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河野 裕子; 菖蒲 順子; 吉田 智勇*; 生田 優子; 川瀬 啓一; 山下 清信
JAEA-Review 2018-007, 36 Pages, 2018/06
「放射線に関するご質問に答える会」に用いた資料を英文化した。「放射線に関するご質問に答える会」は、日本原子力研究開発機構が、東京電力ホールディングス福島第一原子力発電所事故後、主に福島県内において、広く公衆に放射線の理解を深めてもらうことを目的に、2011年7月の開始以来、2013年2月末までに合計で220回実施した説明会である。多くの図表を用いて視覚的に理解しやすく、平易な文章で作成されている「放射線に関するご質問に答える会」資料は、原子力及び放射線に関する知識普及のためのアウトリーチ活動の促進、支援に本格化的に取り組んでいる国際原子力機関からの関心が寄せられ、2017年5月に開催されたアジア原子力技術教育ネットワーク会合において、資料の提供依頼を受けた。日本の経験を共有する国際貢献の観点から、日本で使用実績のある本資料を英文化し、海外のアウトリーチ活動の教材としても活用できるよう提供する。
山口 美佳; 日高 昭秀; 生田 優子; 村上 健太*; 富田 明*; 広瀬 大也*; 渡邉 正則*; 上田 欽一*; 生井澤 賢*; 小野瀬 貴利*; et al.
JAEA-Review 2017-002, 60 Pages, 2017/03
IAEAは、将来原子力エネルギー計画を運営管理するリーダーとなる人材の育成を目的とした原子力エネルギーマネジメントスクールを2010年より世界各国で開催している。原子力機構は、日本原子力人材育成ネットワークの事務局として、同ネットワークに参加している東京大学、日本原子力産業協会及び原子力国際協力センターとともに、2012年よりIAEAと共催という運営形態で上記スクールを日本で継続的に開催している。2016年は、IAEAの専門家を講師とした講義とともに、日本開催の特徴を生かしつつ、日本人専門家の協力を得て、福島第一原子力発電所事故の教訓、日本の原子力分野における経験・技術の紹介などを含む独自性のある講義を提供した。施設見学では、多様な原子力関連施設の見学を福井県及び神戸市で実施した。本スクールの開催を通して、我が国の若手人材の国際化および新規原子力導入国等の人材育成へ貢献することができ、また、我が国とIAEAとの協力関係の促進に資することができた。加えて、関係機関が一体となって協力し合い開催することにより、国内の原子力人材育成ネットワークの協力関係を強化することができた。
日高 昭秀; 中野 佳洋; 渡部 陽子; 新井 信義; 澤田 誠; 金井塚 清一*; 加藤木 亜紀; 嶋田 麻由香*; 石川 智美*; 海老根 雅子*; et al.
JAEA-Review 2016-011, 208 Pages, 2016/07
原子力機構では、アジアにおける原子力技術の平和利用のための人材育成に貢献するため、文部科学省からの受託事業として、1996年から講師育成事業(ITP)を実施している。ITPは講師育成研修(ITC)、フォローアップ研修(FTC)、原子力技術セミナーからなり、アジア諸国を中心とする国々(現在、11ヵ国)の原子力関係者を我が国に招聘し、放射線利用技術等に関する研修、セミナーを行うことにより、母国において技術指導のできる講師を育成している。また、我が国からアジア諸国への講師派遣を通じて、各国の原子力関係者の技術及び知識の向上を図っている。さらに、作成したニュースレターを広く配布することにより、各国で得られた技術情報等を国内の原子力施設の立地地域等に広く提供している。本報では、これらについて概要を記載すると共に、今後、原子力人材育成事業を効果的に実施するための課題等について報告する。
日高 昭秀; 中村 和幸; 渡部 陽子; 薮内 友紀子; 新井 信義; 澤田 誠; 山下 清信; 沢井 友次; 村上 博幸
Proceedings of 23rd International Conference on Nuclear Engineering (ICONE-23) (DVD-ROM), 9 Pages, 2015/05
JAEA has conducted Instructor Training Program (ITP) to support Asian countries seeking peaceful use of nuclear energy. The program consists of (1) Instructor Training Course (ITC) in Japan, (2) Follow-up Training Course (FTC) in own countries, and (3) Nuclear Technology Seminar for bringing up nuclear trainers and leaders. The purpose of ITP is to develop a self-sustainable training system in Asian countries by disseminating the knowledge and technology in their countries. After completing ITC, the trainees are obliged to set up FTC in each country. Two or three Japanese experts join the FTC to give technical advices and support to local lecturers. The present specialized fields of ITC are (1) Reactor engineering such as reactor physics, thermal engineering and reactor safety, (2) Environmental radioactivity monitoring, and (3) Nuclear emergency preparedness. As of FY2014, ITC is applied to 8 Asian countries. Present paper summarizes the outlines, experiences and future prospects of ITP.
