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Maurer, C.*; Galmarini, S.*; Solazzo, E.*; Ku
mierczyk-Michulec, J.*; Bar
, J.*; Kalinowski, M.*; Schoeppner, M.*; Bourgouin, P.*; Crawford, A.*; Stein, A.*; et al.
Journal of Environmental Radioactivity, 255, p.106968_1 - 106968_27, 2022/12
被引用回数：5 パーセンタイル：34.89(Environmental Sciences)2015, 2016年のモデル比較演習を経て、2019年に包括的なXe-133大気輸送モデル比較試験を企画した。欧米の医療用RI製造施設であるIREやCNLからの排出の影響が大きいヨーロッパと北米にある4つのCTBT国際モニタリングシステム局を対象とし、約30の参加モデルの結果の比較とアンサンブルを実施した。第2回ATMチャレンジの教訓により、参加者は事務局の指定する条件に基づいて計算を実施した。その結果、IREとCNLからの正確な日別スタック排出量を使用しても、拡散過程における誤差、残存排出源の適切な特性化、長いIMSサンプリング時間(12
24時間)のデメリットと相殺され、平均すればスコアの改善が見られないことが確認された。一方、任意のモデル計算結果を用いたアンサンブルを実施したところ、今回対象とした4つの観測所でのXe-133バックグラウンドを十分に予測できることが確認できた。有効なアンサンブルのサイズは5以下であった。
Maurer, C.*; Bar, J.*; Kusmierczyk-Michulec, J.*; Crawford, A.*; Eslinger, P. W.*; Seibert, P.*; Orr, B.*; Philipp, A.*; Ross, O.*; Generoso, S.*; et al.
Journal of Environmental Radioactivity, 192, p.667 - 686, 2018/12
被引用回数：28 パーセンタイル：64.69(Environmental Sciences)地下核実験検知のためには、医療用放射性同位元素製造施設から放出される放射性キセノンのCTBT観測所への影響を把握することが大変重要である。医療用放射性同位元素製造施設から放出される放射性キセノンのCTBT放射性核種観測所への影響に関する調査の一環として、オーストラリアの医療用放射性同位元素製造施設からの放射性キセノンの放出データに基づき、本施設から放出された放射性キセノンが南半球の6つのCTBT放射性核種観測所に与える影響のATM(大気輸送モデル)を用いた予測が10カ国からの参加者により行われた。
木島 佑一; 山本 洋一; 小田 哲三
JAEA-Technology 2017-028, 33 Pages, 2018/01
JAEA-Technology-2017-028.pdf:38.85MB
CTBTに係る国際検証制度(IMS)の一環として、世界中で放射性希ガス(キセノン)観測ネットワークに関する実験が行われている。IMSでは日本の高崎を含む30カ所の放射性核種観測所で日常的に放射性キセノンの観測を行っており、これまでの観測結果から複数の観測所で放射性キセノンが頻繁に観測されており、これらの放射性キセノンの主要な放出源が医療用RI製造施設であるということが明らかになった。さらに、原子力発電所や核医学診断に放射性キセノンを使用する医療機関等も放射性キセノンの放出源として考えられており、核実験監視能力の向上のためには、上記施設を起源とする放射性キセノンのバックグラウンド挙動の把握が重要である。日本原子力研究開発機構は東アジア地域における放射性キセノンバックグラウンド調査の一環として、2012年にCTBT機関準備委員会、米国パシフィックノースウェスト国立研究所、及び公益財団法人日本分析センターと共同で、青森県むつ市にある原子力機構青森研究開発センター大湊施設において国際希ガス共同観測を行った。さらに、2014年にも同所にて追加的観測を行った。なお、本観測では、PNNLが開発した高感度の移動型希ガス観測装置が用いられた。本報告書は、2012年及び2014年に実施した本観測の概要及び観測結果について報告するものである。
Eslinger, P. W.*; Bowyer, T. W.*; Achim, P.*; Chai, T.*; Deconninck, B*; Freeman, K.*; Generoso, S.*; Hayes, P.*; Heidmann, V.*; Hoffman, I.*; et al.
