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三上 智; 田中 博幸*; 松田 秀夫*; 佐藤 昭二*; 星出 好史*; 奥田 直敏*; 鈴木 健夫*; 坂本 隆一*; 安藤 正樹; 斎藤 公明
Journal of Environmental Radioactivity, 210, p.105941_1 - 105941_12, 2019/12
被引用回数：21 パーセンタイル：67.06(Environmental Sciences)2011年から2016年にかけて福島第一原子力発電所から80km圏内の撹乱のない多数の測定点で放射性セシウムの沈着量と空間線量率を繰り返し測定し、それらの経時変化の特徴を明らかにした。この地域のバックグラウンド放射線量を除いた平均空間線量率は、2011年6月から2016年8月までの期間中に初期の約20%に減少した。これは主に
Cs(半減期2.06y)の壊変の結果である。空間線量率の減少は放射性セシウムの壊変から予想されるものよりも約2倍早く、この減少の大部分は放射性セシウムの土壌への浸透によるものである。除染されていない土壌におけるCsと
Csの平均沈着量は、ほぼ放射性壊変から予想されるペースで減少していた。すなわち水平方向の放射性セシウムの移動が比較的小さいことを示した。空間線量率と沈着量の測定結果では除染の効果が明らかに観察された。測定点の平均空間線量率は、その詳細な定量分析は今後の課題だが、除染やその他の人間の活動によって約20%減少した。
鈴木 実*; 堺 公明*; 高田 孝; 堂田 哲広
Proceedings of 27th International Conference on Nuclear Engineering (ICONE-27) (Internet), 7 Pages, 2019/05
ナトリウム冷却高速炉の定量的リスク評価として外部ハザード事象における繰り返し多重故障を評価する手法の確立を目的に、火山噴火時に最終ヒートシンクである空気冷却器が降灰によりフィルタ閉塞した際のアクシデントマネジメント策を繰り返し実施する場合を対象に連続マルコフ連鎖モンテカルロ(CMMC)法を用いてプラント動特性解析を実施した。その結果から、本手法を用いることで火山降灰事象のAM策の有効性について時間経過を考慮して評価できることを示した。
鈴木 徹; 曽我部 丞司; 飛田 吉春; 堺 公明*; 中井 良大
日本機械学会論文集(インターネット), 83(848), p.16-00395_1 - 16-00395_9, 2017/04
高速炉の炉停止失敗事象(ATWS: Anticipated Transient without Scram)に対して、原子炉容器内での事象終息(IVR: In-Vessel Retention)の成立性を検討した。検討においては、確率論的評価に基づいて冷却材流量喪失時炉停止失敗事象(ULOF: Unprotected Loss of Flow)をATWSの代表事象に選定した上で、総合的安全解析コードや個別物理モデルを活用して炉心損傷時の事象進展を解析し、事故の機械的影響と熱的影響を評価した。本検討の結果から、原子炉容器は機械的にも熱的にも損傷することはなく、IVRが成立する見通しを得ることができた。
鈴木 徹; 曽我部 丞司; 飛田 吉春; 堺 公明*; 中井 良大
第21回動力・エネルギー技術シンポジウム講演論文集(USB Flash Drive), 4 Pages, 2016/06
The achievement of In-Vessel Retention (IVR) against Anticipated Transient without Scram (ATWS) is an effective and rational approach in enhancing the safety characteristics of sodium-cooled fast reactors. Based on the Probabilistic Risk Assessment (Level 1 PRA) for a prototype fast-breeder reactor, Unprotected Loss of Flow (ULOF), which is one of the technically inconceivable events postulated beyond design basis, can be selected as a representative event of ATWS. The objective of the present study is to show that no significant mechanical energy release would take place during core disruption caused by ULOF, and that thermal failure of the reactor vessel could be avoided by the stable cooling of disrupted-core materials. As a result of the present evaluation with computational codes and physical models reflecting the knowledge on relevant experimental studies, the prospect of IVR against ULOF was obtained.
