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汚染可視化ハンドフットクロスモニタの要素技術開発(委託研究); 令和4年度英知を結集した原子力科学技術・人材育成推進事業廃炉環境国際共同研究センター; 北海道大学*
JAEA-Review 2024-006, 54 Pages, 2024/06
JAEA-Review-2024-006.pdf:2.21MB
日本原子力研究開発機構(JAEA)廃炉環境国際共同研究センター(CLADS)では、令和4年度英知を結集した原子力科学技術・人材育成推進事業(以下、「本事業」という)を実施している。本事業は、東京電力ホールディングス株式会社福島第一原子力発電所(1F)の廃炉等をはじめとした原子力分野の課題解決に貢献するため、国内外の英知を結集し、様々な分野の知見や経験を、従前の機関や分野の壁を越えて緊密に融合・連携させた基礎的・基盤的研究及び人材育成を推進することを目的としている。平成30年度の新規採択課題から実施主体を文部科学省からJAEAに移行することで、JAEAとアカデミアとの連携を強化し、廃炉に資する中長期的な研究開発・人材育成をより安定的かつ継続的に実施する体制を構築した。本研究は、令和4年度に採択された研究課題のうち、「汚染可視化ハンドフットクロスモニタの要素技術開発」の令和4年度分の研究成果について取りまとめたものである。本研究は、1Fの廃炉事業に携わる作業者の安心・安全を確保するべく、汚染頻度の高い足裏、両手表面を対象とした「汚染可視化ハンドフットモニタ」と着衣等の汚染検査に使用する「・
汚染可視化クロスモニタ」(・汚染分布・エネルギー計測可搬型ホスウィッチ検出器)から構成される新規装置の開発を目標として、新しいシンチレータ材料及び装置の実用化の可能性について基礎的な検討を行った。汚染可視化ハンドフットモニタ用の線検出用材料としてAD法によるZnS(Ag)厚膜作製及び希土類錯体について検討し、両者ともに線によるシンチレーションを観察した。また、市販のZnS(Ag)シンチレータとCMOSカメラ等を用いて線が撮像できること、手部及び靴底の汚染を一度に可視化できる可能性があることを確認した。・汚染可視化クロスモニタにおけるホスウィッチ用シンチレータの開発では、La-GPSの単相化を実現するとともに、窒素雰囲気中の高温でのアニールがフォトルミネッセンス強度の増大に効果的であることを見出した。エネルギー・分布計測装置の試作と基本性能評価では、これまでに得られたノウハウに基づき、取得データのハンドリング・分析プログラムの仕様を策定した。さらに、既存の測定装置と組み合わせることで次年度以降の装置製作で必要となる改良点を抽出した。
GeP
S
by quasi-elastic neutron scattering measurements堀 智*; 菅野 了次*; Kwon, O.*; 加藤 祐樹*; 山田 武*; 松浦 直人*; 米村 雅雄*; 神山 崇*; 柴田 薫; 川北 至信
Journal of Physical Chemistry C, 126(22), p.9518 - 9527, 2022/06
被引用回数：10 パーセンタイル：60.23(Chemistry, Physical)Understanding Li-ion conduction in superionic conductors accelerates the development of new solid electrolytes to enhance the charge-discharge performances of all-solid-state batteries. We performed a quasi-elastic neutron scattering study on a model superionic conductor (Li
Ge
P
S, LGPS), to reveal its ion dynamics on an angstrom-scale spatial range and a pico-to-nanosecond temporal range. The observation of spectra at 298 K confirmed the high lithium diffusivity. The obtained diffusion coefficient was in the order of 10
cm
s
at temperatures 
338 K and was higher than the reported diffusion coefficient over a longer time scale, as determined by the pulse-field gradient nuclear magnetic resonance method. This difference indicates that there are impediments to ionic motion over a longer time scale. The dynamic behavior of the Li ions was compared with that observed for the Li
P
SO phase, which possesses the same crystal structure type, but a lower ionic conductivity. The LGPS phase possessed a high lithium mobility over a distance of 
10 
, as well as a larger fraction of mobile Li ions, thereby indicating that these features enhance lithium conduction over a longer spatial scale, which is important in all-solidstate batteries.
