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川妻 伸二; 中井 宏二; 鈴木 義晴; 加瀬 健
QST-M-2; QST Takasaki Annual Report 2015, P. 81, 2017/03
原子力施設の緊急時対応や廃止措置のためのロボットに使用される市販半導体素子の耐放射線性を評価した。福島第一原子力発電所事故の直後、市販半導体の耐放射線性評価と管理方法に関するガイドラインの作成が試みられた。その際に用いられたデータは、高放射線量かつ高汚染環境下で使用される力フィードバック型サーボマニピュレータ開発の一環として開発された古いデータベースであった。耐放射線性はかなり保守的に評価された。その理由は、主としてシリコンを母材とする古い半導体のデータであったためである。現在、ガリウム・ヒ素を簿在とする半導体が主流になりつつあり、耐放射線性もより高いと期待される。そのため、現在、市販されている半導体の照射試験を行い、耐放射線性の評価を行った。
綿引 政俊; 赤井 昌紀; 中井 宏二; 家村 圭輔; 吉野 正則*; 平野 宏志*; 北村 哲浩; 鈴木 一敬
日本原子力学会和文論文誌, 11(1), p.101 - 109, 2012/02
プルトニウムの燃料設計技術開発や製造技術開発に用いられたグローブボックス等の設備を更新等のため解体撤去する場合には、設備をビニール状のシートで構成したグリーンハウスで覆い、その中で空気供給式防護具を装着した作業者が解体工具を用いて解体することになる。プルトニウム燃料技術開発センターでは、これまでさまざまなGBの解体撤去作業を実施してきており、その過程で多くの知見を蓄積してきた。そしてこれらの実績等から、以降にGB等を解体実施する際には、それまでの課題を摘出し、解体撤去作業時の安全対策等の改良、改善を常に行ってきた。本技術資料では、グリーンハウス方式によるグローブボックス解体撤去工法について取り組んできた改良、改善について報告する。
北村 哲浩; 中井 宏二; 滑川 卓志; 綿引 政俊
Nuclear Engineering and Design, 241(7), p.2614 - 2623, 2011/07
被引用回数：5 パーセンタイル：36.88(Nuclear Science & Technology)レーザレンジファインダにより復元した三次元作業空間情報に基づき、マニピュレータアームを遠隔操作する遠隔コントロールシステムを開発した。本システムのパフォーマンスを評価するため、モックアップ機器を用いて遠隔操作を行い、カメラ映像のみの遠隔操作方式と比較した。また、操作者の印象を収集し、NASA TLXテストを行うことにより、遠隔操作時の操作者のストレスを調査した。その結果、本システムはカメラ映像のみを用いたものに比べ、操作時間が短く、操作者に与えるストレスも小さいことがわかり、遠隔操作時の視認性を高めることを確認した。
家村 圭輔; 中井 宏二; 綿引 政俊; 北村 哲浩; 鈴木 一敬; 青木 義一
デコミッショニング技報, (43), p.2 - 9, 2011/03
プルトニウム燃料第二開発室は、燃料製造施設としての役割を終了し、初期の目的を達成した。現在は、施設を廃止措置していくため、燃料製造等で発生したスクラップなどの施設内に残っている残存核燃料物質を有効活用するための処理作業等を進めている。一方、当該施設は高経年化により、建屋付帯設備や燃料製造工程設備グローブボックスの老朽化が進行しており、施設の保安レベルを維持させるため順次撤去可能な設備から撤去を行う必要がある。この際、解体廃棄物は廃棄体化処理施設が整備されるまで、施設内に保管廃棄し、その後払い出し、施設内に汚染がないことを確認して、最終的に建屋を解体する予定である。
吉元 勝起; 磯前 日出海; 野口 真一; 中井 宏二
動燃技報, (93), p.102 - 108, 1995/03
プルトニウム転換技術開発施設(以下「転換施設」と称する。)は、昭和58年の運転開始以来、設備に改良を加えながら、10年間安定した運転を続け、「ふげん」「常陽」及び「もんじゅ」用原料混合転換粉末約を9ton転換し、燃料製造施設に供給してきた。転換施設では、今後の安定運転の継続のため、平成5年から平成6年にかけて約1年間の計画停止を実施し、設計時に計画の耐用年数を経過した焙焼還元炉及び廃液蒸発缶を中心とした更新工事を実施した。更新方法についても従来の機器を納めているグローボックス全体を更新するものではなく、グローボックスのパネルを取り外して内装機器だけ更新するパネル取り外し法を採用し工期の短縮、放射性廃棄物の低減及び被ばくの低減を図った。本工事の成果として焙焼還元炉の材質変更に伴なう加熱性能改善による製品粉末の物性の向上、焙焼還元炉の耐用年数の延長、廃液蒸発缶の材質変更による耐食性の向上、自動運転制御による運転昨日の向上および運転時間の短縮を図った。
