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宮内 英明; 吉富 寛; 佐藤 義高; 高橋 史明; 橘 晴夫; 小林 育夫*; 鈴木 朗史*
日本放射線安全管理学会誌, 12(1), p.41 - 45, 2013/07
原子力科学研究所では、原子炉の使用済燃料を取り扱うような施設での除染作業等において、手の末端部の被ばく評価が重要となる。これまで、手の末端部の被ばく評価は、TLDを用いたリングバッジで線量を測定し実施してきた。今回われわれは、市販の小型光刺激ルミネセンス線量計の特性と形状に着目し、それをリングバッジに応用した(OSL型リングバッジ)。本リングバッジは、基準照射及びモンテカルロシミュレーション計算による特性検証結果が良好であり、
線と
(X)線を精度良く分離し線量を評価できる。本投稿において、OSL型リングバッジの概要及び線量評価手法を紹介する。
宮内 英明; 吉富 寛; 佐藤 義高; 橘 晴夫; 高橋 史明
JAEA-Technology 2010-050, 17 Pages, 2011/03
JAEA-Technology-2010-050.pdf:1.53MB
原子力規制関係法令では、外部被ばくによる線量が最大となるおそれのある部位が体幹部以外の部位である場合には、当該部位について測定することが定められており、原子力科学研究所においては熱ルミネセンス線量計を用いたリングバッジにより測定してきた。今回われわれは、小型の光刺激ルミネセンス線量計(OSL線量計)を用いた新たなリングバッジを開発し、照射試験及びモンテカルロシミュレーション計算によりその特性を検証し線量評価手法を確立した。
(10) and H(0.07) measurable electronic pocket dosimeter for - and -rays高橋 聖; 関口 真人; 宮内 英明; 橘 晴夫; 吉澤 道夫; 加藤 徹*; 山口 明仁*
Journal of Nuclear Science and Technology, 45(Suppl.5), p.225 - 228, 2008/06
被引用回数：6 パーセンタイル：38.79(Nuclear Science & Technology)In this study, the H(10) and H(0.07) detectable electronic pocket dosimeter(EPD-101) manufactured by ALOKA CO., LTD. was examined for (1) energy dependences for and -rays and (2) applicability for actually personal dosimetry in the mixed radiation fields. The energy responses of EPD-101 were obtained by standard irradiation in the Facility of Radiation Standards in the Japan Atomic Energy Agency (JAEA). The responses of EPD-101 were shown to be within 
20% in the irradiated energy range for the both radiations except for 
Pm emitting low-energy -rays. In order to examine the applicability of EPD-101 in actual radiation workplaces, measured values of EPD-101 were compared with those of two other types of dosimeters (glass dosimeters and thermoluminescence dosimeters) in hot cells of the Reactor Fuel Examination Facility in JAEA. As a result, EPD-101 showed lower dose for -ray and higher dose for -ray than the other two dosimeters. The differences should be attributed to high-energy -emitting sources such as 
Ru-Rh in the facility.
関口 真人; 高橋 聖; 宮内 英明; 橘 晴夫; 小室 祐二*; 根本 喜代子*; 大川 伊久子*; 吉澤 道夫
