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F from 
O
?Tang, T. L.*; 上坂 友洋*; 川瀬 頌一郎; Beaumel, D.*; 堂園 昌伯*; 藤井 俊彦*; 福田 直樹*; 福永 拓*; Galindo-Uribarri, A.*; Hwang, S. H.*; et al.
Physical Review Letters, 124(21), p.212502_1 - 212502_6, 2020/05
被引用回数：14 パーセンタイル：74.18(Physics, Multidisciplinary)中性子過剰核Fの構造が(
)反応で調査した。
軌道の分光学的因子は1.0
0.3と大きいが、一方で残留核であるOが基底状態である割合は約35%,励起状態は約0.65%であることが明らかになった。この結果は、Fのコア核Oは基底状態とは大きく異なり、Oの
軌道に陽子がひとつ加わることでOとFの中性子軌道が相当に変化していると推測される。これは酸素同位体ドリップライン異常のメカニズムである可能性がある。
木村 仁宣; 波戸 真治*; 松原 武史*; 菅野 光大*; 宗像 雅広
Proceedings of Asian Symposium on Risk Assessment and Management 2017 (ASRAM 2017) (USB Flash Drive), 9 Pages, 2017/11
体内での放射性ヨウ素及び安定ヨウ素の挙動をより現実的に評価するため、ヨウ素代謝モデル(Johnsonモデル)、ICRPの呼吸気道モデル(Publ.66)及び胃腸管モデル(Publ.30)を組み合わせることで新たなヨウ素代謝モデルを開発した。安定ヨウ素剤の服用による甲状腺被ばく低減係数(RF)は、安定ヨウ素剤の服用量や服用時期、ヨウ素同位体(
I-
I)、年齢グループにより異なる。これらのパラメータを変化させてRFを計算し、OSCAARコードに適用するため、RFのデータベースを構築した。
佐々木 孔英; 藤村 凌太*; 谷垣 考則; 松原 正典*; 福元 謙一*; 宇埜 正美*
Journal of Nuclear Science and Technology, 54(2), p.139 - 146, 2017/02
被引用回数：6 パーセンタイル：51.46(Nuclear Science & Technology)「もんじゅ」で採用しているMOX燃料ピンを高燃焼度化するにあたって、燃焼に伴い発生する核分裂生成物(Fission Product: FP)による燃料被覆管内面腐食(FP腐食)を低減する必要がある。次世代の燃料被覆管候補材として析出強化型フェライト/マルテンサイト鋼や酸化物分散強化鋼などの高クロム鋼が有力とされており、その開発として照射損傷特性や高温強度の観点から材料組成や組織が最適化されてきた。一方、FP腐食に関しては、炉内試験(常陽, BOR-60, Phenix, FFTF)にて数十
mの減肉が確認されており、腐食量評価式にて目標燃焼度250GWd/tで約350m(被覆管厚さの約7割)もの腐食量が予測されているにも拘らず、被覆管材料開発に考慮されていない。これまでのFP腐食の基礎研究分野では腐食メカニズムが議論され、Cs-Te化合物と合金中のクロムやクロム炭化物との反応が主な腐食反応とされている。本研究では、耐FP腐食性向上のための基礎研究として、高クロム鋼中の炭化物分布とCs-Te腐食量との関係について調査した。本研究の結果、炭化物が結晶粒界に多く分布している材料組織は、そうでないものより腐食が進展しやすいことがわかった。
渡辺 均; 中野 政尚; 藤田 博喜; 竹安 正則; 水谷 朋子; 磯崎 徳重*; 永岡 美佳; 外間 智規; 横山 裕也; 西村 朋紘; et al.
JAEA-Review 2015-034, 175 Pages, 2016/03
JAEA-Review-2015-034.pdf:8.13MB
核燃料サイクル工学研究所では、「日本原子力研究開発機構核燃料サイクル工学研究所再処理施設保安規定、第IV編 環境監視」に基づき、再処理施設周辺の環境放射線モニタリングを実施している。本報告書は、2014年4月から2015年3月までの間に実施した環境モニタリングの結果、及び大気、海洋への放射性物質の放出に起因する周辺公衆の線量算出結果について、取りまとめたものであり、2011年3月に発生した東京電力福島第一原子力発電所事故(以下、東電福島第一原発事故)の影響が多くの項目でみられた。なお、環境監視計画の概要、測定方法の概要、測定結果及びその経時変化、気象統計結果、放射性廃棄物の放出状況、東電福島第一原子力発電所事故の影響による平常の変動幅を外れた値の評価について付録として収録した。
渡辺 均; 中野 政尚; 藤田 博喜; 竹安 正則; 水谷 朋子; 磯崎 徳重; 森澤 正人; 永岡 美佳; 外間 智規; 横山 裕也; et al.