川妻 伸二; 岡田 尚; 福嶋 峰夫; 中井 宏二; 三村 竜二; 金山 文彦
no journal, ,
福島第一原子力発電所事故は、巨大津波襲来、全電源喪失、炉心溶融、さらには水素爆発、放射能の大量漏えい、高線量率環境等、我が国では経験のない事象が相次ぎ、事故の収束・復旧作業には困難を極めている。原子力機構では事故直後より、政府と東京電力の福島原発事故対策統合本部リモートコントロール化プロジェクトチームに参画するとともに、所有していた原子力災害ロボット等の改造、整備、提供等の遠隔操作技術にかかわる福島第一原子力事故対応を実施してきた。本稿では、これまでの支援の概要を報告する。
中道 晋哉; 北村 哲浩; 梁川 千尋; 中井 宏二; 岡田 尚; 浅妻 新一郎; 嘉代 甲子男
no journal, ,
核燃料設備の解体撤去に関連して、MOX燃料製造設備をプラズマ切断する際に生じるMOXエアロゾルの粒径分布を把握するとともに施設フィルタの捕捉性能を確認する実験を行った。核燃料物質で汚染した金属片をプラズマ切断した際、発生するMOXエアロゾルの放射能基準空気力学的中央径(AMAD)は約6
mで標準偏差(
)は1.9であった。また、PuO
粉末密度である11.5g/cm
の値を用いて計算した重量基準中央径(MMD)は、約1.8mで、これらの値は過去の類似の報告例よりも若干大きな値を示した。プラズマ切断時に発生するエアロゾルのHEPAフィルタ捕捉については、フィルタの後ろ側にろ紙を設置し、フィルタの面及びろ紙の放射能を測定した結果、ともに検出下限値未満であり、十分に捕集されていることが確認できた。
岡田 尚; 川妻 伸二; 福嶋 峰夫; 五十嵐 幸; 中井 宏二; 三村 竜二; 金山 文彦
no journal, ,
平成23年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震とその後の津波の影響により、東京電力福島第一原子力発電所は全電源喪失,炉心冷却不能と言う事故が発生した。日本原子力研究開発機構では保有する原子力災害ロボットの改造及び
線可視化装置等を開発する等、東京電力を支援してきた。本稿では原子力災害ロボット緊急対応状況とその教訓及び線可視化装置による支援状況について述べる。
岡田 尚; 中井 宏二; 五十嵐 幸; 川妻 伸二
no journal, ,
原子力機構は放射能汚染環境下でのロボット操作を支援するため遮へい操作ボックスや線可視化計測装置等を搭載したロボットコントロール車を開発整備し、福島第一原子力発電所事故対応への協力を実施。
西村 昭彦; 羽成 敏秀; 中村 将輝; 松永 幸大; 下村 拓也; 大道 博行; 中井 宏二; 山田 大地; 井崎 賢二; 川妻 伸二
no journal, ,
平成27年度の原子力機構での夏期休暇実習生制度の実施内容のうち、遠隔技術として深く関連する要素技術としてロボット技術及びレーザー応用技術について実施報告を行う。廃止措置技術の中核となる遠隔技術開発では、ロボット、放射線計測、レーザー応用等の幅広い先端技術に取り組める人材を養成することを目的とする。ロボットについては、原子炉構造に合わせた特殊形状のロボット開発が福島原子力発電所の現場で進められている。これまで、原子力機構でも遠隔操作可能なロボットを開発した。これは、移動のためのクローラと作業のためのアームを備えている。この基本機能とその操作に習熟する学習内容とした。また、高出力レーザーの適用はロボットへのセンサー搭載に続く先のことになる。レーザー切断が可能となれば、加熱による溶融と高速ガスによる溶融部分の除去により切断が進むことを模擬実験により学習した。平成28年度は楢葉地区での活動に傾注する。このため、大学・高等専門学校側の教育内容と受け入れ側である原子力機構の実施内容の刷りあわせが重要である。
川妻 伸二; 中井 宏二; 生井沢 賢
no journal, ,
安全統括部保安管理課緊急時遠隔機材整備運用チームが原子力災害対策特別措置法を想定して整備を進めているロボット等の遠隔機材の名称,概要,緊急時の出動イメージを、展示パネル,ビデオ映像を用いて来場者に説明を行う。紹介予定の遠隔機材は以下の通り。ロボット(J-4: 偵察ロボット, J-5: サブクローラ付き偵察ロボット, J-6: 重量物運搬ロボット, J-7: 重量物運搬ロボット)、車両(RC-3: ロボット運搬・操作車, RC-4: 遮蔽体付ロボット操作車, RC-5: リフト付ロボット運搬車)、線可視化装置(-eye III(低線量用), -eye IV(車載用), -eye V(中線量用), -eye VI(高線量用: 製作中)、小型ヘリ(水中ロボット(ROV), 耐放射線性カメラ)
