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論文

原子力事故後の家屋内におけるさまざまな部材の拭き取り効率調査

森 愛理; 石崎 梓; 普天間 章; 田辺 務; 和田 孝雄; 加藤 貢; 宗像 雅広

保健物理(インターネット), 54(1), p.45 - 54, 2019/04

Large quantities of radionuclides were released as a result of Fukushima Daiichi Nuclear Power Station accident. It is known that these radionuclides contaminated inside houses as well as outdoor environment. Considering the radiation protection of residents after a nuclear power station accident, it is important to know the influence of radionuclides inside houses to radiation dose to residents. In this study, we investigated removal factors and fractions of fixed contamination of various materials inside houses in Okuma Town, Futaba Town, and Namie Town to assess the contamination level inside house appropriately. Nine kinds of materials, fibers, woods (smooth), woods rough), glasses, concretes (smooth), concretes (rough), plastics, PVCs and metals, were used in examinations. The lowest and the highest removal factors were 23% - 16% of woods (rough) and 79% - 7.7% of glasses, respectively. Removal factors of all materials were higher than 10% which is recommended by Japanese Industrial Standard. The negative correlation was found between removal factors and fractions of fixed contamination. Using this correlation, the decontamination factor, which means the ratio of the activity removed from the surface by one smear sample to the activity of the total surface activity, was proposed. The air dose rate from the contamination inside house was calculated using obtained decontamination factors and removal factor of 10%. In the case using the removal factor of 10%, the air dose rate derived by indoor contamination was approximately 2 times higher than the case using obtained decontamination factors. We found that the air dose rate derived by indoor contamination was much lower than the air dose rate outside house, and the influence of indoor contamination on the external exposure was small.

報告書

帰還困難区域の家屋における様々な部材の汚染低減試験

森 愛理; 田辺 務; 和田 孝雄; 加藤 貢

JAEA-Technology 2017-006, 38 Pages, 2017/03

JAEA-Technology-2017-006.pdf:2.98MB

福島第一原子力発電所事故により大量の放射性物質が環境に放出され、近隣の市街地や森林等が汚染された。家屋や学校等の周辺の除染は国および地方自治体により進められているが、住環境にある壁や床、窓等については公的な除染が行われていない。本試験では、容易に実施できる作業により効果的に汚染を低減する手法を整備するため、住環境にある様々な部材に対し拭き取り等の試験を行った。試験を実施した部材は繊維類、木材類、ガラス類、コンクリート類、プラスチック類、塩化ビニル類、金属類、その他である。各部材は旧警戒区域(現在の帰還困難区域)内の実家屋から採取しており、事故により放出された放射性物質で汚染されたものである。これらの部材に対して乾式の手法(吸引、拭き取り、吸着、剥離)、湿式の手法(拭き取り、ブラッシング、表面研磨、洗濯)、および物理的な手法(剥離)を適用することで、簡易で効果的な汚染低減手法を検討した。試験の結果、一般的に水の浸透性が低い部材(ガラス、コンクリート、プラスチック、塩化ビニル、および金属)については湿式の手法(拭き取り、表面研磨、またはブラッシング)を用いることで高い汚染低減率が得られることがわかった(90%程度)。一方で水の浸透性がある木材の場合は剥離用塗料が比較的効果的(汚染低減率60%-70%程度)であった。このほか補足的データとして、洗剤の性質による汚染低減率の違い、および剥離用塗料の擦り込みの効果についても検討を行った。最後に、これらの結果を踏まえ最適であると考えられる手法をまとめた。

報告書

砂利の除染試験; 敷砂利及びバラストの効果的な除染方法の確立

加藤 貢; 田辺 務; 梅澤 克洋; 和田 孝雄

JAEA-Technology 2016-004, 129 Pages, 2016/03

JAEA-Technology-2016-004.pdf:20.42MB

東京電力福島第一原子力発電所の事故により、放射性物質が環境中に飛散したため、空間線量率を下げるべく除染作業が進められている。このうち、住宅、公共施設、墓地、軌道等に敷いている砂利について、物理的な複数の方法により除染試験を行った。試験としては、材質や形状の異なる各砂利に対し、摩砕やブラスト等の除染効果の可能性がある機器を用いて、作業性や安全性における合理的かつ高い除染効果が得られる除染方法を確立することを目的とした。試験結果から、砂利の特徴に応じた除染方法による適用性と除染効果(低減率)を確認できた。一括りに砂利といっても特徴があるため、砂利の特徴に応じた除染方法を選択する必要があることが分かった。また、同じ場所から採取した砂利でも個々の汚染状態に大きなバラツキがあることも分かったため、除染前後の測定では、汚染状態のバラつきに応じた手法と手順、仕様を採用することが肝要である。

