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-semiquinone complex; A Possible dielectric response mechanism満身 稔*; 江崎 一成*; 小松 裕貴*; 鳥海 幸四郎*; 宮東 達也*; 水野 元裕*; 東 信晃*; 宮崎 裕司*; 中野 元裕*; 北河 康隆*; et al.
Chemistry; A European Journal, 21(27), p.9682 - 9696, 2015/06
被引用回数：10 パーセンタイル：31.10(Chemistry, Multidisciplinary)A newly synthesized one-dimensional (1D) hydrogen-bonded (H-bonded) rhodium(II)--semiquinone complex, [Cp
Rh(-
-HSQ-Me
)]PF
exhibits a paraelectric-;antiferroelectric second-order phase transition at 237.1 K. Neutron and X-ray crystal structure analyses reveal that the H-bonded proton is disordered over two sites in the room-temperature (RT) phase. The phase transition would arise from this proton disorder together with rotation or libration of the Cp ring and PF ion. The relative permittivity 
' along the H-bonded chains reaches relatively high values (ca., 130) in the RT phase.
迫田 晃弘; 野村 直希*; 内藤 航*; 河野 恭彦; 黒田 佑次郎*; 吉田 浩子*
no journal, ,
福島第一原子力発電所事故後、放射線やリスクに関連する研究者や学会に対して、社会から極めて高い関心が向けられた。これら関連学会の事故前後での活動情報を収集・整理して、どのように変化したのかを体系的に調査検討することは、専門家集団の今後の活動のあり方を考える契機となり、ひいては、有事や平時に学会が社会とどのように向き合うべきか、重要な知見が得られると考えられる。そこで、本研究では、日本保健物理学会を含む6学会の社会に向けた活動情報をウェブサイトから入手し、客観的な指標(対象者, 時期, 内容など)に基づいて整理・評価した。
迫田 晃弘; 野村 直希*; 内藤 航*; 河野 恭彦; 黒田 佑次郎*; 吉田 浩子*
no journal, ,
本研究では、日本の放射線/リスク関連学会による公衆とのコミュニケーション活動や社会を意識した学会内活動に関するデータを収集して、科学の公衆理解における専門家のあり方を考察した。
Lan, Z.*; 早川 岳人*; Wei, T.*; 加美山 隆*; 佐藤 博隆*; 有川 安信*; Mirfayzi, S. R.*; 小泉 光生; 安部 勇輝*; 森 隆人*; et al.
no journal, ,
As a new approach of neutron generation with the ultra-short pulse duration and high flux, a Laser-Driven Neutron Source (LDNS) has been studied. A demonstration experiment of neutron resonance spectroscopy using a LDNS has been performed using the petawatt laser LFEX at the Institute of Laser Engineering, Osaka University. A CD foil target was used for an high-density plasma generation. Neutrons were produced by the impact of the high energy ions on a boron converter. A high-density polyethylene surrounding the boron converter slowed down neutron energy to epithermal temperature. A single shot neutron resonance experiment was carried out at a neutron beam line of 1.8m. The neutron resonance peak at 4.28 eV of Ta was measured with different temperature.
吉田 浩子*; 野村 直希*; 河野 恭彦; 迫田 晃弘; 黒田 佑次郎*; 内藤 航*; 廣田 誠子*; 工藤 伸一*; 高原 省五; 恵谷 玲央*; et al.
no journal, ,
本WGでは、国際放射線防護学会(以下「IRPA」)が加盟学会に向けて、2020年に発行した"Practical Guidance for Engagement with the Public on Radiation and Risk"(以下「IRPAガイダンス」)を日本語に翻訳し、国内の放射線防護専門家をはじめとした本テーマに関心を有する関係者へ情報を提供することを目的とし、作業を進めてきた。
吉田 浩子*; 野村 直希*; 河野 恭彦; 迫田 晃弘; 黒田 佑次郎*; 内藤 航*; 廣田 誠子*; 工藤 伸一*; 川口 勇生*; 恵谷 玲央*; et al.
