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論文

Interpenetration of rubber and silane coupling agent on an inorganic substrate revealed by spin-contrast-variation neutron reflectivity

熊田 高之; 岩原 大輔*; 西辻 祥太郎*; 阿久津 和宏*; 三浦 大輔; 元川 竜平; 杉田 剛; 鳥飼 直也*; 網野 直也*; 奥 隆之; et al.

Journal of Physical Chemistry C, 128(21), p.8797 - 8802, 2024/05

 被引用回数:0 パーセンタイル:0.00(Chemistry, Physical)

スピンコントラスト変調中性子反射率法を用いて自動車用ゴムタイヤに用いるブタジエンゴムがシランカップリング剤を通じてシリカ表面とどのように結合しているかを調べた。ブタジエンゴムとシランカップリング剤をシリコン基板にコートした後アニールした試料では、シリコン基板表面にシランカップリング剤とポリブタジエンが7:3の比で絡みあった膜が形成されるのに対し、シランカップリング剤をあらかじめコートした後にポリブタジエンをコートした試料では両者の絡み合いが足りないために容易に剥離してしまうことを突き止めた。

論文

Spin glass behavior and magnetic boson peak in a structural glass of a magnetic ionic liquid

古府 麻衣子; 綿貫 竜太*; 榊原 俊郎*; 河村 聖子; 中島 健次; 松浦 直人*; 上木 岳士*; 阿久津 和宏*; 山室 修*

Scientific Reports (Internet), 11(1), p.12098_1 - 12098_8, 2021/06

 被引用回数:9 パーセンタイル:57.92(Multidisciplinary Sciences)

Glassy magnetic behavior has been observed in a wide range of crystalline magnetic materials called spin glass. Here, we report spin glass behavior in a structural glass of a magnetic ionic liquid, C4mimFeCl$$_{4}$$. Magnetization measurements demonstrate that an antiferromagnetic ordering occurs at $$T_{rm N}$$ = 2.3 K in the crystalline state, while a spin glass transition occurs at $$T_{rm SG}$$ = 0.4 K in the structural glass state. In addition, localized magnetic excitations were found in the spin glass state by inelastic neutron scattering, in contrast to spin-wave excitations in the ordered phase of the crystalline sample. The localized excitation was scaled by the Bose population factor below $$T_{rm SG}$$ and gradually disappeared above $$T_{rm SG}$$. This feature is highly reminiscent of boson peaks commonly observed in structural glasses. We suggest the "magnetic" boson peak to be one of the inherent dynamics of a spin glass state.

論文

Upgrade of monitoring and operation systems for the MLF-GCS base on EPICS and CSS

大井 元貴; 酒井 健二; 渡辺 聡彦; 圷 敦; 明午 伸一郎; 高田 弘

JPS Conference Proceedings (Internet), 8, p.036007_1 - 036007_5, 2015/09

J-PARC物質生命科学実験施設(MLF)では、PLC,操作端末(OPI),インターロックシステム,サーバー等で構成されるMLF統括制御システム(MLF-GCS)によって、MLFを構成する様々な機器を統括制御しているが、OPIに使用しているSCADAソフト(iFiX)のOS依存性やバージョン互換性に欠点があった。そこで、これらの問題を解決するため、EPICSをベースに使用したシステムへ更新した。OPIにはControl System Studioを採用し、データベースにPostgreSQLを採用した。新システムは2014年1月から既存のMLF統括制御システムに接続し運用を開始した。7月まで施設運転に供しながら不具合の修正を行い、特に問題なく動作することを確認した。本件では、約7000点のデータと130画面を有する新システムおよびその性能について報告する。

