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友常 祐介; 矢嶋 まゆみ; 奥野 浩; 山本 一也
労働安全衛生研究, 16(1), p.29 - 43, 2023/02
2011年3月に起きた東日本大震災に伴い発生した東京電力福島第一原子力発電所における事故において、日本原子力研究開発機構では最初の1年間にのべ約45,000人の職員が本来の職場を離れて電話相談,一時帰宅支援,環境モニタリングなどの支援業務に従事した。特に、住民と直接に接する電話相談に従事した職員には、感情労働に伴うストレスがかかった。同機構の核燃料サイクル工学研究所ではこれらの支援業務に従事した職員に対して、組織的なメンタルヘルスケアを行った。本論文では今回の活動を「支援者の支援」の具体例と位置づけ、原子力災害において住民等の支援を行う職員のメンタルヘルスについて考察した。
大久保 綾子; 木村 祥紀; 篠原 伸夫; 戸田 暢史; 舟竹 良雄; 綿引 優; 桜井 聡; 久野 祐輔
JAEA-Technology 2015-001, 185 Pages, 2015/03
JAEA-Technology-2015-001.pdf:56.65MB
核鑑識とは、捜査当局によって押収、採取された放射性物質について、ウランやプルトニウムなどの核物質や関連する物質の組成、物理・化学的形態等を分析し、その物品の出所、履歴、輸送経路、目的等を分析・解析する技術的手段である。核鑑識活動には、対象物質のサンプリング、採取したサンプルの分析、分析結果とデータベースや数値シミュレーションとの比較による解析といった活動が含まれる。核鑑識技術により、不正取引及びテロ等で使用された核物質の起源を特定できるため、犯人を特定し、刑事訴追できる可能性が高まり、核テロ等に対する抑止効果が高まるとともに、核鑑識に関する国際的なネットワークを構成することにより、グローバルな核セキュリティ体制強化に貢献できる。本報告書は、日本原子力研究開発機構において平成23
25年度に実施した核鑑識研究開発、すなわち核鑑識に必要な基本的分析技術開発の成果をまとめたものである。
木村 祥紀; 篠原 伸夫; 佐藤 兼章; 戸田 暢史; 篠田 芳晴; 舟竹 良雄; 綿引 優; 久野 祐輔
Proceedings of INMM 55th Annual Meeting (Internet), 7 Pages, 2014/07
2010年にワシントンDCで開催された核セキュリティサミットにおいて日本政府は、核物質の測定、検知及び核鑑識に係る技術の開発を3年間を目途に確立し、国際社会と共有するという声明を発表した。この声明を受け、核鑑識技術開発に必要なさまざまな分析能力を有している原子力機構は、2011年度から核鑑識技術の開発を開始した。原子力機構における核鑑識技術開発は、同位体・不純物測定技術や粒子形状分析技術、年代測定技術といった核鑑識分析技術に加えて、国家核鑑識ライブラリのプロトタイプ開発をカバーしている。本発表では、原子力機構における核鑑識技術開発プロジェクトの2011年度から2013年度までの進捗を報告する。また、当該プロジェクトの今後の展開についても発表する。
久野 祐輔; 原 大輔*
Proceedings of INMM 55th Annual Meeting (Internet), 9 Pages, 2014/07
直接処分およびリサイクルから発生するプルトニウムについて核拡散抵抗性の定量的な比較評価を行った。放射線量、化学・物理形態、核物質量を経時的に変化させた改良型のFOM式を提案し評価した。軽水炉、1サイクル、2サイクル利用のMOX-LWR、高速炉それぞれから得られる使用済燃料について評価した結果、FOM値(魅力度値)に顕著な差が見出された。
山村 司; 須田 一則; 富川 裕文; 鈴木 美寿; 久野 祐輔; 持地 敏郎
JAEA-Review 2014-011, 74 Pages, 2014/03
JAEA-Review-2014-011.pdf:6.18MB
