Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
12月)赤津 康夫; 清水 武彦; 磯崎 徳重; 片桐 裕実; 磯崎 久明; 大内 博*
PNC TN8440 97-037, 501 Pages, 1997/10
東海事業所環境安全課では、海洋モニタリング船「せいかい」を用いて、保安規定、県監視計画等に、基づき、海洋試料(海水・海底土)の採取を実施している。また、東海沖の海洋観測業務(放出口)における流向・流速測定・水温・塩分の水平・鉛直分布観測等)も定期的に実施している。本報告書は1995年の東海沖における海洋観測業務(流動調査、水平観測・鉛直観測)を第I編とし、第II編に海洋試料採取に係わる業務についてまとめたものである。なお海洋試料採取については1995年4月1996年3月(年度)まで記載した。
赤津 康夫; 渡辺 均; 叶野 豊; 森澤 正人; 片桐 裕実; 清水 武彦; 今泉 謙二
PNC TN8440 97-022, 147 Pages, 1997/05
東海事業所では、「動力炉・核燃料開発事業団東海事業所再処理施設保安規定、第VII編環境監視」に基づき、再処理施設周辺の環境放射線モニタリングを実施している。本報告書は、1996年4月から1997年3月までの間に実施した環境モニタリングの結果及び大気,海洋への放射性物質の放出に起因する周辺公衆の線量当量算出結果を取りまとめたものである。なお、線量当量の評価に当たっては、1997年3月11日に発生したアスファルト固化処理施設の火災・爆発事故の影響を考慮し算出した。環境監視結果を要約すると以下のとおりであり、1996年度における再処理施設の平常運転及びアスファルト固化処理施設の火災・爆発事故による放射性物質の放出は、環境や一般公衆の健康に影響を及ぼすものではなかった。(1)空気浮遊じん試料の一部から事故に伴う影響が一時的に見られたが、それ以外については過去10年間に実施したモニタリング結果に基づく平常の変動範囲内であった。(2)公衆の実効線量当量評価結果は、2.4
10-3mSvから2.110-2mSvであった。
PU測定法の開発植頭 康裕; 宮河 直人; 片桐 裕実; 赤津 康夫
動燃技報, (101), p.75 - 80, 1997/03
環境試料中のPuの測定として、液体シンチレーションカウンタ(LSC)が用いられているが、Pu同位体中の
線と
線の弁別には減衰時間の差を利用した波形弁別について検討を行った。その結果、共試量200g、バックラウンド4.0cmp、回収率65%、計数効率35%、測定時間500分の条件で、検出下限値は1.410
1Bq/kg・dryとなり、従来法に比べ約2倍の感度上昇が認められた。東海事業所周辺の土壌を用いて行った実環境試料への適用では、Puは、約510
Bq/kg・dryであり、Pu/
Puでは約2.5であった。この値は、大気中の核実験のフォールアウトによるものである。
植頭 康裕; 森田 重光; 渡辺 均; 宮河 直人; 片桐 裕実; 赤津 康夫
Health Physics, 0 Pages, 1997/00
テクネチウム-99(99Tc)は、核分裂による生成が約6%と高く、半減期も2.1410^5と極めて長いため、環境影響評価上重要な核種である。そこで妨害核種の除去にキレート樹脂を、また、測定系に誘導結合プラズマ質量分析装置(Inductively Coupled Plasma Spectrometer:ICP-MS)を用いた高感度定量法を開発し、99Tcの環境中における挙動を解析した。東海村の畑土は、1.510^-1Bq/kg・dryレベルであり、植物中濃度は、3.610^-2mBq/kg・生であった。これまで移行係数については、トレーサ試験の結果から10^-210^2と高い値が報告されていたが、フィールドデータより求めた移行係数は2.410^-4であり、トレーサ実験による移行係数より2桁以上も小さいことがわかった。この結果から99Tcの移行係数は、他の核種同等レベルであることが