報告書

照射済燃料を浸漬させた人工海水の組成分析

田中 康介; 須藤 光雄; 大西 貴士; 圷 葉子; 吉武 庸光; 山下 真一郎; 関岡 健*; 石ヶ森 俊夫*; 大林 弘; 小山 真一

JAEA-Research 2013-036, 31 Pages, 2013/12

JAEA-Research-2013-036.pdf:3.31MB

東京電力福島第一原子力発電所(1F)の事故では、原子炉の冷却機能維持のために建屋の外部から注水が行われた。その際、緊急措置として一時的に海水が使われ、燃料と海水が有意な時間直接的に接触する状態が生じた。この状態においては燃料から核分裂生成物(FP)等が海水中に溶出することが想定されることから、その溶出・浸出挙動を把握しておくことは、圧力容器,格納容器等構造物の健全性に与える影響を評価する上での基礎的な情報として有用である。そこで、本研究においては、FP等の海水への浸出挙動に係る基礎的な知見を得ることを目的として、照射済燃料を人工海水中で浸漬させて得られた溶液の組成を分析する試験を行った。その結果、海水成分は浸漬試験の前後で大きな変動は確認されなかった。また、浸漬試験後の溶液中における被覆管成分は検出されず、これらの元素の溶出は確認されなかった。FP成分についてはCs, Cd, Mo等が、燃料由来成分についてはU, Pu及びAmがそれぞれ検出された。溶液中で検出された核種において溶出率を評価した結果、地下水を想定した溶液に照射済燃料を浸漬させた試験結果と類似する傾向にあることがわかった。

報告書

東日本大地震のJ-PARC中性子源ステーションに対する影響

酒井 健二; 坂元 眞一; 木下 秀孝; 関 正和; 羽賀 勝洋; 粉川 広行; 涌井 隆; 直江 崇; 春日井 好己; 達本 衡輝; et al.

JAEA-Technology 2011-039, 121 Pages, 2012/03

JAEA-Technology-2011-039.pdf:10.87MB

本報告では、東日本大震災の発生時におけるJ-PARC物質・生命科学実験施設(MLF)の中性子源ステーションの挙動,被害,復旧状況を調査し、本ステーションの緊急事態に対する安全設計について検証する。大震災発生時、MLFでは、幾つかの機器で大きな揺れを検知した後、外部電源が喪失し、全循環システムが自動停止した。水素は設計通り屋外に放出され、機器異常による水銀,水素,放射性ガスの漏えいも生じなかった。一方、激しい揺れは、遮蔽体ブロックのずれ、建屋周辺の地盤沈下による外部供給配管の破断を引き起こした。この配管破断による圧縮空気の圧力低下は、水銀ターゲット台車固定装置などに影響を及ぼしたが、主要機器の大きな破損までは至らなかった。これらの結果は、本ステーションの緊急事態に対する安全設計の妥当性を実証できたとともに、幾つかの改善点も見いだされた。

論文

Influence of Great East Japan Earthquake on neutron target station in J-PARC

酒井 健二; 二川 正敏; 高田 弘; 坂元 眞一; 前川 藤夫; 木下 秀孝; 関 正和; 羽賀 勝洋; 粉川 広行; 涌井 隆; et al.

Proceedings of 20th Meeting of the International Collaboration on Advanced Neutron Sources (ICANS-20) (USB Flash Drive), 6 Pages, 2012/03

本報告では、東日本大震災の発生時におけるJ-PARC物質・生命科学実験施設(MLF)の中性子源ステーションの挙動、被害状況を調査する。大震災発生時、MLFでは幾つかの機器で大きな揺れを検知した後、外部電源が喪失し、全循環システムが自動停止した。水素は設計通り屋外に放出され、機器異常による水銀, 水素, 放射性ガスの漏えいも生じなかった。一方、激しい揺れは遮蔽体ブロックのずれ、建屋周辺の地盤沈下による外部供給配管の破断を引き起こした。この配管破断による圧縮空気の喪失は、圧空シリンダーを用いた固定装置や空気操作弁などに影響を及ぼしたが、主要機器の大きな破損までは至らなかった。これらの結果は、本ステーションの緊急事態に対する安全設計の妥当性を実証した。

