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鈴木 武彦; 村山 卓; 宮内 英明; 佐藤 義高; 大井 義弘; 橘 晴夫; 吉富 寛
no journal, ,
日本原子力研究開発機構原子力科学研究所では、東京電力福島第一原子力発電所の事故に対し、環境モニタリング,民家除染等の支援活動を行っている。これら支援活動では、外部被ばく及び内部被ばくのおそれがあったため、支援活動を行う派遣者を対象として、派遣期間中の個人モニタリングを実施している。個人モニタリングの実施にあたり、環境バックグラウンドレベルが上昇したことによる影響を考慮し、平常時とは異なる測定,評価方法で行った。被ばく線量の評価に用いた方法等を紹介する。
線モニタリングへの適用性大倉 毅史; 大石 哲也; 宮内 英明; 吉富 寛; 橘 晴夫; 東 大輔; 鈴木 朗史*; 小林 育夫*
no journal, ,
日本原子力研究開発機構原子力科学研究所では、原子炉施設等の周辺において積算線量計(ガラス線量計(SC-1))を用いた環境線モニタリングを実施している。各種素子による環境線モニタリングの適用性を確認することは、緊急的に広範にわたりモニタリングを実施するうえでも重要であると考える。そこで、個人被ばく管理用の素子として既に実用化されている長瀬ランダウアによるOSL線量計の、環境線モニタリングへの適用可能性を検討した。OSL線量計とガラス線量計との、3か月間の並行配置による比較測定を1年間にわたり実施した。その結果、OSL線量計は、3か月間配置では、広範囲の環境線モニタリングに適用可能な素子性能をガラス線量計と同程度に有していることを確認した。しかし、読み取り機の精度や手法に起因すると思われる測定値のバラツキ,素子間のバラツキがガラス線量計より大きかった。今後、バラツキの原因を調査し、安定したモニタリング手法の確立を目指す。
東 大輔; 河原井 邦雄; 安 和寿; 木名瀬 進; 平賀 隼人
no journal, ,
原子力科学研究所では、中期計画に基づき原子力施設の廃止措置が順次実施されている。原子力施設の廃止措置にかかわる主な作業として管理区域解除にかかわる汚染検査があり、多大の労力と時間を要している。冶金特別研究室建家の廃止措置において、管理区域解除のための汚染検査を実施し、今後の廃止措置において有益な基礎データや測定上の留意点が得られたので報告する。
小林 稔明; 川松 頼光; 山外 功太郎; 山田 克典; 関田 勉; 加部東 正幸
no journal, ,
原子力科学研究所の研究用原子炉施設JRR-4では、医療照射,動物照射実験などが実施されている。ホウ素中性子捕捉療法(BNCT)による医療照射時や動物照射実験における放射線管理に関して、これまで実施してきた、作業環境モニタリング,作業者の被ばく管理,技術的知見等について報告する。
大石 哲也; 菊地 正光; 高橋 健一; 大倉 毅史; 秋野 仁志; 川崎 将亜; 菊田 恭章; 三枝 純; 芝沼 行男; 山本 英明
no journal, ,
平成23年3月11日14時46分に発生した東日本大地震により、事業所内外に設置したMP, MS等への商用電源の供給が一斉に停止した。その直後より、安全確保に留意しつつ点検を実施するとともに、発電機等によりMPを稼動させ、環境放射線の監視を継続した。通信手段が停止したため、使送で対策本部への定期的な報告を行った。その後、24時間監視が可能な人員体制の整備,発電機や監視機器の安定運用計画の策定を行うとともに、環境放射線観測車による空気サンプリングを実施した。3月15日1時頃より福島原発事故の影響による環境放射線監視データの上昇が確認されたため、監視を強化するとともに環境放射線観測車による定期的な空気サンプリングを実施した。所内のMP-19においては、7時8分より5
Sv/h以上が10分継続し、原子力災害対策特別措置法(原災法)第10条に基づく関係各所への通報を行った。これ以降、放射線量が上昇した際、原災法に基づく報告及び高頻度での空気サンプリングを実施する体制を整備した。災害時の監視継続には、安全を確保しつつも迅速な行動、電源・情報インフラ確保、情報共有、相互協力という基本的な事項が重要である。
辻村 憲雄; 吉田 忠義; 高田 千恵
no journal, ,
三種類の市販電子式中性子個人線量計(EPD)について、その中性子線量当量評価性能を調査し、MOX燃料施設作業場への適応性について検討した。本研究で使用したEPDは、NRY21(富士電機システムズ)、PDM-313(アロカ)及びDMC 2000GN(MGP Instruments)である。試験はMOX燃料施設作業場と同様のスペクトルを持つ減速中性子校正場で行った。その結果、作業場の中性子スペクトル変化に対応したそれぞれの線量計のレスポンス変化を明らかにした。
