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論文

Characteristics of commercially available CdZnTe detector as gamma-ray spectrometer under severe nuclear accident

谷村 嘉彦; 西野 翔; 吉富 寛; 古渡 意彦; 大石 哲也

Progress in Nuclear Science and Technology (Internet), 6, p.134 - 138, 2019/01

福島第一原子力発電所事故のような原子力災害時においては、様々な放射性物質が環境中に放出され、線量を増加させることが考えられる。$$gamma$$線スペクトルを測定し、核種を同定することは外部被ばくと内部被ばくの両方に対する放射線防護上重要である。そこで、市販のCdZnTeスペクトロメータを選び、$$gamma$$線入射角度依存性と使用可能な線量率範囲をFRSの校正場で試験した。その結果、全体の85%をカバーできる$$pm$$135$$^{circ}$$において感度低下は15%以下であり、200$$mu$$Gy/h以下の空気カーマ率の場においてスペクトルが測定できることがわかった。

論文

耐放射線ロボットの遠隔作業

岡 潔

機械の研究, 57(6), p.641 - 649, 2005/06

平成11年9月末に発生したウラン燃料加工工場における臨界事故(JCOの臨界事故)では、放射線レベルが高く、事故現場への人のアクセスが困難であった。このため、事故現場の状況についての情報が不十分で、事故の収拾を大幅に遅らせた。この臨界事故のように、原子力施設で事故が発生し、放射線により人がアクセスできない場合、事故をできるだけ早く収拾するために、事故現場に即座に侵入し、情報収集や事故拡大防止・停止処置作業を行うロボットの開発が必要となった。このような背景の下、日本原子力研究所では、これまで原子力施設用ロボット及び核融合炉用保守ロボットの開発を通して養ってきた知見や経験等を生かし、「事故時情報遠隔収集ロボット」(RESQ: Remote Surveillance Squad)の開発と並行して、より放射線レベルの高い環境下で作業が可能な「耐放射線ロボット」(RaBOT: Radiation-proof Robot)を開発した。本報告では、RaBOTを中心にその開発内容と遠隔作業の概要を述べる。

報告書

核融合施設及び原子力施設で作業するロボットのシステムインテグレーションに関する研究

岡 潔

JAERI-Research 2004-009, 225 Pages, 2004/07

JAERI-Research-2004-009.pdf:47.47MB

現在のロボットは、アミューズメント,福祉,防災など、さまざまな分野への適用が要求されているが、実用的な環境条件下ではシステムとして成立しているロボットは少ない。それは、ロボットが単に要素技術の積み重ねで実現できるものではなく、ロボットを構成する各要素について吟味,調整,改善等の検討を通して、各要素間のバランスを保ちながらロボットシステム全体の中で最適化される必要があるためで、多数の要素から構成されるロボットのシステムインテグレーションは、実際に使用可能なロボットを実現するうえで最も重要な課題である。本報では、このシステムインテグレーションに関する課題を解決するために、核融合施設の保守や原子力施設の事故時の救済を行う代表的なロボットシステムについて、開発に必要不可欠となる手法や要素技術について述べる。特に、ロボットに与えられた環境条件や作業条件からの観点だけでなく、ロボットのシステムバランスからそのロボットに必要となる要素技術の再構築と最適化の観点をも考慮して、実用的なロボットシステムの実現に向けた手法を提案した。これらのシステムインテグレーションを考慮した手法の提案により、核融合装置の保守や原子力施設の事故時の救済に対して実環境下で作業が可能なロボットシステムの実用化の推進に貢献した。