日本原子力研究開発機構は、2013年12月3日,4日に、「原子力平和利用と核不拡散・核セキュリティに係る国際フォーラム; 東電福島第一原子力発電所事故を踏まえた、今後の核燃料サイクルのオプションに係る核不拡散・核セキュリティの確保」を開催した。フォーラムでは、日本,米国,仏国の政府及び国際原子力機関(IAEA)からの出席者が、それぞれの国や所属機関等における原子力平和利用と核不拡散に係る取組み等について講演した。また、パネル討論では、「東電福島第一原子力発電所事故を踏まえた、核燃料サイクルのオプションに係る核不拡散・核セキュリティ方策」及び「核燃料サイクルのオプションに係る核不拡散確保のための保障措置や技術的措置の役割」という2つのテーマで議論が行われた。前者では、核燃料サイクルの2つのオプションの核不拡散・核セキュリティ上の課題について、後者では保障措置やプルトニウム燃焼技術等の核拡散抵抗性技術が核燃料サイクルのバックエンドにおける核不拡散・核セキュリティ確保に果たすべき役割について議論した。本報告書は、同フォーラムの基調講演の要旨、パネル討論の概要及びパネル討論で使用された発表資料を収録したものである。
久野 祐輔
福島第一原子力発電所事故: その全貌と明日に向けた提言; 学会事故調最終報告書, p.262 - 274, 2014/03
2011年3月11日に発生した東京電力の福島第一原子力発電所の事故について、日本原子力学会では事故調査委員会を設け学会としての事故調査を実施した。この事象発生により、原子力発電所の核セキュリティ確保の観点からも、脆弱性に対する懸念が生じた。すなわち、福島第一の事故は、自然災害がもたらしたものであるが、妨害破壊行為によっても同様の事象が発生し得ることを示したものであり、核セキュリティ面でも安全対策と同様に、その重要性が認識された。本件は、この報告書のうち核セキュリティおよび保障措置・核物質計量管理に関する対応について調査考察したものである。
佐藤 猛; 武藤 重男; 奥野 浩; 片桐 裕実; 秋山 聖光; 岡本 明子; 小家 雅博; 池田 武司; 根本内 利正; 斉藤 徹; et al.
JAEA-Review 2013-046, 65 Pages, 2014/02
JAEA-Review-2013-046.pdf:11.18MB
原子力機構は、指定公共機関として、国及び地方公共団体その他の機関に対し、災害対策又は武力攻撃事態等への対処において、防災業務計画及び国民保護業務計画に則り、技術支援をする責務を有している。原子力緊急時支援・研修センターは、緊急時には、専門家の派遣、防災資機材の提供、防護対策のための技術的助言等の支援活動を行う。また、平常時には、我が国の防災対応体制強化・充実のために、自らの訓練・研修の他、国、地方公共団体、警察、消防、自衛隊等の原子力防災関係者のための訓練・研修、原子力防災に関する調査研究及び国際協力を実施する。平成24年度においては、上記業務を継続して実施するとともに、国の原子力防災体制の抜本的見直しに対し、これまでに培った経験及び東京電力福島第一原子力発電所事故への対応を通じた教訓等を活かし、国レベルでの防災対応基盤の強化に向け、専門家として技術的な支援を行うとともに、当センターの機能の維持・運営及び国との連携を図った自らの対応能力強化などに取り組んだ。なお、福島事故への対応については、人的・技術的な支援活動の主たる拠点が福島技術本部に移行することとなったため、平成24年9月をもって終了した。
spectrometry of molten core material from Fukushima Daiichi Nuclear Power Station unit 1, 2 and 3 cores for special nuclear material accountancy; Low-volatile FP and special nuclear material inventory analysis and fundamental characteristics of -rays from fuel debris相樂 洋; 富川 裕文; 綿引 優; 久野 祐輔