Journal of Environmental Radioactivity, 157, p.41 - 51, 2016/06
被引用回数：37 パーセンタイル：71.75(Environmental Sciences)地下核実験検知のためには、原子力施設や医療用放射性同位体製造施設から放出される放射性キセノンのCTBT観測所への影響を把握することが大変重要である。医療用放射性同位体製造施設から放出される放射性キセノンのCTBT放射性核種観測所への影響に関する調査の一環として、ベルギーの医療用放射性同位体製造施設からの放射性キセノンの放出量に関するデータに基づき、本施設から放出された放射性キセノンがドイツのCTBT放射性核種観測所に与える影響のATM(大気輸送モデル)を用いた予測が7カ国からの参加者により行われた。
木島 佑一; 山本 洋一
日本原子力学会誌ATOMO
, 58(3), p.156 - 160, 2016/03
日本原子力研究開発機構(原子力機構)では、包括的核実験禁止条約(CTBT)国内運用体制の下で国際監視制度(IMS)施設のうち放射性核種の監視のための観測所及び公認実験施設を整備し、運用を行っている。また、IMS観測所から得られる放射性核種観測データの解析及び評価を行う国内データセンターも整備し、運用を行っている。本稿ではCTBTの概要と原子力機構の活動に関して解説するとともに、これまで国内の放射性核種観測所で得られた観測結果のうち、2013年2月の第3回北朝鮮核実験を含む特異な人工放射性核種観測事例を2つ紹介する。
山本 洋一; 木島 佑一; 冨田 豊
no journal, ,
日本原子力研究開発機構は、CTBT国内運用体制の一員として、核実験由来の放射性核種に係る監視と評価を行っている。このために、高崎、沖縄両観測所、東海放射性核種実験施設、並びに国内データセンターを整備し、運用している。CTBT国内運用体制や各施設の概要、核実験時の対応、最近の活動等に関して紹介する。
木島 佑一; 山本 洋一
no journal, ,
原子力機構はCTBTに係る放射性核種の監視を担当し、放射性核種データの解析や放射性プルームの拡散を予測するため大気輸送モデル(ATM)による解析を行っている。2013年2月12日の第3回北朝鮮核実験(DPRK-3)から約2か月後、日本のCTBT高崎観測所において、Xe-133及びXe-131mが通常のバックグラウンドレベルを超える放射能濃度にて同時検出された。同位体比及びATM解析結果から、これらの放射性キセノン同位体はDPRK-3由来である可能性が高い。また、2010年にCTBT沖縄観測所でBa-140及びLa-140を検出するとともに、2011年の福島第一原子力発電所事故後には世界のCTBT観測所において複数の人工放射性核種を検出した。CTBT放射性核種観測所でのこれらの人工放射性核種の検出事象について報告する。
山本 洋一; 木島 佑一; 小田 哲三
no journal, ,
日本のNDC-2は北朝鮮2016事象に関連して大気輸送モデルによる仮想的な放射性プルームの動きを推定した。シミュレーションは放射性核種の同時放出と遅延放出の2つの仮定で行われた。NDC-2はこのシミュレーション結果に基づき、どのIMS放射性核種観測所を監視すべきかを決定した。監視の結果、2016年1月に選定した観測所から得られたIMSデータからは核爆発由来の放射性核種は検出されなかった。しかし、2月中旬に高崎観測所で通常のバックグラウンド濃度を超える高い放射能濃度のXe-133が5回検出された。NDC-2はATMバックトラキングシミュレーションにより、Xe-133の放出源の位置を推定した。発表では、NDC-2でのATM解析と解析結果に関して報告する。
山本 洋一; 木島 佑一; 冨田 豊
no journal, ,
放射性核種の監視は対象とする爆発事象が核実験であったかどうかを判断する唯一の手段である。地下核実験では、核爆発により生成された放射性核種の中でも希ガスは不活性で他の物質よりも地上に漏れ出てくる可能性が高いため、特に重要である。CTBTでは希ガスで監視対象としているのは4つの放射性キセノン同位体のみである。2006年10月の北朝鮮の一回目の核実験の後、希ガス観測装置が日本の高崎放射性核種監視観測所に設置され、2007年1月から放射性キセノンの観測を行っている。ここでは、高崎放射性核種監視観測所での放射性キセノンのこれまでの観測結果と放射性キセノンバックグラウンドの特徴について報告する。
木島 佑一; 山本 洋一; 冨田 豊
no journal, ,