渡部 陽子; 嶋田 麻由香*; 山下 清信
JAEA-Review 2014-044, 65 Pages, 2015/01
日本原子力研究開発機構では、文部科学省の委託事業を受託し、原子力発電の導入計画を進めているアジア諸国に対して人材育成を行っている。東京電力福島第一原子力発電所事故以降、これらアジア諸国において放射線に関する正しい知識を普及することが重要と判断し、放射線基礎教育セミナーを立ち上げた。このセミナーで使用する教材として、文部科学省が発行した「中学生のための放射線副読本」及びその解説編に着目し、英訳版の放射線基礎学習資料を新たに作成した。海外の人々が学べる教材を提供することは、国際的な原子力の人材育成に大きく貢献するものである。今後、本資料の英訳版は、国際原子力機関を通して、世界各国での放射線教育に使用される予定である。
山下 清信; 生田 優子; 山口 美佳
日本原子力学会誌ATOMO, 56(12), P. 812, 2014/12
IAEAは、将来原子力を計画・運営・管理するリーダーとなる人材の育成を目的としたマネジメントスクールを2010年より開催している。日本としてもIAEAや新規導入国等への国際貢献、人的ネットワークの構築への貢献等の観点から、原子力人材育成ネットワーク、原子力機構、東京大学大学院工学系研究科原子力専攻、日本原子力産業協会及び原子力国際協力センターが協力し、2013年6月の第2回に続き、第3回目の開催となった。2014年から運営は日本主催となったことから、Japan-IAEAと冠することになり、6月9日から6月26日までの約3週間、東京(東京大学山上会館)及び東海村(いばらき量子ビーム研究センター)において開催。講義や施設見学を通して原子力を学び、3週間の生活におけるコミュニケーションを通して、参加者同士の国際的な人的ネットワークを構築する機会を得た。
大釜 和也; 安藤 葉子; 山口 美佳; 生田 優子; 篠原 伸夫; 村上 博幸; 山下 清信; 上坂 充*; 出町 和之*; 小宮山 涼一*; et al.