論文

Cement based encapsulation experiments for low-radioactive liquid waste at Tokai Reprocessing Plant

菅谷 篤志; 田中 憲治; 圷 茂

Proceedings of International Waste Management Symposia 2011 (WM2011) (CD-ROM), 11 Pages, 2011/02

再処理施設から発生する硝酸Naを主成分とした低放射性廃液は、硝酸性窒素の環境基準の観点から廃棄体に含まれる硝酸イオンの低減化が検討されており、廃液中の硝酸イオンを触媒還元法によって分解した後、セメント固化法で廃棄体化する技術の適用を検討している。本件では、硝酸根分解後に発生する炭酸塩廃液を廃棄体化できることを確認するために実施した200リットル規模での試験結果を報告する。

論文

Development of new treatment process for low level radioactive waste at Tokai Reprocessing Plant

堀口 賢一; 菅谷 篤志; 齋藤 恭央; 田中 憲治; 圷 茂; 平田 利明

Proceedings of 2009 International Congress on Advances in Nuclear Power Plants (ICAPP '09) (CD-ROM), p.9411_1 - 9411_9, 2009/05

使用済燃料の再処理により発生する低放射性廃棄物を安全,効率的かつ経済的に処理することを目的に東海再処理施設内に低放射性廃棄物処理技術開発施設(LWTF)が建設され、現在試運転が実施されている。LWTFにおける処理対象廃棄物は、可燃/難燃性固体廃棄物と低放射性廃液である。難燃性固体廃棄物には材料腐食の原因となる塩素を含んでいる。また、低放射性廃液としては、放射能レベル,化学組成の異なる数区分の廃液が発生し、環境汚染の原因となる硝酸根やセメント固化処理法の妨害物質となる炭酸塩,リン酸などを含んでいる。この施設では可燃/難燃性固体廃棄物に対しては高減容が期待できる焼却処理法を採用し、液体廃棄物の新しい処理法として最終処分費用の大幅な低減化が期待できる核種分離技術を採用した。また、低放射性廃液に大量に含まれる硝酸根の触媒-還元による硝酸根分解法と、廃棄物の高充填を可能としたセメント固化法の開発に取り組んでいる。この技術開発の成果は、近い将来LWTFに導入する予定である。

論文

Innovative oxide fuels doped with minor actinides for use in fast reactors

逢坂 正彦; 三輪 周平; 田中 康介; 佐藤 勇; 廣沢 孝志; 大林 弘; 門藤 健司; 圷 葉子; 石 洋平; 小山 真一; et al.

WIT Transactions on Ecology and the Environment, Vol.105, p.357 - 366, 2007/06

将来高速炉サイクル確立において、マイナーアクチニドの取扱いはキーとなる技術である。マイナーアクチニドのうちおもにアメリシウムを対象として、高速炉用の革新的な酸化物燃料の研究開発を行ってきた。コンクリートセルを改造し、遠隔操作にてアメリシウム含有燃料を製造する設備を整備し、関連する特性評価とともに、照射試験用燃料ピンの作製に成功した。本燃料は現在高速炉にて照射中であり、多くの実用的な成果が期待される。本件で得られた知見を元に、さらに高性能なマイナーアクチニド含有燃料のコンセプトを提案し、基礎的な試験を開始した。

報告書

再処理センター環境保全部環境管理課業務報告書(平成15年度)

