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報告書

多様な処分概念に共通して利用可能な生活圏評価手法の整備

加藤 智子; 深谷 友紀子*; 杉山 武*; 中居 邦浩*; 小田 治恵; 大井 貴夫

JAEA-Data/Code 2019-002, 162 Pages, 2019/03

JAEA-Data-Code-2019-002.pdf:2.78MB

東京電力福島第一原子力発電所の事故により発生した放射性廃棄物(事故廃棄物)を安全かつ合理的に処分するためには事故廃棄物の特徴を考慮した適切な処分概念の構築が必要である。このような検討に資するため、既往の処分概念である地層処分, 中深度処分, ピット処分, トレンチ処分等既存の処分概念の事故廃棄物処分への適用可能性の検討が行われている。処分概念の適用性評価においては、処分概念の違いによる影響が小さいと考えられる生活圏評価のシナリオ、モデル・パラメータを共通して利用する評価手法を整備することが可能である。本検討では、さまざまな処分概念において共通的に利用可能な生活圏共通モデル・パラメータセットの整備を目的とし、地下水移行シナリオを対象として、既往の処分概念における生活圏評価手法に基づきモデルの整備、パラメータ値の更新などを実施した。これらの検討に基づき、地下水移行シナリオに対して、処分概念に依らない生活圏共通モデル・パラメータセットを整備し、事故廃棄物の処分の適用性評価に用いるための線量への換算係数を算出した。

論文

将来の原子力を担うリーダーを育成

河野 裕子

日本原子力学会誌, 61(2), P. 150, 2019/02

IAEAは、将来原子力を計画・運営・管理するリーダーとなる人材の育成を目的としたマネジメントスクールを2010年より開催している。2014年から運営は日本主催となったことから、Japan-IAEAと冠することになり、平成30年度は7月17日から8月2日までの約3週間、東京(東京大学弥生アネックス、工学部3号館)及び福島県,茨城県において開催した。講義や施設見学を通して原子力を学び、3週間の生活におけるコミュニケーションを通して、参加者同士の国際的な人的ネットワークを構築する機会を得た。

論文

ごぞんじですか?第102回福島原子力事故関連情報アーカイブ

熊崎 由衣

専門図書館, (278), p.40 - 43, 2016/07

AA2016-0112.pdf:1.21MB

日本原子力研究開発機構図書館では、東京電力福島第一原子力発電所事故への対処に関する研究開発の支援を目的に「福島原子力事故関連情報アーカイブ(FNAA)」を運用している。原子力関係の論文のなかでも、福島原発事故に関する研究開発はインターネット情報が参照されるケースが多い。また、公開当時の情報への恒久的アクセス担保や一元的な検索・提供が重要である。そこでFNAAは、福島原発事故に関する情報をウェブアーカイブを活用して提供する情報検索システムとして構築された。本稿では「福島原子力事故関連情報アーカイブ」の概要と2016年3月のシステムリニューアルについて述べる。

論文

村岡範為馳のこと

上原 和也

大学の物理教育,3, p.9 - 13, 2000/11

本稿は、日本物理学会物理教育委員会からの依頼に基づき執筆されたものである。村岡範為馳は日本物理学会の前身である東京数学物理学会の初代委員長(現会長)で、明治の初期にドイツに留学して、日本人として初めて外国の学術誌に論文を発表した。物理学が窮理学と呼ばれていた頃からの日本の物理学の歴史を概観して、村岡がドイツで行った電気抵抗の研究や、日本での日本魔鏡やX線発生実験についての研究の跡を辿っている。また、日本初のX線発生実験遂行にあたって、村岡の恩師であるレントゲンとの交流や当時の島津製作所の模様、それに村岡が音響学者として深くかかわった東京音楽学校(現東京芸術大学音楽学部)と日本唱歌の誕生の背景が述べられている。

報告書

The 1999 JNC International Forum on the peaceful Use of Nuclear Energy Summary

持地 敏郎; 花井 祐; 田崎 真樹子

JNC-TN1200 99-002, 44 Pages, 1999/03

JNC-TN1200-99-002.pdf:3.7MB

None

報告書

'99 JNC 原子力平和利用国際フォーラム-核燃料サイクルと核不拡散技術-結果概要

持地 敏郎; 花井 祐; 田崎 真樹子

JNC-TN1200 99-001, 20 Pages, 1999/03

JNC-TN1200-99-001.pdf:3.15MB

本報告書は、核燃料サイクル開発機構が1999年2月22日(月)$$sim$$23日(火)に灘尾ホール(東京都千代田区新霞が関ビル)で開催した「99JNC原子力平和利用国際フォーラム―核燃料サイクルと核不拡散技術―」の中で行われた特別講演と、セッションI「先進的な原子力平和利用技術と核不拡散」、セッションII「リモートモニタリングによる透明性向上」、セッションIII「余剰核兵器解体プルトニウムの処分に係わる国際協力と技術的課題」のそれぞれのセッションで行われた講演及び質疑応答の概要をまとめたものである。