赤津 康夫; 渡辺 均; 森田 重光; 中野 政尚; 片桐 裕実; 森澤 正人; 吉田 美香
PNC TN8440 97-001, 39 Pages, 1996/11
平成6年5月にプルトニウム燃料第三開発室のプルトニウム工程内滞留量が約70kgに達していることが新聞紙上に大きく報じられた。プルトニウム燃料工場では国/IAEAと協議して、工程内滞留を技術的に可能な限り低減する計画を策定した。この低減化計画は、設備の清掃・分解・解体による工程内滞留量の低減、新型燃料製造設備の開発による工程内滞留量の抑制、改良型非破壊測定装置の開発による工程内滞留量の測定精度向上等を柱としており、これらの実施により平成8年10月末の実在庫検認(以下「PIV」)で、目標とした当初滞留量の約15%以下(約10kgPu)の達成が確認された。本書は、プルトニウム燃料第三開発室における工程内滞留問題の発生から、この問題への取り組み状況およびその成果、今後の課題等について平成8年11月15日に開催された「工程内滞留抑制技術開発報告会」において発表した概要をまとめたものである。報告は、以下の4つの項目から構成されており、問題発生の経緯、低減化計画の策定、低減化作業の実施およびその結果、滞留低減化および滞留量測定のための技術開発等について述べたものである。
赤津 康夫; 渡辺 均; 森田 重光; 中野 政尚; 片桐 裕実; 森澤 正人; 小林 美香
PNC TN8440 97-011, 98 Pages, 1996/10
再処理施設から海洋へ放出される低レベル液体廃棄物の東海地先海域における放射能レベルの変動を詳細に把握するため、放出口を中心とした一定海域において海水中の放射性物質濃度調査を実施した。動燃再処理排水環境影響詳細調査は、海中放射能監視確認調査(再処理ホット試験期間実施)の後を受け、また、再処理施設の本格運転に伴う茨城県の要請に基づき、1978年(昭和53年7月)から実施している。環境影響詳細調査の開始から1988年9月までの測定結果は、既報(PNCSN842089-009)でまとめており、また、1988年10月から1991年9月までの測定結果のまとめは、既報(PNCZN844093-027)のとおりである。今回、第3報として、1991年10月から1996年3月までの測定結果について整理を行った。その結果、再処理施設排水に起因すると思われる放射能濃度の上昇は観測されなかった。また、1978年以降18年間にわたる環境影響詳細調査について検討した結果、再処理施設排水による海域全体の放射能レベルの変動は見られなかった。
中野 政尚; 住谷 秀一; 渡辺 均; 片桐 裕実; 赤津 康夫; 飛田 和則
PNC TN8520 96-002, 54 Pages, 1996/09
この資料は、環境中プルトニウムとアメリシウムに関する知見とその分析法の二つの章から成る。第1章ではプルトニウムとアメリシウムの生成、特徴、核実験、使用済み燃料、廃棄物、環境試料についてのデータを示す。第2章では環境試料中の分析方法について説明している。分析の概略は大きく4つの工程、すなわち前処理、化学分離、電着、線測定から成る。初めにそれぞれの工程の原理を説明している。次に実際の環境試料の分析手順を示す。最後にSi検出器の校正と放射能の測定について示す。
赤津 康夫; 清水 武彦; 今泉 謙二; 片桐 裕実; 叶野 豊
PNC TN8420 96-017, 50 Pages, 1996/08
