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森 愛理; 高原 省五; 吉田 浩子*; 眞田 幸尚; 宗像 雅広
Health Physics, 117(6), p.606 - 617, 2019/12
被引用回数：0 パーセンタイル：100(Environmental Sciences)On 1 April 2017, evacuation orders in large areas were lifted. To estimate external radiation doses to children after returning to these areas, a dose estimation model based on a probabilistic approach has been developed. Validation of the model in an area for which individual personal dosimetry measurements were available show that it is valid for infants, kindergarteners, 3rd to 6th grade elementary school students, and junior high school students. As a result of our estimations, 95th percentile doses to all age groups were less than 20 mSv y
in period from 2017 to 2020 and in all areas. Doses in some areas were less than 1 mSv y, which is the long-term dosimetric target set by Japanese government. It is noted that our results are preliminary. To estimate doses to the children precisely, further considerations for assumptions and limitations on the environmental contamination conditions and behavioral patterns of children will be needed.
吉田 浩子*; 松田 規宏; 斎藤 公明
Journal of Environmental Radioactivity, 187, p.32 - 39, 2018/07
被引用回数：9 パーセンタイル：59.54(Environmental Sciences)In order to estimate residents' external dose due to radionuclide exposure resulting from fallout deposit on the ground, the shielding and dose reduction effects provided by structures such as houses and workplaces are taken into account as most individuals spend a large portion of their time indoors. Soon after the Fukushima Daiichi Nuclear Power Plant (FDNPP) accident, several measurements and calculations were performed to obtain specific reduction factors for Japanese settlements due to this lack of data. This research reviews previous studies that determined factors such as, shielding factors, protection factors, reduction factors, and location factors and summarizes specific results for Japan. We discuss the issues in determining these factors and in applying them to estimate indoor dose. The contribution of surface contamination to the indoor ambient dose equivalent rate is also discussed.
宮村 浩子; Hu, H.-Y.*; 吉田 雅裕*; 大坐畠 智*; 中尾 彰宏*; 高橋 成雄*
信学技報, 112(463), p.577 - 582, 2013/03
オーバーレイネットワークに代表されるスケールフリーなネットワークの可視化手法について報告する。ソーシャルネットワークなどのネットワーク構造の可視化が近年盛んに行われているが、これらに用いられる一般的なネットワーク可視化手法は、頂点に接続する辺の個数分布に大きな偏りのあるスケールフリーなネットワークを可視化する際、ネットワークの接続関係やトラフィックの解析のしやすさという点で効果的とはいえない点がある。そこで本報告では、このネットワーク特有の次数分布とクライアントカスタマ関係に関する特徴を利用した階層構造を用いて、ネットワークを3次元的に描画することで、より利便性のあるデータ解析と可視化を試みる。
宮村 浩子; 吉田 雅裕*; 大坐畠 智*; 高橋 成雄*; 中尾 彰宏*; 川島 幸之助*
no journal, ,
大規模ネットワークデータを可視化するための、マルチレベルグラフレイアウト技術を提案する。大規模データは解析,可視化が難しい。そこで、ネットワークデータの概要を示しつつ、ある領域に焦点を絞り込んだ場合にはその領域の詳細情報を提示するような、多段階の提示を実現する。これによって、大規模ネットワークデータの概要から詳細までをシームレスに観察でき、ネットワークデータの構造解析に利用できる。
高橋 史明; 石森 有; 稲垣 昌代*; 大森 康孝*; 真田 哲也*; 杉野 雅人*; 古川 雅英*; 細田 正洋*; 真辺 健太郎; 矢島 千秋*; et al.