報告書

生活行動時間を考慮した集団線量評価方式の開発と東京都民の年間線量の試算

長岡 鋭; 斎藤 公明; 坂本 隆一; 堤 正博; 森内 茂

JAERI-Data/Code 94-016, 53 Pages, 1994/11

JAERI-Data-Code-94-016.pdf:2.14MB

日常生活中での滞在場所の違いによる線量率変動を考慮した一般公衆の集団線量(本報告では自然放射線による外部被曝線量を対象とする)評価コードを開発した。厳密に線量評価するためには、評価対象者1人1人について滞在場所の線量率と滞在時間の両方を知る必要があるが、可能であっても現実的ではない。本コードでは、線量率については著者らが蓄積した実測データ及び環境条件から推定した値を用いた。滞在時間については総務庁社会生活基本調査、東京都統計年鑑と適当な仮定から推定した。これにより、日常の生活行動様式と場所毎に変動する線量率の両者を考慮した線量評価を行った。

報告書

環境放射線測定データ集,9; 携帯型線量率測定器による東京都その他のバックグラウンド調査データ,1991年2月~1993年3月

長岡 鋭; 坂本 隆一; 斎藤 公明; 堤 正博; 森内 茂

JAERI-M 93-125, 41 Pages, 1993/06

JAERI-M-93-125.pdf:1.08MB

環境安全研究部環境物理研究室(昭和63年度までは環境第一研究室、平成4年度までは環境放射線物理研究室)では、環境放射線の特性・挙動の解明、環境放射線測定法・測定システムの開発、線量評価研究等を主な目的として種々の環境条件下において測定調査を実施してきた。これらのデータは、環境放射線の実施調査データとして多くの目的にとって有用なものであり、それらを、一般に普及している解析装置(コンピュータ)でも容易に利用できるような形にしておくことが望ましい。そのため測定データを汎用性のある形に加工し、系統的に整理・編集を行った。本報告は、このような一連の測定データ内、平成2年度から平成4年度までの間に実施した携帯型線量率測定器(SWING型及びDBM型)による東京都周辺での環境放射線実施調査及び取得したデータの概要と、そのデータを利用する場合に必要な事項について述べた。

論文

居住環境における放射線場の特性,II; 東京都内電車路線での$$gamma$$線および宇宙線の線量率分布

長岡 鋭; 坂本 隆一; 堤 正博; 斎藤 公明; 森内 茂

日本原子力学会誌, 32(5), p.507 - 513, 1990/05

 被引用回数:1 パーセンタイル:79.35(Nuclear Science & Technology)

居住環境における放射線場の特性解明の一環として、都内主要電車路線の線量率分布調査を行った。測定は11のJR路線、18の私鉄路線及び10の地下鉄路線で実施し、年間乗車人数では都内全路線の97%に担当する。今回の測定結果から、電車内放射線場の特徴を考察した。$$gamma$$線線量率(空気吸収線量率:以下同)については、主に郊外の地上を走行するJR及び私鉄より地下鉄の方が高かった。これは、線源としての周辺物質の分布状態や放射性核種濃度の違いによるものである。一方宇宙線線量率については、地下走行部分の長い地下鉄の方が低かった。これは土、建材等の上部遮蔽物により宇宙線が減衰するためである。これらの実測データから電車利用に伴う線量率を試算したところ、$$gamma$$線と宇宙線の合計では、JR、私鉄、地下鉄の何れも40~50nGy/hとほぼ同じ値であった。

報告書

環境放射線測定データ集,7; 携帯型線量率測定器による東京都及びその周辺のバックグラウンド調査データ

長岡 鋭; 坂本 隆一; 斎藤 公明; 堤 正博; 森内 茂

JAERI-M 89-155, 32 Pages, 1989/10

JAERI-M-89-155.pdf:0.87MB

環境放射線物理研究室では、環境放射線の特性・挙動の解明、環境放射線測定法、測定器の開発、線量評価研究等を主な目的として種々の環境条件下において測定調査を実施してきた。これらのデータは、環境放射線の実地調査データとして多くの目的にとって有用なものであり、それらを、一般に普及している解析装置(コンピュータ)でも容易に利用できるような形にしておくことが望ましい。そのため測定データを汎用性のある形に加工し、系統的に整理・編集を行った。本報告は、このような一連の測定データの内、昭和57~63年度に実施した携帯型線量率測定器による東京都周辺での環境放射線実地調査及び取得したデータの概要と、そのデータを利用する場合に必要な事項について述べた。