動力炉・核燃料開発事業団東海事業所では、昭和30年代(当時は、原子燃料公社)から、気象観測を継続・実施してきている。その後、再処理施設からの大気放出される放射性廃棄物の環境影響評価に使用する目的で、昭和49年頃から気象観測塔が設置され、昭和52年のホット試験以降の大気拡散計算に用いられている。本報告書は、1977年(昭和52年)から1995年(平成7年)までの約18年間に実施した大気拡散計算に関連する気象統計結果を取りまとめるとともに、気象要因に関連する大気拡散の特性について考察したものである。その結果、各年の気象統計と再処理施設からの放出量を基にした計算結果での最大濃度地点は、安全審査等で評価している最大濃度地点と同様の地点に多く出現することが確認された。しかし、20年間の観測結果を用いた今回の調査結果では、大気安定度の出現頻度等の違いにより、西南西方向に最大濃度地点が出現するパターンが数回あった。また、これまで暦年で報告していた一般公衆の線量当量評価が、1995年(平成7年)から年度報告となったため、大気拡散計算に用いる気象統計結果、相対濃度について年度別に整理し、付録として収録した。
片桐 裕実; 森田 重光; 渡辺 均; 赤津 康夫; 石黒 秀治
原子力工業, 42(8), p.62 - 67, 1996/08
平成3年から原子力基盤技術クロスオーバー研究として進めている「局地的な環境条件に対応した総合的な環境評価モデルの開発」に関して、最終年度に当たることから、これまでの進捗状況及び次期計画について報告する。本プロジェクトは、放射線医学総合研究所、理化学研究所、日本原子力研究所、気象研究所及び動燃事業団の5機関によって進められており、長半減期核種の環境中での挙動を評価することを目的として研究を分担している「土壌-植物系での放射性核種の挙動」に関する成果として、99Tc及び237Npについて実施してきた検討結果及び今後の展開について触れる。
1996年3月赤津 康夫; 渡辺 均; 住谷 秀一; 片桐 裕実; 清水 武彦; 叶野 豊
PNC TN8440 96-022, 139 Pages, 1996/05
東海事業所では、「動力炉・核燃料開発事業団東海事業所再処理施設保安規定、第VII編環境監視」に基づき、再処理施設周辺の環境放射線モニタリングを実施している。本報告書は、1995年4月から1996年3月までの間に実施した環境モニタリングの結果を取りまとめたものであり、大気及び海洋への放射性物質の放出に起因する周辺公衆の線量当量算出結果についても併せて収録した。また、環境監視計画の概要、測定方法の概要、測定結果及びその経時変化、気象統計結果、放射性廃棄物の放出状況の内訳等については付録として収録した。
12月)赤津 康夫; 片桐 裕実; 清水 武彦; 磯崎 久明; 磯崎 徳重; 大内 博
PNC TN8440 96-021, 45 Pages, 1996/05
東海事業所環境安全課では、海洋モニタリング船「せいかい」を用いて、保安規定、県監視計画等に基づき、海洋試料(海水・海底土)の採取を実施している。また、東海沖の海洋観測業務(放出口)における流向・流速測定、水温・塩分の水平・鉛直分布観測等も定期的に実施している。本報告書は1994年の東海沖における海洋観測業務(流動調査、水平観測・鉛直観測)を第I編とし、第II編に海洋試料採取に係わる業務についてまとめたものである。なお海洋試料採取については1994年4月1995年3月(年度)まで記載した。
12月)赤津 康夫; 片桐 裕実; 清水 武彦; 磯崎 久明; 磯崎 徳重; 大内 博
PNC TN8440 95-032, 458 Pages, 1995/09
東海事業所環境安全課では、海洋モニタリング船「せいかい」を用いて、保安規定、県監視計画等に、基づき、海洋試料(海水・海底土)の採取を実施している。また、東海沖の海洋観測業務(放出口における流向・流速測定・水温・塩分の水平・鉛直分布観測等)も定期的に実施している。本報告書は1993年の東海沖における海洋観測業務(流動調査・水平観測・鉛直観測)を第I編とし、第II編に海洋試料採取に係わる業務についてまとめたものである。
線スペクトル型サーベイメータ特性試験福留 克之; 都所 昭雄; 大西 俊彦; 古橋 秀雄; 野原 尚史; 江口 和利; 赤津 康夫
PNC TN8410 91-013, 32 Pages, 1991/01
