Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
大場 恭子
日本原子力学会誌ATOMO
, 64(11), P. 646, 2022/11
日本原子力学会倫理規程20周年を記念したリレー連載の最終回を委員長として執筆した。委員長として、今後の倫理のあり方について、考えを述べている。
大場 恭子
工学教育, 69(5), p.95 - 98, 2021/09
日本原子力学会の技術者倫理教育について、本学会の倫理委員会の任務の例示や、最近のトピックスを紹介しながら、これからの技術者が持つべき能力・感性について述べた。
大場 恭子; 吉澤 厚文*; 北村 正晴*
工学教育, 69(3), p.3 - 10, 2021/05
技術者倫理教育は、技術が社会や自然に及ぼす影響や効果、および技術者の社会に対する貢献と責任に関する理解することを目的に行われている。そのため、技術者を取り巻く問題を学生がより理解しやすいように、事例を用いた教育方法が行なわれている。しかしながら、扱われている事例のほとんどは、技術者が安全を実現できなかった失敗事例となっている。一方、人間工学の分野では、人の失敗(ヒューマンエラー)や組織文化に事故原因を求め再発防止を図る安全対策への批判から、レジリエンスエンジニアリングという手法が提案され、以後、その研究や実践が行なわれている。このレジリエンスエンジニアリングの特徴には、安全の概念を拡張した上で、人を危険なシステムのなかで安全を実現している存在として捉えていることと、そうした安全概念を拡張したからこそ注目できる良好事例の分析がある。本論文は、今まで失敗事例を中心に行われてきた技術者倫理教育の改善に、レジリエンスエンジニアリングの考え方を活用で、技術者倫理教育が改善できることを示した。
吉澤 厚文*; 大場 恭子; 北村 正晴*
日本原子力学会和文論文誌, 18(2), p.55 - 68, 2019/06
本研究は、東京電力福島第一原子力発電所の緊急時対策本部における事故時のワークロードマネジメントを分析することにより、緊急時対応力向上を目的としたものである。選定した事象は、緊急時対応力が求められた福島第一原子力発電所の3号機におけるHPCIの停止による原子炉注水停止から、原子炉への注水回復を暫定的に回復することに成功した時間帯の緊急時対策本部の対応である。テレビ会議システムの映像を文字起こししたデータを基本データとし、会議録では事実関係の把握が難しい時には、各報告書や調書を参照した。また、ワークロードマネジメントを評価する手法は、Crew Resource Managementの手法を参照した。本研究により、発電所対策本部のワークロードマネジメントの実態が明らかになるとともに、緊急対応力向上のために、発電所対策本部および関係する外部組織に求められる課題が明らかになった。
大場 恭子
日本原子力学会誌ATOMO, 61(4), p.347 - 348, 2019/04
日本原子力学会60周年を記念した特集号において、同学会倫理委員会委員長として、「これまでをふりかえり、今後を展望する」記事をまとめた。
大場 恭子
技術士, 30(8), p.16 - 19, 2018/08
日本原子力学会(1959年設立)は、2001年の日本原子力学会倫理規程の制定を受け、常置委員会として、倫理委員会を組織した。倫理委員会の任務かつ活動目的は、会員への倫理規程の浸透である。会員の学会への所属意識は、技術士会のように高くはない。本稿では、そのような原子力学会における倫理活動の意義や内容を、課題と合わせ紹介する。
吉澤 厚文*; 大場 恭子; 北村 正晴*
人間工学, 54(3), p.124 - 134, 2018/06
東日本大震災に端を発し、東京電力福島第一原子力発電所は、放射性物質を大量に放出する過酷事故となったが、その後冷温停止状態を達成した。しかし、福島第一原子力発電所事故に関するさまざまな機関による調査報告書は、事故に至った過程に着目している一方で、事故の拡大の防止や被害の減少についてはほとんど着目していない。本研究は、福島第一原子力発電所の3号機における、冷温停止状態達成までの過程に着目した。公開データに基づき、事故の発生から冷温停止状態達成に至るまでの時列を整理し、それらを人間工学的視点によって行為群を分類した上で、状況の回復に重要な意味をもつ対処をm-SHELモデルを援用して分析した。このようなアプローチにより、状況の回復に必要な行為に関する新たな教訓を得た。
吉澤 厚文*; 大場 恭子; 北村 正晴*
人間工学, 54(1), p.1 - 13, 2018/02
複雑化した社会技術システムの安全を確保する概念として、Hollnagelは2種類のアプローチを提言している。すなわち、リスクを低減するSafety-I並びに成功を拡張するSafety-IIという安全の概念である。また、Safety-IIを具現化する手法としてレジリエンスエンジニアリングが提唱されている。本研究は、これまで失敗や過誤に注目して分析されてきた福島第一原子力発電所事故対応の「さらなる事故進展を食い止めた」側面に着目し、レジリエンスエンジニアリングを用いて3号機の注水回復の事例を分析した。その結果から、既存の事故調査の事故対応の捉え方と異なった視点をもつ安全性向上の学習の在り方を明らかにした。
吉澤 厚文*; 大場 恭子; 北村 正晴*
日本機械学会論文集(インターネット), 83(856), p.17-00263_1 - 17-00263_17, 2017/12