論文

高速炉の誕生

柳澤 務; 田辺 裕美

日本原子力学会誌, 49(7), p.499 - 504, 2007/07

ウラン資源の有効活用や環境負荷低減等の観点から高速炉の実用化への期待が高まっている。そこで日本原子力学会誌「高速炉の変遷と現状」の企画の第1回として、高速炉の誕生の歴史を中心に述べる。高速炉は原子力平和利用技術開発の当初から原子力発電の本命として開発が進められてきた。効率よく増殖を行うために、主たる核分裂には高速中性子が、燃料として中性子再生率の高いプルトニウムが、また冷却材として液体金属が選択された。実炉としては1946年に臨界に達した米国のクレメンタイン炉が最初である。そこでの経験に基づいて、高速増殖実験炉としてEBR-Iが建設され、1951年8月に臨界を達成するとともに、同年12月には発電にも成功し、さらにその後燃料の増殖も確認された。EBR-Iの成果は、(1)高速炉が熱中性子炉と同様に制御可能であること,(2)液体金属が冷却材として有用であること,(3)増殖が理論だけでなく現実に可能であることを実証したことであり、その後の各国での高速炉開発につながっていった。

論文

Investigation of Radioactive Inventory in the TRU Solid Wastes Generated from the Tokai Reprocessing Plant

榊原 哲朗; 田辺 務; 高橋 邦明; 圷 茂; 小嶋 裕; 坂下 章*; 黒田 一彦*

Proceedings of International Waste Management Symposium 2005 (WM 2005), 0 Pages, 2005/00

TRU廃棄物の放射能濃度決定方法の検討に資するため、東海再処理施設から発生する雑固体廃棄物中の核種組成・放射能濃度を調査するため、実廃棄物のサンプリング・分析計画を立案した。その計画に基づき一部のサンプルを取得し分析した。

論文

「低レベル放射性廃棄物管理プログラム」と環境保全対策

山下 照雄; 米谷 雅之; 小圷 正之; 田辺 務; 宮本 泰明; 武田 誠一郎

サイクル機構技報, (16), 37- Pages, 2002/00

サイクル機構技報 第16号(平成14年9月発行予定)に、「技術報告」として「低レベル放射性廃棄物管理プログラム」及び環境保全対策に関する事項を報告する。

報告書

施設の解体・撤去に伴う廃棄物発生量積算評価-東海事業所及び人形峠環境技術センター-

菖蒲 康夫; 田辺 務; 高橋 邦明; 武田 誠一郎

JNC-TN8420 2001-008, 134 Pages, 2001/07

JNC-TN8420-2001-008.pdf:4.4MB

サイクル機構から発生する全ての放射性廃棄物について、発生から処理・処分に至る廃棄物管理の全体計画(「低レベル放射性廃棄物管理プログラム」)の検討、並びに国における低レベル放射性廃棄物処分に関する安全基準等の策定に資するためのデータ整備を目的とし、東海事業所及び人形峠環境技術センターの管理区域を有する施設(以下、「核燃料施設」という)の解体・撤去に伴い発生する廃棄物量の調査・評価を行った。東海事業所及び人形峠環境技術センターの核燃料施設の解体廃棄物量は、以下の通りである。(1)東海事業所 東海事業所の核燃料施設の解体に伴う廃棄物量は、総量約1,079,100トンである。その内訳は放射性廃棄物相当が約15,400トン、放射性廃棄物として扱う必要のない廃棄物相当(クリアランスレベル以下相当及び非放射性廃棄物相当)が約1,063,700トンである。(2)人形峠環境技術センター 人形峠環境技術センターの核燃料施設の解体に伴う廃棄物量は、総量約112,500トンである。その内訳は放射性廃棄物相当が約7,800トン、放射性廃棄物として扱う必要のない廃棄物相当(クリアランスレベル以下相当及び非放射性廃棄物相当)が 約104,700トンである。

口頭

JAEAにおける環境汚染の修復に向けた除染技術の取組; 除染モデル実証事業の成果; Cグループ

田辺 務; 和田 孝雄; 飯島 和毅

no journal, , 

日本原子力研究開発機構は、内閣府委託事業として警戒区域等に指定された11市町村で除染モデル実証事業を進めてきた。このうち福島第一原子力発電所の南側の警戒区域を含む4市町村(大熊町,川内村,楢葉町,広野町)で実施したCグループ除染モデル事業の概要について、ポスター発表により報告する。除染モデル実証事業では、除染事業を滞りなく実施でき、(1)試行技術も含めた除染技術の除染効果及び空間線量率の低減効果、(2)除去物の発生量と仮置き方法、(3)作業員の被ばく量等を確認できた。

口頭

JAEA福島環境安全センターにおける除染活動にかかわる経験・教訓,2; 除染モデル実証事業

川瀬 啓一; 加藤 貢; 飯島 和毅; 森 英治; 梅澤 克洋; 田辺 務

no journal, , 

原子力機構では、福島県における環境修復に向けた除染活動にかかわる取組みを実施している。本報告では、広範囲の本格的な除染を実施する前に区域を限定して取り組んだモデル実証事業での除染活動での技術経験について報告するとともに、そこから得られた教訓について紹介する。