持丸 貴則*; 小泉 光生; 高橋 時音; 弘中 浩太; 木村 祥紀; 佐藤 優樹; 寺阪 祐太; 山西 弘城*; 若林 源一郎*
第42回日本核物質管理学会年次大会会議論文集(インターネット), 4 Pages, 2021/11
日本原子力研究開発機構では、文部科学省核セキュリティ強化等補助事業の下、大規模公共イベント等において、核・放射性物質を用いたテロ行為等を未然に防ぐため、イベント会場にそれらが持ち込まれた場合に迅速に検知するための技術・装置の開発を目的とし、広域における放射性物質検知技術開発を4年計画で進めている。本講演では、プロジェクトの概要を説明するとともに、技術開発の進捗状況を一部紹介する。
玉田 正男; 笠井 昇; 瀬古 典明; 長谷川 伸; 川端 幸哉*; 大沼 謙二*; 武田 隼人*; 片貝 秋雄; 須郷 高信
JAERI-Tech 2001-065, 39 Pages, 2001/11
JAERI-Tech-2001-065.pdf:5.24MB
有用金属捕集材の性能評価のために設置した実海域試験装置の海上設備の安全に配慮するため、その位置を監視する装置を設計・製作した。位置監視装置は海上設備の浮体である鋼管フレームに取付け、その測位情報をGPSにより取得したのち、衛星通信回線を経て、むつ事業所及び高崎へ送信することにより、位置をモニターできるようにした。位置監視装置は損傷を避けるため、捕集材の引上・浸漬作業の終了後、鋼管フレームのコーナー上方に設置した。実海域での20日間の特性試験で、2時間毎に262データを取得し、9回の誤信号が発生した。実測精度は、223.7mであった。測位精度を向上させるため、位置監視装置用ファームウェアの改良を行った。測位分解能を0.001
から0.00001とするとともに、定時刻に連続5回の測位を行い緯度・経度毎に5回の測位結果から最大値、最小値を除いた計3回の測位結果を平均化することとした。この変更にともない、標体のサイズを大きくして電池容量を大きくし、ファームウエアの作動を可能にした。改良により、誤信号は計測されなくなり、測位の平均値は6.74mまで向上し、鋼管フレームの測位をおこなうことにより、事前に漂流などを阻止可能なレベルに達した。
線サーベイシステムの開発坂本 隆一; 堤 正博
日本原子力学会誌, 41(3), p.258 - 265, 1999/00
被引用回数：2 パーセンタイル：20.95(Nuclear Science & Technology)自然放射線及びフォールアウト調査等を広域に行う目的で、走行サーベイが実施されている。日本原子力研究所では、これまで、緊急時サーベイ法の開発、積雪による地殻線の変動調査、生活環境中での放射線調査等の目的で自動車を用いた走行サーベイを実施してきた。これらの経験に基づき、新たにGPSを用い位置取得機能を付加した車載型線サーベイシステムを開発し、チェルノブイリ地域における環境放射線調査に利用している。本報告ではこの車載型線サーベイシステムとこれを用いた測定結果の例について報告する。
近藤 量彦*
JNC TJ7420 98-003, 85 Pages, 1998/08
動力炉・核燃料開発事業団では、東濃地域に掘削した試錐孔を利用して、各種の調査・試験を実施している。これらの調査結果をデータベース化し、東濃地域の水理地質構造を正確に把握するためには、調査・試験に利用している試錐孔の正確な位置を把握する必要がある。そのため、本業務では東濃地域に点在する試錐孔38点について、その緯度・経度および標高を精度
10cm以内で測量し、各試錐孔毎の成果表と試錐孔位置図を作成したものである。測量方法としてGPS測量方式とトータルステーション測量方式を併用し、作業地域周辺の国家三角点および水準点を基準に試錐孔の位置を決定した。各試錐孔の位置精度は、水平位置および標高ともに10cm以内であり、各種の調査・試験等に利用する位置データとして十分な精度を確保していると考えられる。
小川 敬三*; 横井 浩一*; 小西 尚俊*
PNC TJ7718 98-001, 76 Pages, 1998/02