論文

高放射線環境下で使用可能な基線長可動型距離センサの開発

岡 潔; 檜山 昌之*

計測自動制御学会論文集, 40(1), p.109 - 116, 2004/01

国際熱核融合実験炉(ITER)の核融合反応空間である真空容器内部を構成する機器は、真空容器内に発生する二重水素と三重水素(D-T)の燃焼による14MeVの中性子により放射化され、反応停止時の保守時においても高放射線環境下となるため、これらの機器の保守・交換は全て遠隔操作で行うことが要求される。一方、平成11年9月末に発生したJCOの臨界事故では、放射線の空間線量率が高く、事故現場への救助活動員のアクセスが困難となり、事故現場の状況についての情報が不十分で、事故の収拾が大幅に遅れた。このため、日本原子力研究所では、これまでに人の代わりに真空容器内機器の交換・保守を行う各種遠隔操作機器の開発及び事故現場に即座に侵入して情報収集や事故拡大防止・停止処置作業を行うロボットの開発を行ってきた。本件では、このような背景を踏まえ、核融合炉内や原子力事故時等の高放射線環境下で作業するロボットに搭載可能で、ロボットと対象物間の距離を測定することが可能な距離測定手法について新たに考案したので、その原理について述べるとともに、本手法を基に設計・製作を行った距離測定センサについて、その概要と特性試験結果を報告する。また、本センサの原理を実際に原子力事故時対応ロボットに適用した例についても併せて報告する。

論文

原子力災害対応ロボット; 耐放射線ロボットの開発

岡 潔

日本機械学会誌, 106(1019), p.765 - 768, 2003/10

平成11年9月末に発生したウラン燃料加工工場における臨界事故(JCOの臨界事故)では、放射線レベルが高く、事故現場への人のアクセスが困難であった。このため、事故現場の状況についての情報が不十分で、事故の収拾を大幅に遅らせた。この臨界事故のように、原子力施設で事故が発生し、放射線により人がアクセスできない場合、事故をできるだけ早く収拾するために、事故現場に即座に侵入し、情報収集や事故拡大防止・停止処置作業を行うロボットの開発が必要となった。このような背景の下、日本原子力研究所では、これまで原子力施設用ロボット及び核融合炉用保守ロボットの開発を通して養ってきた知見や経験等を生かし、「事故時情報遠隔収集ロボット」(RESQ: Remote Surveillance Squad)の開発と並行して、より放射線レベルの高い環境下で作業が可能な「耐放射線ロボット」(RaBOT: Radiation-proof Robot)を開発した。本報告では、RaBOTを中心にその開発の概要と現状を述べる。

論文

原子力事故後の環境中外部被ばく線量の測定・評価に関する研究

坂本 隆一; 斎藤 公明; 堤 正博; 長岡 鋭

保健物理, 36(4), p.297 - 307, 2001/12

外部被ばく線量に影響を与えるファクターとしては、事故後の放射性核種の沈着分布,放射性核種の種類,核種の地中分布,降雨,積雪,半減期,家屋等の遮蔽効果,除染効果,生活パターン等がある。本調査研究では、チェルノブイリ地域において、これらのファクターに関係するデータを1992年から可能な範囲で継続的に収集を行った。本研究のおもな成果は次に示す4項目にまとめられた。(1) 広域に汚染した地域の放射線レベルを迅速にサーベイする方法の開発,(2) 汚染地域の住民に対する外部被ばく線量を推定する方法の検証,(3) $$gamma$$線線量評価用基本データのモンテカルロ法による整備,(4) 汚染環境場の特性解析 以下、本報告では、調査や実験の概要を項目別に述べ、その後におもな成果を記述した。

論文

原研・東海研究所における防護活動について

山原 武

第26,27回NSネット安全キャラバン講演録, p.1 - 30, 2001/10

本講演では、東海研究所の防護活動,JCO臨界事故時における活動の概要及び東海ノア協定の活動について述べる。東海研究所の防護活動については、安全管理体制,異常発生時の通報連絡体制,防護活動の組織・体制,防災監視システム等について紹介する。JCO臨界事故時における活動については、平成11年9月30日から10月2日にわたって行った東海研究所対策本部,保健物理部等の支援活動の概要を紹介する。東海ノア協定の活動については、自主保安にかかわる点検協力活動,安全教育にかかわる協力活動,緊急事態の協力活動を想定した訓練等について平成12年度の活動を中心に紹介する。

論文

原研における事故対応ロボットの開発,1; 情報遠隔収集ロボットの開発

小林 忠義; 宮島 和俊; 柳原 敏

日本ロボット学会誌, 19(6), p.706 - 709, 2001/09

平成11年9月に東海村で発生したJCO臨海事故では事故現場の状況把握が困難であったため、事故の終息に向けた対策に多くの時間を要した。原子力施設で事故が発生した場合、事故現場に人が近づくことは放射線による被ばくの危険性があり困難な場合が多く、事故の原因究明や収束・復旧方法の検討に必要な情報を収集して、安全な場所に待機する人間に情報を伝達するロボットの整備が求められることになった。このため、原研では、これまで原子力施設の保守,解体作業等を対象にしてロボット技術の開発を進めてきたが、それらの技術や知見を役立てて原子力施設事故時対応のための情報遠隔収集ロボットの開発を行った。本報告では、開発の経緯と開発した情報遠隔収集ロボットの概要等について紹介する。

