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木名瀬 栄; 高橋 知之*; 斎藤 公明
Journal of Nuclear Science and Technology, 54(12), p.1345 - 1354, 2017/12
被引用回数：26 パーセンタイル：90.61(Nuclear Science & Technology)To predict how exposure situations might change in the future and to analyze radiation protection strategies and rehabilitation programmes in Fukushima, prediction models were developed for ambient dose equivalent rate distributions within the 80 km-radius around the Fukushima Daiichi Nuclear Power Plant. Model parameters such as the ecological half-lives for the short-/long-term components and the fractional distribution of short-term component were evaluated using ambient dose equivalent rates through car-borne surveys. It was found that the ecological half-lives among land-use differ only slightly, whereas the fractional distributions of the short-term component are dependent on land-use. Distribution maps of ambient dose equivalent rates for the next 30 years after the accident, created by the prediction models were found to be useful for follow-up of the radiological situation since they provide information on the space variation of the ambient dose equivalent rates in inhabited areas.
三枝 純; 依田 朋之; 村上 晃洋; 武石 稔
環境放射能除染学会誌, 5(2), p.79 - 93, 2017/06
2011年3月に発生した東京電力福島第一原子力発電所の事故後、福島県内各地において放射線モニタリングが継続して行われている。事故から5年が経過したのを機に、原子力発電所から20
60kmに位置する15地点で得られた空間線量率のトレンド(2011年5月)を解析し、線量率の減衰傾向や積雪による遮蔽効果について考察した。線量率のトレンドは放射性セシウムの物理的減衰とウェザリング等その他の要因を加味した関数に適合することができ、この結果から環境半減期は327年(平均10年)と評価された。また、積雪による遮蔽の影響で線量率は下がり、積雪深20cmで15%から50%低下した。この影響により、5年間の積算線量は積雪がなかった場合に比べて最大約7%低くなることがわかった。
木名瀬 栄
日本原子力学会誌ATOMO
, 58(6), p.362 - 366, 2016/06
日本原子力研究開発機構では、福島第一原子力発電所(福島第一原発)から80km圏内を対象に、空間線量率の分布状況変化モデルを開発するとともに、福島第一原発事故後30年までの空間線量率分布を予測した。事故30年後の年間20mSv(3.8
Sv/h)を超えるエリアは、事故5年後に較べ、約20分の1程度に減少することが示唆された。空間線量率の分布状況変化モデルは、環境半減期などのモデルパラメータを用いた計算により、避難指示区域内外それぞれの生活圏において空間線量率分布を簡便に推定することが可能であるため、福島復興に役立つと考える。
木名瀬 栄; 高橋 知之*; 佐藤 仁士; 山本 英明; 斎藤 公明
Proceedings of 17th NSFS Conference (Internet), p.27 - 33, 2016/02
At the Japan Atomic Energy Agency, long-term prediction models have been developed to assess how ambient dose equivalent rates might change in the future and to analyze radiological situations within the 80 km radius of the Fukushima Daiichi Nuclear Power Plant. In the present study, uncertain predictions of future ambient dose equivalent rates arising from variability in model parameters were assessed using Monte Carlo simulations. It was found that ambient dose equivalent rates for the next 5-30 years after the accident would be predicted within a factor of approximately 2. The long-term prediction models would be useful for a better understanding of the radiological situation since they provide information on the time variation of the ambient dose equivalent rates in inhabited areas.
木名瀬 栄; 佐藤 仁士; 坂本 隆一*; 山本 英明; 斎藤 公明
Radiation Protection Dosimetry, 167(1-3), p.340 - 343, 2015/11
被引用回数：6 パーセンタイル：42.50(Environmental Sciences)Changes in ambient dose equivalent rates through the vehicle-borne surveys have elucidated ecological half-lives of radioactive caesium in the environment. To confirm that the ecological half-lives are appropriate for predicting ambient dose equivalent rates within living areas, it is important to ascertain ambient dose equivalent rates on/around roads. In this present study, radiation monitoring on/around roads at Kawamata town located about 37km northwest of the Fukushima Daiichi Nuclear Power Plant was performed using monitoring vehicles and survey meters. It was found that the ambient dose equivalent rates around roads were higher than those on roads as of October of 2012. And withal the ecological half-lives on roads were essentially consistent with those around roads. As basis of dose predictions using ecological half-lives on roads, it is necessary to make corrections to ambient dose equivalent rates through the vehicle-borne surveys against those within living areas.
