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菰田 文男*; 鈴木 晶子*; 柳澤 和章; 井上 登美夫*
Annals of Nuclear Medicine, 23(10), p.829 - 841, 2009/12
被引用回数：1 パーセンタイル：7.52(Radiology, Nuclear Medicine & Medical Imaging)公的機関だけでなく民間においてもR&D資金の急激な増加が続いてきたのにも拘わらず、市場において新たに承認された薬の数は1990年以来減少している。これは、臨床前試行における動物モデルと臨床試行におけるヒトモデルとの間に大きな阻害要因が存在しそのためにクリティカルパスに隘路が生じてしまっていることが大きな原因である。この障害は、マイクロドーズングに基づくドラッグ開発のモデルチェンジにより取り除くことができると期待されるが、それを可能にするのが放射線を使ったイメージ技術である。しかしながらそれを可能にするには関係方面の共同研究が必須であり、医学校や病院に勤務するクリニカル研究者が一番決定的な役割を演じることになる。本論文では、米国に比較して我が国の研究者は放射線技術を使った研究を駆使しようという積極的態度が見られないばかりか、クリニカル前段階のフェーズにおけるクリニカル研究員の役割が米国と比べると余り大きくないという理由のため、ドラッグ研究活動を大いに推進させようという機会がないということを、計量書誌学的な観点から検証した。
柳澤 和章; 井上 登美夫*; 早川 和重*; 塩足 春隆*; 中村 吉秀*; 松山 和矢*; 永澤 清*
Applied Radiation and Isotopes, 67(7-8), p.1387 - 1391, 2009/06
被引用回数：1 パーセンタイル：10.41(Chemistry, Inorganic & Nuclear)我が国におけるラジオアイソトープ(RI)の経済規模を医学・医療,農業、及び工業利用の一部で調べた。(1)医学・医療利用の検査に使われるRIの経済規模は、1997年では1.7百万ドル、2005年では0.4百万ドルとなった。(2)農業利用分野におけるRI利用は研究開発に4百万ドル、環境防護関係に127百万ドル、そして
Cを使った年代測定に1百万ドルある。これらの合計は、1997年時点で24百万ドル、2005年時点では132百万ドルとなった。農業利用の経済規模は京都議定書の策定以後環境問題に関連した業務の増大で5倍に増加した。(3)我が国の製紙工場におけるRI (
Kr, 
Pm, 
Cr)の利用は間接規模として8,432百万ドルある。
柳澤 和章; 久米 民和*; 幕内 恵三*; 井上 登美夫*; 菰田 文男*; 前田 充*
デコミッショニング技報, (39), p.44 - 61, 2009/03
低レベル廃棄物となった放射性物質が私たちに残してくれた恩恵について考えた。今回は、我が国の工業,農業及び医学・医療における放射線利用の直接経済規模という切り口で、その恩恵の定量化を行った。その結果2006年時点で、工業分野で約2兆円、農業分野で約0.3兆円、医学・医療分野で約1.5兆円となり、放射線利用全体では約4兆円となっていた。放射線利用による恩恵により、私たちはドライブやインターネットを楽しみ、食を楽しめる。核医学による診断や治療で何百万というヒトの命が延命され、生活の質が改善され、痛みや苦痛が和らげられている。放射線利用の恩恵を理解している国民は現状ではそう多くない(20%以下)と思われるが、本報告書が理解の一助となれば幸いである。
柳澤 和章; 井上 登美夫*; 早川 和重*; 塩足 春隆*; 中村 吉秀*; 松山 和矢*; 永澤 清*
Proceedings of 4th International Symposium on Radiation Education (ISRE 2008), p.3_16 - 3_20, 2008/12
2005年における医学・医療分野での放射線利用経済規模は140億米ドルであり、この額は1997年の調査値より17%大きかった。140億米ドルは、国民医療費総額3,010億米ドルの約4.8%(4.4%が医学分野,0.4%が歯科分野)に相当している。2005年におけるFDG-PETと粒子線治療の経済規模は、7,400万米ドル及び2,400万米ドルである。1997年時点では、前者はわずか200万米ドル、後者はゼロであった。これら分野における放射線利用技術は急速に進捗している。FDG-PETは50,588人の患者を延命した。粒子線治療は4病院で927人の患者を延命し、筑波大学で5,229人の患者を延命した。放射線利用技術は日本人の生活の質の改良に大いに役立っている。