関 暁之; 斎藤 税; 名古 玄天*; 鈴木 健太; 冨島 一也; 斎藤 公明; 武宮 博
Radiation Protection Dosimetry, 164(1-2), p.97 - 102, 2015/04
被引用回数：4 パーセンタイル：33.25(Environmental Sciences)東京電力福島第一原子力発電所事故によって拡散した放射性物質についての多量かつ多様なモニタリング情報の提供を支援すべく、ソフトウェア基盤を構築した。これらソフトウェア基盤を構築したことにより、モニタリング情報の公開までにかかる労力を効果的に削減することができた。今回の災害に係るモニタリング作業は、今後も数十年続くと考えられ、その作業に係る労力を削減することが課題である。これらソフトウェア基盤は、この課題を解決することが期待できる。
斎藤 公明; 手島 直哉; 鈴木 喜雄; 中島 憲宏; 齋藤 秀俊*; 国枝 悦夫*; 藤崎 達也*
FUJITSUファミリ会論文集(インターネット), 20 Pages, 2009/02
放射線治療の品質保証や先端的治療技術の開発への貢献を目的に、超並列計算によって高精度・高速に患者体内の線量分布を計算できる線量計算システムIMAGINEを研究開発している。IMAGINEの実運用に向け、複数の治療施設から同時に大量の線量計算実行要求を受け付けることが想定されるため、われわれはIMAGINEシステムをグリッド化することで線量計算を分散処理し、線量計算ジョブの待ち時間を最小化することを検討した。本稿では、IMAGINEシステムのグリッド化にあたり生じた課題と、それに対して検討し見いだしたグリッドに対する知見として、プログラミングスキルを必要とせず、容易にアプリケーションのグリッド化を可能とする方式について紹介する。
斎藤 公明; 木名瀬 栄; 鈴木 敏和*; 仲野 高志*; 佐藤 裕一*; 石榑 信人*; 岩井 敏*
保健物理, 42(1), p.38 - 52, 2007/03
日本保健物理学会の「ファントムの開発及び利用に関する専門研究会」は、平成16年度から17年度の2年間活動を行った。ファントムは放射線防護,医療,放射線影響解析等の分野で不可欠なツールとして用いられてきたが、最近の医療画像技術や計算科学技術の発展に支えられて、さまざまなファントムが開発され、その利用は急速に拡大しつつある。本専門研究会では、物理ファントムと数学ファントムの両方を対象として、最新の情報を収集・整理するとともに、ファントムはどうあるべきか、今後どのように使用して行くべきか等の議論を行う場を提供することを目的に活動を行った。本稿では、この活動の中で得られた情報と議論をまとめて前号から2回のシリーズで紹介している。今回は、緊急被ばく医療と体外計測に関する技術的な話題についての紹介,国際放射線防護委員会(ICRP)による標準人データの更新について、また、ICRPが開発を進めている標準人ボクセルファントムの最新情報について関係者からの協力を得て紹介する。さらに、多様化したファントムの使用上の留意点について考察した、ファントムの高度化と標準化に関する議論を取り上げる。
奥 達雄; 古平 恒夫; 深谷 清; 鈴木 雅秀; 田中 泰彦*; 岩館 忠雄*; 鈴木 公明*; 佐藤 育男*
Nucl. Eng. Des., 119, p.177 - 186, 1990/00
被引用回数：5 パーセンタイル：52.84(Nuclear Science & Technology)高温ガス炉圧力容器内低Si21/4Cr-1Mo鋼に関して、安全審査、設工認に資するデータを取得するため、下記の試験を実施した。すなわち、強度と靱性に及ぼす熱、応力中性子照射の影響を明らかにするため、熱時効、応力時効及び中性子照射を行い、主としてシャルピー及び破壊靱性試験により特性評価を行った。その結果、この種のCr-Mo鋼は、劣化の程度は極めてわずかであり、HTTR用材料として適切であることが明らかになった。
藤村 理人; 古平 恒夫; 生田目 宏; 鈴木 公明*
JAERI 1202, 17 Pages, 1971/03
JPDR圧力の中性子照射による脆化を3回の監視試験を行ない、NDT遷移温度の上昇」および上部だなエネルギの低下よりその安全性を評価した。以下に要約すると1、2
10
N/cm
(
1MeV)照射後のNDT遷移温度のシフトは約100