Proceedings of 2nd Asian and Oceanic Congress Radiological Protection (AOCRP-2) (CD-ROM), p.114 - 117, 2006/10
日本原子力研究所では、設立の翌年(1957年)から放射線業務従事者の個人被ばく線量管理が開始された。本報告では、2005年に核燃料サイクル開発機構と統合し日本原子力研究開発機構が設立したのを機に、48年間の個人被ばくの統計(総線量,平均線量,最大線量及び線量分布等)をまとめた。1960年代は、施設のトラブルや改造に伴う被ばくが多く、総線量が1200人
mSvを超え平均線量も0.4mSvを超える年が多い。その後、線量低減が図られ、総線量は400人mSv以下(ピーク時の約1/3)に、平均線量は0.04mSv程度(ピーク時の約1/10)まで減少した。ホットラボ施設における除染,施設の解体,実験設備の改造等による作業が多い近年においても、総線量はあまり増加していない。また、累積頻度の解析から、近年では、比較的被ばく線量の高い特定の作業者集団が存在することがわかった。
白石 明美; 関口 真人; 橘 晴夫; 吉澤 道夫; 小室 祐二*; 根本 喜代子*; 大川 伊久子*
JAEA-Data/Code 2006-014, 36 Pages, 2006/06
JAEA-Data-Code-2006-014.pdf:2.46MB
日本原子力研究所(原研)では、設立の翌年(1957年)から放射線作業者(放射線業務従事者)の個人被ばく線量管理が開始された。本報告では、これまでに集積された個人被ばく線量データをもとに、2005年10月の日本原子力研究開発機構発足までの48年間にわたる被ばく統計をまとめた。これらの統計結果から、原研における放射線作業の変遷とともに、ALARAの精神に基づく被ばく線量低減が読み取れる。また、累積頻度の解析から、近年では、比較的被ばく線量の高い特定の作業集団が存在することがわかった。
松浦 賢一; 橘 晴夫
電気評論, 90(7), p.43 - 46, 2005/07
国をはじめとする関係地方公共団体や原子力事業所では、平成11年9月に発生したJCO臨界事故の教訓を踏まえた原子力防災対策の充実強化のため、さまざまな対応が図られてきた。本報告では、原研東海において実施してきた環境放射線モニタリングシステムの機能強化やシステム拡張について紹介する。
橘 晴夫; 菊地 正光; 関田 勉; 山口 武憲; 大枝 幹拓*; 黒澤 直弘*
JAERI-Data/Code 2004-010, 19 Pages, 2004/06
JAERI-Data-Code-2004-010.pdf:1.92MB
JAERI-Data-Code-2004-010-appendix(CD-ROM).zip:12.12MB
本報告は、ICRP(国際放射線防護委員会)1990年勧告の取り入れによる原子力関係法令の改正や原子力安全委員会の各指針の改定に基づき、以前刊行した「排気筒から放出される放射性雲の等濃度分布図及び放射性雲からの等線量率分布図,2」(JAERI-M 90-206)の改訂版として作成したものである。本改訂版での変更箇所は、空気吸収線量率を空気カーマ率に変更し、放射能濃度及び空気カーマ率の分布図をCD-ROMに収録した。このCD-ROMから必要とする分布図をパーソナルコンピュータで印刷したり、電子地図等へ張り付けることができる。
1995年関田 勉; 橘 晴夫; 松浦 賢一; 山口 武憲
JAERI-Data/Code 2003-017, 106 Pages, 2003/12
JAERI-Data-Code-2003-017.pdf:5.32MB
本統計は、東海研究所敷地内で観測した気象データについて、「発電用原子炉施設の安全解析に関する気象指針」(昭和57年1月28日原子力安全委員会決定,平成13年3月29日一部改定)に基づく気象統計処理を行ったものである。統計は1981年1月から1995年12月までの15年間における5年ごとの期間について処理したものであり、原子力施設から大気中に放出される放射性物質による一般公衆の線量評価に使用するための風向,風速,大気安定度,風速逆数の総和及び平均等についての統計結果である。
橘 晴夫; 関田 勉; 山口 武憲
Radioisotopes, 52(8), p.383 - 388, 2003/08
国を初めとする関係地方公共団体や原子力事業所では、平成11年9月に発生したJCO臨界事故の教訓を踏まえた原子力防災対策の充実強化のため、さまざまな対応が図られてきた。本報告では、原研東海において実施してきた環境放射線モニタリングシステムの機能強化のための装置更新やシステム拡張について紹介する。