JAEA-Review 2013-004, 76 Pages, 2013/05
日本原子力研究開発機構(以下、原子力機構)は、原子力人材育成ネットワーク、東京大学及び日本原子力産業協会とともに、日本がアジアの原子力人材育成の中核となることを目指し、IAEAの原子力エネルギーマネジメントスクールを我が国に招致した。同スクールにおいては、IAEAの専門家を講師とした講義のほか、多くの日本人専門家の協力を得て、福島第一原子力発電所事故の教訓、日本の原子力分野における経験・技術の紹介などを含む独自性のある講義や施設見学を提供した。このスクールの開催を通して、我が国の若手人材の国際化及び新規原子力導入国等の人材育成へ寄与することができた。また、我が国とIAEAとの協力関係の促進に資することができた。加えて、我が国初となる本スクールの開催により、省庁,大学,メーカ,電力,研究開発機関が一体となって協力しあったことにより、国内の原子力人材ネットワークの協力関係の強化を行うことができた。本報告では、今後の我が国による国内外の国際原子力人材の育成事業の効果的実施に資するため、本スクールの準備、開催状況及び評価について述べる。
山下 清信; 生田 優子
日本原子力学会誌ATOMO, 55(5), p.271 - 273, 2013/05
国内人材国際化分科会では、コミュニケーション能力の向上並びに国際機関及び国際ネットワークとの相互交流の推進を図るため、IAEA原子力エネルギーマネジメントスクール、世界原子力大学夏季研修への参加、原子力機構の原子力国際人材養成コース、若狭湾エネルギー研究所の国際原子力人材育成コース、国立高等専門学校機構の「原子力国際セミナー」等の支援・開催をすすめてきた。一方、東京電力福島原子力発電所事故調査に関する2つ報告書及び原子力委員会からの人材の確保・育成に関する取組の推進についての見解書において、国際貢献への観点から国内人材の国際化が重要であることの提言が示されている。これを受けて、国内人材国際化分科会では、今後これまでの活動をさらに意義あるものにしつつ、さらに本活動を活発化する必要があると考える。
上坂 充*; 山下 清信; 大釜 和也; 服部 拓也*
日本原子力学会誌ATOMO, 55(1), p.53 - 56, 2013/01
国際原子力機関(International Atomic Energy Agency)は将来、原子力を計画・運営・管理するリーダーとなる人材の育成を目的とした原子力エネルギーマネジメントスクール(Nuclear Energy Management School)を2010年より開催している。原子力人材育成ネットワーク,日本原子力研究開発機構,東京大学及び日本原子力産業協会は、我が国の若手人材の国際化、新規原子力導入国等の人材育成への寄与及びIAEAとの協力関係の促進を目的とし、IAEAとともに、2012年6月にスクールを茨城県東海村にて開催した。このスクールでは、IAEAの専門家を講師とした講義とともに、日本開催の特徴をいかしつつ、多くの日本人専門家の協力を得て、我が国の原子力の状況・経験の紹介などを含む独自性のある講義を提供した。新規原子力導入国を含む海外13か国からの21名の研修生及び18名の日本人研修生は、講義や施設見学を通して原子力を学び、グループワークを通して議論を深め、3週間の生活におけるコミュニケーションを通してお互いを知り、参加者同士の国際的な人的ネットワークを構築する機会を得た。
新井 信義; 薮内 友紀子; 山下 清信
Transactions of International Topical Meeting on Safety of Nuclear Power Plants (ENS TopSafe 2012) (Internet), 5 Pages, 2012/04
原子力人材育成センター(NuHRDeC)は、1996年より原子力機構における国際人材育成活動の一環として、アジア諸国を対象とした講師育成事業(ITP)を実施している。講師育成事業は、講師育成研修(ITC),フォローアップ研修(FTC)及び原子力セミナー3つのカテゴリーから構成される。2011年3月11日に生じた福島第一原発事故にもかかわらず、多くのアジア諸国では原子力政策に変更はない。このため、原子力人材育成センターは、事故の教訓をカリキュラムに含め、アジア諸国の原子力安全にさらに貢献して参りたい。
八木 理公; 渡邊 雅範; 大山 光樹; 山本 和喜; 米田 政夫; 加島 洋一; 山下 清信
Applied Radiation and Isotopes, 67(7-8), p.1225 - 1229, 2009/07
被引用回数:11 パーセンタイル:58.91(Chemistry, Inorganic & Nuclear)Neutron Transmutation Doping Silicon (NTD-Si) is expected to save effectively the consumption energy when an Insulation Gate Bipolar Transistor (IGBT) with NTD-Si is applied to electrical inverter of hybrid car. Therefore, development of neutron irradiation technology for the large-diameter silicon up to 12 inches diameter will contribute greatly to increasing production of NTD-Si and cost reduction. In our development project, an irradiation-experimental equipment is designed by using the Monte Carlo neutron transportation calculation code (MCNP5) in order to improve the neutron flux distribution of the radial direction on 12 inches NTD-Si. As the results of the calculations, the neutron absorption reaction ratio of the circumference to the center was within 1.09 by use of the thermal neutron filter which covers the surface of the silicon ingot. The flatting effect of neutron flux distribution for the 12 inches diameter silicon will be confirmed experimentally by using the equipment, which will be installed in the Japan Research Reactor No.4 (JRR-4) in 2009.