CTBTOの核実験検知能力強化を目的とした日本政府によるCTBTOへの拠出金を用いて、原子力機構(JAEA)はCTBTOと共同で北海道幌延町及び青森県むつ市に移動型希ガス観測装置(TXL)を設置し、2018年から放射性キセノンの観測を行っている。これにより、現在日本では合計3つの観測点(幌延TXL, むつTXL、及び高崎IMS観測所)にて核実験監視のために放射性キセノンの観測を行っている。これまでの観測の結果、これらの観測所にてバックグラウンドレベルを超える濃度の放射性キセノン同位体が検出された。JAEA/NDCは、いくつかの検出事例に対してこれらの放出源を調査するためにATM解析を実施した。放射性キセノンの観測結果及びATM解析結果について報告する。
木島 佑一; 山本 洋一; 冨田 豊
no journal, ,
日本原子力研究開発機構は、CTBT機関を支援して北海道幌延町及び青森県むつ市にそれぞれ移動型希ガス観測装置(TXL)を設置し、2018年から放射性キセノンの観測を行っている。これら2つのシステムからの観測データは、CTBTにおける国際監視制度(IMS)の一部である高崎の放射性核種監視観測所にて観測されたデータについてより理解を深めることに寄与することが期待されている。これらの観測点で検出された放射性キセノンの放出源を調査するため、大気輸送モデル(ATM)による放出源推定解析を行った。ここでは3観測地点での放射性キセノンの観測結果及びATM解析結果について報告する。
木島 佑一; 山本 洋一
no journal, ,
JPL11のPTE2016における2種類(放射能及び放射能濃度)の総合能力評価は、主要1核種(Co-58)がzetaテストで不合格であったため、両方ともA-であった。また、PTE2017では主要1核種(Ag-111)が%differenceテストで不合格となり、2種類の総合能力評価は両方ともA-であった。そのため、JPL11の解析結果と基準放射能との不一致の原因について調査を行い、是正措置を講じた。JPL11のPTE2016とPTE2017におけるそれぞれの解析結果及び講じた是正措置について報告する。
木島 佑一; 山本 洋一; 冨田 豊
no journal, ,
日本原子力研究開発機構は、CTBT国際監視制度(IMS)高崎放射性核種観測所にて得られた観測データについてより理解を深めることを目的とした、CTBTOとの希ガス共同観測プロジェクトの一環として、2018年から北海道幌延町及び青森県むつ市において可搬型希ガス観測装置(TXL)を用いた放射性キセノンの観測を実施している。2018年以降の3観測点(幌延, むつ及び高崎)での放射性キセノンの観測結果の比較、及び検出された放射性キセノンに関する大気輸送モデル(ATM)による放出源推定解析結果について報告する。
木島 佑一; 井上 尚子; 山本 洋一; 小田 哲三
no journal, ,
包括的核実験禁止条約(CTBT)にかかわる国際検証体制の一環として、地球規模での放射性希ガス(キセノン)観測に関する実験(INGE: International Noble Gas Experiment)が行われている。日本及びその周辺には放射性キセノンの放出源である原子炉や医療機関が多数あり、地下核実験の検知のためにはこれらの通常のバックグラウンド挙動の把握が重要である。本共同観測は米国パシフィックノースウェスト国立研究所(PNNL)との共同研究として実施している。大気輸送モデルによるシミュレーション結果及び現地調査に基づいて青森県むつ市を選定し、PNNLが開発した高感度の移動型希ガス観測装置を設置して、日本及びその周辺の希ガス挙動調査のための測定を開始した。本論文では、その概要とこれまでの測定結果について報告する。
山本 洋一; 木島 佑一; 冨田 豊
no journal, ,
本報告はCTBT検証に関連する原子力機構の最近の活動についてまとめたものである。核実験に対するCTBT国際検証体制の確立に向け、原子力機構はCTBT国際監視制度施設や国内データセンター(NDC)の暫定運用を実施している。2017年9月の第6回北朝鮮核実験では、CTBT放射性核種観測所データの解析評価結果を国等へ適時に報告し、CTBT国内運用体制に基づく国の評価に貢献した。また、CTBT機関(CTBTO)の核実験検知能力の強化を目的に、原子力機構は2017年の日本政府の拠出に基づき日本の幌延(北海道)とむつ(青森県)でCTBTOとの新たな希ガス共同観測を開始した。
米沢 仲四郎*; 山本 洋一; 木島 佑一; Kalinowski, M.*
no journal, ,