橘 晴夫; 関田 勉; 山口 武憲
JAERI-Data/Code 2003-002, 46 Pages, 2003/03
JAERI-Data-Code-2003-002.pdf:4.49MB
気象データ統計解析コードは、「発電用原子炉施設の安全解析に関する気象指針」(昭和57年1月28日原子力安全委員会決定,平成13年3月29日一部改定)に基づく気象統計解析を行うものであり、原子炉施設の設置(変更)許可申請に伴う国の安全審査時における平常運転時及び想定事故時の線量評価用の気象データの統計解析に用いることができる。また、原子炉施設設置(変更)許可申請書の添付書類に記載する気象データ統計資料の図表等を作成することが可能である。本コードは、従来大型計算機用のコードとして開発し運用してきた気象統計解析コードを、処理の手軽さと汎用性を考慮したパーソナルコンピュータで計算可能とするために改良したものである。
橘 晴夫; 山口 武憲; 松岡 俊吾*; 根本 慎太郎*; 黒澤 直弘*
Proceedings of 1st Asian and Oceanic Congress for Radiation Protection (AOCRP-1) (CD-ROM), 7 Pages, 2002/10
日本原子力研究所東海研究所では、14基のモニタリングポストと4基のモニタリングステーションによる空間線量率及び大気中放射能濃度の連続測定,排水溝モニタ(2基)による排水中放射能の連続測定,気象観測設備による風向風速等の気象観測を行っている。測定結果は、環境放射線監視システムにて連続監視が行われている。環境放射線監視システムでは、原子力施設からの異常放出等の監視を行うため、測定データの異常時には環境監視員への自動通報が行われてきた。当研究所で整備した遠隔監視システムは、携帯電話の画面に環境監視データを数値及びグラフで表示することができるため、環境放射線監視員及び原子力防災関係者は何時でも何処に居ても環境監視データを確認することが可能である。このシステムの活用により、原子力施設の異常時における環境影響の有無の判断を迅速かつ的確に行うことができる。また、国や地方自治体関係者への早期通報,防災体制の構築,防災対策の策定に役立つことが期待できる。
木名瀬 政美; 橘 晴夫
JAERI-Tech 97-058, 101 Pages, 1997/11
JRR-3は、約20%濃縮板状燃料を使用した軽水減速・冷却のスイミングプール型研究炉であり、熱出力は20MWである。JRR-3では、現在、シリサイド燃料炉心計画が進められており、燃料として現在のウランアルミニウム分散型燃料(アルミナイド燃料)に代わり、ウランシリコンアルミニウム分散型燃料(シリサイド燃料)を使用する予定である。本報告書では、JRR-3のシリサイド燃料炉心計画の一環として実施した周辺公衆の線量評価(安全設計評価及び立地評価)について述べたものである。評価に関しては、評価結果が厳しくなるように種々の評価条件を設定した。その結果、線量評価に関する安全性及び立地条件の適否を判断する基準を十分満足することを確認した。
赤石 準; 服部 隆充; 河合 勝雄; 橘 晴夫; 南 賢太郎; 須賀 新一
Proc. 7th Int. Conf. IRPA, p.1444 - 1447, 1988/00
日本原子力研究所の放射線作業者を組織区分によっていくつかの職種に分類し、作業者数、内部被曝と外部被曝の集団線量などの年度推移を調べた。その結果、外部被曝集団線量の最も高かった職種は、原子炉の運転・保守に従事する作業者であった。
河合 勝雄; 橘 晴夫; 服部 隆充; 須賀 新一
JAERI-M 87-172, 82 Pages, 1987/10
国際放射線防護委員会(ICRP)は、Publication30に作業者による放射性核種の摂取の限度に関して勧告した。
鈴木 武彦; 村山 卓; 宮内 英明; 佐藤 義高; 大井 義弘; 橘 晴夫; 吉富 寛
no journal, ,
日本原子力研究開発機構原子力科学研究所では、東京電力福島第一原子力発電所の事故に対し、環境モニタリング,民家除染等の支援活動を行っている。これら支援活動では、外部被ばく及び内部被ばくのおそれがあったため、支援活動を行う派遣者を対象として、派遣期間中の個人モニタリングを実施している。個人モニタリングの実施にあたり、環境バックグラウンドレベルが上昇したことによる影響を考慮し、平常時とは異なる測定,評価方法で行った。被ばく線量の評価に用いた方法等を紹介する。
線混合場での電子ポケット線量計の適応性高橋 聖; 関口 真人; 橘 晴夫; 星 慎太郎; 吉澤 道夫; 加藤 徹*; 山口 明仁*
no journal, ,