no journal, ,
日本保健物理学会では、自然放射線の測定、各種のモニタリング、線量評価等を専門とする研究者、技術者の12名からなる国民線量評価委員会を平成27年8月に設置した。同委員会では、国内で日常的に受ける被ばく線量評価に関する検討を進めている。第1回会合において、活動方針の議論を行い、国民線量への寄与が大きい大地放射線、宇宙放射線、空気中ラドン及び食品を検討対象の線源とした。また、線量評価に用いるモデルやデータ、生活パターンなど、線量評価への影響因子も検討することとした。さらに、学会として、国民線量評価を将来的にどのように検討していくことが最適かを議論していくことも予定している。日本保健物理学会第49回研究発表会におけるセッションでは、本委員会での活動内容を報告するとともに、研究発表会への参加者と国民線量評価の検討に関する意見交換を行う予定である。
線方向線量率の測定手法の検討山守 諒*; 小林 光*; 本多 祥平*; 吉野 博*; 野崎 淳夫*; 一條 祐介*; 吉田 浩子*; 古田 琢哉
no journal, ,
広範囲の土壌中に放射線源が存在する環境中で、新たに建築する建物内の線量率を予測するためには、その環境での放射線場を理解する必要がある。建物の遮蔽を考える上で、敷地での線量率の情報だけでは不十分であり、どの方向からどの様なスペクトルの放射線が寄与するかという情報が重要である。方向線量率及びスペクトルの測定は、鉛遮蔽体を使用したシンチレータで行えるが、その際の視野角は使用する遮蔽体とシンチレータの形状で異なり、目的に応じて適切に組み合わせる必要がある。本研究では、直径3インチのシンチレータを備えた計測器を用いて、遮蔽体無しの計測値から計測面前に鉛遮蔽板を配置した計測値を差し引きすることで方向線量率を測定する手法を採用する。シミュレーションにより、視野角90度の計測値を得るための最適な鉛遮蔽板の大きさ及び計測面までの距離を調べた。取り回しのために遮蔽版の重さを考慮すると、直径15cmの遮蔽版(10kg)を計測面から3cmの距離に設置する測定手法が最適であることが分かった。
線方向線量測定器の開発山守 諒*; 小林 光*; 本多 祥平*; 吉野 博*; 野崎 淳夫*; 一條 祐介*; 土方 吉雄*; 吉田 浩子*; 古田 琢哉
no journal, ,
広範囲の土壌中に放射線源が存在する環境中で、新たに建築する建物内の線量率を予測するためには、その環境での放射線場を理解する必要があり、フィールドでの方向線量(特定視野角からの線空間線量)の測定が不可欠である。そこで、遮蔽体無しの計測値から計測面前に鉛遮蔽板を配置した計測値を差し引きすることで方向線量率を測定する手法を採用し、測定精度を考慮した上での測定器総重量の軽量化の検討を行った。この検討では、遮蔽板径
、遮蔽板と計測面の距離
を=10, 15, 20cm、=1, 3, 5cmと変化させた12の条件について、各方向から入射する線に対するレスポンスをPHITSで解析した。解析によると、目的とする90
視野に対応する条件が3ケース見つかり、遮蔽版径を大きくするほど測定精度が良くなることが明らかになった。一方で、遮蔽版径を大きくすることは測定器が重くなることを意味し、フィールドでの運用性は悪化する。そこで、十分な測定精度を持つだけでなくフィールドでの運用性も考えた測定器として、直径15cmの遮蔽版(10kg) + 検出器(3.4kg) + 支持具1.0kgの測定器の開発に至った。
武宮 博; 斎藤 公明; 吉田 浩子*
no journal, ,
常磐自動車道(常磐道)は、2015年3月に全線が通行再開したが、高線量地域を通行することから利用者には放射線の影響に関する不安が存在している。我々は、KURAMA-IIと呼ばれる車載型空間線量率を用いて常磐道広野IC-南相馬IC間の空間線量率を連日測定し、結果を広く一般に公開している。これまでに取得した500万点を超える測定データの解析により得られた空間線量率分布及び経時変化傾向に関する知見について述べる。
武宮 博; 斎藤 公明; 吉田 浩子*
no journal, ,
常磐自動車道の広野ICから南相馬ICにかけて歩行サーベイおよび走行サーベイを実施し、走行車線および路肩における空間線量率を測定した。線量率の空間分布および経時変化傾向について報告する。
吉田 浩子*; 篠原 直秀*; 真辺 健太郎; 桧垣 正吾*
no journal, ,