木名瀬 栄; 高橋 知之*; 佐藤 仁士*; 山本 英明; 斎藤 公明
Proceedings of International Symposium on Radiological Issues for Fukushima's Revitalized Future, p.40 - 43, 2015/00
原子力機構では、福島の復興に資するため、福島第一原子力発電所から80km圏内を対象に、環境中に放出された放射性セシウムを起因とする空間線量率の長期的予測手法を開発している。長期的予測手法は、土地利用形態ごとの環境半減期を用いた2成分1コンパートメントからなる二重指数関数モデルを基盤とし、事故30年後までの生活圏の空間線量率を予測する。2014年までに実施された第8次走行サーベイなどによる空間線量率測定データを用いて、減衰が速い成分の環境半減期や減衰が速い成分の割合などのモデルパラメータを導出した。落葉樹や常緑樹のような森林に分類されたエリアにおける減衰が速い成分の環境半減期や減衰が速い成分の割合は、森林以外に分類されたエリアでの値と相違があることが示唆された。また、モデルの不確かさ解析により、事故5年後から30年後のバックグラウンド空間線量率を含む空間線量率を予測する場合、係数2程度の不確かさで推定できることが示唆された。
町田 昌彦; 宇野 隼平*; 谷村 直樹*; 斎藤 公明; 吉村 和也
no journal, ,
市街地の空間線量率の経時変化において、居住区域の方が避難指示区域よりも速やかに減少することが知られており、人間活動が空間線量率の低減を促すことが示唆されている。しかし、人間活動には除染や交通に伴う道路の摩耗など様々な要因が含まれることが知られており、人間活動による空間線量率の低減効果は除染による影響を除き、従来のモニタリングデータを用いた解析での評価は困難である。本研究では、空間線量率の減少傾向に対する人間活動の影響を評価することを目的とし、広域で取得されている空間線量率のモニタリングデータとしてKURAMAのデータを用い、その経時変化に対しLASSOを用いて各地点での環境半減期を導出し、それと人間活動として携帯GPS情報を基にした人口動態情報との関係について解析を行った結果について報告する。
木名瀬 栄
no journal, ,
原子力機構では、平成24年度は文部科学省の、平成25年度からは原子力規制庁の委託業務の一環として、空間線量率の分布状況変化モデルを開発した。空間線量率の分布状況変化モデルは、福島第一原子力発電所から80km圏内の広域な範囲に沈着した放射性セシウムを起因とした空間線量率の状況の予測等に役立てるよう、福島第一原子力発電所事故後に実施された走行サーベイ等による空間線量率の膨大な測定データをもとに開発した。空間線量率の分布状況変化モデルは、環境半減期(放射性セシウムの物理減衰による影響を取り除き、放射性セシウムの環境中での挙動に影響を及ぼすウェザリングや人間活動などの様々な要因により、環境中の空間線量率が半分の値になるまでの時間)などのモデルパラメータを用いた計算により、避難指示区域内外それぞれの生活圏において空間線量率分布を簡便に推定することが可能であるため、住民帰還などの復興に役立つことが期待される。
木名瀬 栄; 佐藤 仁士; 坂本 隆一*; 山本 英明; 斎藤 公明
no journal, ,
To confirm that the ecological half-lives are appropriate for predicting ambient dose equivalent rates within living areas, it is important to ascertain ambient dose equivalent rates on/around roads. In this present study, radiation monitoring on/around roads at Kawamata town located about 37km northwest of the Fukushima Daiichi Nuclear Power Plant was performed using monitoring vehicles and survey meters. It was found that the ecological half-lives evaluated using changes in ambient dose equivalent rates through the vehicle-borne surveys were useful for living areas located around roads since the ecological half-lives on roads were essentially consistent with those around roads. The ambient dose equivalent rates around roads were found to be higher than those on roads as of October of 2012. As basis of dose predictions using ecological half-lives, it is necessary to make corrections to ambient dose equivalent rates through the vehicle-borne surveys against those within living areas.