This research aims to develop capability of on-site staffs that can respond to beyond design basis accident in the sophisticater socio-technical system, in which ensuring safety has been more complicated. The authors focused on the actions to prevent the accident progression undertaken by on-site staffs, which were hardly evaluated in existing accident analyses and reports. With reference to the concept of resilience engineering, "Responding" of the four cornerstones was particularly analyzed. Based on the precedent studies, causal factors of modeling "Responding" where pointed out the importance of "Attitude" that is a new lesson learned from on-site response at the accident. In addition, new lessons learned on improvement of skills indicated the limit of the concept of risk removal type safety as a safety goal that human is defined as "a safety hazard element". This led the necessity of the success expansion type of safety as a new safety goal that human is defined as "a resource necessary for system flexibility and resilience". Thus, new lessons learned successfully derived introduced for human resource development of the next generation to lead technologies in the society.
大場 恭子
電気評論, 102(5), p.17 - 21, 2017/05
技術者倫理教育において、福島第一原子力発電所事故をどのように取り上げるのがよいかについて、レジリエンスエンジニアリングの手法を用いた検討結果を述べた。
大場 恭子
産業・化学機械と安全部門ニュースレター, (31), P. 3, 2016/04
技術者倫理教育は、技術者に安全の担い手である自覚を生むと同時に、その醸成により社会技術システムの安全確保を目的としたものであるという原点に立ち返り、同じ安全を目的とするとともに「人」をその資源としているレジリエンスエンジニアリングに注目した。具体的には、事例をレジリエンスエンジニアリングの4能力によって分析し、「倫理的技術者であるためには、どのような能力を磨くべきか」の結論を得た。本稿では東日本大震災において被害を受けた原子力発電所に対する分析から、安全を担う倫理的技術者として普段から何をすべきかを述べる。
岡野 邦彦*; 室賀 健夫*; 春日井 敦*; 池辺 靖*; 大場 恭子; 笠田 竜太*
no journal, ,
文部科学省核融合科学技術委員会原型炉開発総合戦略タスクフォースが示したアクションプランには「社会連携」という項目が設定されている。これまでの核融合分野における活動が、「技術が成熟しても社会がその技術を受け入れなければ実現できない」という危機感を直近の課題として共有することができず、技術の進歩に注力されてきた反省を踏まえて提案されているものである。また、平成28年度中に核融合コミュニティ全体で、「原型炉設計活動を含む国内外の核融合研究開発活動に関するOR活動がどうあるべきか、すでに行われている国外の活動および他技術におけるアウトリーチ活動の実績と課題について調査し、わが国で研究機関等が連携して効果的に実施するための新しい組織の在り方についての検討を開始することが提案されている。今回のパネル討論は、このアクションプランを受けて、これまでに各機関・組織で進められてきた核融合アウトリーチ活動を踏まえて、核融合発電の社会受容性を高めるような「広義の意味での」アウトリーチ活動を進める上での課題と、そのためのヘッドクォーターの持つべき機能に関して議論する。
大場 恭子
no journal, ,
日本原子力学会倫理委員会のの活動概要および技術者倫理教育における事例集意義を述べた後、2016年に日本原子力学会倫理委員会が発行した事例集である「東日本大震災における原子力分野の事例に学ぶ技術者倫理」について紹介する。
西村 新*; 岡野 邦彦*; 池辺 靖*; 大場 恭子; 笠田 竜太*; 坂本 隆一*; 澤 直樹*; 石井 康友*; 柏木 美恵子*; 竹永 秀信*; et al.
