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浅見 誠*; 高畠 容子; 明道 栄人; 飛田 剛志; 小林 究; 早川 美彩; 薄井 由香; 綿引 博美; 柴田 淳広; 野村 和則; et al.
JAEA-Data/Code 2017-001, 78 Pages, 2017/03
JAEA-Data-Code-2017-001.pdf:4.92MB
JAEA-Data-Code-2017-001-appendix(DVD-ROM).zip:818.06MB
東京電力ホールディングス(東京電力)福島第一原子力発電所において採取された汚染水(滞留水, 処理水)、汚染水処理二次廃棄物、瓦礫、土壌が分析され、放射性核種濃度等の分析データが報告されている。そこで、東京電力, 日本原子力研究開発機構, 国際廃炉研究開発機構により2016年3月末までに公開されたデータを収集し、データ集としてとりまとめた。また分析試料についての情報、分析により得られた放射性核種濃度等の値を表としてまとめるとともに、主な放射性核種濃度の時間変化を表す図を作成して収録した。電子情報として英訳と収録した分析データを提供する。
沢 和弘; 飛田 勉*; 植田 祥平; 鈴木 修一*; 角田 淳弥; 関田 健司; 青木 和則*; 大内 弘
JAERI-Research 2001-002, 33 Pages, 2001/02
JAERI-Research-2001-002.pdf:1.42MB
高温工学試験研究炉(HTTR)の燃料に対する設計方針では、「初期破損率は0.2%以下」、「運転中の追加破損は十分許容しうる小さな値に制限する」と定めている。そのため、HTTRの運転中に破損率を定量的に評価する必要があり、1次冷却材中の放射能を測定する、原子炉保護設備の1次冷却材放射能計装、燃料破損検出装置(FFD)、1次ヘリウムサンプリング設備を設けている。HTTRの出力上昇試験のうち15MWまでに取得したデータを用いて、燃料及び1次元冷却材中の核分裂生成物挙動の評価を行った。まず、1次冷却材中の核分裂生成物ガス濃度はすべて10
Bq/cm
以下であった。また、1次冷却材中の
Kr濃度とFFD計数率はほぼ比例関係にあること、事前解析とサンプリングによるKr濃度の出力に対する傾向が合っていることがわかった。
谷本 健一; 相原 永史; 今井 勝友; 飛田 和則; 根本 昌明; 今堀 真司; 野口 好一
JNC TN9410 99-002, 320 Pages, 1998/11
RI・研究所等解体廃棄物対策に資することを目的に、大洗工学センターにおける原子力施設すべての解体廃棄物量を試算した。解体廃棄物量の試算結果は、以下の通りである。(1)大洗工学センターの原子力施設の解体に伴う、放射性廃棄物の放射能レベル区分発生量は、1GBq/t以上が820トン、1GBq/t未満が18,000トンであり、総量18,820トンとなる。(2)このうち、内装設備等の重量は鉄等が5,820トン、建家構造材としてのコンクリート等は13,000トンである。(3)内装設備等の重量は、仕様書、完成図面、目視等により求めた。(4)各施設のコンクリートは、汚染又は汚染の恐れのある区域の内壁については5cm厚はつり、基本的には汚染はないが汚染の可能性がある箇所は1cm厚はつった。(5)本施設の多くは非固着性の汚染であることから、適切な金属の除染技術とコンクリートのはつり技術とを採用することにより、放射性廃棄物として取り扱うべき解体廃棄物量は減少させることができる。(6)密封線源取り扱い施設は、過去の運転履歴から施設、設備、機器など、放射性物質との接触や汚染履歴が無い。このために、すべて非放射性廃棄物として処理できるものと考える。
野崎 達夫; 鳥居 建男; 高田 千恵; 飛田 和則; 安藤 秀樹
PNC TN9410 96-262, 96 Pages, 1996/09
動力炉・核燃料開発事業団大洗工学センターの量子工学試験施設において,核分裂生成物の消滅処理に用いる大電力電子線形加速器の開発のための基礎試験が行われている。将来の消滅処理の実証段階では,加速器の運転に伴い放出される高エネルギーの制動放射線による光核反応で空気等が放射化し,
N,
Oが生成することが予想される。しかし,従来のガスモニタでは,このN,Oに対する管理区域から放出される排気中の濃度限度(6
10
Bq/cm)まで検出することが不可能であった。そこで,プラスチックシンチレーションファイバーを検出素子として用い,N,Oに対する排気中の濃度限度まで測定可能なガスモニタ検出器の開発を行ってきた。本検出器の開発にあたり,計算機によるシミュレーション応答解析(電子・光子輸送計算コードEGS4)を行い,検出器形状の最適化を図った上で検出器を製作し,
線チェッキングソースおよび実ガスを用いて感度特性等の試験を行った。試験の結果,本研究で開発したU字管検出器の
