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木名瀬 栄; 高橋 知之*; 佐藤 仁士; 山本 英明; 斎藤 公明
Proceedings of 17th NSFS Conference (Internet), p.27 - 33, 2016/02
At the Japan Atomic Energy Agency, long-term prediction models have been developed to assess how ambient dose equivalent rates might change in the future and to analyze radiological situations within the 80 km radius of the Fukushima Daiichi Nuclear Power Plant. In the present study, uncertain predictions of future ambient dose equivalent rates arising from variability in model parameters were assessed using Monte Carlo simulations. It was found that ambient dose equivalent rates for the next 5-30 years after the accident would be predicted within a factor of approximately 2. The long-term prediction models would be useful for a better understanding of the radiological situation since they provide information on the time variation of the ambient dose equivalent rates in inhabited areas.
Dung, N. P.; 村山 卓; 尾辻 勝洋*; 小畑 一一; 村上 博幸
JAERI-Tech 2001-047, 28 Pages, 2001/07
JAERI-Tech-2001-047.pdf:10.97MB
RADOS Technology社により製造されたDIS線量計の特性試験を行った。試験は、DIS線量計の均一性、フェーディング特性、線量直線性及び種々の光子エネルギーに対するエネルギー特性、方向特性について行った。照射には、国家標準とのトレーサビリティが確保されている放射線標準施設棟のX線発生装置、
線照射装置を用いた。測定した線量は、個人線量当量、Hp(10),Hp(0.07)である。特性試験の結果は、個人及び環境モニタリングのためのTLD国際規格(CEI/IEC 1066)を満足しており、DIS線量計は、正式な個人線量測定システムとして適用できることがわかった。
津田 修一; 山口 恭弘
保健物理, 36(1), p.51 - 60, 2001/03
近年、高エネルギー加速器は、基礎科学研究、原子力開発等に利用される高エネルギー放射線源として注目されている。これらの加速器施設における遮へい設計,放射線管理等において、線量換算係数を用いた高エネルギー放射線に対する線量評価は極めて重要である。いくつかのグループは、ICRP74に含まれていない放射線や、より高いエネルギーの放射線に対する線量換算係数を計算している。本報告では、10MeV以上の種々の放射線に対する実効線量,実効線量当量,及び国際放射線単位測定委員会が推奨している計測実用量に関する線量換算係数の現状を整理し、問題点をまとめた。
山口 恭弘
Journal of Nuclear Science and Technology, 31(8), p.821 - 827, 1994/08
被引用回数：1 パーセンタイル：17.88(Nuclear Science & Technology)ICRP1990年勧告に基づき、中性子外部被ばくに対する実効線量をモンテカルロ法を用いて計算した。計算は、熱エネルギー~18.3MeVのエネルギー範囲、5つの照射ジオメトリー(AP,PA,RLAT,ROT,ISO)について行った。計算には、中性成人の人体模型、MORSE-CGコード及びJENDL-3に基づく核データを使用した。その結果、1MeVより低いエネルギーの中性子に対しては、実効線量が従来の実効線量当量より大きく、それより高いエネルギーでは小さくなることが分かった。また、1990年勧告で変更されたQ-L関係に基づいて計算された周辺線量当量は、AP及びPAジオメトリーに対して、実効線量を必ずしも安全側に評価しないことが分かった。本計算結果は、異なる計算コード及び核データを用いた他の結果とも良く一致した。
山口 恭弘
Journal of Nuclear Science and Technology, 31(7), p.716 - 725, 1994/07
被引用回数：6 パーセンタイル：52.24(Nuclear Science & Technology)国際放射線防護委員会(ICRP)は、1990年に採択した基本勧告の中で、放射線防護に用いる線量の定義を変更した。したがって、新定義に基づいた線量評価法が今後求められる。本論文は、光子外部被曝に対する空気カーマ及びフルエンスから実効線量に変換するための線量換算係数の計算結果をまとめたものである。計算には、モンテカルロ法及び成人の人体模型を用いた。実際に直面する多くの被曝状況をカバーするために、11種類の照射ジオメトリーについて17keV~8.5MeVのエネルギー範囲の換算係数が計算された。また、残りの組織に対する組織荷重係数の例外適用、各臓器の等価線量の実効線量への寄与割合、周辺線量当量と実効線量の関係が検討された。
山口 恭弘
Radiation Protection Dosimetry, 55(4), p.257 - 263, 1994/00
モンテカルロ法及び年齢依存人体模型を用いて、中性子に対する実効線量を計算した。計算は、0,1,5,10,15歳児及び成人を対象とし、熱エネルギー
18.3MeVのエネルギー範囲、5種類の照射ジオメトリー(AP,PA,RLAT,ROT,ISO)について行った。また、ICRP Publication 60で勧告されている放射線荷重係数W
及び組織荷重係数W