口頭

資源化処理した汚染がれきの放射能分布測定・評価手法の検討

島田 太郎; 高井 静霞; 武田 聖司

no journal, , 

東京電力福島第一原子力発電所事故で発生した大量の汚染がれきのうち、放射能濃度が比較的低いものを再利用するためには、資源化処理されたがれきの放射能濃度を測定・評価によって明らかにして、再利用可能とされるめやす濃度以下であることを確認する必要がある。本研究では、資源化処理された汚染がれきを対象に、放射線測定と逆解析手法を組み合わせて、資源化物内部の放射性セシウム濃度分布を評価する手法について検討した。がれきを収納した容器表面の線量率分布を測定する装置に関しては、既存の放射線測定装置の中から、多点数を同時に測定可能なプラスチックシンチレーションファイバーを用いた装置を想定した。また、内部の放射能分布を評価する逆解析手法に関して、代表的な7つの手法を典型的な濃度分布に適用した結果、今回の評価条件で真値を精度よく推定できた手法はGVSPM法及びML-EM法などであった。

口頭

潜水型ロボットを利用した水底の放射能分布測定手法の開発

眞田 幸尚; 卜部 嘉; 宮本 賢治; 高村 善英*; 伊村 光生*

no journal, , 

2011年3月に発生した東京電力福島第一原子力発電所事故から5年以上が経過した現在、地上におけるモニタリング状況は概ね明らかになっており、線量率の減少傾向等様々な知見が得られている。一方、森林や水底など人の入ることが難しい場所における放射性物質の分布に関する情報は限られている。特にダムや農業用ため池の水底における放射性物質の分布情報は、放射性物質の環境中での挙動の解明や将来予測に寄与すると考えられる。このような状況を踏まえ、本研究では、市販の潜水型ロボットに放射線検出器を組み合わせてシステム化し、比較的流れの少ないダムの水底放射線分布を直接測定した。水底の放射性物質濃度への換算には放射線シミュレーション計算を利用し、妥当性については水底のサンプリング結果と比較することにより評価した。構築したシステムを用いて、福島県内における標準的なダム湖における水底の放射能測定試験を実施し、測定地点における堆積物中の放射性セシウムの濃度評価を行った。

口頭

Study on silicon semiconductor detector for visualization the pollution distribution in the Fukushima Daiichi Nuclear Power Plant

吉原 有里*; 島添 健次*; 高橋 浩之*; 冠城 雅晃; 鳥居 建男

no journal, , 

2011年3月11日の東京電力福島第一原子力発電所の事故に伴い、同年12月より1-4号機の廃止措置が進められている。原子炉建屋内は汚染により高線量率環境下となっており放射線検出器は遠隔操作ロボットに搭載する必要があるため、軽量な放射線イメージング技術が求められている。しかし、既存の放射線イメージングシステムは、放射線の入射方向を特定するために鉛やタングステン等を用いた機械式コリメータ等を採用しているものが多く、それによりシステムが重量化し建屋内のロボットの可動範囲に大きな制限を掛かる。そのような背景から、我々は機械式コリメータレスで指向性を有するエッジオンの積層型シリコンストリップ検出器検出器の研究を行っている。今回、6層積層型シリコンストリップ検出器の指向性を評価した。1MBqのCs-137線源を検出器から10cmの距離に配置し0, 15, 30, 60, 90度の角度に回転させ、それぞれの$$gamma$$線カウント数を閾値180/360keVを用いて測定した。

口頭

過酷事故炉を対象とした迅速遠隔分析技術開発,4-3;レーザー誘起ブレークダウン発光分光法のフォーカス最適化による効果

赤岡 克昭; 大場 正規; 宮部 昌文; 若井田 育夫

no journal, , 

レーザーブレークダウン発光分光(Laser Induced Breakdown Spectroscopy: LIBS)を用いた元素の分析では、集光したレーザー光の焦点位置によって、発生するプラズマの温度やスペクトルの発光強度が変化する。このような不安安定性は定量分析の精度に影響を与える。そこで、我々は、このような焦点位置の変化に伴う不安定性を低減するためにフォーカスの最適化による効果について検証した。その結果、フォーカスを最適化することにより、スペクトルの変動率が最適化前の1/2に減少することがわかった。

口頭

過酷事故炉を対象とした迅速遠隔分析技術開発,5-3-2; レーザー誘起ブレークダウン発光分光法の粉体への適用

赤岡 克昭; 大場 正規; 宮部 昌文; 若井田 育夫

no journal, , 

日本原子力学会2017年春の年会でワセリンを塗布したガラスに塗擦した試料のLIBSによる測定について報告した。2018年は、より簡便な方法として、化学雑巾などで粉体を拭取った試料について試験した。その結果、十分な量があれば、拭取り試料においてもLIBSによる測定が可能であることが示された。