三枝 純
no journal, ,
東京電力福島第一原子力発電所の事故から5年が経過したのを機に、発電所から2060kmに位置する15地点で得られた空間線量率のトレンド(2011年5月)を解析し、線量率の減衰傾向や積雪による遮蔽効果について考察した。線量率トレンドは放射性セシウムの物理的減衰とウェザリング等その他の要因を加味した関数に適合することができ、環境半減期は327年(平均10年)と評価された。また、積雪による遮蔽効果については、積雪深20cmで15%50%線量率が低下する傾向があり、この影響により5年間の積雪線量は積雪がなかった場合に比べて最大約7%低くなることが分かった。
木名瀬 栄; 村上 優子; 高橋 知之*; 鈴木 忠和*; 杉田 武志*; 安藤 真樹; 三上 智; 山本 英明; 斎藤 公明
no journal, ,
原子力機構では、福島復興に資するため、原子力規制庁の放射性物質測定調査委託事業の一環として、環境中の放射性セシウムを起因とした空間線量率の分布状況変化モデルを開発している。開発したモデルを用いて、福島事故30年後の避難指示区域内の空間線量率分布を評価した結果、年間20mSv(3.8Sv/h)を超えるエリアは、事故5年後に較べ、約20分の1程度に減少することが示唆された。
Katengeza, E.*; 眞田 幸尚; 吉村 和也; 越智 康太郎; 飯本 武志*
no journal, ,
ため池底質中放射性セシウム濃度の経時変化率は、放射性セシウムの放射能の物理減衰だけでなく様々な環境的プロセスによって支配されている。本研究では、環境的プロセスによる広い範囲のため池底質表層(0-10cm)における放射性セシウム濃度の減少傾向を、プラスチックシンチレーションファイバー(PSF)による測定で得られた環境半減期によって評価した。PSF測定は2013-2019年の間に実施された。換算係数((Bq/kg)/cps)は、同じため池内の同じ場所で測定したPSFの放射線計数率と、採取した底質コア中放射性セシウム濃度を比較することで得られた。森林集水域におけるため池で環境半減期が大きいことは、ため池流入口における放射性セシウム濃度の空間的かつ経時的変化に対して、集水域由来の放射性セシウムのインプットがあったことを示唆しうる。
斎藤 公明; 吉村 和也
no journal, ,
福島第一原子力発電所の事故後、文部科学省及び原子力規制庁の委託を受け、原子力機構は多くの大学や研究機関と協力して空間線量率等分布状況調査(マップ調査)を継続して実施してきた。この中で、空間線量率及び放射性核種の土壌沈着量の大規模測定を繰り返し行ない、詳細なマップを作成し、空間線量率等の経時変化の解析を行なった。この解析により、空間線量率の減少傾向の特徴が明らかになってきた。本発表では、特に市街環境と人間活動に注目した解析結果に関してまとめて紹介する。
志風 義明; 斎藤 公明; 三上 智; 町田 昌彦; 吉村 和也
no journal, ,
環境中の空間線量率の変化傾向を多成分の環境半減期で予測するモデルについて、減衰成分を多成分持つものと仮定して、0.1年から50年までの50種類の環境半減期の各成分に機械学習の1種のLASSOで求めた各ウェイトを乗じた値の和をとり、物理減衰を考慮して、最後に定数を加えた式の予測モデルから空間線量率の予測値を計算する。今回、2011年から2016年の期間での計13回の自動車サーベイによるKURAMAシステムの測定結果に対してLASSO解析を行い、初回測定の空間線量率区分及び土地利用ごとに規格化して平均化した各ウェイトのパラメータ群からなる環境半減期プロファイルを基に、減衰割合の時間変化を計算した。続いて、2016年の統合マップデータを起点に予測モデルの減衰割合の比(2022年/2016年等)を利用して2017年から2022年の予測値を計算した。今回、本モデルの精度を統合マップデータとの比較で評価し、得られた結果等について報告する。
三枝 純; 依田 朋之; 村上 晃洋; 武石 稔
no journal, ,
福島第一原子力発電所事故後、福島県内各地において放射線モニタリングが継続して行われている。今般、発電所から2060km地点において得られた空間線量率のトレンド(2011年4月)を解析し、線量率の環境半減期を求めた。また、積雪深と線量率の関係について考察した。対象とした地点について線量率は積雪の影響により積雪前に比べて3065%低減していた。積雪深と線量率との関係は、地殻からの天然核種について長岡ら(1992)や藤元(1986)によって報告されているが、今回の解析結果はこれらの報告値と矛盾しないものであった。平均雪密度は0.20.25g cm
と推定された。
木名瀬 栄; 高橋 知之*; 佐藤 仁士*; 山本 英明; 斎藤 公明
no journal, ,
原子力機構は、住民帰還などの復興に役立てるため、平成26年度原子力規制庁受託業務「東京電力福島第一原子力発電所事故に伴う放射性物質の分布データの集約及び移行モデルの開発事業」の一環として、福島第一原子力発電所から80km圏内を対象に、環境に沈着した放射性セシウムを起因とする空間線量率分布の長期的予測手法を開発した。2成分1コンパートメントモデルである放射性セシウムの分布状況変化モデルとALOS土地利用形態ごとのモデルパラメータ(減衰が速い成分の環境半減期や減衰が速い成分の割合)を適用することにより、福島第一原子力発電所から80km圏内の空間線量率分布の予測図を作成可能にした。
