Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
中野 政尚; 藤井 朋子; 根本 正史; 飛田 慶司; 河野 恭彦; 細見 健二; 西村 周作; 松原 菜摘; 前原 勇志; 成田 亮介; et al.
JAEA-Review 2019-048, 165 Pages, 2020/03
JAEA-Review-2019-048.pdf:2.69MB
核燃料サイクル工学研究所では、「日本原子力研究開発機構核燃料サイクル工学研究所再処理施設保安規定、第IV編 環境監視」に基づき、再処理施設周辺の環境放射線モニタリングを実施している。本報告書は、2018年4月から2019年3月までの間に実施した環境放射線モニタリングの結果、及び大気、海洋への放射性物質の放出に起因する周辺公衆の線量算出結果について、取りまとめたものである。なお、上記の環境放射線モニタリングの結果において、2011年3月に発生した東京電力(2016年4月1日付けで東京電力ホールディングスに変更)福島第一原子力発電所事故で放出された放射性物質の影響が多くの項目でみられた。また、環境監視計画の概要、測定方法の概要、測定結果及びその経時変化、気象統計結果、放射性廃棄物の放出状況、平常の変動幅の上限値を超過した値の評価について付録として収録した。
中野 政尚; 藤田 博喜; 水谷 朋子; 根本 正史; 飛田 慶司; 河野 恭彦; 細見 健二; 外間 智規; 西村 朋紘; 松原 菜摘; et al.
JAEA-Review 2018-025, 171 Pages, 2019/02
JAEA-Review-2018-025.pdf:3.81MB
核燃料サイクル工学研究所では、「日本原子力研究開発機構核燃料サイクル工学研究所再処理施設保安規定、第IV編 環境監視」に基づき、再処理施設周辺の環境放射線モニタリングを実施している。本報告書は、2017年4月から2018年3月までの間に実施した環境モニタリングの結果、及び大気, 海洋への放射性物質の放出に起因する周辺公衆の線量算出結果について、取りまとめたものであり、2011年3月に発生した東京電力福島第一原子力発電所事故の影響が多くの項目で見られた。なお、環境監視計画の概要、測定方法の概要、測定結果及びその経時変化、気象統計結果、放射性廃棄物の放出状況、東京電力福島第一原子力発電所事故の影響による平常の変動幅を外れた値の評価について付録として収録した。
SiO
determined by high 
in situ X-ray diffractometry桂 智男*; 山田 均*; 新名 亨*; 久保 敦*; 小野 重明*; 神崎 正美*; 米田 明*; Walter, M. J.*; 伊藤 英司*; 浦川 啓*; et al.
Physics of the Earth and Planetary Interiors, 136(1-2), p.11 - 24, 2003/04
被引用回数：173 パーセンタイル：93.74(Geochemistry & Geophysics)MgSiOのポストスピネル相転移境界をKawai型高圧装置と放射光を組合せた高温高圧下その場X線回折実験により再決定した。その結果、1550
2100Kにおける相境界は、約22GPaであり、地球内部660Km不連続が想定されている圧力より11.5GPa低かった。
伊藤 均*
JAERI-Review 2001-029, 113 Pages, 2001/09
JAERI-Review-2001-029.pdf:9.72MB
食品照射は全世界で60年以上の開発の歴史があり、安全性は十分に確認されているにもかかわらず、イメージによる誤解から普及が遅れている技術である。しかし、照射食品の許可国が51ヵ国1地域に増加し、アメリカや欧州連合内で照射食品が流通している状況の中で、我が国だけが食品照射に対し鎖国を続けるのは困難な状況になってきている。本報告書では食品照射の原理と応用分野,食品照射技術開発の歴史について述べるとともに、照射食品の安全性について動物試験の結果、放射線分解生成物の解析,栄養学的評価,微生物学的評価について検討し安全性に問題がないことを明らかにした。ことに、放射線分解生成物については多くの研究報告から放射線特有の分解生成物が存在しないことを明らかにした。その他、検知法や照射技術についても開発の動向について解説した。