菊地 正光; 梅原 隆; 宍戸 宣仁; 倉持 彰彦; 藤井 克年; 中嶌 純也
no journal, ,
原子力機構原子力科学研究所は、東日本大震災の後、施設の健全性が確認されるまですべての施設の運転を停止した。これら施設の復旧作業時には、福島第一原子力発電所事故により放出され飛来した放射性物質が管理区域の内外で検出される状況であった。今回の日本保健物理学会研究発表会においては、このような状況下で実施した施設放射線管理業務について紹介する。
吉田 忠義; 辻村 憲雄; 山野 俊也*
no journal, ,
MOX燃料を取扱うグローブボックスの表面や内部,放射性廃棄物ドラム缶の狭隘部などの中性子線量当量率が測定できる小形で軽量な中性子サーベイメータを開発した。MOX燃料施設の作業場で観測した中性子スペクトル情報から、速中性子成分の線量寄与が支配的であることに着目し、検出器としてZnS(Ag)をベースとした速中性子測定用シンチレータEJ-410を用いることで小形化した。また、今までにMOX燃料からの
Am線に対する感度を抑えるため、検出器及び光電子増倍管の周囲にタングステン合金による遮蔽を施したものを製作したが、今回その構造を最適化し、さらなる軽量化をするべく改造した。グリップを含む検出部の寸法は幅6.3cm,高さ6.3cm,長さ23cm,重量は0.9kgであり、本体を含めた総重量は2.1kgである。
辻村 憲雄; 吉田 忠義
no journal, ,
原子力機構核燃料サイクル工学研究所の再処理工場では、臨界警報装置を1984年から運用している。高経年化のため、従来検出器に替わる新しい臨界警報装置用検出器を開発した。新しい検出器は、プラスチックシンチレータとカドミウムを内貼りしたポリエチレン減速材からなり、線だけでなく中性子にも感度を持つ。本発表は、「新型臨界警報装置の開発と実用化」を大題目とする三件の連続した発表の一番目であり、開発の経緯と設計コンセプトについて述べる。
吉田 忠義; 辻村 憲雄
no journal, ,
臨界警報装置の更新に伴い、中性子と線を区別せず両放射線による吸収線量率に比例した応答を持つ新型検出器を、東芝と開発した。本検出器は、モンテカルロ計算に基づく設計を元に、2004年に既存の線用検出器の予備品に減速材部分を追加する改造を行い、試作機を製作した。2005
2008年にかけて、(X)線及び中性子校正場を用いた放射線応答試験を行い、所期の性能を有していることを検証した。20062008年には、原子力科学研究所(原科研)過渡臨界実験装置(TRACY)を用いて、臨界事故を模擬したパルス状放射線を照射し、適切に作動することを確認した。本特性試験の結果を発表する。
栗原 治
no journal, ,
超ウラン元素の吸入摂取に際し、肺計測は迅速に内部被ばく線量評価を行うための唯一の方法である。形状及び放射能分布の変更が行えない物理ファントムに代えて、ボクセルファントムによる肺モニタの校正をモンテカルロシミュレーションで行うことにより、肺計測の精度向上が期待できる。本研究では、ゲルマニウム半導体検出器を備えた肺モニタにより物理ファントムを計測する際の幾何学的条件をシミュレーション上で忠実に再現し、計算した波高スペクトルの妥当性を実測値との比較により評価した。なお、本研究は、欧州線量評価研究グループ(EURADOS)が主催する相互比較試験の一環として実施したものである。
仁平 敦; 村山 卓; 田口 和明; 二川 和郎; 鈴木 隆; 大井 義弘
no journal, ,
原子力科学研究所の原子力施設等では、放射線管理モニタは約900台、サーベイメータは約1,000台使用されている。これら放射線測定器は年1回の頻度で定期的な校正を実施しているが、毎年、さまざまな事象により故障が発生している。本報告では、過去10年間(平成13年度から平成22年度)の故障状況の解析,故障対応の作業効率化等について報告する。予防保全として故障実績等を点検保守にフィードバックさせることにより、故障発生を未然に防止している。
・線量当量率,2; 計算辻村 憲雄; 吉田 忠義
no journal, ,
福島第一原発事故に伴い環境中に放出された放射性物質によって汚染された大地(土壌)からの線と線による線量当量(率)を計算した。計算はモンテカルロ法で行い,汚染された領域の半径rと深さdを変化させ,地表からの高さの関数として両線量当量率を得た。rとdがともに小さい場合に限り/比が10を超える場合があるが、広い範囲に渡る汚染では線による線量率寄与は線に比べて小さいことが確認された。
木名瀬 栄; 木村 仁宣; 高原 省五; 本間 俊充
no journal, ,