小林 健太郎; 圷 茂; 笹山 康夫; 中西 政博; 大曽根 隆; 照沼 知己; 茂垣 為佐男*

JNC TN8440 2005-007, 138 Pages, 2005/07

JNC-TN8440-2005-007.pdf:7.47MB

本報告書は、再処理センター環境保全部環境管理課における平成15年度の業務についてとりまとめたものである。当課は、再処理センター内各施設及び高レベル放射性物質研究施設から発生する低放射性固体廃棄物の処理、貯蔵管理と、使用済燃料の処理に伴い発生するハル等の高放射性固体廃棄物の貯蔵管理を主要な業務としている。また、低レベル放射性廃棄物管理プログラムに関しては、再処理関連廃棄物の所要の対応を行っている。平成15年度の環境管理課の業務については、それら多種多様の廃棄物を計画どおり安全確実に処理及び貯蔵を実施し、以下の成果を得ることができた。1.焼却施設における可燃性廃棄物の焼却は、再処理工場から発生した分に加え、アスファルト固化処理施設の事故により発生し、第2アスファルト固化体貯蔵施設に保管中の分を含めて、合計約58トンを処理した。2.低放射性固体廃棄物の貯蔵管理は、200ℓドラム缶換算で854本相当を受入れ、貯蔵した。低レベル廃棄物処理技術開発施設の竣工時期を考慮すると、貯蔵施設の満杯は回避できる見通しである。3.高放射性固体廃棄物の貯蔵管理は、200ℓドラム缶換算で148本相当を受入れ、貯蔵した。当面、貯蔵施設の管理上の問題はない。4.廃棄物発生量低減化の啓蒙を目的とした廃棄物関連データのイントラホームページへの掲載、低レベル放射性廃棄物管理プログラムの対応等、関連業務についても計画どおり実施した。

報告書

再処理センター環境保全部環境管理課業務報告書(平成14年度)

小林 健太郎; 磯崎 功栄; 圷 茂; 中西 政博; 大曽根 隆; 茂垣 為佐男*; 会沢 秀一*

JNC TN8440 2004-001, 151 Pages, 2004/05

JNC-TN8440-2004-001.pdf:88.84MB

本報告書は、再処理センター環境保全部環境管理課における平成14年度の業務についてとりまとめたものである。本年度は、再処理センター内各施設及び高レベル放射性物質研究施設から発生した多種多様の放射性固体廃棄物を計画どおり安全確実に処理及び貯蔵を実施し、所要の成果を得ることができた。

報告書

JRR-1炉心構造物の放射能インベントリ評価

圷 敦; 岸本 克己; 助川 武則; 島田 太郎

JAERI-Tech 2003-090, 75 Pages, 2004/01

JAERI-Tech-2003-090.pdf:6.83MB

我が国で初めて建設された研究用原子炉であるJRR-1は、1957年から1968年まで運転された後に永久停止された。現在、原子炉本体は安全貯蔵の状態で保存されている。JRR-1施設は当分の間展示室等として使用されるが、いずれJRR-1は解体撤去されると思われる。そこで、将来、JRR-1の解体撤去が計画されるときに備えて、中性子輸送計算コードDORT及び放射化計算コードORIGEN-MDを用いて、原子炉本体の放射能インベントリ計算を行った。その結果、2002年4月時点で、放射能濃度の最も高い機器・構造物は炉心タンクであり、その平均放射能濃度は6.40$$times$$$$10^{5}$$Bq/gであった。また、レベル別に分類した廃棄物量は、低レベル放射性廃棄物が約400kg,極低レベル放射性廃棄物が約14,000kg,放射性物質として取り扱う必要のない廃棄物が約250,000kgと推定された。