Krに対する検出限界濃度は,5.410Bq/cmであることがわかった。また,シミュレーション解析結果によれば,Nに対する計数効率がKrに対する計数効率より40%高いことから,Nに対する検出限界濃度は,3.910Bq/cm程度と考えられる。さらに,Oの線エネルギ ーがNの線エネルギーよりも高いことから,0に対する検出限界濃度は,Nに対する検出限界濃度より良いと判断される。以上に示すように,U字管型プラスチックシンチレーションファイバーガスモニタの開発により,NおよびOの対する排気中の濃度限度(610Bq/cm)までの測定が可能となった。
中野 政尚; 住谷 秀一; 渡辺 均; 片桐 裕実; 赤津 康夫; 飛田 和則
PNC TN8520 96-002, 54 Pages, 1996/09
この資料は、環境中プルトニウムとアメリシウムに関する知見とその分析法の二つの章から成る。第1章ではプルトニウムとアメリシウムの生成、特徴、核実験、使用済み燃料、廃棄物、環境試料についてのデータを示す。第2章では環境試料中の分析方法について説明している。分析の概略は大きく4つの工程、すなわち前処理、化学分離、電着、
線測定から成る。初めにそれぞれの工程の原理を説明している。次に実際の環境試料の分析手順を示す。最後にSi検出器の校正と放射能の測定について示す。
1995年3月桜井 直行; 片桐 裕実; 清水 武彦; 須藤 雅之; 飛田 和則; 渡辺 均; 住谷 秀一
PNC TN8440 95-008, 159 Pages, 1995/04
東海事業所では、「動力炉・核燃料開発事業団東海事業所再処理施設保安規定、第VII編環境監視」に基づき、再処理施設周辺の環境放射線モニタリングを実施している。本報告書は、1994年1月から1995年3月までの間に実施した環境モニタリングの結果を取りまとめたものであり、大気及び海洋への放射性物質の放出に起因する周辺公衆の線量当量算出結果についても併せて収録した。また、環境監視計画の概要、測定方法の概要、測定結果及びその経時変化、気象統計結果、放射性廃棄物の放出状況の内訳等については付録として収録した。
飛田 和則; 片桐 裕実; 住谷 秀一; 森田 重光; 森澤 正人; 植頭 康裕
PNC TN8450 95-004, 75 Pages, 1995/03
本報告書は、放射線医学総合研究所講堂(千葉)で開催された環境放射能調査研究成果発表会の第32回、第33回、第34回及び第35回研究成果発表会において、安全管理部環境安全課から発表した研究報告をとりまとめたものである。第32回研究成果発表会は、平成2年11月28日に開催され、「環境試料中Pm-147及びSm-151分析法の開発」について報告した。第33回研究成果発表会は、平成3年11月27日に開催され、「誘導結合プラズマ質量分析法を用いた長半減期放射性核種の定量」について報告した。第34回研究成果発表会は、平成4年12月9日に開催され、「環境中Pu及びAmの濃度水準に関する調査」について報告した。第35回研究成果発表会は、平成5年12月1日に開催され、「/弁別測定を用いたSUP241/Pu定量法」について報告した。今後とも、これらについて検討を継続する予定であり、また関連する環境安全研究を進めていくなかで、参考にされたい。なお、第35回研究成果発表会において、特別講演として「ノルウエー及びロシアによるバレンツ海及びカラ海における環境影響調査」について報告した。
飛田 和則; 圷 憲; 吉崎 裕一; 宮河 直人
PNC TN8450 95-002, 84 Pages, 1995/02
動燃再処理工場は、1977年にホット試験を開始し、1980年に使用前検査合格証を受けて以来、1994年12月まで約780トンの使用済み燃料を処理している。運転開始直後は酸回収蒸発缶の交換等の初期トラブルがあったが、近年は順調に稼働している。また、廃液蒸発処理施設の追加設置等により放出量の低減化も図られている。本資料では、動燃再処理工場における使用済み燃料の処理量や大気放出された気体廃棄物、海洋放出された液体廃棄物等の推移を中心にまとめるとともに、一般公衆の線量当量への寄与などについての検討を行った。
飛田 和則; 住谷 秀一; 森田 重光
PNC TN8450 94-006, 28 Pages, 1994/12
本報告書は、平成6年5月19日及び5月20日の両日にわたり、福井県敦賀市プラザ萬象で開催された日本保健物理学会第29回研究発表会において、動燃東海事業所から報告した発表のうち、安全管理部環境安全課から発表報告した「放射性物質の移行に関するダイナミックモデルの開発」及び「長半減期放射性核種の土壌環境中における挙動について」の2件をとりまとめたものである。今後とも、両件について検討を継続する予定であり、また関連する環境安全研究を進めていくなかで、参考にされたい。
飛田 和則; 渡辺 均; 清水 武彦; 住谷 秀一; 森澤 正人; 森田 重光; 吉田 美香
PNC TN8520 94-009, 763 Pages, 1994/10