Journal of Nuclear Science and Technology, 51(1), p.1 - 23, 2014/01
被引用回数：8 パーセンタイル：56.14(Nuclear Science & Technology)パッシブスペクトロメトリを用いた福島第一原子力発電所1, 2, 3号機炉心溶融燃料の核燃料物質計量性のフィージビリティスタディを、低揮発性FP及び核燃料物質インベントリ評価並びに燃料デブリからの漏えい線基礎特性評価に焦点を当て実施した。低揮発性FPである
Eu, 
Ceと核燃料物質の重量比を、炉心平均及び燃焼度依存で導出した。不確実性として、U濃縮度,比出力,水ボイド率,冷却期間,計算コード精度及び揮発率を考慮して評価した。同様の手法は3号炉にも適用可能だが、1照射MOX燃料が分離して存在する場合不確実性は大きくなる。事故後時間経過に応じた線源スペクトル評価結果より、Euは、5, 10, 20年後までピークは顕著であり、Ceは10年後まではピークが見られるが20年後までの間に減衰しピークは確認されない、Csは134及び137ともに放出率99%を考慮してもピークは顕著であり、検出可能性を確認した。質量減弱係数をデブリのさまざまな組成に対し評価し、1.2MeV以上の高エネルギーにおいて、燃料デブリ組成依存性が限定的であることを確認した。線漏えい率に対するさまざまなパラメータによる感度解析を実施し、一定以上の大きさの燃料デブリにおいて重大な遮蔽影響を確認し、Euの特性線のピーク比と線漏えい率の相関性を整理した。最後にTMI-2での収納缶を模擬した仮想収納缶モデルを使った予備的解析結果を示し、今後の研究計画を紹介した。
久野 祐輔
核物質管理センターニュース, 43(1), p.3 - 6, 2014/01
2013年7月に米国カリフォルニア州パームデザートにて開催された、第54回核物質管理学会(INMM)米国本部年次大会についての報告として、筆者が出席したセッションのうち核不拡散を中心に興味深かった発表についていくつか紹介する。
木村 祥紀; 篠原 伸夫; 舟竹 良雄; 佐藤 兼章; 戸田 暢史; 篠田 芳晴; 綿引 優; 久野 祐輔
核物質管理学会(INMM)日本支部第34回年次大会論文集(インターネット), 9 Pages, 2013/10
原子力機構では、不法移転された核物質や放射性物質の属性を特定する核鑑識に係る分析手法をはじめとした技術開発を進めている。その開発項目の一つとして、核鑑識分析で得られた分析データから押収物質の起源や由来といった「属性」を特定し、それが国内のものかを判定する国内核鑑識ライブラリのプロトタイプ開発を進めている。本件では、国内核鑑識ライブラリの検討及び開発状況と今後の展望について報告する。また、原子力機構が参加した国内核鑑識ライブラリに係る国際トレーニングの概要と、その結果について報告する。
久野 祐輔; 田崎 真樹子; 秋葉 光徳*; 安達 武雄*; 高嶋 隆太*; 和泉 圭紀*; 田中 知*
Proceedings of International Nuclear Fuel Cycle Conference; Nuclear Energy at a Crossroads (GLOBAL 2013) (CD-ROM), p.965 - 974, 2013/09
多国間管理は、平和利用の権利を侵害することなく核不拡散を堅持しつつ、燃料サイクルのフロントエンド、バックエンドサービスを実施できるものである。近年の検討はウラン濃縮にかかわるフロントエンドに焦点が置かれているが、使用済み燃料にかかわるサービスはより重要な課題と考えられる。本研究では、このようなニーズに合致したMNA枠組について取り扱った。
木村 祥紀; 篠原 伸夫; 佐藤 兼章; 戸田 暢史; 篠田 芳晴; 綿引 優; 久野 祐輔
Proceedings of INMM 54th Annual Meeting (CD-ROM), 7 Pages, 2013/07