no journal, ,
本WGでは、国際放射線防護学会(以下「IRPA」)が加盟学会に向けて、2020年に発行した"Practical Guidance for Engagement with the Public on Radiation and Risk"(以下「IRPAガイダンス」)を日本語に翻訳し、国内の放射線防護専門家をはじめとした本テーマに関心を有する関係者へ情報を提供することを目的とし、作業を進めてきた。IRPAガイダンスの内容については2020年6月に行われた保健物理学会企画シンポジウムで発表し、多くの専門家の方々に聴講いただき、ご意見をいただいた。本企画セッションではpublic engagementと関連する具体例/状況にテーマを絞り議論を進める。なお、ガイダンス全体の活動報告はポスターでの発表を予定しているので、併せてご確認いただきたい。
谷口 圭輔*; 竹内 幸生*; 藤田 一輝*; 土肥 輝美; 林 誠二*; 倉元 隆之*; 野村 直希*; 青野 辰雄*
no journal, ,
福島県では、帰還困難区域を除き面的除染が完了した一方で、森林の大半は未除染のまま残されている。この森林流域から、放射性セシウムが河川に流入し下流に影響を及ぼす可能性がある。そのため、福島県内に位置する七日沢・猿田川・布川という3つの森林流域を対象に、流出する放射性セシウムの量と特徴を把握するための調査を実施した。各流域において、浮遊砂サンプラーによる懸濁粒子(SS)の捕集、数か月おきの沢水採取、水位および流量の測定を実施した。SS試料については、凍結乾燥後、ゲルマニウム半導体検出器により懸濁態Cs-137濃度を測定した。沢水試料については、孔径0.45
mのメンブレンフィルターでろ過したのち、固相ディスク法またはAMP共沈法で溶存態の放射性セシウムを捕集し、ゲルマニウム半導体検出器で溶存態Cs-137濃度を測定した。これまでに得られた2019年4月以降の溶存態Cs-137濃度の範囲は、猿田川で69-190mBq/L、七日沢で9.7-16mBq/L、布川で検出下限以下-3.2mBq/Lであった。ポスターでは、SSの測定や流量観測の結果をあわせて紹介する。
高橋 時音; 伊藤 史哲*; 小泉 光生; 鈴木 敏*; 余語 覚文*; 有川 安信*; 安部 勇輝*; 堀 順一*; 佐野 忠史*; Lee, J.; et al.
no journal, ,
文部科学省「核セキュリティ強化等推進事業」のもと、高線量核物質の検認に適用可能な非破壊測定技術の開発を進めている。そのうち、核共鳴透過分析(NRTA)法は、試料中の核分裂性核種濃度を同位体毎に測定可能であり、特に燃料デブリなどの固体試料の分析に非常に有効である。一方で、高精度測定のためには10mを超える長距離の飛行時間(TOF)測定装置が必要となることが課題となっている。そこで、極短パルスを特徴としたレーザー駆動中性子源を利用し、TOF測定装置を5m以下に抑えたNRTAについて概念設計を進めている。
吉田 浩子*; 野村 直希*; 河野 恭彦; 迫田 晃弘; 黒田 佑次郎*; 内藤 航*; 廣田 誠子*; 工藤 伸一*; 恵谷 玲央*; 近本 一彦*; et al.
no journal, ,
本WGでは、IRPAが加盟学会に行ったコンサルテーションにおいてRP専門家・実務家からの意見として、放射線防護システムにおけるもっとも必要であるとされた項目(Key issues)の一つであるPublic Understandingをテーマとして、IRPAが加盟学会に向けて2020年に発行した"Practical Guidance for Engagement with the Public on Radiation and Risk"を日本語に翻訳し、国内の放射線防護専門家をはじめとした本テーマに関心を有する関係者へ提供することを目的とし活動を進めている。シンポジウムにおいては、各担当委員より、翻訳の進捗およびガイダンスの要点を紹介する。