広域地下水流動研究の一環として、土岐・瑞浪市を中心とする約30km四方の菱形の範囲で固定翼機を用いた空中磁気調査の結果について述べたものである。測線方向は南北で測線間隔は400m、測定時の対地高度は約400mである。データ編集等の基本的データ処理を実施した後、上方・下方接続、極磁気変換、2次元断面解析及び3次元構造解析等を行ない、磁気構造の特徴を把握することを試みた。本調査では露頭での磁化率測定も行ったが、地質間の磁化率のコントラストは全体的に非常に小さいために、それを反映して各磁気分布図も比較的変化に乏しい様相を呈している。下方接続図と地質図とを対比した結果、第三紀の砂礫層及び流紋岩類の分布域が相対的高磁気分布、花崗岩分布域が相対的低磁気分布におおむね対比され、主に表層地質を反映したものとなっている。低磁気リニアメントも抽出したが、これらの1部は既知断層線と比較的合致しているので、これらは断裂構造を反映していると考えられる。土岐花崗岩体は、それ自体が低磁化率であるためにその下部を推定するのは難しいが、上盤が下盤よりも磁化率が大きいという仮定の下で3次元2層構造解析を行った結果、土岐花崗岩体の分布を説明しうる1つの解が得られた。
宮川 嘉隆*
PNC TJ7361 95-004, 80 Pages, 1995/11
動力炉・核燃料開発事業団では、東濃地域に掘削した試錐孔を利用して、各種の調査・試験を実施している。これらの調査結果をデータベース化し、東濃地域の水理地質構造を正確に把握するためには、調査・試験に利用している試錐孔の正確な位置を把握する必要がある。そのため、本業務では東濃鉱山周辺に点在する試錐孔について、その緯度・経度および標高を測定し、各試錐孔毎の成果表と試錐孔位置図を作成したものである。測量方法としてGPS測量方式とトータルステーション測量方式を併用し、作業地域周辺の国家三角点および水準点を基準に試錐孔の位置を決定した。各試錐孔の位置精度は、水平位置および標高ともに10cm以内であり、各種の調査・試験等に利用する位置データとして十分な精度を確保していると考えられる。
山崎 弘司; 北村 敏勝; 水島 俊彦; 角田 恒巳; 内藤 彰*; 中原 健; 冨永 峰男*; 神谷 栄世; 工藤 隆広; 中村 和義
JAERI-M 91-212, 107 Pages, 1992/01
日本の原子力第一船として開発した「むつ」の海上試運転を1990年10月末から同年12月に掛けて実施した。海上試運転は原子動力による推進性能及び操縦性能を確認することを目的として実施したものである。本報告書では海上試運転の結果を(1)速力及び機関性能に関する試験(2)運動性能に関する試験(3)振動に関する試験(4)その他の試験に分類して取りまとめ報告する。また、試験技術として新しく採用した汎地球測位システムGPSの海上試運転への適用について紹介する。
船舶工務課
船の科学, 44(5), p.60 - 66, 1991/05
原子力船「むつ」の海上試運転は沿岸において試験を実施できないことから、洋上で船位測定が可能で、かつ最近その利用面において技術進歩の目覚ましい汎地球測位システム(GPS)を海上試運転の速力計測、旋回試験等に利用した。海上試運転において正式にGPSを利用したのは我が国で今回が初めてであり、近い将来には本装置を用いた試験が一般に実施されることも予想されるので、ここでは適用検討の段階から試験結果までをまとめて報告する。本報告書の中では特に速力試験への適用について述べ、「試験実施条件を、水平精度劣化率が3以下のとき航走距離を3マイルとする。」ことで従来の試験方法と同様の精度を得られることを確認した。また、GPSを使用することによる作業効率の向上についても付記した。
森 愛理; 眞田 幸尚; 瀬口 栄作; 河端 智樹; 宗像 雅広
no journal, ,