伊藤 均*
食品照射, 36(1-2), p.1 - 7, 2001/09
香辛料等に汚染している有芽胞細菌Bacillus pumilus,B. cercus,Clostridium botulinumの照射後の耐熱性変化について検討した。各菌の芽胞を水中に入れ耐熱性を比較したところ、B. pumilusの非照射芽胞は100
・35分で殺菌されるのに対し、5kGy照射芽胞は15分で殺菌された。この傾向はB. cereusやCl. botulinumでも認められた。しかし、Cl. botulinumの場合、5kGyではほとんど殺菌効果がないのに、B. pumilusやB. cereusなど99%以上の殺菌効果を示す菌と類似した耐熱性の減少を示すことは興味ある結果である。一方、水中80では各菌の非照射芽胞は殺菌に4時間以上必要であったが、5kGy照射すると約3時間で殺菌された。しかし、ハムやソーセージ,カマボコなどは製造時に中心温度が80・30分処理しているため、5kGyでは芽胞が生残して腐敗または食中毒の原因になる可能性がある。
良本 康久*; 伊藤 均*
食品照射, 36(1-2), p.8 - 12, 2001/09
乾燥食品や生薬等は品目によって放射線殺菌効果が異なることがある。本研究では有芽胞最近などを用いて、放射線殺菌効果に及ぼす乾燥食品の形状及び成分の影響について
線と電子線で比較した。有芽胞細菌の場合、ペプトン・グリセリンとともにガラス繊維濾紙上で乾燥すると無添加に比べ放射線耐性が著しく増大した。一方、食品で乾燥した場合には添加物の影響は認められなかった。白コショウ粉末とともに乾燥した場合には多くの菌は少ない線量で殺菌され、白米粒とともに乾燥すると放射線耐性が増加した。また、黒コショウ粒やセンナ粉末では放射線耐性が著しく増大したのは抗菌化成分の影響と思われる。白コショウ粉末とともに乾燥した場合、少ない線量で殺菌できる理由としては菌体が分散して乾燥され、照射時に酸素が細胞内に拡散されやすいためと思われる。一方、粒状食品では菌体が固まり状に乾燥されるためと考えられる。
伊藤 均*
日本防菌防黴学会誌, 29(8), p.533 - 540, 2001/08
世界的に食品照射が注目されている分野は食中毒対策と植物防疫である。食中毒対策として期待されているのはサルモネラ菌や病原大腸菌O157,ブドウ球菌,カンピロバクター,リステリア菌,腸炎ビブリオ菌の殺菌である。肉類や食鳥肉は食中毒性細菌の汚染が著しい食品類であり、低温照射では1.5~3kGy、凍結下では4~7kGyで殺菌される。肉類は高線量照射すると悪臭が発生するが、脱酸素下または凍結下で照射すると10kGy以上でも食味劣化が起こらない。魚貝類の場合、腸炎ビブリオ菌による食中毒が起こりやすいが、低温下で1kGy,凍結下3kGyで殺菌できる。香辛料などに汚染している耐熱性のセレウス菌,ボツリヌス菌は7~10kGyで殺菌できる。香辛料の香りや抗菌活性などの成分は50kGyでも変化しない。なお、微生物が産出する毒素は放射線に著しく耐性のため、微生物による腐敗が著しい食品は照射の対象としてはならない。
伊藤 均*
食品照射, 35(1-2), p.1 - 6, 2000/09
微生物の放射線感受性は生残菌数を測定する平板培地の種類によって異なることがある。本研究ではヒドロキシラジカル等と酸素の放射線感受性に果たす役割を解明することを目的として異なった種類のラジカル捕捉剤、異なった種類の培養基を用いて放射線感受性の機構について検討した。大腸菌S2株のD