東海事業所周辺環境管理を行う上で必要な大気、陸上及び海洋環境試料の採取法、前処理法、化学分析法並びに測定法について、東海事業所標準分析作業法の基準に従って作成したマニュアルである。本マニュアル(第7版)は1989年8月に改訂作成(PNC TN8520 89-004)されたものを全面的に見直し改訂するとともに、機器編及び安全編を整備したものである。今後さらに改訂する必要が生じた場合は、適宜改訂し、本資料に追加或いは差し替えることとする。1972年8月 PNC TN841-72-29(初版)、1975年3月 PNC TN852-75-08(第1回改訂)、1979年4月 PNC TN852-79-09(第2回改訂)、1983年6月 PNC TN852-83-15(第3回改訂)、1986年4月 PNC TN8520 86-11(第4回改訂)、1989年8月 PNC TN8520 89-004(第5回改訂)
飛田 和則; 片桐 裕実; 叶野 豊; 今泉 謙二; 晴山 央一
PNC TN8520 94-008, 37 Pages, 1994/09
目的気象観測塔定期的作業手順等の標準化気象観測塔設備の定期点検実施にあたり、具体的な点検方法についてまとめたものである。気象観測塔設備として本マニュアルの対象範囲設備は以下のとおりである。1)気象観測塔本体2)気象観測機器3)スカイリフト4)航空障害燈5)電気関係1979年7月作成1988年6月第1回追加-改訂1994年9月第2回追加-改訂
12月)桜井 直行; 飛田 和則; 鈴木 猛; 片桐 裕実; 清水 武彦; 叶野 豊; 吉田 美香
PNC TN8440 94-003, 157 Pages, 1994/03
東海事業所では、「動力炉・核燃料開発事業団東海事業所再処理施設保安規定、第VII編環境監視」に基づき、再処理施設周辺の環境放射線モニタリングを実施している。本報告書は、1993年1月から12月までの間に実施した環境モニタリングの結果を取りまとめたものであり、大気及び海洋への放射性物質の放出に起因する周辺公衆の線量当量算出結果についても併せて収録した。また、環境監視計画の概要、測定方法の概要、測定結果及びその経時変化、気象統計結果、放射性廃棄物の放出状況の内訳等については付録として収録した。
飛田 和則; 片桐 裕実; 磯崎 久明; 磯崎 徳重; 大内 博
PNC TN8520 94-003, 303 Pages, 1994/01
東海事業所における海洋環境監視業務は、再処理施設保安規定第7編環境監視及び茨城県環境放射線監視計画に基づいて実施されている。本マニュアルにおいては、海洋環境監視業務として、海洋試料(海水・海底土等)の採取作業及び海洋データ処理作業等を中心にとりまとめたものである。又、海洋環境監視作業に使用するモニタリング船「せいかい」の機関及び操船方法についてとりまとめたものである。尚、今後とも海洋環境監視計画の見直し、船舶設備の更新(船舶安全法等による)等、随時必要に応じて追加・改訂される予定である。
桜井 直行; 飛田 和則; 吉崎 裕一; 宮河 直人; 山下 朋之; 柏崎 渉; 植頭 康裕
PNC TN8520 93-003, 410 Pages, 1994/01
東海事業所から環境へ放出される排水及び排気中に含まれる放射性物質、並びに排水中の公害規制物質の分析法及び測定法について、東海事業所標準分析作業法-放出管理編としてとりまとめたマニュアルである。本マニュアル(第4版)は、1984年4月に改訂作成(PNCT-N852-84-06)されたものを全面的に見直し改訂したものである。今後、さらに改訂する必要が生じた場合は適宜改訂し、本資料に追加あるいは差替えをするものとする。
住谷 秀一; 森田 重光; 飛田 和則; 倉林 美積
Journal of Radioanalytical and Nuclear Chemistry, 177(1), p.149 - 159, 1994/01
被引用回数：18 パーセンタイル：81.26(Chemistry, Analytical)New analytical techniques using Inductively Coupled Plasma Mass Spectrometry (ICP-MS) were applied to the determination of technetium-99 (Tc-99) and neptunium-237 (Np-237) in environmental samples. The determination of Tc-99 consists of a cyclohexanone solvent extraction method to eliminate the interference isobar (Ru'99). An anion exchange with acetic acid media and a ITA-xylene solvent extraction were used for the determination of Np-237. Technetium-95m and Np-239 were used as chemical recovery tracers in these methods. The concentrations of Tc-99 and Np-237 in the typical surface soil samples in Japan ranged form 8.110 to 1.810
Bq/kg-dry, from 3.310
to 8.010 Bq/kg-dry, respectively.
