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林津 雄厚*; 芹澤 茂*; 山崎 哲夫*; 梅山 信昭*; 森内 茂*; 半田 博之*; 大西 良一*; 竹村 守雄*; 茅野 政道; 永井 晴康; et al.
Proceedings of 16th Pacific Basin Nuclear Conference (PBNC-16) (CD-ROM), 6 Pages, 2008/10
原子力安全技術センターで運用されているSPEEDIの予測精度を評価するために、予測気象場による線量分布予測結果と気象観測データを用いた解析気象場による線量分布解析結果の比較を行った。比較試験は、原子力発電所13施設を対象として2005年4月から1年間週1回の頻度で実施し、日中,夕刻,夜間,朝の時間帯にそれぞれ放射性希ガスを1Bq/hで6時間放出したときの外部被ばく線量分布を求めた。約2500ケースの試験結果を統計解析した結果、次の予測精度情報が得られた。(1)最大線量値の比は対数正規分布を示し、中央値0.77倍,99.7%信頼限界の範囲0.09から6.2,(2)高線量域の方向が3方位内で一致する頻度61%,(3)高線量域の距離の差は正規分布を示し、平均値-0.1km,99.7%信頼限界の範囲-6.2から6.0kmであった。
森内 茂*; 堤 正博; 斎藤 公明
保健物理, 42(1), p.71 - 83, 2007/03
NaI(Tl)シンチレーション検出器を用いたスペクトル解析は、環境放射線の特性調査やモニタリング等の分野で広く実施されている。NaI(Tl)検出器を使用する標準的なマニュアルとして文部科学省が取りまとめた「空間線スペクトル測定法」があり、スペクトル解析に必要な基礎データとして、代表的なNaI(Tl)検出器の応答関数行列がまとめられている。しかし現存する応答関数行列はエネルギー間隔が粗く、かつ対象線のエネルギー範囲も上限が3MeV程度までであり、検出器の形状,寸法も限定されている。本研究においては、現在一般に広く使用されている各種サイズ,形状のNaI(Tl)検出器について広いエネルギー範囲にわたり細かいエネルギーメッシュで応答関数行列を整備するとともに、従来から活用されてきた応答関数との比較・解析,高精度で測定の行えるエネルギー範囲の検討を行った。
林 隆; 茅野 政道; 山澤 弘実; 永井 晴康; 森内 茂*; 石川 裕彦*; 安達 隆史*; 小島 啓美*; 岡野 博*; 小田川 文明*; et al.
JAERI-Tech 2001-034, 137 Pages, 2001/06
基本拡散式(ガウスプルーム式)を用いて、風上平地から放出され筑波山塊に移流拡散したガス濃度を計算するために、放出源の有効高さを野外拡散試験と風洞試験から求めた。この放出源有効高さを用いて行う濃度計算の評価法の妥当性について検討した。
堤 正博; 斎藤 公明; 森内 茂*
Journal of Nuclear Science and Technology, 37(3), p.300 - 306, 2000/03
環境中における外部被ばくに対する実効線量当量(H)や実効線量(E)を測定するために、新しい形状のNaI(Tl)検出器を開発した。これらの線量は人体のリスクに関係した量で、一般には直接測定するのは難しいとされてきた。放射線場のエネルギー分布のみならず、入射角度分布に依存するためである。われわれは、検出器の形状を工夫し、人体と同じ角度依存性をもたせることにより、この問題を解決した。検出器の最適形状は、モンテカルロ法を用いた計算により決定した。開発した検出器は、角度依存性に関して、人体の実効線量(当量)とよく一致した。また、放射線場のエネルギー分布に関しては、この検出器用のG(E)関数を作成した。開発した検出器とG(E)関数の組み合わせにより、環境中における実効線量(当量)の直接測定を可能とした。
林 隆; 茅野 政道; 山澤 弘実; 森内 茂; 石川 裕彦*; 安達 隆史*; 小島 啓美*
JAERI-Data/Code 99-037, 318 Pages, 1999/08
このデータは特別会計受託事業「環境放射能拡散評価安全性実証試験」のうち、1990年11月8日~15日までの8日間にわたり筑波山周辺において実施された狭域野外拡散試験での取得データである。データ内容はトレーサガス濃度、その放出量、実験時の気象データである。
林 隆; 茅野 政道; 山澤 弘実; 森内 茂*; 石川 裕彦*; 安達 隆史*; 小島 啓美*
JAERI-Data/Code 99-036, 322 Pages, 1999/08
このデータは特別会計受託事業「環境放射能拡散評価安全性実証試験」のうち、1989年11月13日~20日までの8日間にわたり筑波山周辺において実施された狭域野外拡散試験での取得データである。データ内容はトレーサガス濃度、その放出量、実験時の気象データである。
林 隆; 茅野 政道; 山澤 弘実; 永井 晴康; 森内 茂*; 石川 裕彦*; 安達 隆史*; 岡野 博*; 小島 啓美*; 小田川 文明*