中川 繁昭; 梅田 政幸; Beddingfield, D. H.*; Menlove, H. O.*; 山下 清信
JAEA-Technology 2007-003, 24 Pages, 2007/02
HTTRの保障措置手法において、使用済燃料ブロックの員数勘定を実施するために非立会型の使用済燃料フローモニターを適用した。使用済燃料フローモニターは、「接近困難な」場所にある使用済燃料ブロックの移動を非立会で検認できるようにし、査察業務量を減らせるようにした。設計・製作を工夫し、燃料ブロックの移動経路に沿った狭い空間にうまく組み込んだ。使用済燃料フローモニターは、2組の検出器管,GRANDと呼ばれる電子機器及びコンピュータから構成する。1組の検出器管は2つの電離箱と1つHe-3中性子計数管を収納している。また、2組の検出器管からの信号変化の時間遅れが大きくなるように、検出器管の先端に形状に工夫を加えたタングステン製のコリメータを設置した。IAEAの受入検査を実施し、使用済燃料フローモニターが使用済燃料ブロックを検知するために十分な機能を有していること、信号変化の時間遅れが使用済燃料ブロックの移動方向を決定するために十分であることを示した。使用済燃料フローモニターについては、HTTRの使用済燃料ブロックの員数勘定を実施するために有効であることが確認され、IAEAの保障措置機器として承認された。
藤本 望; 山下 清信*; 野尻 直喜; 竹内 光男; 藤崎 伸吾; 中野 正明*
Nuclear Science and Engineering, 150(3), p.310 - 321, 2005/07
被引用回数:6 パーセンタイル:39.99(Nuclear Science & Technology)HTTRの臨界試験において、解析コードの検証を目的として環状炉心の試験が行われた。この試験では、初臨界炉心,臨界制御棒位置,中性子束分布,過剰反応度等の測定が行われた。これらのデータを被覆粒子の燃料コンパクト中での配置を考慮できるモンテカルロコードMVPで評価した。その結果、環状炉心における反応度に対する被覆粒子燃料の非均質効果は、中実炉心での効果より小さいことが明らかになった。実効増倍率の解析値は測定値と1%k以下の誤差で一致した。中性子束分布の解析値は測定値とよく一致した。過剰反応度評価においては、制御棒の干渉効果を排除するための修正法を用いた。修正した過剰反応度と解析値は 1%k/k以下の差で一致した。
山下 清信; 小澤 正基; 池上 哲雄; 原田 秀郎; 逢坂 正彦; 大木 繁夫; 舘 義昭; 古高 和禎; 中村 詔司
JNC TN9420 2004-001, 106 Pages, 2005/03
「長寿命核種の分離核変換技術の研究開発」の課題評価委員会(2000年8月)にて研究項目についての事前評価を受け、この評価結果に基づいて分離技術、核データ、炉物理、燃料、新しい核換技術・概念等の研究開発を進めてきた。研究開発より、分離技術では、使用済燃料中の全アクチニドを一括して分離するための有望な2種の新抽出系を特定しすることができた。また、核データの測定では、全立体角Bi4Ge3O12(BGO)検出器等の開発により広エネルギー領域の中性子捕獲断面積が測定できる高度な技術を開発し、世界初となる核データ含む7核種のMA及び核分裂生成物(FP)の中性子捕獲断面積を決定した。本報は、これらの成果をまとめ報告するものである。
藤本 望; 野尻 直喜; 山下 清信*
Nuclear Engineering and Design, 233(1-3), p.155 - 162, 2004/10
被引用回数:2 パーセンタイル:16.97(Nuclear Science & Technology)HTTRは低濃縮ウラン燃料と可燃性毒物棒を用いている。HTTRの核設計コードシステムの検証を目的として、VHTRCが建設された。これをもとに実効増倍率,中性子束分布,可燃性毒物の反応度価値,制御棒価値,温度係数の設計誤差を評価した。モンテカルロコードの解析精度も評価した。