2014年7月29日から8月1日にモンゴルのウランバートルにて開催された東アジア地域NDCワークショップ2014における共通試験の大気輸送モデル(ATM)及び放射性核種データの解析結果に関する概要について報告する。本共通試験のシナリオは、仮想対象事象から放出されたCTBT関連放射性核種が高崎観測所で測定された粒子及び希ガス試料中から検出されたことを受け、La-140/Ba-140放射能比から推定された核爆発日時を使って対象事象を推測し、放出源領域はXe-133のATMバックトラッキング解析により決定する、というものであった。希ガスについては認証済IMS(国際監視制度)観測所から得られた実測データが、放射性粒子については人工的に作成されたスペクトルデータが、共通試験における仮想放射性核種データとして用いられた。共通試験に参加したNDCによる放射性核種データの解析結果は、放射性粒子については設定値と、希ガスについてはIDC/RRR(国際データセンターによる再評価結果報告)値と、核爆発推定時刻については設定値と比較し評価された。また、本事象でのXe-133の推定放出量及びIMS観測所でのXe-133放射能濃度の観測値について、報告されたATM解析結果間での比較が行われた。
木島 佑一; 山本 洋一; 小田 哲三
no journal, ,
2013年2月12日の北朝鮮による第3回核実験宣言(DPRK-3)を受け、放射性核種関連を担当している日本のNDC(国内データセンタ)-2において、放射性核種に関する解析及びATM(大気輸送モデル)によるシミュレーションを行った。2013年2月には、放射性キセノンの有意な検出はなかった。しかし、同年4月上旬に高崎観測所にて、通常のバックグラウンドレベルを大きく超える濃度の放射性キセノン133及び131mが同時検出された。また、4月中旬にロシアのウスリスク観測所においても、通常のバックグラウンドレベルではあるが放射性キセノン133及び131mが同時検出された。これらの放射性キセノン同位体の検出とDPRK-3事象との関係について検討を行った。
山本 洋一; 木島 佑一
no journal, ,
2017年9月3日の6回目の北朝鮮核実験後、10月にいくつかの
XeのレベルC事象が高崎及びハワイ放射性核種観測所で検出された。これらのレベルC事象と北朝鮮核実験の関係を調べるため、日本のNDC-2はレベルC事象に対する大気輸送モデル(ATM)解析を実施した。ATMバックトラッキングによる放出源可能性領域の推定結果は北朝鮮核実験場が放出源可能性領域に含まれることを示している。しかし、北朝鮮核実験場からのATMフォワードトラッキング解析結果は高崎とハワイ観測所での実観測結果と食い違っている。本発表ではNDC-2でのATMシミュレーション解析結果と高崎とハワイ観測所でのレベルC事象に対する我々の結論を報告する。
藤井 孝成*; 乙津 孝之*; 八木 正則*; 米沢 仲四郎*; Jih, R.*; Kalinowski, M.*; Kang, I.-B.*; Chi, H.-C.*; 山本 洋一; 木島 佑一
no journal, ,
東アジア地域NDCワークショップ2014(モンゴル)の中で、放射性核種及び波形解析の両方を用いた調査を行うため共通試験が行われた。各参加NDCは候補となる事象を選ぶため、配布された仮想の放射性核種データ及び非IMS(国際監視制度)観測データも含む現実のSHI(地震及び微気圧振動)データの解析を行った。日本のNDC-1(日本気象協会)はNECESSArrayやKIGAM(韓国地質資源研究院)が提供してくれた韓国の局地的データのような局地的地震観測データを用いて事象の識別を試みた。本事象からの信号は、このような非IMSネットワークにおける多くの観測所において検知された。よって、これらの局地的・地域的地震データはより信頼性の高い事象識別を行う際、多大な貢献ができることが示された。
木島 佑一; 山本 洋一; 小田 哲三
no journal, ,
包括的核実験禁止条約(CTBT)に規定された国際監視制度(IMS)のうち80%以上(275か所)の整備が完了し、実質的な核実験監視体制が確立しつつある。原子力機構では、日本国内に設置される監視施設のうち、放射性核種の監視を行う2つの観測所(沖縄県恩納村、群馬県高崎市)と世界各国の観測所から送付される試料の詳細分析を行う実験施設(茨城県東海村)の整備を完了し、核実験監視のための技術的要件を満足する施設としての認証を得て運用を行っている。また、世界中の観測所網から得られるデータを、原子力機構施設内(茨城県東海村)に設置された国内データセンター(NDC)で受信し、日常的にデータ解析を実施している。本発表では、CTBT検証体制の現状及び、第3回北朝鮮核実験イベント等、CTBTに関連する最近の原子力機構における活動について述べる。