JAERI-Data/Code 98-029, 288 Pages, 1998/10
このデータは特別会計受託事業「環境放射能拡散評価安全性実証試験」において得られた観測データである。データの内容は1992年東海村周辺で実施された長期野外拡散試験の冬季分で、トレーサガス濃度、その放出量、実験時の気象データが記載されている。
林 隆; 茅野 政道; 山澤 弘実; 永井 晴康; 森内 茂*; 石川 裕彦*; 安達 隆史*; 岡野 博*; 小島 啓美*; 小田川 文明*
JAERI-Data/Code 98-028, 282 Pages, 1998/10
このデータは特別会計受託事業「環境放射能拡散評価安全性実証試験」において得られた観測データである。データの内容は1992年東海村周辺で実施された長期野外拡散試験の夏季分で、トレーサガス濃度、その放出量、実験時の気象データが記載されている。
林 隆; 茅野 政道; 山澤 弘実; 永井 晴康; 森内 茂*; 石川 裕彦*; 安達 隆史*; 岡野 博*; 小島 啓美*; 小田川 文明*
JAERI-Data/Code 98-027, 290 Pages, 1998/10
このデータは特別会計受託事業「環境放射能拡散評価安全性実証試験」において得られた観測データである。データの内容は1992年東海村周辺で実施された長期野外拡散試験の春季分で、トレーサガス濃度、その放出量、実験時の気象データが記載されている。
林 隆; 茅野 政道; 山澤 弘実; 永井 晴康; 森内 茂*; 石川 裕彦*; 安達 隆史*; 岡野 博*; 小島 啓美*; 小田川 文明*
JAERI-Data/Code 98-026, 347 Pages, 1998/10
このデータは特別会計受託事業「環境放射能拡散評価安全性実証試験」において得られた観測データである。データの内容は1991年東海村周辺で実施された長期野外拡散試験の秋季分で、トレーサガス濃度、その放出量、実験時の気象データが記載されている。
斎藤 公明; 坂本 隆一; 長岡 鋭; 堤 正博; 森内 茂*
Radiation Protection Dosimetry, 69(1), p.61 - 67, 1997/00
被引用回数:14 パーセンタイル:72.18(Environmental Sciences)東京首都圏の246家屋内で、自然ガンマ線による空気吸収線量率を熱螢光線量計(TLD)を用いて測定した。コンクリート家屋、木造家屋、軽量鉄骨家屋に対し、平均線量率はそれぞれ53.7、38.6、32.5nGy/hであった。首都圏の放射線レベルは、都市化による環境の変化で、従来のレベルに比べて高くなっていることが確認された。木造家屋内の線量率は、壁、天井、床等の建材の影響を明らかに受けることがわかった。今回の調査の範囲では地質と線量率との関係を見出すことはできなかった。
長岡 鋭; 斎藤 公明; 坂本 隆一; 堤 正博; 森内 茂
保健物理, 31, p.63 - 68, 1996/00
原研では、1992年以来、放射性核種により汚染された地域における環境放射線の特性解明や公衆への被ばく線量評価及び評価手法の確立を目的として、チェルノブイルにおける各種の環境放射線調査・測定を実施してきた。主な測定項目は・住民の居住区域における線量率分布、・住民の積算線量、・広域線量率分布、・家屋の放射線しゃへい効果、等である。本稿はこれらについて、調査の内容及び結果の一部について解説したものである。
茅野 政道; 石川 裕彦; 山澤 弘実; 永井 晴康; 森内 茂
JAERI 1334, 54 Pages, 1995/09
国外原子力施設事故時に、実時間被曝線量評価により防災対策を支援する計算システムWSPEEDIを開発した。SPEEDIの世界版でありWSPEEDIは、国外の原子力事故に伴う日本への放射能影響予測を目的としている。WSPEEDIは、広域風速場予測のための質量保存風速場モデルWSYNOPと、放射能の長距離拡散、地表面沈着及び被曝線量評価のためのランダムウオークモデルGEARNから構成される。計算モデルは、システム制御機能、世界地図データベース、気象データ処理機能、図形出力機能等と共にシステム化されている。計算モデルは、信頼性の高い放出源情報、気象情報、モニタリングデータを集約したチェルノブイル事故データベースを用いて検証された。さらに、緊急時システムとしての対応能力が、ヨーロッパ大陸の約2000kmスケールで行われたヨーロッパ広域拡散実験のリアルタイムシミュレーションにより評価された。システムは、現在、ほぼ実用段階に達している。
長岡 鋭; 森内 茂; 坂本 隆一; 斎藤 公明; 堤 正博
保健物理, 30, p.9 - 14, 1995/00
屋内宇宙線線量率の簡便測定法の妥当性を検討するため、屋内外の種々の環境下で測定した宇宙線線量率と3球形NaI(Tl)検出器の3MeV以上計数率との相関を見た。両者の間にはほぼ直線的な関係が見られた。また、屋内での相関と屋外での相関との間にも大きな差はなく、屋内においても簡便法を適用できることが確認された。この方法は、NaI(Tl)検出器を用いて簡便に環境線及び宇宙線線量率の同時測定ができ、また携帯型線量測定器への応用も容易なことから、広範囲における線量率分布調査に有効な手段と考えられる。