藤本 望; 野尻 直喜; 安藤 弘栄*; 山下 清信*
Nuclear Engineering and Design, 233(1-3), p.23 - 36, 2004/10
被引用回数:13 パーセンタイル:63.33(Nuclear Science & Technology)HTTRの核設計では、設計要求を完全に満たすように反応度バランスが計画されている。また、反応度係数の評価から、原子炉の安全性を確認した。炉内の出力分布はウランの濃縮度を変化させることにより燃料温度を制限値である1600C以下に維持するよう最適化されている。この最適化された出力分布の燃焼による変化は、局所的な反応度変化によって低減している。この低減は可燃性毒物の緒言の最適化により行われている。設計に用いた解析モデルは初臨界試験の結果に基づいて修正が行われた。モンテカルロコードMVPもまた初臨界の予測に用いられた。過剰反応度の予測値は実験値とよい一致を見た。
山下 清信; 一宮 正和; 山下 英俊
Proceedings of 14th Pacific Basin Nuclear Conference (PBNC-14), p.834 - 841, 2004/00
実用化戦略調査研究の中で、安全性、環境負荷低減性、経済性、資源有効利用性、核拡散抵抗性の開発目標を満たす大型ナトリウム冷却高速炉の概念の構築、及び同炉の実現のために実施中の基礎基盤的研究について報告する。
山下 清信; 一宮 正和; 山下 英俊
ロシア高速炉国際会議, 0 Pages, 2003/00
実用化戦略調査研究の中で、安全性、環境負荷低減性、経済性、資源有効利用性、核拡散抵抗性の開発目標を満たすナトリウム冷却高速炉の概念の構築、及び同炉の実現に必要な研究開発について報告する。
藤本 望; 野尻 直喜; 山下 清信; 島川 聡司; 安藤 弘栄; 森 貴正
日本原子力学会モンテカルロ法による粒子シミュレーションの現状と課題, p.201 - 210, 2002/01
高温工学試験研究炉(HTTR)の炉心をモンテカルロコードで解析する場合、被覆燃料粒子が燃料領域内で不規則に配列しているため、そのモデル化が困難であった。そこで、不規則配列の粒子の位置を、村田らが提案した確率分布(最近接粒子分布及び角度分布)で取り扱う方法をMVPコードに取り入れた。これを用いて、臨界近接における実効増倍率を再評価したところ試験結果と0.01k/k以内の差で一致する結果を得た。さらに、このコードを用いて出力上昇試験における臨界制御棒位置及び温度係数を実施した。臨界制御棒位置の解析値と実測値は、5cm以内の差で一致し、温度係数の解析値及び実測値は、高い炉心温度においてその絶対値が小さくなるという傾向は一致した。本会議においては、MVPを用いて行ったこれら被覆燃料粒子のモデル化とその反応度効果、臨界制御棒位置、温度係数等の解析について報告する。
藤本 望; 野尻 直喜; 高田 英治*; 山下 清信; 菊地 孝行; 中川 繁昭; 小嶋 崇夫; 梅田 政幸; 星野 修; 金田 誠*; et al.
JAERI-Tech 2001-002, 64 Pages, 2001/02
HTTRの炉心内の情報を得ることを目的として、炉心から燃料体を取り出し再装荷する過程での燃料体からの線の測定を行った。測定は、燃料体が通過する床上ドアバルブに設置したGM管及びCZT半導体検出器と、スタンドパイプ室に設置したエリアモニタで行い、炉内のウラン濃縮度配分の対称性を考慮して4カラムの燃料体計20体について行った。測定の結果GM管及びCZT検出器による測定では、各カラムでの軸方向の相対分布は解析とほぼ一致したが、炉心上部では解析値が高く、炉心下部では低くなった。エリアモニタによる測定でも軸方向の分布を測定することができた。さらにカラム間の比較も行った。今後は測定結果について詳細な解析・評価を行い、炉内出力密度分布等の評価精度の向上に役立てる予定である。