値は窒素ガス飽和に比べグリセリン添加で著しく増加したがポリエチレングリコール添加でのD値は無添加系と同じであった。また、一酸化二窒素飽和でのD値は窒素ガス飽和より若干低下する程度であった。また、これらの照射条件では平板培地の種類による差は少なかった。一方、酸素ガス飽和または窒素ガス+蟻酸添加系ではD値は小さくなり培地による感受性の差も大きく認められた。蟻酸共存下ではスーパーオキシドラジカルが発生しており、これらの結果はスーパーオキシドラジカルがDNA損傷ばかりでなく細胞膜障害に関与することを示している。
中馬 誠; 多田 幹郎*; 伊藤 均*
食品照射, 35(1-2), p.35 - 39, 2000/09
大腸菌等の放射線感受性は、その最適生育温度である30または37で測定されることが多い。しかし、放射線処理された肉類または魚介類は10以下で保存されるため、30または37で得られたデータが正確でない可能性がある。事実、鶏肉での結果では低温貯蔵で大腸菌群等の殺菌効果が予想以上に促進される傾向が認められた。本研究ではこれらの現象を明らかにする目的で大腸菌等の各種菌株について放射線感受性を検討した。その結果、各菌株とも30または40でD値が最高になり、20以下ではD値が低減する傾向が認められた。ことに10ではD値は著しく小さくなり、その傾向は菌株によって異なっていた。したがって肉類等の必要殺菌線量も低温貯蔵と組み合わせることにより20~50%低減できることを示している。
須永 博美; 伊藤 均*; 高谷 保行*; 滝沢 春喜; 四本 圭一; 平野 剛*; 田中 隆一; 徳永 興公*
JAERI-Tech 99-046, 63 Pages, 1999/06
我が国における食品照射の実用化は、馬鈴薯の発芽防止を目的として1973年に世界に先駆けて開始された。その後、馬鈴薯以外の食品照射は、我が国では実用化されていない。しかし、食品の検疫処理に多量に用いられている臭化メチルの使用禁止への国際的な動向及び国内における病原大腸菌等による食中毒の多発という食品を取り巻く最近の状況変化を考慮すると、近い将来食品照射が必要とされる可能性は極めて高い。そこで、食品照射における照射効果や照射技術の両者に関する研究実績を有する我が国唯一の研究機関である高崎研では、我が国における食品照射の実用化を技術面から支援するため、平成9年8月に環境・資源利用研究部及び放射線高度利用センターから成るワーキンググループを結成した。本報告は食品照射実用化に必要な技術的課題、問題点について検討した結果である。
伊藤 均
放射線と産業, (82), p.54 - 56, 1999/06
ICGFI(国際食品照射諮問グループ)はWHO,FAO,IAEAの共同プロジェクトであり、食品照射の国際的な普及活動を行ってきている。第15回ICGFI年次総会は1998年10月にウィーンで開催された25ヵ国の代表及びオブザバー50名が参加した。ICGFIは照射食品の健全性評価及び植物検疫への放射線利用に取りくんでいる。1997年にWHOは10kGy以上の高線量照射食品についても安全宣言を行い国際規格に入れるための作業が行われている。植物検疫では臭化メチル代替法としての放射線処理の規格が米国で公布され、多くの国が同調しようとしている。米国と欧州連合は2000年で臭化メチルの全面禁止を決定しており日本の姿勢は問題にされそうである。米国では年間約4万トンの食品が照射されており、中国5万トン、フランス2万トン、オランダ2万トンと各国で食品照射の実用化が着実に進展している。
S.Ngamnit*; 瀧上 眞知子*; P.Suchada*; S.Orawan*; C.Saovapong*; 伊藤 均
Biocontrol Science, 4(2), p.109 - 113, 1999/00
廃糖蜜の発酵排液中の黒褐色色素は一般的微生物では分解が困難である。この黒褐色排液をAspergillus usamii及びCoriolus versicolorにより効率良く脱色処理するためにC
