる。今回の「夏の学校」は、広島大学原爆放射能医学研究所の高田純先生を校長に、「放射線の人体影響を学び、環境との関係を考える」をテーマとして開催され、全国から41名が参加した。特に学生の参加が多かった。京大,広大,長崎大,放医研の諸先生方による、電離放射線によるDNA損傷や広島原爆の線量評価に関する講義、環境放射線防護に関する話題提供が行われたほか、参加者全員の研究紹介や交流会が行われた。若手から大先輩までがさまざまな話題を持ち寄って活発な議論を行い、また日頃学会等の場では得られないような先輩から若手へのアドバイスなども多く、大変意義深い催しであった。なお本報告は、この夏の学校を原子力学会関係者に広く知ってもらうため、学会誌上での紹介を主催者より要請されたものである。

論文

「環境安全」,「環境安全と研究計画」及び「環境モニタリング」

西座 雅弘

原子力年鑑2000/2001年版, p.104 - 106, 2000/10

本稿では、環境安全に関連した平成11年度~12年度前半の出来事として、JCO臨界事故の国内の動向、原子力安全委員会の環境放射能安全年次計画に基づく研究の実施、国や地方公共団体による環境放射線等のモニタリング等について解説した。

報告書

東海再処理施設周辺の環境放射線モニタリング結果(1999年度業務報告)

片桐 裕実; 篠原 邦彦; not registered; 清水 武彦; 今泉 謙二; 竹安 正則; 中野 政尚

JNC-TN8440 2000-007, 141 Pages, 2000/06

JNC-TN8440-2000-007.pdf:3.02MB

東海事業所では、「核燃料サイクル開発機構東海事業所再処理施設保安規定、第IV編 環境監視」に基づき、再処理施設周辺の環境放射線モニタリングを実施している。本報告書は、1999年4月から2000年3月までに間に実施した環境モニタリングの結果及び大気、海洋への放射性物質の放出に起因する周辺公衆の線量当量算出結果を取りまとめたものである。また、環境監視計画の概要、測定方法の概要、測定結果及びその経時変化、気象統計結果、放射性廃棄物の放出状況の内訳等については付録として収録した。

論文

Development of a detector for measuring effective dose (equivalent) for external photon exposures in natural environment

堤 正博; 斎藤 公明; 森内 茂*

Journal of Nuclear Science and Technology, 37(3), p.300 - 306, 2000/03

環境中における外部被ばくに対する実効線量当量(H$$_{E}$$)や実効線量(E)を測定するために、新しい形状のNaI(Tl)検出器を開発した。これらの線量は人体のリスクに関係した量で、一般には直接測定するのは難しいとされてきた。放射線場のエネルギー分布のみならず、入射角度分布に依存するためである。われわれは、検出器の形状を工夫し、人体と同じ角度依存性をもたせることにより、この問題を解決した。検出器の最適形状は、モンテカルロ法を用いた計算により決定した。開発した検出器は、角度依存性に関して、人体の実効線量(当量)とよく一致した。また、放射線場のエネルギー分布に関しては、この検出器用のG(E)関数を作成した。開発した検出器とG(E)関数の組み合わせにより、環境中における実効線量(当量)の直接測定を可能とした。

報告書

安全研究成果の概要(平成10年度-核燃料サイクル分野)

not registered

JNC-TN1400 2000-001, 371 Pages, 2000/01

JNC-TN1400-2000-001.pdf:12.26MB

平成10年度の核燃料サイクル開発機構(旧動力炉・核燃料開発事業団)における安全研究は、平成8年3月に策定した安全研究基本計画(平成8年度$$sim$$平成12年度〉に基づき実施してきた。本報告書は、核燃料サイクル分野(核燃料施設等、環境放射能及び廃棄物処分分野の全課題、並びに耐震及び確率論的安全評価分野のうち核燃料サイクル関連の課題)について、平成8年度$$sim$$平成10年度の3ヶ年の研究成果を安全研究基本計画(平成8年度$$sim$$平成12年度)の全体概要と併せて整理したものである。

報告書

先行基礎工学分野に関する平成9年度研究協力概要報告

not registered

PNC-TN1430 98-001, 137 Pages, 1998/07

PNC-TN1430-98-001.pdf:6.14MB

事業団は、大学との研究協力の推進を図るため、平成7年度から先行基礎工学研究協力制度を発足させた。同制度は、平成9年度で3年目を迎え、研究協力テーマが増加し順調に推移している。同制度は、事業団の施設を主に利用し、原子力工学分野のプロジェクトに先行した基礎・基盤的研究を大学との研究協力により推進することを目的とする。同制度は、事業団が設定した研究協力テーマに対して、大学側からの研究協力課題及び研究協力者の応募をもとに、研究協力課題及び研究協力者を選考し、大学との共同研究の実施、客員研究員あるいは研究生の受け入れ、もしくはこれらの組み合わせにより研究協力を実施している。本報告書は、平成9年度に実施した高速増殖炉関係及び環境技術関係の先行基礎工学分野に関する25件の研究協力課題の実施結果についてその概要をまとめたものである。なお、25件の研究協力課題のうち、高速増殖炉関係の2件については、平成9年度で終了した。