口頭

環境修復に関する活動について; JAEAにおける除染モデル実証事業; 概要と今後の取り組み

田辺 務

no journal, , 

原子力機構(JAEA)では、環境汚染の修復に関する活動として、福島県の警戒区域,計画的避難区域内11市町村において、除染モデル実証事業を実施した。バックエンド夏期セミナーでは、その事業概要及び今後の取り組について、口頭発表するものである。発表の概要は、環境汚染の修復に向けた福島環境安全センターの主な取り組みや事業のねらい、除染計画策定にあたっての基本的な考え方や除染モデル実証事業全体の流れを説明するとともに、除染モデル実証事業を通じて、得られた技術経験や浮き彫りにされた課題等を紹介する。

口頭

The Development of a new "Water Monitoring Car"

梅澤 克洋*; 加藤 貢; 田辺 務; 和田 孝雄

no journal, , 

新しい水モニタリング装置-モバイル型・1台の車両へのオールインワン型の水モニタリング車の開発に取り組んできた。本研究開発は、福島において、水中の放射能濃度測定のニーズ(たとえば、農業用ため池や、家庭に引かれた飲料用の沢水)に基づいて行われたものである。このモニタリング車は、サンプルを持ち帰ることなく水中の放射能濃度のIn-situ測定, 連続測定, $$^{137}$$Cs及び$$^{134}$$Csの定量のための$$gamma$$線波高分析を行えるように設計している。このモニタリング車を使用することにより、福島の住民のため、さまざまな環境条件下で水中の放射能濃度測定を行うことができる。このシステムの測定器はGe半導体検出器である。Ge半導体検出器のエンドキャップ周囲にはスパイラルチューブがある。鉛の遮へい体は、チューブの周囲のみ10cmの厚さで設置され、システム全体の軽量化を図っている。測定対象の水は、水源からポンプとホースを用いてチューブまで移送され、チューブの内側を通過し、系外に排水されるような仕組みである。

口頭

避難指示区域内における家屋内の汚染による被ばく線量の評価

森 愛理; 石崎 梓; 田辺 務; 和田 孝雄; 加藤 貢; 宗像 雅広

no journal, , 

福島第一原子力発電所事故により放出された放射性物質の一部は家屋内へ浸入し、家屋の開口部等を中心に家屋内を汚染している可能性がある。家屋内の汚染による被ばく線量を評価するためには、直接法およびスミア法といった手法により家屋内の床や壁等の表面汚染密度を測定する必要がある。直接法では対象物の周囲の汚染も測定されることから、家屋の壁面等の汚染の測定にはスミア法が適している。しかしスミア法の拭き取り効率をJISで定められた10%とすると、汚染を過大評価する可能性がある。よって本研究では、家屋内汚染状況調査および拭き取り効率等の調査結果から家屋内の表面汚染密度を計算し、得られた汚染分布をもとに家屋内の汚染による被ばく線量を評価した。

口頭

Rapid measurement of air dose rate surrounding roads in Fukushima evacuation zone by vehicle-borne survey with different height mounted detectors

竹安 正則; 武石 稔; 依田 朋之; 三枝 純; 小泉 仁*; 田辺 務

no journal, , 

道路周囲の空間線量率調査は、道路通行に伴う被ばく線量の低減計画策定のために重要である。これまで調査は、車あるいは人により測定で行っていた。しかし、車による測定では道路が主な測定ターゲットであり、人による測定では長時間測定のためマンパワーが必要であった。本研究では、検出器の設置地上高さの違いに伴い測定視野角が異なることに着目し、異なる地上高さの複数検出器を具備したモニタリング車により、福島県内帰還困難区域内の道路に対してカーボーンサーベイを実施した。この測定方法では、道路とその周囲に起因する空間線量率を弁別して測定することができる。測定の結果、帰還困難区域内道路周囲の空間線量率を測定でき、放射能汚染状況を明らかにすることができた。これらの結果は、帰還困難区域内道路周辺の除染計画策定に有効である。

口頭

オンライン固相抽出/ICP-MSを用いた$$^{90}$$Sr迅速分析法の環境試料への適用

萩原 大樹; 柳澤 華代*; 桑田 遥*; 田辺 務; 植頭 康裕

no journal, , 

本研究の目的は、従来の放射能測定法に比べ、迅速性・簡便性に優れるオンライン固相抽出/ICP-MSによる$$^{90}$$Sr迅速分析法を、緊急時等における環境試料のスクリーニング分析法として確立することである。$$^{90}$$Srは骨に対して高い親和性を有するため、環境試料として骨や殻ごと食べる魚介類に着目し、主成分元素が$$^{90}$$Sr測定に与える影響の把握と解決に取り組んだ。この結果、比較的塩濃度の高い環境試料に対し、標準添加法を用いて添加回収試験を行ったところ、誤差の範囲内で一致した。したがって、より主成分元素濃度の高い環境試料に対しても本法を適用できる見通しを得た。

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