齋藤 伸三*; 田中 隆一*; 久米 民和; 井上 登美夫*; 高橋 祥次*
原子力eye, 54(5), p.34 - 41, 2008/05
原子力利用の経済規模を、エネルギー利用と放射線利用に大別して評価を行った。原子力発電による経済規模を需要端において評価すると、原子力エネルギー利用の経済規模は約4兆7,400億円と算出された。一方、放射線利用については、工業,農業,医学・医療の分野における利用に分類して評価を行った。工業利用分野では照射設備,放射線計測機器,非破壊検査,放射線滅菌,高分子加工及び半導体加工等がある。半導体加工の放射線寄与率25%、ラジアルタイヤ加工の放射線寄与率4%として求めた工業利用の経済規模は約2兆3,000億円であった。農業分野における放射線利用経済規模は、照射利用が100億円、突然変異育種が2,500億円、アイソトープ利用・放射能分析が150億円と算出され、総額2,800億円と評価された。医学・医療分野の経済規模は、保険診療が1兆5,000億円、保険外診療が300億円で、合計1兆5,400億円と評価された。したがって、放射線利用の経済規模の総額は4兆1,100億円となった。この結果、原子力利用全体の経済規模は総額8兆8,500億円と求められた。
柳澤 和章; 久米 民和; 幕内 恵三; 田川 精一*; 茅野 光男*; 井上 登美夫*; 武久 正昭*; 萩原 幸*; 清水 雅彦*
Journal of Nuclear Science and Technology, 39(10), p.1120 - 1124, 2002/10
被引用回数：3 パーセンタイル：23.79(Nuclear Science & Technology)本件は、日本原子力学会からの投稿依頼に応えたものである。発表内容は、平成11年度に調査した「我が国の放射線利用経済規模」及び平成12年度に実施した「我が国と米国の放射線利用経済規模」をとりまとめたものである。調査対象が膨大であるので、(1)工業利用,(2)農業利用,(3)医学・医療利用,(4)原発と放射線利用の4つに仕分けした。本件は(4)原発と放射線利用についての報告である。なお、上記調査はいずれも文部科学省の委託調査(特会)であり、成果の発表にあたっては相手方の了解を得ている。主な成果; 1997年における米国の原子力売上は158b$であり、内訳は放射線利用が119b$(75%),原発売上が39b$(25%)であった。此に対して我が国の原子力売上は99b$で、内訳は放射線利用が52b$(53%),原発売上が47b$(47%)であった。米国の原子力売上は我が国の約1.6倍となったが、米国では工業と医学・医療の分野で放射線利用が積極的になされていることが一つの理由である。相対的であるが、原発売上額は米国よりも我が国の方が大きい。
井上 登美夫*; 早川 和重*; 塩足 春隆*; 高田 栄一*; 取越 正己*; 永澤 清*; 萩原 一男*; 柳澤 和章
Journal of Nuclear Science and Technology, 39(10), p.1114 - 1119, 2002/10
被引用回数：4 パーセンタイル：29.75(Nuclear Science & Technology)本件は、平成11年度及び平成12年度に調査した「我が国の放射線利用経済規模」、「我が国と米国の放射線利用経済規模」に関連して、医学・医療利用についての報告である。調査の結果は次のとおりである。(1)米国医療費132兆円の89%を占める個人医療費117兆円に対し我が国の国民医療費29兆円である。両者には4倍の差異がある。(2)放射線利用項目のうち経済規模が大きい順に並べると、(a)画像診断(X線,CT,核医学),(b)医療機器,(c)造影剤,(d)放射線医薬品,(e)前立腺がん(粒子線治療を含む),(f)RI,(g)EDGPET等の順となる。(3)日米の放射線利用経済規模は、米国5.9兆円に対して日本は1.4兆円である。両者で約4倍の差異がある。医療費総額に対する割合は、米国5.9/117
100=5%、我が国は1.4/29100=4.8%となる。即ち、医学・医療における放射線利用率は日米ほとんど変わらず約5%となっている。
武久 正昭*; 田川 精一*; 柏木 正之*; 富永 洋*; 石川 勇*; 大岡 紀一; 釜田 敏光*; 細淵 和成*; 幕内 恵三; 竹下 英文; et al.