Cである。2、上部だなエネルギの低下は母材、熱影響部、溶着銅の中で溶着銅の吸収エネルギがもっと低いので溶着銅の上部だなエネルギより評価した。その結果110n/cm(1MeV)で40ft、lb(5,3kg、m)を満足することが明らかとなった。以上の検討結果によりJPDR圧力容器はJPDRーII改造後においても使用に充分耐えられることを実証した。
関 暁之; 斎藤 税; 名古 玄天; 鈴木 健太; 冨島 一也; 斎藤 公明; 武宮 博
no journal, ,
原子力機構システム計算科学センターは、原子力規制庁が推進する「東京電力福島第一原子力発電所事故による環境モニタリング等データベースの構築」事業として、事故により放出された放射性物質による環境影響の問題への対策基盤として、関係省庁,自治体が独自に公開している環境モニタリングデータを一元的に集約し、相互比較可能な形式で提供するデータベースを平成25年11月18日より公開した。このデータベースは環境モニタリングデータの他、マップ化データや測定関連資料、解析支援ツールも提供している。
関 暁之; 斎藤 税; 名古 玄天*; 鈴木 健太; 冨島 一也; 斎藤 公明; 武宮 博
no journal, ,
原子力災害が発生した際は、放射性物質の拡散が想定されるため、広域にわたる環境モニタリングの実施が重要であり、さらにその災害対策や現状把握を迅速に行うべく、それらモニタリング結果をできるだけ早く公開することが重要である。そのためには、これら環境モニタリングの実施やその結果の迅速な公開を支援するシステム開発が不可欠である。そこで我々は、東京電力福島第一原子力発電所事故の経験に基づき、環境モニタリング・情報処理・ネットワークコミュニケーションの技術を統合したソフトウェア基盤を構築した。
関 暁之; 斎藤 税; 鈴木 健太; 冨島 一也; 宗像 利彦; 安嶋 拓己; 斎藤 公明; 武宮 博
no journal, ,
環境モニタリングデータおよびその可視化データに関する標準形式を定め、原子力事故からの復興支援の一環として原子力機構や各省庁・地方自治体が測定・収集している環境モニタリング情報を相互比較可能な形式で情報発信した。また、IAEA等との協力を介して、環境モニタリング情報の国際的な共有、可視化を実現する情報基盤を整備した。これによって、今回の事故だけでなくチェルノブイリ等、過去の事故時に測定した環境モニタリング情報との比較を容易にするとともに、今後の復興支援に向けた対策に資する。
鈴木 徹; 飛田 吉春; 堺 公明; 中井 良大
no journal, ,
な炉停止失敗事象(Anticipated Transient without Scram: ATWS)に対して、原子炉容器内終息(In-Vessel Retention: IVR)の成立性を検討した。検討においては、総合的安全解析コードや個別物理モデルを活用して炉心損傷時の事象進展を解析し、事故の機械的影響と熱的影響を評価した。また、解析手法の妥当性について、最新の研究成果を踏まえた評価を併せて実施した。以上より、IVR成立の見通しを得た。
木名瀬 栄; 村上 優子; 高橋 知之*; 鈴木 忠和*; 杉田 武志*; 安藤 真樹; 三上 智; 山本 英明; 斎藤 公明
no journal, ,
原子力機構では、福島復興に資するため、原子力規制庁の放射性物質測定調査委託事業の一環として、環境中の放射性セシウムを起因とした空間線量率の分布状況変化モデルを開発している。開発したモデルを用いて、福島事故30年後の避難指示区域内の空間線量率分布を評価した結果、年間20mSv(3.8
Sv/h)を超えるエリアは、事故5年後に較べ、約20分の1程度に減少することが示唆された。
関 暁之; 鈴木 健太; 高橋 義知; 松原 武史; 首藤 重雄; 斎藤 公明; 武宮 博; 村上 冶子*
no journal, ,
福島第一原子力発電所事故以来、多くの環境モニタリング調査が行われており、これら調査によって得られた測定データは、放射性物質の分布状況の把握や将来予測に不可欠なデータであり、長期にわたり保存されるべき貴重なデータである。しかしながら、これら測定データは、各実施機関の目的にあわせて主にPDFによる独自の形式で公開されており、かつ、各実施機関により独立なサイトで公開しているため、ユーザが利活用しにくい状況だった。そこで、これら測定データを利活用しやすい統一した形式にまとめ、同じシステムからのデータ取得を可能とした環境モニタリングデータベースを構築した。さらに、このデータベースは数値情報だけでなく、ユーザのニーズに合わせてモニタニング情報を分かり易く可視化して情報を公開した。
関 暁之; 鈴木 健太; 高橋 義知; 松原 武史; 首藤 重雄; 斎藤 公明; 武宮 博