福島第一原子力発電所(FDNPP)事故による避難指示を解除し、今後住民の帰還及び居住を進めていくにあたっては、住家内の汚染状況調査及び居住に伴う線量評価が重要である。本研究では、汚染状況調査の結果を基に、ハウスダストや人の活動により再浮遊したエアロゾルの摂取による内部被ばく線量を評価した。その結果、180
m以下のハウスダストを20mg/日で1日摂取した場合、及びハタキがけにより再浮遊したエアロゾルを吸入した場合、
Csによる預託実効線量はそれぞれ0.9Sv及び3.2Svとなった。また、再浮遊エアロゾルにわずかに含まれる不溶性粒子による線量は確率的に変動するが、その99パーセンタイル値は4.1Svとなった。本発表では、住家のFDNPPからの距離など、住家の特徴と線量の関係についても報告する。
吉田 浩子*; 保田 浩志*; 高橋 史明; 土橋 竜太*; 服部 隆利*
no journal, ,
日本保健物理学会は、国際放射線防護学会(IRPA)の加盟学会であり、国内の放射線防護に関係する研究者や技術者が多く入会している。毎年開催される研究発表会においては、学会の国際対応委員会が最新の動向や情報を学会員に周知するセッションを企画している。平成30年6月に開催される第51回研究発表会では、IRPA理事の吉田氏(東北大学)よりIRPAのタスクグループなどの活動内容が報告される。他、保田氏(広島大学)からは国際放射線防護委員会(ICRP)による航空飛行中の放射線防護に関する刊行物の解説があり、土橋氏(原子力安全研究協会)からは国際原子力機関(IAEA)の安全基準文書に関する最近の検討状況が報告される。原子力機構の高橋は、ICRPによる内部被ばく線量評価に関係する刊行物である放射性核種の職業上の摂取の解説を行う。
吉田 浩子*; 篠原 直秀*; 真辺 健太郎
no journal, ,
福島第一原子力発電所(FDNPP)事故による避難指示を解除し、今後住民の帰還及び居住を進めていくにあたっては、住家内の汚染状況の把握と居住に伴う線量評価が重要である。本研究では、帰還住民の生活を想定し、掃除機がけ、ハタキがけ等の作業を実施した時の再浮遊放射性セシウムの粒径分布及び放射能を測定するとともに、これら測定値に基づき、手を介した経口摂取及び再浮遊セシウムの吸入摂取に対する預託実効線量を評価した。その結果、吸入摂取では、FDNPPからの距離が1.6kmの場合は最大で約4Svであったが、距離が5km以上の場合は1Sv以下となり、線量と距離は逆相関関係にあることが分かった。発表では、経口摂取も考慮した総合的な内部被ばく線量と距離の関係について報告する。
武宮 博; 斎藤 公明; 吉田 浩子*
no journal, ,
常磐自動車道の通行再開以来、広野から南相馬の区間における空間線量率の計測を継続的に実施している。当該区間における空間線量率の空間分布及び経時変化傾向について報告する。
河野 恭彦; 服部 隆利*; 横山 須美*; 中野 裕紀*; 佐藤 紀子*; 工藤 ひろみ*; 野村 直希*; 迫田 晃弘; 内藤 航*; 黒田 佑次郎*; et al.
no journal, ,
これまで日本保健物理学会福島第一原子力発電所事故後のPublic Understandingの取り組みに関する専門研究会内のサブグループ1では、東京電力ホールディングス福島第一原子力発電所事故後、住民に対して、放射線に関する理解の向上を図ることを目的として提供されてきた情報(情報源を関係省庁, 研究所等のウェブサイトに限定)を集約し、それぞれの資料の特徴を明らかにするためのクライテリア(資料の評価方法)の設定方法を検討してきた。本発表では、よりよい情報提供の方法を提示する準備としてこのクライテリアの設定方法を紹介するとともに予備的な調査結果を報告する。さらに今後の本グループの活動展開についても報告する。
迫田 晃弘; 野村 直希*; 内藤 航*; 河野 恭彦; 黒田 佑次郎*; 吉田 浩子*
no journal, ,
福島第一原子力発電所事故後、放射線やリスクに関連する研究者や学会に対して、社会から極めて高い関心が向けられた。これら関連学会の事故前後での活動情報を収集・整理して、どのように変化したのかを体系的に調査検討することは、専門家集団の今後の活動のあり方を考える契機となり、ひいては、有事や平時に学会が社会とどのように向き合うべきか、重要な知見が得られると考えられる。そこで、本研究では、日本保健物理学会を含む6学会の社会に向けた活動情報をウェブサイトから入手し、客観的な指標(対象者, 時期, 内容など)に基づいて整理・評価した。
Kim, M.; Malins, A.; 町田 昌彦; 吉村 和也; 吉田 浩子*; 斎藤 公明
no journal, ,