桜井 直行; 飛田 和則; 鈴木 猛; 渡辺 均; 清水 武彦; 住谷 秀一; 森澤 正人; 吉田 美香; 磯崎 久明; 磯崎 徳重; et al.
PNC TN8440 93-027, 85 Pages, 1993/08
再処理施設の処理済み廃液の海洋放出に伴う東海地先海域における放射能水準の変動を詳細に把握するため、放出口を中心とした一定海域について、海水中の放射性物質濃度の調査を実施した。動燃再処理排水環境影響詳細調査は、海中放射能監視確認調査(再処理ホット試験期間実施)の後を受け、また、再処理施設の本格運転に伴う茨城県の要請に基づき、1978年(昭和53年7月)から実施している。1991年10月に再処理施設海中放出管の移設が行われ、放出口は従来の沖合1.8kmから沖合3.7kmに移設になり、それに伴い採取地点も変更となった。環境影響詳細調査の開始から1988年9月までの測定結果のまとめは、既報(PNC SN8420 89-009)のとおりである。今回第2報として、1988年10月から1991年9月の放出管移設前までの測定結果について整理を行ったので報告する。また、本報告では、1978年以降13年間にわたる沖合1.8kmに設置された移設前放出口からの放出に係わる環境影響詳細調査について検討を行った。その結果、再処理施設排水による海域全体の放射能濃度レベルの上昇変動等は見られなかった。
桜井 直行; 飛田 和則; 鈴木 猛; 片桐 裕実; 清水 武彦; 森澤 正人
PNC TN8430 93-002, 37 Pages, 1993/08
東海事業所環境安全課の担当している環境放射能安全研究の実施状況等について、原子力安全委員会に対し、以下の項目で平成5年7月12日に定期報告を行なった。1.東海事業所における環境放射能安全研究2.ヨウ素の挙動に関する研究3.超ウラン元素の挙動に関する研究本資料は、この定期報告についてまとめたものである。
倉林 美積; 飛田 和則; 磯崎 久明; 磯崎 徳重; 晴山 央一
PNC TN8450 93-004, 144 Pages, 1993/06
一般に、一つの海域に水温、塩分、密度等の異なった二つの水塊が存在した場合、その水塊は必ずしも混合せず、特異な境界面を形成することが知られている。この境界面の形成の有無については、水温・塩分等を観測することにより推定することが可能である。東海環境安全課では、海洋環境モニタリングとして、東海沿岸海域の海水・海底土・海産生物の放射能レベルの調査はもちろんのこと、流動調査並びに水温・塩分等の水平分布観測及び鉛直分布観測等の海洋観測を実施している。本報告書は、東海環境安全課の実施してきた種々の海洋観測のうち、1990年及び1991年の水温、塩分等の鉛直分布観測結果をまとめたものである。
倉林 美積; 飛田 和則; 叶野 豊; 高畑 弘樹
PNC TN8520 93-001, 486 Pages, 1993/02
東海事業所における環境監視業務は,再処理施設保安規定の第VII編環境監視に定められた計画に基づいて実施されており,その他補足的な調査或いは開発業務を実施している。本マニュアルは,環境安全課が所掌する各種の監視業務のうち,平常時の環境監視業務を中心にとりまとめたものである。なお,本マニュアルは,環境監視計画の見直し等に伴い,随時必要に応じて追加・改訂する予定である。1979年6月制定1980年5月第1回追加・改訂1983年12月第2回追加・改訂1993年2月第3回全面改訂
森田 重光; 飛田 和則; 倉林 美積
Topical symposium on the behavior and utilization of technetium, 0 Pages, 1993/00
誘導結合プラズマ質量分析装置(ICP-MS)は超微量元素を分析する上で非常に有効であり、検出下限値が低い、測定時間が短い、定性・定量が容易である等優れた特徴を持つ機器である。本研究では、このICP-MSを測定器として用いた、環境試料中テクネチウム-99の定量法について検討した。ICP-MS法は質量分析法であるため、テクネチウム-99と同一質量数に安定同位体をもつルテニウムが妨害となってくる。そこで、ルテニウム-106を用いて除染係数試験を行った。その結果、炭酸カリウムアルカリ性溶液からシクロヘキサノンで抽出すると105以上の除染係数が得られることが確認された。ICP-MS法を用いることにより、従来の定量法に比べ検出下限値は1/101/100に向上し、測定時間は1/300に、また、分離・精製工程も含めた総分析時間は1/2に短縮できた。