イオンビームまたは線により脱色能の優れた変異株の分離を試みた。その結果、イオンビーム照射により得られたA.usamiiの変異株は8倍希釈した排液を2~3日で40~42%脱色したのに対し親株では30%にすぎなかった。一方、C.versicolorの変異株では5~6日培養で約70%脱色したのに対し、親株の脱色率は51%であった。廃糖蜜の発酵排液の処理法としては、A.usamiiの変異株で脱色処理して得られた菌糸を家畜飼料として有効利用して、残りの処理排液を再度C.versicolorの変異株で処理するのが実用的と思われる。
A.Amsal*; 瀧上 眞知子*; 伊藤 均
Food Sci. Tech. Res., 5(2), p.153 - 155, 1999/00
東南アジアでは澱粉資源が豊富に生産されている。この澱粉資源を有効利用するためには糖化処理が必要である。澱粉の糖化のためには、通常は100~140
Cで熱処理してから酵素分解している。Aspergillus awamoriは生澱粉を低pH下で糖化できるが、活性が低いのが問題である。A.awamoriは紫外線や線で突然変異誘発が困難である。本研究では、Cイオンビームを凍結乾燥したA.awamori胞子に照射したところ
-アミラーゼ活性が2~3倍に向上した変異株が多く分離された。イオンビームによる変異誘発は線に比べ5~10倍高かった。また、イオンビーム照射で得られた変異株のキャッサバ、サゴ、スクンの生澱粉消化性も2~3倍に向上した。
増田 信幸*; 老川 稔*; 伊藤 智義*; 井原均
Inst. Phys. Conf. Ser., (159), p.703 - 706, 1999/00
溶液のX線散乱解析は生体高分子の分子構造解析に用いられる。この方法は結晶化しなくても良いことや生理状態に近い条件で構造解析ができる利点がある。しかし、分子構造のX線散乱強度パターンの数値計算が膨大になり、実質的に難しい。その数値計算は単純演算であり、専用計算機システムに非常に適した問題である。本研究では、溶液X線散乱法の専用計算機を開発するとともに開発したシステムが有効であることを定量的に示している。開発した専用計算機はPLD(Programable Logic Device)を用い、PCIバスインターフェイスでパソコンに接続されている。これは、関西研究所のParagon(125 Gflops)の約1/2、パソコン(Pentium133MHz)の200倍の性能を示し、安価で実用的なシステム構築が可能となった。
高谷 保行*; 伊藤 均*
食品照射, 34(1-2), p.23 - 29, 1999/00
近年、海外より雑草種子が侵入し、農畜産業に被害を与えているとの報道がなされている。これらの雑草は繁殖力が強く、中には家畜の死をもたらす有害なものもある。本研究では、外来雑草種子の侵入を水際で防止することを目的として、放射線による外来雑草種子の成長抑制効果について検討した。7種類すべての種子において、1kGyで根毛の正常な成長が阻止されていた。2種の外来雑草種子において1kGyまでは第一葉の発生まで正常な成長が見られたが、それ以上の線量では、子葉の発生はあったが第一葉の発生は認められなかった。そのほかの外来雑草種子においては、1kGy以下の線量で発芽
成長の傾向が認められるが、1kGy以上では枯死する傾向が認められた。以上のことから、本研究で用いた外来雑草種子については、1kGyの線量をしきい値として成長抑制がなされ、それ以上の線量では、正常な成長に障害があると考えられる。
伊藤 均*; 鎌倉 浩之*; 関田 節子*
食品照射, 34(1-2), p.16 - 22, 1999/00
近年、生薬等の衛生基準がきびしくなってきており、なんらかの殺菌処理が必要になってきている。しかし、生薬を酸化エチレン等の薬剤処理すれば毒性物質の残留が問題になり、蒸気殺菌の場合には薬用成分の低減が問題になる。生薬31試料中の好気性細菌数は1g当たり2
10
~110
個あり、大腸菌群は710~410
個検出された。また、生薬中の大腸菌群には腸内由来と思われる菌も検出され、好気性細菌群はBacillus以外に土壌由来の大腸菌の仲間も多く含まれていた。一般糸状菌の汚染菌数は1g当たり610