ICRP/ICRUボクセルモデル及びモンテカルロ計算を用いて、内部被ばく線量評価上重要となる臓器、例えば肝臓,腎臓,甲状腺について、光子・電子の比吸収割合(SAF)を評価した。その結果、本研究で評価したSAFは、現在ICRPが評価・整備している値とよく一致するものの、低エネルギー電子については異なることを明らかにした。低エネルギー電子に対するSAF評価は、利用する計算コードの、カットオフエネルギー,制動放射線の取り扱いなどに直接影響されるため、線量として有意に寄与するSAFについての規則、例えばICRP Publ.30の1パーセント規則、をSAF評価において設けることが重要であると考える。
・線量当量率,1; 測定吉田 忠義; 辻村 憲雄
no journal, ,
東日本大震災によって被災した福島第一原発のサイト内で採取した土壌試料の表面における線及び線を、薄窓平行平板電離箱を用いた電離箱式線量当量率サーベイメータ(応用技研製AE-133B)で測定した。また、GM管式表面汚染サーベイメータ(日立アロカメディカル製TGS-133)を用いて線量当量率を求めるための換算係数を求めた。
吉田 裕*; 堀田 豊*; 大関 清*; 吉田 忠義; 辻村 憲雄
no journal, ,
再処理施設では、プルトニウムの自発核分裂及び酸化物中の酸素と
粒子との
O(,
)及び
O(,)反応等により発生する中性子に対する被ばく管理が必要である。中性子線量計の多くは、中性子エネルギー依存によって測定精度が変化するため、中性子スペクトルを把握することは非常に重要である。今回、直径32mmの
He球形比例計数管と直径の異なる12個の球形ポリエチレン減速材(76305mm)からなるCentronic製ボナー球スペクトロメータを用いて、日本原燃六ヶ所再処理工場内の代表的な作業場における中性子スペクトルの測定及び評価を実施した。
津田 修一; 佐藤 達彦; 高橋 史明; 佐藤 大樹; 佐々木 慎一*; 波戸 芳仁*; 岩瀬 広*; 伴 秀一*; 高田 真志*
no journal, ,
重粒子線に対する生物効果を評価するうえで、生体組織内のエネルギー付与分布は重要な情報である。本研究では重粒子の飛跡沿いに生成される高エネルギー電子を含む線エネルギー分布(y分布)計算モデルの精度検証に必要なデータを取得するために、放射線医学総合研究所重粒子線がん治療装置(HIMAC)において、壁なし型の組織等価比例計数管(Wall-less TEPC)を用いた照射実験を行った。これまでに発表した炭素線等のデータに加えて、490MeV/uシリコン線に対するy分布を取得し、PHITSに組込まれた計算コードとの比較を行った。その結果、測定データは計算結果とほぼ一致し、計算モデルは、イオン種及びエネルギーの異なる種々のイオン種についてもエネルギー付与分布を再現できることが示された。また、線量平均のy値とLETを系統的に比較した結果、y分布の線量平均値は生物影響評価の指標として有用であることがわかった。
色川 弘行; 浜崎 正章; 石田 恵一; 三浦 嘉之; 岩佐 忠敏; 叶野 豊; 三上 智; 高嶋 秀樹; 人見 順一
no journal, ,
東北地方太平洋沖地震により被災した東京電力福島第一原子力発電所から放出された放射性核種(Cs-134,Cs-137,I-131)の影響より管理区域のバックグランドが上昇し、通常の放射線管理が困難となった。これら影響下での暫定的な放射線管理対応について報告する。
金井 克太; 栗原 治
no journal, ,
体内に取り込まれた放射性核種が特定の臓器に集積する場合、その臓器のみを測定対象とする計測(臓器計測)を行う。臓器計測では、検出器と対象臓器の相対的位置を定め、その条件で物理ファントムを測定して得られた計数効率を用いる。その一方で、臓器中の実際の放射能分布を考慮し、最適な検出器配置を決定する必要性もある。本研究ではAmの肝臓計測を一例とし、リバモアファントムを用いた実験を行い、イメージングプレート(IP)から得られた肝臓付近の体表面での線量分布の数値データから、計測に用いるGe検出器の再配置を試みることなく計数効率が最大となる位置の特定及び配置の変化に伴う測定値のばらつきの推定が可能であることを確認した。本法は臓器計測における検出器配置の改善及び誤差の減少に有効である。
核種分布の均一性確認測定堤 正博; 木暮 広人; 里山 朝紀; 丸山 達也; 岸本 克己
no journal, ,
JRR-3改造に伴い発生した汚染の極めて低いコンクリート材が、約4000トン保管廃棄されている。これらのコンクリートのクリアランスを実施するにあたり、信頼できる放射能濃度の測定記録がないことから、少量試料によるクリアランス測定の前段階として、放射能の偏在がないことを、全量測定により確認することが必要となった。本発表では、その全量を対象としたコンクリートに含まれる核種に偏在がないこと、すなわち均一性の確認測定について報告する。本発表では、EGS-4コードを用いて、均一性の判断の目安である
Coの検出限界放射能濃度0.1Bq/gを満たすように測定方法を決定した。