2010年にワシントンDCで開催された核セキュリティサミットにおいて日本政府は、核物質の測定、検知及び核鑑識にかかわる技術の開発を3年間を目途に確立し、国際社会と共有するという声明を発表した。この声明を受け、核鑑識技術開発に必要なさまざまな分析能力を有している原子力機構は、2011年度から核鑑識技術の開発を開始した。原子力機構における核鑑識技術開発は、同位体・不純物測定技術や粒子形状分析技術、年代測定技術といった核鑑識分析技術に加えて、国家核鑑識ライブラリのプロトタイプ開発をカバーしており、各分野において米国DOEと国際協力の下で研究開発が進められている。研究開発プロジェクトの第一段階として、分析技術とライブラリの研究開発の結果が2013年度までに国際社会と共有される予定となっている。本発表では、原子力機構における核鑑識分析技術及び核鑑識ライブラリの研究開発プロジェクトの現状と一部結果について発表する。また研究開発の展望として、日本由来の核物質の特性評価や、核鑑識ライブラリへの原子力機構の核物質データの登録計画などについても発表する。
久野 祐輔; 田崎 真樹子; 秋葉 光徳*; 安達 武雄*; 高嶋 隆太*; 田中 知*
Proceedings of INMM 54th Annual Meeting (CD-ROM), 10 Pages, 2013/07
アジア地域多国間管理枠組み研究における最終提案についての結果を報告する。本研究では、フロントエンド,バックエンド両者を対象に、ウラン濃縮再処理、MOX燃料製造・貯蔵施設、及び使用済み燃料貯蔵施設等の国際化を論じた。
久野 祐輔; 田崎 真樹子; 秋葉 光徳*; 安達 武雄*; 高嶋 隆太*; 田中 知*
Proceedings of INMM 54th Annual Meeting (CD-ROM), 10 Pages, 2013/07
本研究では、フロントエンド,バックエンド両者を対象としたアジア地域多国間管理枠組み研究における最終提案について総合評価を行ったので報告する。
田崎 真樹子; 山村 司; 鈴木 美寿; 久野 祐輔; 持地 敏郎
JAEA-Review 2013-001, 76 Pages, 2013/03
JAEA-Review-2013-001.pdf:8.59MB
日本原子力研究開発機構は、2012年12月13日、14日に、「原子力と核不拡散、核セキュリティに係る国際フォーラム; 核セキュリティのバックエンドにおける核不拡散、核セキュリティ確保とアジアにおける地域協力」 を開催した。フォーラムでは、日本,国際原子力機関(IAEA),米国,仏国及び韓国の有識者,政府関係者,専門家が、それぞれの国や所属機関等における原子力平和利用と核不拡散にかかわる取組み等について講演した。また、2つのパネル討論では、「核燃料サイクルのバックエンドにおける核不拡散、核セキュリティ確保の方策」及び「アジアの原子力利用における核不拡散、核セキュリティ方策、多国間協力枠組み」をテーマとし、前者では、特にバックエンドにおける核不拡散及び核セキュリティの観点からの課題及び対応方策を、後者では、アジアの原子力利用における核不拡散・核セキュリティ確保の方策、日本等の原子力先進国を含む本分野の多国間協力枠組みの実現性について供給国側の視点から議論した。本報告書は、同フォーラムの基調講演及び特別講演の要旨、パネル討論の概要及びパネル討論で使用された発表資料を収録したものである。
久野 祐輔; 鈴木 美寿; 山村 司; 田崎 真樹子
日本原子力学会誌ATOMO
, 55(2), p.111 - 116, 2013/02
原子力政策見直しにおけるプルトニウムの取扱い及び新たに加わった使用済燃料の処分にかかわる核不拡散・核セキュリティ上の課題について整理し、プルトニウムや使用済燃料に対するこれまでの米国を中心とした国際社会の対応、今後予想される対日政策などについて考察するとともに、我が国として検討すべき多様なオプションについて核不拡散の観点から議論した。
鈴木 美寿; 岩淵 淳一*; 河西 善充*; 久野 祐輔; 持地 敏郎
JAEA-Review 2012-044, 109 Pages, 2013/01