プルトニウム燃料施設においては、サーベイメータ等で有意値が検出された場合、それがプルトニウム等の核燃料物質によるものかあるいは、自然界に存在するラドン・トロンによるものかの判別を行う必要があり、これらの判別には従来から多重波高分析装置が用いられている。この装置は大型で重量もあるため、施設の放射線管理室に据付けた状態で使用するのが一般的であり、作業現場に移動してその判別を行う測定器としては難点があった。また、表面密度の測定はサーベイメータを用い、核種の判定は多重波高分析装置を用いるため、2台の測定器を必要とした。これらの問題を解決するため、プルトニウムかラドン・トロンかの判別が可能であり、しかもサーベイメータ機能もそなえた測定器の製作に着手し特性試験等を行った結果、表面汚染管理に実用可能な測定器としての良好な結果が得られた。
田辺 裕*; 岸本 洋一郎; 遠藤 清志*; 赤津 康夫*; 大和 愛司*; 小沢 紘一郎*; 岩間 俊郎*; 圓尾 好宏
PNC TN841 84-27, 27 Pages, 1984/03
再処理施設における放射線管理の原則についてとりまとめた。▲本資料は,現在動燃再処理施設で行われている放射線管理について整理し,基本的考え方や原則及び根拠を明確にし,放管業務に従事する者に適確な判断能力をつけさせることを目的としている。本資料にある原則については,殆んどは再処理施設のみならず他の原子力施設にも適用できるものと考えられ,本資料がこれら面にも活用されることを望む。▲
森田 重光; 片桐 裕実; 渡辺 均; 赤津 康夫; 石黒 秀治
1996 International Congress on Radiation Protection, ,
テクネチウム-99は半減期が約21万年と長く、また、核分裂収率も6%と高いため、核燃料サイクルに係る環境影響評価上重要な核種である。しかし、環境中における濃度が極めて低く、軟ベータ線放出核種であることもあり、環境中における挙動も解析した研究例は少ない。そこで、最近、無機金属元素の超高感度測定装置として注目を集めている誘導結合プラズマ質量分析装置の測定系への適用を検討した。その結果、検出感度を、従来の放射能測定法の10倍から10,000倍に高めることができ、測定時間も1/300から1/10,000まで短縮することができた。開発した分析法を用いてコア状の土壌試料を採取し、テクネチウム-99の95%以上が表層下8cmまでの層に保持されていた。テクネチウム-99は、酸化的雰囲気では陰イオンの化学形をとるため移行しやすいと考えられていたが、実フィールドにおける挙動は、この理論に反するものであった。
植頭 康裕; 宮河 直人; 片桐 裕実; 赤津 康夫
第5回液体シンチレーション測定法による低レベル測定の国際コンファレンス, ,
Pu測定には、化学収率を求めるため、核種である236Puまたは242Puをトレーサとして用いる。しかし、目的の241Puは、低エネルギー線であるため、測定には比較的弁別能の良くない液体シンチレーションカウンタを用いる必要がある。本法では、液体シンチレーションカウンタ測定における既存の波高弁別能法に加えて、線領域において従来9cpm存在していたバックグラウンドを0.1cpmへ減少させることが可能になった。また、市販シンチレータにナフタレンを添加することによって線と線の弁別がさらに向上することになった。
森田 重光; 片桐 裕実; 渡辺 均; 赤津 康夫; 石黒 秀治
International Workshop on Improvement of Environmental Transfer Models and Parameters, ,
局地的な環境条件(気象、地形、地質、植生等)に対応した精密な環境影響評価モデルの開発に当たっては、まず、放射性核種が各種環境媒体を経て生体へ至る挙動を把握する必要がある。特に、Tc-99、Np-237等の長半減期核種の土壌環境中での挙動に関する知見は、そのレベルが極めて低いことから、ほとんど得られていない状況にある。これらの観点から、本研究では分析測定技術の開発を進め、フィールドデータを取得するとともに、トレーサ実験を合わせて実施し、長半減期核種の土壌表層環境における分布と挙動に関する幾つかの知見を得た。