論文

Hydration and microstructure of irradiated concretes

柿崎 正義*; 出井 義男; 助川 武則; 圷 陽一; 栗岡 均*; 鈴木 清孝*

日本建築学会構造系論文集, (517), p.1 - 9, 1999/03

本研究は、発電炉の寿命を予測するための基礎資料を得ることを目的に、実際に運転された原子炉で長時間にわたって放射線を照射されたJPDRの生体遮蔽コンクリートの試験体とJPDRと同様の温度条件下におけるモデル試験体の水和特性と微細構造の挙動について究明した。主な結果は、次の通りである。(1)SEM観察の結果、針状結晶は、炉心側試料の方が外側に比べて発達の度合いが大きい。モデル試験体のエトリンガイトとC-S-Hの針状結晶と同じであった。(2)結合水量は、炉心側の方が外側に比べて約5%大きいが、モデル試験体では4~6%大きくなり、JPDRの分析結果と同じ傾向を示した。(3)X線回折による水和生成物は、モデル試験体のときモノサルフェート、Ca(OH)$$_{2}$$のピークが強く検出されており、JPDRの分析結果と一致していた。(4)細孔径分布は、炉心側の方が外側より小さい細孔径が多く存在しており、この傾向はモデル試験体のシール有り(炉心側を想定)の場合とよく一致していた。(5)モデル試験体の水和特性と微細構造は、生体遮蔽コンクリートの結果と特に変化を生じていないという試験結果を裏付けるデータの一つであると考えられる。

論文

Effect of seismic isolation on the tokamak in ITER

常松 俊秀; 難波 治之*; 圷 陽一; 大川 慶直; 薬研地 彰; 武田 正紀*; 矢島 健作*; 新田 義雄*; 小林 健一*; 前田 郁生*; et al.

Fusion Engineering and Design, 41(1-4), p.415 - 420, 1998/09

 被引用回数:4 パーセンタイル:38.34(Nuclear Science & Technology)

ITERトカマクは運転時の熱応力と重力支持並びに耐ディスラプション支持のために従来の大型機器に比べて柔構造になっており、現在の設計は0.2Gの地震力に対する設計がなされている。この設計をさらに大きな地震が想定されるサイトに建設した場合のオプションとして免震の採用が提案されており、本論文では建屋、トカマクを含めた振動解析モデルを使い免震を導入した時のトカマクへの地震力の影響を解析し、その結果から免震採用時の技術的課題を摘出している。

論文

放射線を照射されたコンクリートの環境特性と力学的性質に関する研究

柿崎 正義*; 出井 義男; 助川 武則; 圷 陽一; 畑野 肇*; 栗岡 均*

日本建築学会構造系論文集, 0(488), p.1 - 10, 1996/10

経年変化研究の一環として、長期間運転されたJPDRの生体遮蔽コンクリートの環境並びに力学的特性に関する調査を行った。調査項目の環境特性では(1)中性子及び$$gamma$$線照射量、(2)温度分布、力学特性では(1)圧縮強度、(2)静弾性係数、(3)ポアソン比等についてまとめてある。1)中性子及び$$gamma$$線照射量は、大型発電炉の40年運転時に受けるであろう照射量に相当している。2)コンクリート内の温度分布は、$$gamma$$線照射に伴う$$gamma$$発熱に大きく依存する。3)1$$times$$10$$^{18}$$n/cm$$^{2}$$までの中性子照射量では圧縮強度の低下は認められず、わずかに上昇することが確認された。以上のように実際に使用されてきた生体遮蔽コンクリートの調査から、貴重なデータが得られた。

報告書

JPDR生体遮蔽コンクリートの材料強度特性

出井 義男; 鎌田 裕; 圷 陽一; 鬼沢 邦雄; 中島 伸也; 助川 武則; 柿崎 正義*

JAERI-M 90-205, 62 Pages, 1990/11

JAERI-M-90-205.pdf:1.7MB

軽水型発電炉の主要構造物の一つに生体遮蔽コンクリートがあげられる。建設後27年を経過したJPDRの生体遮蔽コンクリートから試料を採取し強度試験を行い次の結果を得た。(1)コンクリートは大型商用炉の寿命末期の照射量に相当すると考えられる1$$times$$10$$^{18}$$n/cm$$^{2}$$の高速中性子照射を受けている。(2)圧縮強度は建設時の調合強度を上廻っている。また、中性子照射量の増加に伴い圧縮強度の増加が確認された。(3)引張り強度、ヤング係数、ポアソン比等についての材料特性の変化は認められなかった。(4)建設後27年を経過し、実際に使用されたJPDRの生体遮蔽コンクリートの強度の低下は認められなかった。