航空機モニタリングでは放射線の計数率と同時に位置情報(緯度、経度、高度)を取得している。地上1mにおける空間線量率は、上空で取得した計数率に高度補正を行うことで計算している。よって位置情報の精度は地上1mにおける空間線量率の計算結果に影響を及ぼす。本研究では既存のGPS機器に加えて新たに3種類のGPS機器をヘリコプターに搭載し、位置情報の精度を比較した。これにより各機器の性能の相互評価および地上1mでの空間線量率の計算結果に与える影響の調査を行い、航空機モニタリングに最適なGPS機器を選定した。
小泉 光生; 高橋 時音; 富川 裕文; 木村 祥紀
no journal, ,
原力機構では、大規模イベントなどにおける放射線テロを抑止するため、核・放射性物質を検出する迅速かつ広域をモニタするための技術開発を行っている。技術開発の一環として、GPSを取り付けたガンマ線測定装置を試験的に開発したので、試験結果を報告する。
川端 邦明; 大金 一二*; 佐藤 徳孝*; 山田 大地; 阿部 浩之*; 五十嵐 広希*
no journal, ,
本講演では、NEDO DRESSプロジェクトにおいて実施された、非GPS環境において飛行する小型UAV(ドローン)のための性能試験法を開発する課題において得られた成果について紹介することを目的とする。ユーザー,メーカーとの意見交換に基づいて開発された試験方法について述べるとともに、試験結果についても紹介する。
渡部 豪; 浅森 浩一; 梅田 浩司*
no journal, ,
2016年熊本地震の地震時のGPS観測より地震で7.103
10のせん断ひずみが解放されたことが明らかとなった。また、産総研の活断層データより推定された地質学的ひずみ速度から、この地震の再来周期は約3100年であることが推定された。この再来周期は、活断層データベースに記載された値と良い一致が見られた。一方、地震後の余効変動に関しては、M7.3の本震より2.5カ月経過した時点で、本震時のおよそ10%程度のせん断ひずみの解放が推定され、それらは、本震と比してわずかであることが示された。
川端 邦明; 大金 一二*; 佐藤 徳孝*; 山田 大地; 阿部 浩之*; 五十嵐 広希*
no journal, ,
本発表では、現在我々が取り組んでいる非GPS環境において小型飛行体が飛行するために必要となる性能を評価する手法の開発状況について報告する。これまでに、非GPS環境での飛行に重要となる、狭隘な環境下での飛行能力、飛行体に搭載可能なセンサの環境計測能力に注目して、機体間、センサ間での相対的な性能比較を可能とするための試験供試体の設計開発および試験手順の開発を行っている。開発を行ってきた内容や開発アプローチや具体的な活動について紹介する。
高橋 時音; 持丸 貴則*; 小泉 光生; 弘中 浩太; 加藤 圭吾*
no journal, ,
原子力機構では、大規模イベントなどにおける放射線テロを抑止するため、核・放射性物質を検出する迅速かつ広域をモニタするための技術開発を行っている。本発表は、このプロジェクトで試験的に開発したGPSを取り付けたガンマ線測定装置や、ドローンを用いて行ったガンマ線カメラ(コンプトンカメラ)の試験結果を交え、プロジェクトの概要および技術開発の展望を報告する。
渡部 豪; 奥山 哲; 浅森 浩一
no journal, ,
九州地方は、日本列島の中でも特異な地殻変動が認められている地域である。特に、北緯32付近ではGPS速度場の東西成分に約5mm/yr程度の速度ギャップが存在するとともに、M5-6クラスの地震が発生していることがこれまでの研究により指摘されている。しかし、同領域にはこれに対応する活断層が認められておらず、どのようなひずみ蓄積過程を経て地震として解消されるのか等、明らかにされていない点が多い。また、九州地方には第四紀火山が多数存在するために、高温による非弾性的な地殻変動も推測される。このため、地殻ひずみの収支を考えるにあたり、地殻・マントルの不均質に起因する非弾性的挙動が地殻変動場に与える影響を定量的に見積もることも重要であると考えられる。以上の背景に基づき、本研究では、九州地方で進行している地殻変動の要因を明らかにするため、GPS速度データを用いて九州地方におけるひずみ速度場の推定を行った。
