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早川 剛; 黒巣 一敏; 竹田 誠一; 木村 隆志; 杉山 俊英
Proceedings of INMM 39th Annual Meeting, 0 Pages, 1998/07
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竹田 誠一; 早川 剛; 福原 純一; 杉山 俊英; 黒巣 一敏*
17TH ANNUAL SYMPOSIUM ON SAFEGUARDS AND NUCLEAR MATERIAL MANAGEMENT, 0 Pages, 1995/05
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早川 剛; 黒巣 一敏; 竹田 誠一; 福原 純一; 杉山 俊英
17th SYMPOSIUMU OF SAFEGUARDS AND RESERCH MANEGEMENT, 0 Pages, 1995/05
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平山 昭生*; 石田 順一郎; 坂本 源二*; 竹田 誠一
PNC TN841 79-16, 48 Pages, 1979/02
報告書(I)、(II)では空気中に漏洩した六フッ化ウランを対象とする、放射性物質濃度、フッ化水素濃度、粒度分布等測定法の検討結果を述べた。本報では、これら基礎技術をふまえ、大型の密封容器(30m
)ならびに小型の密封容器(3 m)中へ漏洩した六フッ化ウランエアロゾルを対象として、漏洩の状況、空気汚染と表面汚染の関係、粒度分布の経時変化等について調べた結果を報告する。六フッ化ウランが空気中に漏洩する際には、ウランの娘核種の大部分を容器中に残し、親核種だけが漏洩する。これら空気中に漏洩した六フッ化ウランは直ちに空気中の水分により加水分解され、粒子状物質とフッ化水素が生じる。粒子状物質の粒度分布は、発生条件により異なるが、空気力学的放射能中央径で0.6
1.8
mのものが得られた。顕微鏡写真との対比により、密度は2.9g/cmと求まった。放射性物質濃度とフッ化水素濃度の関係はほぼ反応式通りの値が得られた。
加藤 仁三*; 石田 順一郎; 坂本 源二*; 竹田 誠一
PNC TN841 78-63, 21 Pages, 1978/11
六フッ化ウランが施設内に漏洩した場合に,その漏洩を迅速に検出し警報を発することができる各種機器について性能実験をおこない,六フッ化ウラン使用施設への適用性について検討をおこなった。
加藤 仁三*; 石田 順一郎; 吉崎 裕一*; 野村 幸広*; 竹田 誠一; 石黒 秀治*
PNC TN841 77-45, 42 Pages, 1977/08
小型の密封容器(3m3)中へ漏洩した六フッ化ウランエアロゾルを対象として,放射性物質濃度,粒子径分布等の測定をおこなった。これらの結果を報告する。
右近 誠一*; 竹田 修; 森下 憲雄; 出崎 亮; 高野 一彦*; 石田 克義*
no journal, ,
特願 2008-235393 
公報
J-PARCの加速器トンネルでは、ノンハロゲン高難燃ケーブルの使用を原則としている。一般にケーブルが放射線にさらされると、絶縁体やシースなどに使用している高分子材料が損傷を受け、機械特性や難燃性が低下する。汎用のポリオレフィン難燃シース材料では、0.5MGyの照射でシースが著しく劣化し使用に耐えなかったため、より高い耐放射線特性を持つケーブルの開発を行った。汎用のポリオレフィン難燃シース材料をベースに耐放射線処方を施した結果、2.5MGy照射後においても機械特性試験、及びJISC3521垂直トレイ燃焼試験に合格する難燃性を有する材料(RH-2.5M)を得ることができた。さらなる高耐性化及び難燃ポリオレフィン系材料の限界見極めについて検討を行った結果、本研究で使用した難燃ポリオレフィン系の材料では3MGy程度の照射線量が限界であることがわかった。
中村 仁宣; 北尾 貴彦; 清水 靖之; 竹田 誠一; 山口 勝弘*
no journal, ,
保障措置における廃止の状態の定義を決めるため、過去の教訓やベストプラクティス事例等を共有し、協議する会議に専門家として参加する。国内では、原子炉等、アイテム施設における廃止措置の教訓は数例挙げられるが、再処理, 燃料加工や濃縮工場等、バルク施設(核物質量の決定に測定が用いられる施設)における廃止措置の教訓はないため、廃止措置計画を踏まえた核物質の状況、主要な設備の機能喪失(再処理機能の喪失等)の状況等を踏まえ、IAEAにより、それらの核物質が完全に回収され、移転され、かつプロセスの機能が完全に失われたことの確認をもって、計量管理及び保障措置の終了とする必要がある旨、結論付けた。報告では、廃止措置に伴う物質収支評価や物質収支区域の変更等、課題への対応策について事業者としての提案をまとめた。以上の提案が保障措置における廃止の定義の決定の参考になることを期待する。
中村 仁宣; 北尾 貴彦; 清水 靖之; 竹田 誠一; 山口 勝弘*
no journal, ,
第1回目の専門家会合において検討したガイドラインを参考に、再処理施設における廃止措置期間を考慮した設計情報質問書のサンプル(Example)を日本側のタスクとして作成したので、第2回目の専門家会合において内容の報告及び提出を行う。基本的には廃止措置に関連する項目として、廃止措置に係る日付情報、施設の廃止措置計画、核物質の回収及び主要機器の除去または無効化に係る項目を追加するとともに、参考となる記載例を追記した。関係各国または日本国において再処理施設(PUREX)の設計情報質問書作成上の参考になれば幸いである。
中村 仁宣; 竹田 誠一; 清水 靖之; 竹田 秀之; 青木 里英; 白藤 雅也; 北尾 貴彦; 宮地 紀子
no journal, ,
IAEAにおいて事故後の施設に対する保障措置ガイドライン(関連廃棄物管理を含む)を検討する専門家会合にて、東海再処理施設(TRP/PCDF)の廃止措置と保障措置の関係を報告する。アクセス困難な事故後の施設の場合、一般的には廃止措置に移行することから、通常の施設の廃止措置で実施する保障措置対応が参考例となる。また、通常の施設でも事故後の施設でも核物質の除去や廃棄物管理が主たる活動になっていく。一方、事故後の施設はアクセス困難なため、通常の査察ができないことから、アクセス状況に応じて別な手段を講じる必要があると考えられる。本報告では、東海再処理施設の廃止措置の概要と各段階における計量管理及び保障措置対応について報告するものである。
草野 譲一; 森下 憲雄; 竹田 修; 出崎 亮
右近 誠一*; 古都 永喜*; 石田 克義*
【課題】2.5MGY程度の過酷な放射線照射を受けた後でも機械特性に優れ、且つ、より少量の添加剤配合量で好適な耐放射線性を示して添加剤のブルームのおそれも少ない耐放射線性樹脂組成物、及び耐放射線性電線・ケーブルを提供する。 【解決手段】ポリオレフィン系樹脂100質量部に対して、0.3~1.0質量部のサリチレート系紫外線吸収剤、0.3~5質量部のベンゾトリアゾール系紫外線吸収剤、及び0.3~5質量部のトリアジン系紫外線吸収剤が添加されてなる。