no journal, ,
原子力機構は、関係省庁や地方自治体により独自に公開された福島第一原子力発電所事故に由来するデータを自動的に収集するツールを開発して、散在したデータを一元的に集約するとともに、表示形式や精度を統一して相互比較を可能としたデータを作成し、「放射性物質モニタリングデータの情報公開サイト」にてWEB公開している。事故から5年が経過し、多数の環境モニタリングの結果が集約されており、それらを時間的に解析することで、事故後から現在に至るまでどのように放射性物質の分布が変化してきたかを理解するためのコンテンツを新たに追加した。
関 暁之; 鈴木 健太*; 高橋 義知*; 松原 武史*; 首藤 重雄*; 斎藤 公明; 武宮 博
no journal, ,
原子力機構は、関係省庁や地方自治体等により独自に公開された福島第一原子力発電所事故に由来するモニタリングデータを収集し、表示形式や精度を統一して相互比較を可能としたデータを作成し、「放射性物質モニタリングデータの情報公開サイト」にてWEB公開している。これまで事故から6年が経過し、大量の環境モニタリングの結果が集約されてきた。それらをマップ化・グラフ化することで、事故後から現在に至るまでどのように放射性物質の分布が変化してきたかを理解するためのコンテンツを新たに追加した。
関 暁之; 鈴木 健太*; 赤崎 友彦*; 田森 清美; 北村 智子; 杉山 規子; 斎藤 公明; 武宮 博
no journal, ,
福島第一原子力発電所事故から7年が経過したことにより、空間線量率や放射性物質の濃度の時間的な変動を知りたいという要望が多くなっている。また、事故当初から、個人が住んでいる地域や知りたい地域に特化した局所的なモニタリング情報が欲しいという要望があった。これら住人の要望に応えるため、これまでに開発した環境モニタリングデータに関するソフトウェアプラットフォームを用いて、情報システムの改良や開発を実施した。まず時系列的な変化をわかりやすくした可視化情報について、環境モニタリングデータベースに追加した。また、大量の環境モニタリングデータを統計的に解析し、空間線量率や放射性物質の濃度の全体の変化を可視化する環境モニタリングインフォグラフィックスを開発した。さらに、局所的な環境モニタリング情報を地図化・グラフ化できるマッピングツールを開発した。これらの情報システムは、住人の知りたいという要望に応えるだけでなく、今後起こるかもしれない原子力災害への適用も期待される。
鈴木 実*; 高瀬 友基*; 堺 公明*; 高田 孝; 堂田 哲広
no journal, ,
ナトリウム冷却高速炉の定量的リスク評価として外部ハザード事象における繰り返し多重故障を評価する手法の確立を目的に、火山噴火時に最終ヒートシンクである空気冷却器が降灰によりフィルタ閉塞した際のアクシデントマネジメント策を繰り返し実施する場合を対象に連続マルコフ連鎖モンテカルロ(CMMC)法を用いてプラント動特性解析を実施した。その結果から、本手法を用いることで火山降灰事象のAM策の有効性について時間経過を考慮して評価できることを示した。
鈴木 実*; 堺 公明*; 高田 孝; 堂田 哲広
no journal, ,
ナトリウム冷却高速炉の火山噴火による降灰ハザードを対象とした定量的なリスク評価手法の確立を目的に、火山噴火時に最終ヒートシンクである空気冷却器(ACS-AC)が降灰によりフィルタ閉塞した際のアクシデントマネジメント策を繰り返し実施する場合を対象に連続マルコフ連鎖モンテカルロ(CMMC)法を用いてプラント動特性解析を実施した。火山降灰に対するアクシデントマネジメント(AM)策の不確かさをパラメータとして、プラントへの影響を評価した。その結果、ACS-ACのフィルタ閉塞時間を延長することがAM策として極めて有効だと評価された。
鈴木 実*; 川島 雅人*; 堺 公明*; 堂田 哲広; 田中 正暁
no journal, ,
ナトリウム冷却高速炉の外部ハザード事象に対するアクシデントマネジメントの定量的リスク評価手法の確立を目的に、森林火災のアクシデントマネジメント策として煤煙によるフィルタ閉塞に対するフィルタ交換と周辺温度上昇に対する消火活動を想定し、連続マルコフ連鎖モンテカルロ(CMMC)法を用いたプラント動特性解析を実施してリスク評価を行った。その結果から、同事象に対して繰り返し実施するAM策の時間経過を伴う有効性評価が可能であること、および空気冷却を用いる高速炉においては森林火災による周辺温度上昇へのAM対策が重要であることが示された。