報告書

$$alpha$$$$beta$$放射能測定の品質管理に係る調査報告; 全$$alpha$$$$beta$$放射能測定装置の特性調査

樋熊 孝信; 圷 憲*; 武藤 重男; 吉田 健一

PNC TN842 85-05, 45 Pages, 1985/12

PNC-TN842-85-05.pdf:1.57MB

作業環境中の表面汚染密度及び空気中放射性物質濃度の測定、評価に使用している全$$alpha$$$$beta$$放射能測定装置について、その性能を調査し、放射能測定の品質管理(QC)を図る。 再処理施設内の放射線管理において、作業環境中の表面汚染密度及び空気中放射性物質濃度の管理は、作業者の外部及び内部被ばくの低減化を図るための重要な項目である。これらの管理における試料の測定は、2種類の全$$alpha$$$$beta$$放射能測定装置を用いて実施している。これらの測定装置は高い測定精度が要求される。 このため、放射能測定に関する品質管理(QC)の一環として今回は、装置に絞りそれらの性能の調査を行い、その装置の使用方法等について提言という形でまとめた。

報告書

再処理施設周辺環境放射線監視年報 1984年(1月$$sim$$12月)

岩井 誠; 圷 憲*; 石田 順一郎; 黒須 五郎; 岡 努*; 須藤 雅之*; 林 直美*; 浅野 智宏

PNC TN844 85-07, 145 Pages, 1985/02

PNC-TN844-85-07.pdf:4.71MB

東海事業所における1984年1月$$sim$$12月の環境放射線モニタリング結果を年報としてとりまとめる。この報告書は,再処理施設の周辺地域において,1984年1月から12月までの期間に,動燃事業団東海事業所で行なった環境放射線モニタリングの結果をとりまとめたものである。 再処理施設周辺の環境放射線モニタリングは,「動燃事業団東海事業所再処理施設保安規程,第5編環境監視」に従い実施されている。本報告には,保安規定に定められた環境放射能および放射線監視項目について,その測定結果を主として掲載した。

報告書

動力炉・核燃料開発事業団東海事業所標準分析作業法; 放出管理編

岩井 誠; 圷 憲*; 宇津 重次*; 細野 輝雄*; 清水 武彦*; 林 直美*; 吉崎 裕一*; 圓尾 好宏

PNC TN852 84-06, 379 Pages, 1984/03

PNC-TN852-84-06.pdf:11.08MB

東海事業所から環境へ放出される排水および排気中に含まれる放射性物質等および公害規制物理の分析法を,本事業所標準分析作業法-放出管理編としてマニアル化した。公害規制物質の分析法はJIS・K-0102に準拠した。 このマニアルは,本事業所標準分析作業放出管理編,PNCT852-79-10(1979年4月)改訂版(第3版)である。改訂に際し,試料の前処理作業および薬品の安全な取扱い方法に主眼を置いた。さらに分析作業中の一般的な安全に関する注意事項についても充実させた。

報告書

再処理施設周辺環境放射線監視年報 1983年(1月$$sim$$12月)

浅野 智宏; 岩井 誠; 野村 保*; 圷 憲*; 下川 雄嗣*; 黒須 五郎; 須藤 雅之*; 石田 順一郎

PNC TN844 84-03, 140 Pages, 1984/02

PNC-TN844-84-03.pdf:5.14MB

この報告書は,再処理施設の周辺地域において,1983年1月から12月までの期間に,動燃事業団東海事業所で行なった環境放射線モニタリングの結果をとりまとめたものである。再処理施設周辺の環境放射線モニタリングは,「動燃事業団東海事業所再処理施設保安規定,第V編環境監視」に従い実施されている。本報告には,保安規定に定められた環境放射能および放射線監視項目についてその測定結果が主として掲載されている。

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