長岡 鋭; 斎藤 公明; 坂本 隆一; 堤 正博; 森内 茂
JAERI-Data/Code 94-016, 53 Pages, 1994/11
日常生活中での滞在場所の違いによる線量率変動を考慮した一般公衆の集団線量(本報告では自然放射線による外部被曝線量を対象とする)評価コードを開発した。厳密に線量評価するためには、評価対象者1人1人について滞在場所の線量率と滞在時間の両方を知る必要があるが、可能であっても現実的ではない。本コードでは、線量率については著者らが蓄積した実測データ及び環境条件から推定した値を用いた。滞在時間については総務庁社会生活基本調査、東京都統計年鑑と適当な仮定から推定した。これにより、日常の生活行動様式と場所毎に変動する線量率の両者を考慮した線量評価を行った。
長岡 鋭; 外川 織彦; 森内 茂; S.I.Rybalko*; Sukhoruchkin, A. K.*; S.V.Kazakov*
JAERI-Conf 94-005, 99 Pages, 1994/11
環境安全研究部では、1992年6月に原研-チェルノブイル国際研究センター(CHECIR)間研究協力協定を締結して以後、「環境放射線影響に関する評価・解析及び評価システムの検証に関する研究」を進めている。双方の意見交換と意思疎通を図り本研究を円滑・効率的に進めるため、1年に2回の運営会議を開催している。1994年2月には初めて日本で運営会議を開催し、CHECIRから3人の研究責任者を招き、講演会を行った。又、運営会議席上で平成5年度の研究の進捗状況が原研側から報告された。本報告書はこれらをまとめたものである。
坂本 隆一; 長岡 鋭; 斎藤 公明; 堤 正博; 森内 茂
JAERI-M 94-060, 21 Pages, 1994/03
ガラス線量計の自己照射、宇宙線寄与を実験的に決定した。3球形NaI(Tl)シンチレーション検出器の単位吸収エネルギーに対するガラス線量計への寄与分を表わす係数を用い、今後は自己照射および宇宙線寄与を簡易に求めることができる。解析の結果、使用したガラス線量計の自己照射寄与は0.980.82~7.61.8(nGy/h)、宇宙線硬成分寄与は20.53.0(nGy/h)、宇宙線軟成分寄与は6.62.2(nGy/h)であった。また上述の係数値は0.990.11nGy・h/(MeV・s)であった。また、環境中に配置したガラス線量計の方向特性およびNaI(Tl)シンチレーション検出器との比較測定を実施した。その結果、設置方向による感度の違いが無いこと、ガラス線量計の測定値から自己照射、宇宙線寄与を差し引くことにより、NaI(Tl)シンチレーション検出器による測定値とガラス線量計による測定値とは良く一致することを確認した。
長岡 鋭; 森内 茂
保健物理, 29, p.315 - 320, 1994/00
近年、低レベルの環境線線量率を簡便にかつ特別な技術がなくても測定できるような測定器が市販されるようになってきた。とはいえ、環境線線量率を精度よく測定・評価する場合には、測定した物理量の意味を十分認識した上で、不必要な成分の分離や適切な補正を施さねばならないという状況に変りはない。本報告では、原研が開発し、使用経験を蓄積してきた測定手法を基本として、NaI(Tl)シンチレーション検出器を用いたスペクトロメトリー技術による環境線線量率の高精度測定のためのデータ処理手順について,・波高分布に含まれる成分の分離評価,・方向特性の補正,・波高-エネルギー校正,・環境線線量率の測定評価手順、等について述べた。
長岡 鋭; 坂本 隆一; 斎藤 公明; 堤 正博; 森内 茂
JAERI-M 93-125, 41 Pages, 1993/06
環境安全研究部環境物理研究室(昭和63年度までは環境第一研究室、平成4年度までは環境放射線物理研究室)では、環境放射線の特性・挙動の解明、環境放射線測定法・測定システムの開発、線量評価研究等を主な目的として種々の環境条件下において測定調査を実施してきた。これらのデータは、環境放射線の実施調査データとして多くの目的にとって有用なものであり、それらを、一般に普及している解析装置(コンピュータ)でも容易に利用できるような形にしておくことが望ましい。そのため測定データを汎用性のある形に加工し、系統的に整理・編集を行った。本報告は、このような一連の測定データ内、平成2年度から平成4年度までの間に実施した携帯型線量率測定器(SWING型及びDBM型)による東京都周辺での環境放射線実施調査及び取得したデータの概要と、そのデータを利用する場合に必要な事項について述べた。
森内 茂
保健物理, 28, p.363 - 365, 1993/00
ウクライナ共和国チェルノブイル国際研究センターと原研が進めている協力研究について、センター設立から現在の協定締結に至る経緯、チェルノブイル周辺の現状等の情報を交え、研究目標、内容等を紹介した。