口頭

過酷事故炉を対象とした迅速遠隔分析技術開発,6-2; 最小二乗法を用いた模擬デブリ燃料のLIBSスペクトルの解析

赤岡 克昭; 大場 弘則; 若井田 育夫; 大内 敦*; 水迫 文樹*; 栄藤 良則*; 鳥丸 忠彦*

no journal, , 

東京電力福島第一原子力発電所事故で発生した燃料デブリやその他の放射性物質のその場分析は、廃炉措置にとって非常に重要である。そこで、レーザー誘起発光分光法(LIBS)で測定されたU・Zr・Fe混合模擬燃料デブリのスペクトルついて、U, Zr, Fe単体のスペクトルを用いた最小二乗法による解析を実施した。その結果得られた検量線及び解析スペクトルなどについて報告する。

口頭

Study on carbonized temperature estimation of charcoal remained in burnt area in Namie Town, Fukushima

野村 直希*; 新井 宏受*; 倉元 隆之*; 新里 忠史; 林 誠二*

no journal, , 

東京電力福島第一原子力発電所事故の帰還困難区域に位置する福島県浪江町の山地森林において、2017年に林野火災が発生した。本研究では、土壌及びリター層中の栄養素や放射性セシウムの溶出挙動に係る林野火災の燃焼温度を推定するため、林野火災で生成された残存炭化物に着目した。林野火災により、スギ林及びアカマツ-コナラ優勢の落葉広葉樹林が延焼したため、それら林分に対照サイトを設定し、残存炭化物を対照サイトに隣接する延焼地にて採取した。採取した未燃焼リター, 人工燃焼させたリター及び残存炭化物について、TG-DTA熱分析及び赤外線吸収スペクトル解析を実施した。

口頭

JRR-3の現状と将来構想

武田 全康; 柴山 充弘*

no journal, , 

東日本大震災以降、研究炉の新規制基準適合性審査のために停止したままとなっていたJRR-3であるが、2018年11月7日に審査合格を意味する原子炉設置変更許可を取得し、2020年10月の運転再開を目指し、耐震補強工事などの準備を進めている。この報告では、JRR-3の現状と運転再開までの予定、そして運転が10年近く止まったことによる国内の中性子科学研究の停滞を打破するために原子力機構と東京大学物性研究所が抱いている将来構想について紹介する。

口頭

福島県阿武隈山地の森林域における放射性セシウム環境動態に関する長期モニタリング

新里 忠史; 渡辺 貴善; 三田地 勝昭*; 佐々木 祥人; 伊藤 聡美; 阿部 寛信

no journal, , 

東京電力ホールディングス福島第一原子力発電所事故(以下、1F事故)に由来する放射性物質のうち、$$^{137}$$Cs(以下、Cs)は半減期が約30年と長く、今後長期にわたり分布状況をモニタリングし、その影響を注視していく必要がある。本論では、福島県阿武隈山地の森林域でこれまでに実施してきた林内の移動観測及び林外への流出観測の結果を整理し、今後の課題を考察する。観測地は阿武隈山地の森林計6地点である。林内のCs移動と林外への流出を同時観測する地点として、生活圏に隣接するコナラ林とスギ林の未除染地を各1地点選定した。林外への流出観測地として、山岳地、コナラ林の除染地、林野火災跡地と非延焼地のスギ林に各1地点を設定した。2013年以降の5年間にわたる観測結果から、いずれの森林環境においてもCs移動と流出率は最大数%であり、1F事故からの経過年数とともに低下する傾向にあることから、Csは今後とも林内に留まる傾向にあると考えられる。また、スギ林内におけるCs存在量の約9割が地下部のリター層と土壌層に存在し、地下部では1F事故からの経過とともに、リター層から土壌表層にCs存在量の重心が移動していた。ただし、林床のCs存在量の約70-80%が土壌表層0-6cmに分布していた。以上の結果は、森林内のCs分布が、栄養分の吸収を担う樹木細根の分布と類似していることを示しており、林内での移動や林外への流出が限定的であることを踏まえると、今後は林床から林産物へのCs移行プロセス解明とフラックス算出が中心課題と考えられる。

口頭

林野火災地におけるセシウム137分布と火災後の移動状況について

新里 忠史; 新井 宏受*; 林 誠二*

no journal, , 

2017年に発生した十万山林野火災の跡地及び隣接する非延焼地において、山林の落葉落枝と土壌を採取しセシウム137分布を調査するとともに、現地にて放射性セシウムの流出観測を行った。その結果、火災跡地と非延焼地で放射性セシウム量に明らかな違いはなかった。また、火災跡地における放射性セシウムの流出率は、火災の発生年で年間2.6%と比較的高くなったものの、翌年には下草が生育し、落葉落枝が堆積することで、非延焼地と同程度の1%以下となった。

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