報告書

安全研究成果の概要(平成8年度-核燃料サイクル分野)

not registered

PNC-TN1410 97-045, 24 Pages, 1997/12

PNC-TN1410-97-045.pdf:8.07MB

平成8年度の事業団における安全研究は、平成8年3月に作成した安全研究基本計画(平成8年度$$sim$$平成12年度)に基づき実施してきた。本報告書は、核燃料サイクル分野(核燃料施設等、環境放射能及び廃棄物処分分野の全課題並びに耐震及び確率論的安全評価分野のうち核燃料施設関連の課題)について、5ケ年計画の最初の年度である平成8年度の研究成果を安全研究基本計画の全体概要と併せて整理したものである。

報告書

平成8年度安全研究成果(調査票) -環境放射能安全研究年次計画(平成8年度$$sim$$平成12年度)-

not registered

PNC-TN1410 97-041, 29 Pages, 1997/11

PNC-TN1410-97-041.pdf:1.35MB

平成9年10月6日の科学技術庁原子力安全局原子力安全調査室からの協力依頼に基づき、環境放射能安全研究年次計画(平成8年度$$sim$$平成12年度)に登録された研究課題(8件)について平成8年度安全研究成果の調査票を作成した。本報告書は、国に提出した調査票を取りまとめたものである。

報告書

平成3年度$$sim$$平成7年度安全研究成果(成果報告票) -環境放射能安全研究年次計画(平成3年度$$sim$$平成7年度)-

not registered

PNC-TN1410 96-057, 56 Pages, 1996/10

PNC-TN1410-96-057.pdf:1.66MB

平成8年8月26日の科学技術庁原子力局安全調査室からの協力依頼に基づき、環境放射能安全研究年次計画(平成3年度$$sim$$平成7年度)に登録された研究課題(9件)について成果報告票を作成した。本報告書は、国に提出した成果報告票を取りまとめたものである。

報告書

平成6年度安全研究成果(調査票)安全研究年次計画

not registered

PNC-TN1410 96-003, 286 Pages, 1996/01

PNC-TN1410-96-003.pdf:11.42MB

事業団における安全研究は、平成3年3月に作成された安全研究基本計画(平成3年度$$sim$$平成7年度)に基づき、プロジェクトの開発と密接な係わりを持ちつつ推進されてきている。研究分野は、新型転換炉、高速増殖炉、核燃料施設等、耐震、確率論的安全評価、環境放射能、廃棄物処分の7分野で構成される。本報告書は、安全研究基本計画に基づいて実施された平成6年度の研究成果に関する調査票を各分科会の検討を経た後、国の安全研究年次計画に登録されている課題について、国に提出した資料をまとめたものである。

論文

チェルノブイルにおける環境放射線調査

長岡 鋭; 斎藤 公明; 坂本 隆一; 堤 正博; 森内 茂

保健物理, 31, p.63 - 68, 1996/00

原研では、1992年以来、放射性核種により汚染された地域における環境放射線の特性解明や公衆への被ばく線量評価及び評価手法の確立を目的として、チェルノブイルにおける各種の環境放射線調査・測定を実施してきた。主な測定項目は・住民の居住区域における線量率分布、・住民の積算線量、・広域線量率分布、・家屋の放射線しゃへい効果、等である。本稿はこれらについて、調査の内容及び結果の一部について解説したものである。

論文

チェルノブイル周辺の環境放射線調査

長岡 鋭

保健物理, 31(2), p.126 - 131, 1996/00

1996年はチェルノブイル事故から10年目にあたる。この10年間で明らかになってきた環境影響の現状と今後の課題として、環境放射線調査、体内汚染調査、甲状腺線量調査、WHOによる健康調査計画等に関するシンポジウムが日本保健物理学会主催で開かれた(平成8年2月13日)。本稿はそのシンポジウムでの発表内容をまとめたもので、事故による環境汚染の状況のレビュー、原研がここ数年来実施してきた現地における環境放射線調査について述べた。

報告書

Proceeding of the Second Steering Conference relating to the Agreement on the Implementation of Research at the Chernobyl Center for International Research between CHECIR and JAERI

長岡 鋭; 外川 織彦; 森内 茂; S.I.Rybalko*; Sukhoruchkin, A. K.*; S.V.Kazakov*

JAERI-Conf 94-005, 99 Pages, 1994/11

JAERI-Conf-94-005.pdf:3.18MB

環境安全研究部では、1992年6月に原研-チェルノブイル国際研究センター(CHECIR)間研究協力協定を締結して以後、「環境放射線影響に関する評価・解析及び評価システムの検証に関する研究」を進めている。双方の意見交換と意思疎通を図り本研究を円滑・効率的に進めるため、1年に2回の運営会議を開催している。1994年2月には初めて日本で運営会議を開催し、CHECIRから3人の研究責任者を招き、講演会を行った。又、運営会議席上で平成5年度の研究の進捗状況が原研側から報告された。本報告書はこれらをまとめたものである。

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