住民が長く滞在する家屋において、室内の放射線場はどの要因で構成されているかを明らかにすることは、住民の被ばく評価において重要な情報源になる。本研究では、3D-ADRESを活用して、家屋とその周辺環境, 線源分布をモデルより構築し、周辺環境と家屋内の空間線量率の相関関係を調べることを最終目標とし、実測調査を行った。対象地域は、生活圏等に除染が実施された飯舘村の家屋とした。周辺環境の詳細な線源分布を調べるために連続測定が可能なプロッターを用いて空間線量率測定を行った結果、典型的な空間線量率の分布が得られた。
Kim, M.; Malins, A.; 町田 昌彦; 吉村 和也; 吉田 浩子*; 斎藤 公明
no journal, ,
帰還住民が長く滞在する家屋において、家屋内外の空間線量率分布の特徴を明らかにすることは、住民の外部被ばく評価において重要な情報源になる。本研究では、3D-ADRESを活用してシミュレーションより、家屋内の放射線場はどの要因で構成されているかを把握することを最終目標に、連続測定が可能なプロッターを用いて家屋内外の詳細な空間線量率測定を行った。対象地域は飯舘村、浪江町の家屋とし、連続測定を行った結果、家屋内外の典型的な空間線量率の分布が得られた。
吉田 浩子*; 黒田 佑次郎*; 河野 恭彦; 内藤 航*; 迫田 晃弘
no journal, ,
東京電力福島第一原子力発電所事故から9年が経過した。この間、科学的な知見は必ずしも住民の認識と一致しているとは言えず、対話型コミュニケーションを通じて、人々の価値観や懸念を聞き取り、回答を返していく活動が系統的に行われ、確実な実績を積み重ねている事例もある。一方で、活動の成果が一般的に見えにくいこともあり、断片的に行われているに過ぎないと受け止められているものもあるため、事例の整理が未だになされていない状況にある。本専門研究会(PU専研)では、2018年度から2年間にわたり、福島事故後に行われてきたPublic Understanding(科学の公衆理解)促進のさまざまな取り組みを収集・解析することにより、事故後の信頼が失われた状況における科学の公衆理解のあり方や専門家はどのような心構えや態度で公衆に対応すべきか等について議論を重ねてきた。今回のパネルセッションではこれまでのPU専研の活動成果報告をベースに、関連分野から社会学と倫理(ethics)の2人の専門家を招き議論を深める。
Kim, M.; Malins, A.; 町田 昌彦; 吉村 和也; 吉田 浩子*; 斎藤 公明
no journal, ,
家屋の線量低減係数は一般的に家屋内外の限られた数の代表地点における空間線量率を測定して求められる。実際には家屋外の空間線量率は場所により様々に変化するため、空間線量率の正確な分布を取得し、家屋外線源が与える放射線場が、どのように家屋の存在により減衰するかを詳細に調査し線量低減係数の性質を明らかにすることが望まれる。本研究では、空間線量率の連続測定が可能なプロッターを利用し、得られた家屋周囲の空間線量率分布情報を基に線量低減係数を求めた。その結果、家屋周囲のどのような地点に着目するかによって、線量低減係数は有意に変化することが分かった。
吉田 浩子*; Kim, M.; Malins, A.; 町田 昌彦; 吉村 和也
no journal, ,
現存被ばく状況において、より適切に被ばく線量推定を行うにあたっては住民の滞在時間がもっとも長い住家屋内の空間線量率の評価が重要であり、そのためには、線量低減係数について適正な値を用いることが必要である。我々は2012年からこれまでに旧・現避難指示区域の木造住家約150軒について住家内外の放射性物資の分布状況を調査し、住家周辺の数値から線量低減係数を評価してきた。本発表では、2012-2013年(除染前, 除染直後)及び2019年に評価した線量低減係数を比較し、その経時変化について報告する。
吉田 浩子*; 黒田 佑次郎*; 河野 恭彦; 内藤 航*; 迫田 晃弘; 野村 直希*
no journal, ,
福島第一原子力発電所事故(福島事故)とその後の復旧過程を含む経験から、放射線のリスクについて一般公衆の理解を促進すること及び一般公衆における放射線防護(RP)文化を醸成・育成することの重要性が強調されている。本発表では、福島事故直後に日本保健物理学会有志によって行われた「日常生活における放射線に関する質問と回答(Q&A)」活動及び復旧期にRPやヘルスケアなどさまざまな専門領域の専門家と地方自治体担当者のグループによって作成された「暮らしの手引」を例にとり、一般公衆における放射線防護(RP)文化の醸成・育成におけるRP専門家の役割を議論する。