no journal, ,
核融合炉の実現を目指し、核融合原型炉の設計に関わる研究、開発などの項目を検討するために核融炉原型炉開発のための技術基盤構築の中核的役割を担うチームが設置される中、核融合科学技術委員会の下に原型炉開発戦力タスクフォースが設置された。このタスクフォースで議論された原型炉に向けたAction Planについて発表する。
大場 恭子
no journal, ,
福島第一原子力発電所事故について、「事故発生当初に想定されていたさらなる破局を防いだ行為(事故の中の良好事例)」に注目し、レジリエンスエンジニアリングを参照しながら、分析、検討を行った。本稿では、それらの研究成果から、Respondingの重要性と、組織レジリエンスを実現する4能力を発揮するために管理すべき要素(背後要因)についての検討について述べる。
吉澤 厚文*; 國頭 晋*; 大場 恭子; 北村 正晴*
no journal, ,
2011年3月11日に発生した東日本大震災により、15:40全交流電源喪失となった福島第一原子力発電所5号機は、9日後の同20日14:30冷温停止を達成した。本稿では、この5号機の冷温停止までの過程を、現場で事故対応をした人々の行動に着目して振り返りを行った。具体的には、レジリエンスエンジニアリング手法を参照し、そのコア能力の一つであるRespondingが5号機の冷温停止までの過程のなかでどのように発揮されていたのかを分析し、冷温停止を可能とした重要項目の抽出を試みたものである。
大場 恭子; 吉澤 厚文*; 北村 正晴*
no journal, ,
技術が進歩する中、より高い安全を目指し、さまざまな対策を取ることは技術を担う者の責務であり、そうした努力の結果、事故やトラブルの規模や頻度は、減少傾向ある。しかしながら、事故・トラブルはゼロにすることは困難であり、また同時に現状の安全に安住し、努力を怠ったならば、たちまち現在の安全状態が崩れることは容易に推測できる。前報では、乗客および乗員の安全を日々意識せざるをえない運輸業界が、安全向上策の一貫として行っている事故・トラブル事例を活用した使命感や危機意識維持の施策のひとつである事故展示館調査結果を報告した。その知見を受けて本報告では、原子力産業における福島事故以前の事故・トラブルの活用調査結果および、危機意識の維持(慢心への警鐘)、安全への責任の再認識、使命感醸成等にフォーカスした原子力のより高い安全に向けた福島事故遺産の活用方法について検討する。
吉澤 厚文*; 大場 恭子; 北村 正晴*
no journal, ,
福島第一原子力発電所事故の教訓を受け、新規制基準では深層防護の独立性を高める等の対策が採られている。しかし、津波による電源喪失等で発電所の安全機能が失われた中、最悪シナリオを食い止める唯一の手段となった現場の臨機応変な行為(レジリエンス)についての分析は十分になされていない。本稿では、レジリエンスを発揮するために必要となるSafety-IIを意識したアプローチに基づいた安全向上方策について提言する。
大場 恭子; 吉澤 厚文*; 北村 正晴*
no journal, ,
レジリエンスエンジニアリングでは、安全を実現するために必要となる4つのコア能力を定義している。本研究では、東日本大震災時に、災害を軽減した事例に注目し、有効に機能した施策が平時になぜ行われたのかに注目し、それらを実現するためのコア能力を発揮した背後要因(管理すべき要素)について検討した結果、既存の研究に上げられている要素に加え、さらなる土台となる、組織文化(Corporate Culture)や社会環境(Social Environment)の必要性を得た。
大場 恭子; 吉澤 厚文*; 北村 正晴*
no journal, ,
原子力施設の安全の考え方の基本である深層防護は、顕在化されたリスクの除去および予防型アプローチによって安全を確保しようとするSafety-Iに近い考え方である。他方、Safety-IIは、Safety-Iの必要性を認めた上で、破局を避けることを目的とした安全概念である。本稿では、深層防護に基づいた取り組みの歴史と現状を整理するともに、さらなる安全に向けてSafety-IIの必要性を述べる。