報告書

放射線利用の社会的受容性に関する調査

not registered

JNC-TJ4420 2000-002, 794 Pages, 2000/03

JNC-TJ4420-2000-002.pdf:23.42MB

放射線利用技術や利用事業所、さらに一般の科学技術などを人々がどのように、またどの程度に受容しているかを明確にすることは、原子力エネルギーの社会受容促進に係って極めて重要である。これらの事柄に関して、本研究では原子力発電所立地地域である福井県嶺南地域、および非立地地域である嶺北地域とを対象地域として社会調査を行い、その結果を統計的に分析した。本研究での調査項目は、放射線利用事業者が人々にどのようにとらえられているか、その信頼性形成の要因を問うもの、近年の原子力関連事故の印象や恐怖の度合いを問うもの、JCO事故前後での人々の原子力に対する態度変容を問うもの、原子力技術を含む9種類の科学技術に対する受容性、非受容性を問うものなどからなっており、上記の各地域でおのおの500サンプルのデータを、調査員訪問留置法によって回収した。取得結果の分析から、人々は放射線利用事業者や発電事業者に対して概ね信頼感を抱いているとは言えるが、この信頼感は人々の属性に大きく依存して変動することや、全体の25%前後の人々が、JCO事故を機に原子力発電について否定的な方向に意見を変えたことなどがわかった。放射線利用技術の社会的受容性、非受容性に係る諸因子間の因果関係を明らかにするためにパス解析も行い、こうした技術の社会受容促進を検討する

報告書

リスク評価手法を用いた環境影響評価に関する調査研究(I)

not registered

PNC-TJ1533 97-002, 133 Pages, 1997/03

PNC-TJ1533-97-002.pdf:4.28MB

本調査研究の目的は、個々の施設の安全性にのみ着目した環境影響評価ではなく、核燃料サイクル全体を通しての地球規模での環境影響評価を行うための手法等の検討を行い、他のエネルギー源に係る環境影響との相対的評価手法の基礎を確立することである。このため本年度は上記目的達成のための第一段階として以下の調査を行った。(1)各種エネルギー源に係るリスクプロセス、リスクソース等の調査研究各種発電エネルギーに伴うリスク、既存の核燃料サイクルに関するリスク-ベネフィット研究、事故影響評価の手順について調査を行った。(2)リスク評価手法に関する調査研究大気拡散のモデル化と濃度評価事例、放射性核種の大気中での移行について調査を行った。(3)一般公衆のリスク認知に係る社会科学的評価手法に関する調査研究リスク認識、リスク受容に関する討論を行った。(4)各種エネルギー源へのライフサイクルアセスメント手法適用に関する調査研究ライフサイクルアセスメント評価事例について調査を行った。

口頭

福島第一原子力発電所事故に伴う放射性物質の長期的影響把握手法の確立,20; 空間線量率の予測

木名瀬 栄; 高橋 知之*; 佐藤 仁士*; 山本 英明; 斎藤 公明

no journal, , 

原子力機構は、住民帰還などの復興に役立てるため、平成26年度原子力規制庁受託業務「東京電力福島第一原子力発電所事故に伴う放射性物質の分布データの集約及び移行モデルの開発事業」の一環として、福島第一原子力発電所から80km圏内を対象に、環境に沈着した放射性セシウムを起因とする空間線量率分布の長期的予測手法を開発した。2成分1コンパートメントモデルである放射性セシウムの分布状況変化モデルとALOS土地利用形態ごとのモデルパラメータ(減衰が速い成分の環境半減期や減衰が速い成分の割合)を適用することにより、福島第一原子力発電所から80km圏内の空間線量率分布の予測図を作成可能にした。

口頭

福島原子力事故関連情報アーカイブと今後の成果発信について

野澤 隆

no journal, , 

原子力機構が実施している「福島原子力事故関連情報アーカイブ」の取り組み及び成果発信、並びに今後の展開について説明する。

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