従来、原子力科学研究所では線混合場の作業の線量管理には熱ルミネセンス線量計(TLD)を補助線量計として多く使用してきた。今回、線同時測定が可能なアロカ社製70
m線量当量対応形電子ポケット線量計(EPD)について、線に対するエネルギー特性試験及び実作業環境場における70m線量当量のTLD(UD-808型)との比較測定を行った。EPDの線エネルギー特性試験は原科研放射線標準施設の線標準照射場において行った。実作業環境場でのEPDとTLDの比較は、使用済燃料取扱施設でEPD, TLD及び原科研において被ばく管理上の基本線量計として使用しているガラス線量計を同時に胸部に装着し、各線量計による70m線量当量を測定して行った。EPDの線のエネルギー特性は、残留最大エネルギー0.5MeV2.2MeVで30%の許容範囲内に収まっていることが確認できた。また、実作業環境場での70m線量当量の測定結果について、EPDの方がTLDよりも基本線量計であるガラス線量計に近い指示値を示した。EPDは、線量の表示や内蔵メモリーによる時系列データの取込み等の機能面に優れており、また取扱が容易であることから、線混合場の作業における線量管理について有用であると考えられる。
高橋 聖; 木名瀬 栄; 宮内 英明; 橘 晴夫; 大井 義弘; 山口 武憲; Kramer, R.*
no journal, ,
国際放射線防護委員会(ICRP)は、2007年新勧告(Publication 103)において、内部被ばく実効線量係数はICRP標準人に対して導出されると明記した。これに対して、内部被ばくの測定に使用される全身カウンタは、ほとんどが簡易幾何形状体積線源を用いて校正されており、人体形状と明らかな違いがある。今回われわれは、ICRP標準人である成人男性及び女性の人体形状と同等のボクセルファントムを用いてシミュレーション計算を行うことによって、原子力科学研究所に設置している全身カウンタの計数効率を求めた。このICRP標準人を考慮した校正手法を用いることにより、より信頼性の高い内部被ばく線量評価が可能になると考える。
宮内 英明; 吉富 寛; 赤崎 友彦; 橘 晴夫; 鈴木 隆
no journal, ,
原子力科学研究所では、旧日本原子力研究所から受け継いだ「個人被ばくデータ管理システム」を用い、放射線業務従事者の被ばく線量データの登録管理を実施してきた。個人線量管理サーバ連携システムは、日本原子力研究開発機構における放射線管理方式の統一や合理化の検討結果を念頭に、平成18年度から段階的に整備を進め、平成22年度にすべての機能が整い、平成23年度から本格運用を開始した。本システムは、3台のパソコンサーバで構成し、操作性の簡便化、人事情報システム及び健康診断システムと連携したデータ共用による合理化を図った各種機能を備えている。本システムの整備により、作業効率及びデータの正確性が向上し、より的確な個人線量管理の遂行が可能になった。
線モニタリングへの適用性大倉 毅史; 大石 哲也; 宮内 英明; 吉富 寛; 橘 晴夫; 東 大輔; 鈴木 朗史*; 小林 育夫*
no journal, ,
日本原子力研究開発機構原子力科学研究所では、原子炉施設等の周辺において積算線量計(ガラス線量計(SC-1))を用いた環境線モニタリングを実施している。各種素子による環境線モニタリングの適用性を確認することは、緊急的に広範にわたりモニタリングを実施するうえでも重要であると考える。そこで、個人被ばく管理用の素子として既に実用化されている長瀬ランダウアによるOSL線量計の、環境線モニタリングへの適用可能性を検討した。OSL線量計とガラス線量計との、3か月間の並行配置による比較測定を1年間にわたり実施した。その結果、OSL線量計は、3か月間配置では、広範囲の環境線モニタリングに適用可能な素子性能をガラス線量計と同程度に有していることを確認した。しかし、読み取り機の精度や手法に起因すると思われる測定値のバラツキ,素子間のバラツキがガラス線量計より大きかった。今後、バラツキの原因を調査し、安定したモニタリング手法の確立を目指す。
宮内 英明; 吉富 寛; 高橋 史明; 橘 晴夫; 鈴木 朗史; 佐藤 義高*; 小林 育夫*
no journal, ,
日本原子力研究開発機構では、原子炉の使用済燃料を取り扱うような施設での除染作業等において、手の末端部の被ばく評価が重要となる。これまで、手の末端部の被ばく評価は、TLDを用いたリングバッジで線量を測定し実施してきた。今回我々は、市販の小型光刺激ルミネセンス線量計の特性と形状に着目し、それをリングバッジに応用した(OSL型リングバッジ)。本リングバッジは、基準照射及びモンテカルロシミュレーション計算による特性検証結果が良好であり、線と(X)線を精度よく分離し線量を評価できる。また、平成24年度から運用を開始しており、不具合等の報告はない。