原子力利用の経済規模; NSAコメンタリーシリーズ, No.9, 139 Pages, 2001/01
平成11年度に、原研は科技庁研究技術課(現在、文科省研究振興局量子放射線研究課)から委託調査を受け、「放射線利用の国民生活に与える影響に関する研究」と題する調査を実施した。調査実施主体は原研高崎研である。具体的には原研高崎研のなかに放射線フロンティア研究委員会放射線利用経済効果専門部会を作り、約20名の放射線利用専門家に委員となって戴いた。工業,農業,及び医学・医療といった異なる分野からの委員が参集して下さった。1年間(実質は6ヶ月)の活動により、我が国において放射線利用がどの程度拡がっているが、経済規模(金額)の形で数値が報告された。約8兆6千億円であった。また、成果の一部は放射線利用シンポジウム等で公開された。この成果報告に興味を持たれた田畑米穂先生(東大名誉教授)が、原子力研究システム懇話会から成果報告冊子を出してはどうかと原研に進めて下さった。研究事務局では専門部会に諮ったところ了解が得られた。最終的には「原子力利用の経済規模」という標題で刊行が決まった。標題が放射線利用から原子力利用に変わったのは、原研に東電グループが協力して原発の経済規模を求め、放射線利用と合体してくれたからである。詳細に検討するといろいろ課題は残っているものの、システマティックに我が国の原子力利用の経済規模を求めるのに成功した。本外部発表票の発表者は、上記経済効果専門部会に原研高崎から参加した専門家である。
鍋島 邦彦; Tuerkcan, E.*; 鈴土 知明; 中川 繁昭; 井上 浩司*; 大野 富生*; 工藤 和彦*; 鈴木 勝男
Proc. of Human-Computer Interaction International'99, 2, p.1187 - 1191, 1999/00
ニューラルネットワークとエキスパートシステムを組み合わせたハイブリッド監視システムを開発し、高温ガス冷却炉HTTRに適用する。本監視システムは、フィードバック結合を持つカレントニューラルネットワークを用いて原子炉の動特性モデルを構築することにより、微小な異常兆候を早期に検知し、このネットワーク出力と運転員からのプラント情報を基にエキスパートシステムで異常を診断する。また、マンマシンインターフェイスを考慮し、運転員支援のための適切な表示も行う。これまでに、動特性解析コードACORDを利用して、正常運転及びいくつかの異常事象のシミュレーションデータを作成し、監視システムの性能評価を行った。その結果、このシステムがHTTRの異常検知・診断にも有効であることが明らかになった。
柳澤 和章; 井上 登美夫*; 早川 和重*; 塩足 春隆*; 中村 吉秀*; 松山 和矢*; 永澤 清*
no journal, ,
1997年に実施した経済規模調査では医学・医療分野は拡大傾向にあった。診療報酬ベースでの放射線医療経済規模は約100億ドルであり、国民医療費(2,400億ドル)の約4%に相当していた。この額は日本人が平均年間1,900ドルを使った額に相当する。2005年になると、診療報酬ベースでの放射線利用経済規模は130億ドルとなり、前回調査に比べて17%増えた。この増加の一つの原因はデジタルX線,多段輪切りCT,PETとPET-CTといったもので代表される放射線を利用した新型医療機器が開発され市場に出回ったことにある。
柳澤 和章; 井上 登美夫*; 早川 和重*; 塩足 春隆*; 中村 吉秀*; 松山 和矢*; 永澤 清*
no journal, ,
2005年における医科及び歯科の放射線利用経済規模は約130億ドルである。この値は1997年に比べると約17%高い。医科及び歯科の診療に使われたほとんどの放射線利用技術は2005年で増加傾向にあったが、医科における放射性同位元素を使った検査項目だけは減少傾向にあった。すなわち、1997年における放射線同位元素による検査の経済規模は170万ドルであったが、2005年にはそれが40万ドルにまで減少した。歯科部門では放射性同位元素を使った検査項目はなかった。
柳澤 和章; 久米 民和; 幕内 恵三*; 井上 登美夫*; 菰田 文男*; 前田 充*
no journal, ,
電子線,
線等の在来放射線を利用した工業や農業分野における製品,医学・医療分野における診療等の経済効果について最新データ(2006年度)に基づく市場調査を行い、国民生活の便益向上に果たしてきた放射線利用の役割を定量的に把握した。工業利用で最も大きな市場占有率を持つのは半導体製造であり、その販売高は4兆8千億円である。放射線寄与率は23%であってこの値を乗じた真の放射線利用経済効果は1兆820億円である。農業利用で最大市場占有率を持つのはイネの突然変異育種(全体の約90%)であり、その経済効果は2,600億円である。医学・医療における放射線利用は医科と歯科で実施され、自由診療32億円を含めた診療報酬ベースの経済効果は1兆6,200億円である。
柳澤 和章; 井上 登美夫*; 早川 和重*; 塩足 春隆*; 中村 吉秀*; 松山 和矢*; 永澤 清*
no journal, ,
日本の核医学分野における放射線利用は診断と治療とラジオアイソトープを使った検査で行われている。特定病院におけるFDG-PET,粒子線治療,ホウ素中性子捕捉療法がそうである。病院の収入は国民医療費による診療報酬で得られる。2005年、内閣府からの委託によって、核医学分野における放射線利用診療報酬額を経済規模という形で調査した。その結果は、1997年に実施した前回調査の結果と比較した。医学・医療全体における放射線医療総額は140億米ドルであり、この値は前回調査値よりも17%大きかった。この値は、国民総医療費(3,010億米ドル)の約4.8%に相当する。この内訳は、4.4%が医学関係であり、0.4%が歯科関係である。