JAEA-Review-2012-044.pdf:6.71MB
原子力機構は、ロシア余剰核兵器から取り出した解体プルトニウム処分に協力して、米露を中心とした世界の軍縮・非核化支援に貢献するとともに、製造コストが安価で将来の高速炉燃料製造に有望な候補技術である振動充填(以下、「バイパック」)燃料製造技術及び高速炉BN-600を利用しての燃焼処分にかかわる基礎データを取得しようとした。この目的のために、1996年4月のモスクワ・原子力安全サミットにおける日本政府の国際貢献の動きを支援する形で、原子力機構はロシアの原子力省傘下の研究所と1999年から2008年までの間、関連する共同研究を実施した。また、2004年に文部科学省からペスコが委託を受けて実施したMOXバイパック燃料集合体の信頼性実証試験(以下、「信頼性実証試験」)を支援し、2009年度に信頼性実証試験が終了した後も、現在に至るまで、非核化支援という形で、ロシアに対する解体プルトニウム処分協力を実施してきた。本報告書では、1999年当時から現在に至るまで、解体プルトニウム処分協力として原子力機構が実施してきた共同研究の成果及び信頼性実証試験の試験結果を、取りまとめる。
相樂 洋; 富川 裕文; 綿引 優; 久野 祐輔
Transactions of the American Nuclear Society, 107(1), p.803 - 804, 2012/11
Eu, Ce, Ru等のFPは炉心溶融事象においても放出率が小さく燃料デブリ内に留まっていたことが知られている。Ce-144/Pr-144のパッシブスペクトロスコピーがTMI-2では用いられており、Eu-154やRu-106の適用可能性もある。またパッシブ中性子測定についても核物質定量に用いられてきた技術である。しかしながら通常使用済燃料と異なり、溶融燃料は炉心内での装荷位置、FP放出率、照射履歴等の情報が失われている。本研究では、不揮発性FP及びCm-244インベントリの照射パラメータ及び計算精度に対する感度解析を実施し、燃料デブリ中の核物質定量に適用可能な指標を検討することを目的とする。
久野 祐輔; 田崎 真樹子; 秋葉 光徳*; 安達 武雄*; 高嶋 隆太*; 尾本 彰*; 小田 卓司*; Choi, J.-S.*; 田中 知*
Proceedings of INMM 53rd Annual Meeting (CD-ROM), 10 Pages, 2012/07
原子力における多国間管理の歴史的変遷・経緯をレビューし分析するとともに、それに基づき、3Sのニーズ対応も含めた核燃料サイクルの多国間管理枠組みについて研究を行ったので、その概念について発表する。
spectroscopy of low-volatile FPs for special nuclear material accountancy in molten core material相樂 洋; 富川 裕文; 綿引 優; 久野 祐輔
Proceedings of INMM 53rd Annual Meeting (CD-ROM), 10 Pages, 2012/07
TMI-2で用いられた核物質計量技術をレビューし、不揮発性FPのスペクトロスコピーによる核物質計量フィージビリティスタディを数値解析により実施した。核物質のうち
Pu量について、濃縮度、燃焼度、中性子スペクトル、出力密度のパラメータに対する感度解析を行った。PWRであるTMI-2と比較すると、BWR燃料は軸方向上で幅広い中性子スペクトルと複数照射サイクル燃料集合体があり、中性子捕獲反応を通じて生成されるFP蓄積量はよりばらつく傾向を示した。結果として、測定起因誤差を除くインベントリー分析の範囲では、燃焼度依存のEu/Pu比によるPuは15-18%の不確実性で推定が可能であり、Ce/Pu比によるPuはCeからの線が検出できる10年間程度以内ではあるが、20%程度の不確実性で推定が可能である。最後にパッシブスペクトロスコピーのシステムイメージと、今後の計画として模擬デブリを用いた測定と自己遮へい補正について紹介した。