を用いて、実効線量を計算した。計算結果を中性子フルエンスから実効線量を評価するための年齢依存線量換算係数としてまとめた。実効線量は、著しい年齢依存性があることが分った。すなわち、約100keV以下では年齢が大きい程実効線量が高く、反対に100keV以上では年齢が小さい程実効線量が高い。新たに定義されたQ-L関係式に基づく周辺線量当量H
(10)と実効線量の比較より、子供の年齢グループに対しては、AP,PA,ROTのジオメトリーでH(10)が実効線量を必ずしも安全側に評価しないことが分った。
山口 恭弘
Radioisotopes, 40(11), p.459 - 460, 1991/11
ICRPは、電離放射線の防護に関する新たな基本勧告を採択し、1990年勧告として発表した。本論文は、このICRP新勧告に基づき光子外部被曝に対する実効線量Eをモンテカルロ法を用いて計算し、従来の実効線量当量H
及び実用線量の一つである方向性線量当量H(10)との比較検討を行った結果について述べる。結果の概要は以下のとおりである。人体前方、後方及び側方からの照射に対して、Eは従来のHより小さくなり、その差は最大でも15%程度である。また、Eの評価のために実用量としてH(10)を用いた場合、従来以上の過大評価となる。
村上 博幸; 南 賢太郎
日本原子力学会誌, 33(8), p.747 - 756, 1991/08
被引用回数：0 パーセンタイル：0.01(Nuclear Science & Technology)国際放射線防護委員会(ICRP)は1977年勧告で、計測が困難な実効線量当量と同量に基づいた線量限度を導入した。このため外部放射線を対象とした放射線管理において実行線量当量に対応した計測可能な線量の導入が必要となった。国際放射線単位計測委員会(ICRU)はこの要求を満たすため、1985年の報告書の中で新しい計測線量として「Operational Quantity」を導入し、放射線防護の分野における線量計測概念の確立を図った。本稿ではこの新しい計測線量の意味とその実際的な測定方法等について記述する。
木名瀬 栄; 佐藤 仁士; 坂本 隆一*; 山本 英明; 斎藤 公明
no journal, ,
To confirm that the ecological half-lives are appropriate for predicting ambient dose equivalent rates within living areas, it is important to ascertain ambient dose equivalent rates on/around roads. In this present study, radiation monitoring on/around roads at Kawamata town located about 37km northwest of the Fukushima Daiichi Nuclear Power Plant was performed using monitoring vehicles and survey meters. It was found that the ecological half-lives evaluated using changes in ambient dose equivalent rates through the vehicle-borne surveys were useful for living areas located around roads since the ecological half-lives on roads were essentially consistent with those around roads. The ambient dose equivalent rates around roads were found to be higher than those on roads as of October of 2012. As basis of dose predictions using ecological half-lives, it is necessary to make corrections to ambient dose equivalent rates through the vehicle-borne surveys against those within living areas.
木名瀬 栄; 高橋 知之*; 安藤 真樹; 三上 智; 山本 英明; 斎藤 公明
no journal, ,
本研究では、これからの福島復興に資するよう、これまでに開発した周辺線量当量率の予測モデルを用いて、福島第一原子力発電所事故後30年までの周辺線量当量率分布を予測した。セシウム137の物理的半減期に相当する30年を目処に、事故発生30年後の福島第一原子力発電所から80km圏内の周辺線量当量率分布を作図した結果、事故30年後の年間20mSv(3.8
Sv/h)を超えるエリアは、事故5年後に較べ、約20分の1程度に減少することが示唆された。
Malins, A.; 今村 直広*; 新里 忠史; Kim, M.; 佐久間 一幸; 篠宮 佳樹*; 三浦 覚*; 町田 昌彦
no journal, ,
2011年から2017年までの福島県の森林内における周辺線量当量率(
*(10))の計時変化を解析した。PHITSを用いて、森林内での
Csと
Csの分布の経時変化が*(10)に与える影響を計算した。常緑針葉樹の樹冠から林床への放射性セシウムの移行は、事故後の早い時期には、CsとCsの放射崩壊率によって予想されるよりも1m高さの*(10)の減少を遅くするようであった。
佐藤 里奈; 吉村 和也; 眞田 幸尚; 佐藤 哲朗*; 森 翼*; 高木 毬衣*
no journal, ,
屋外と屋内の空間線量率の量的関係を表す屋内線量低減係数は、各種の被ばく線量推定モデルにおいて重要なパラメータの一つである。本研究では、滞在割合の高い屋内の空間線量率を精度良く推計するため、屋内外での空間線量率測定に基づき、天然核種による空間線量率を考慮して屋内線量低減係数を評価した。測定は、特定復興再生拠点区域を有する自治体内にある木造およびコンクリート造建物に対し、2021年に実施した。評価した屋内線量低減係数の代表値を用いて屋外空間線量率から屋内空間線量率を推計した結果、天然核種の影響を考慮した場合はそうでない場合に比べて誤差指標が小さく、より精度良く屋内空間線量率が推計できた。