~210
個ありAspergillus niger群やA.Flavus群も多く検出された。微生物汚染の著しい生薬・ショウマでは14kGy照射しても好気性細菌は710
個生残しており、大腸菌群のKlebsiellaが210個生残していた。しかし、多くの生薬は8~10kGyで検出限界以下に殺菌された。なお、14kGy以上の主要生残菌はAcinetobacterである。
伊藤 均
Isotope News, (532), p.13 - 15, 1998/09
最近、食品の殺菌、貯蔵に用いられてきた薬剤が、健康及び環境への悪影響により使用できなくなってきており代替処理法として食品照射が注目されている。また、先進国での食中毒の急増も食品照射への関心を高めている。食品照射の安全性は40年以上にわたって研究されてきており、1980年に世界保健機関は10kGyまでの安全宣言を行い、1997年には10kGyの上限を撤廃した。現在、食品照射許可国は41ヵ国、実用化国に30ヵ国に及んでいる。食品照射の実用化に最も熱心な国は米国であり、香辛料を年間3万トン照射している。また、病原大腸菌対策を主目的とした赤身肉の照射を許可し、衛生処理に照射を利用しようとしている。中国、フランス、オランダ等でも実用化が進展している。食品照射は臭化メチルに代る検疫処理法としても期待されており、米国、カナダ、中南米諸国、東南アジア諸国で代替法として検討している。
伊藤 均
食品危害微生物ハンドブック, p.307 - 315, 1998/09
食品照射技術は各種薬剤処理代替法として各国で普及しつつある。放射線による殺菌作用はフリーラジカルによるDNAの切断によるものであり、主に細胞分裂膜が失われる。食品照射に用いられる放射線は線、X線、電子線であり、発芽防止、殺虫、殺菌など多分野への応用が可能である。ここでは食品照射の基礎知識と国際動向について以下の項目について解説する。1.電磁波と放射線、2.放射線の生物効果、3.食品照射の応用分野と安全性・栄養適性、4.食品の放射線殺菌効果、5.放射線処理装置、6.国際的動向
伊藤 均
原子力eye, 44(8), p.60 - 63, 1998/08
わが国では食品照射は半分忘れられた状態になっているが、欧米諸国では実用化が着実に進展している。世界的に食品照射の実用化が進んでいる背景には照射食品の安全性が証明されたことも大きく関係している。WHOは1980年に10kGyまでの照射食品の安全性を宣言したが、さらに1997年には10kGyの上限を撤廃し、病人食を対象とした75kGyの滅菌線量でも安全性に問題はないと宣言した。照射食品の規格基準はFAO・WHO合同食品規格委員会で1983年に採択されており、加盟各国に国内法規への採用を強く勧告している。食品照射で注目されているのは食品由来の病気を防止するための衛生化対策である。米国は病原大腸菌対策を目的とした牛肉等の照射を許可し、ひき肉等の照射を義務付けようとしている。検疫で広く使用されている臭化メチルの代替法としても放射線処理が注目されており、米国等多くの国で実用化しようとしている。
伊藤 均
月刊フードケミカル, p.23 - 27, 1998/06
食品由来の病気がわが国でも急増しており、ことにサルモネラ菌や病原大腸菌O157による病気が問題になっている。これらの病原菌は食肉由来のものが多く、単に衛生管理をきびしくしても汚染を完全に防止することは困難である。電子線は消費者へのイメージが良く、人口密集地にも設置でき、処理コストも線より低いという利点がある。食肉の殺菌の場合、透過力の点からリニアック型の電子加速器が適当と思われ、しかも装置も小型化できると思われる。食肉中のO157の殺菌線量は常温下で1.5~3kGyであり、凍結下では3~7kGyである。フランスでは年間約1万トンの鶏肉が電子線殺菌されており、オランダ、米国等でも実用化されている。米国ではO157対策を目的とした牛肉ひき肉の放射線殺菌が義務付けられる可能性があり、その場合には我が国にも大きな影響が及ぶと思われる。