JAEA-Review 2014-042, 175 Pages, 2015/01
JAEA-Review-2014-042.pdf:10.89MB
核燃料サイクル工学研究所では、「日本原子力研究開発機構核燃料サイクル工学研究所再処理施設保安規定、第IV編 環境監視」に基づき、再処理施設周辺の環境放射線モニタリングを実施している。本報告書は、2013年4月から2014年3月までの間に実施した環境モニタリングの結果、及び大気、海洋への放射性物質の放出に起因する周辺公衆の線量算出結果について、取りまとめたものであり、2011年3月に発生した東京電力福島第一原子力発電所事故(以下、東電福島第一原発事故)の影響が多くの項目でみられた。なお、環境監視計画の概要、測定方法の概要、測定結果及びその経時変化、気象統計結果、放射性廃棄物の放出状況、東電福島第一原発事故の影響による平常の変動幅を外れた値の評価について付録として収録した。
高原 省五; 木村 仁宣; 松原 武史*; 本間 俊充
Journal of Nuclear Science and Technology, 45(Suppl.5), p.714 - 717, 2008/06
被引用回数：0 パーセンタイル：0.01(Nuclear Science & Technology)原子力及び放射線緊急事態時における対策では、より効果的な対応を実施するため、事前に十分準備しておくことが重要である。原子力機構では、国や地方公共団体による防災計画策定に資するため、PSA(確率論的安全評価)手法や環境影響評価手法を活用して緊急時における判断や各種防護対策の指標等の技術的な課題について研究を進めている。本研究は、その一環として、現在の国の防災指針では示されていない長期的な防護対策である移転について、これを正当化及び最適化する観点から、移転人口,移転期間及び回避される被ばく線量等を、PSA手法を用いて算出した。これをもとに合理的に移転措置を実施するための指標となる介入レベル及び解除レベルについて検討を行った。
本間 俊充; 木村 仁宣; 松原 武史*; 石川 淳
Proceedings of 9th International Probabilistic Safety Assessment and Management Conference (PSAM-9) (CD-ROM), 6 Pages, 2008/00
It is recognized that good preparedness in advance of an emergency can substantially improve the emergency response to a nuclear or radiological accident. This paper presents the methodology and results of the technical considerations for off-site emergency planning using a probabilistic accident consequence assessment model. Calculations of the off-site consequence have been made of postulated accidents with source terms derived from a generic level 2 PSA of the reference plant in Japan. The preliminary results provided the insights of technical guidance for the development of protective actions such as sheltering, evacuation, and administration of stable iodine.
木村 仁宣; 松原 武史; 石川 淳; 本間 俊充
Proceedings of International Symposium on Environmental Modeling and Radioecology, p.348 - 351, 2007/03
確率論的環境影響評価計算コードOSCAARを用いて、オフサイト緊急時計画の策定における安定ヨウ素剤予防服用の運用方法を検討した。本研究では、安定ヨウ素剤服用による甲状腺被ばく線量の低減効果を検討するため、ヨウ素の体内代謝モデルをOSCAARに導入した。レベル2PSAで導出したソースタームから被ばく線量を算出し、安定ヨウ素剤の服用効果を発電所からの距離ごとに評価した結果から、安定ヨウ素剤の配布範囲や服用時期を検討した。
本間 俊充; 木村 仁宣; 松原 武史; 石川 淳
no journal, ,
原子力の緊急事態において、放射性ヨウ素による甲状腺被曝の低減を目的とした安定ヨウ素剤予防服用の措置は、国の防災指針にも示される重要な対策である。本報告では、より実効性のある緊急時計画策定のための基礎データを得ることを目的として、確率論的安全評価(PSA)から得られた事故シナリオを検討し、安定ヨウ素剤の予防服用と避難等の他の防護対策との関係,配布法とその範囲について検討した。その結果、早期大規模放出シナリオでは、放出までの時間が短く安定ヨウ素剤配布の時間的余裕は無く予防的避難を考慮すべきこと,晩期大規模放出シナリオでは時間的余裕はあるので、避難等との複合的な防護措置が可能であること,管理放出シナリオでは屋内退避や避難との複合的措置を視野に入れて、配布方法を検討すべきことが明らかとなった。
木村 仁宣; 高原 省五; 本間 俊充; 松原 武史*
no journal, ,
原子力施設において、公衆の被ばく線量をできる限り低減させるためには、緊急防護対策(避難,屋内退避,安定ヨウ素剤予防服用)を事故シナリオに応じて適切な状況で実施することが重要である。本報告では、より実効性の高い緊急時計画を策定するための基礎データを得ることを目的に、早期大規模放出,晩期大規模放出,管理放出といった事故シナリオにおいて早期防護対策を組合せて実施する複合的防護措置の運用方法について検討した。ここでは、まず、事故シナリオごとに実施されると考えられる防護対策の種類と内容を検討し、次に各事故シナリオにおいて屋内退避や避難を実施(介入レベル:実効線量でそれぞれ10mSv, 50mSv)した時の甲状腺被ばく線量を放出点からの距離に応じて算出し、安定ヨウ素剤予防服用の介入レベル(甲状腺の等価線量100mSv)と比較することによって、防護対策の実施方法(実施範囲や時期,対策の組合せ)を検討した。検討にあたり、被ばく線量の算出にはレベル3PSAコードOSCAARを用い、また、安定ヨウ素剤服用による甲状腺線量の低減効果を検討するためヨウ素の代謝モデルであるJohnsonモデルを用いた。
I放出データを用いた線量評価及び防護措置モデルの検討本間 俊充; 松原 武史*; 木村 仁宣; 高原 省五
no journal, ,
原子力施設の確率論的安全評価(PSA)手法の高度化・開発整備の一環として、事故影響評価手法(OSCAARコード)の性能を評価するため、国際原子力機関(IAEA)が主催した「放射線安全のための環境モデリング(EMRAS計画)」で提案されたチェルノブイリ事故に起因するI放出データを用いて、安定ヨウ素予防服用等の線量低減のための防護措置効果について検討した。
