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山岸 茂直*; 林田 健志*; 三澤 龍介*; 木村 健太*; 萩原 雅人; 村田 智城*; 廣瀬 左京*; 木村 剛*
Chemistry of Materials, 35(2), p.747 - 754, 2023/01
被引用回数：5 パーセンタイル：91.39(Chemistry, Physical)The so-called "ferroaxial transition" characterized by a rotational structural distortion that breaks a mirror symmetry has gained growing interest in terms of a new class of ferroic state in crystalline materials. RbFe(MoO
)
which belongs to glaserite-type compounds, X□;1 Y□;2 [M(TO
], is one of the most representative materials showing a ferroaxial transition, i.e., ferroaxial materials. Considering a variety of glaserite-type compounds, we expect that they provide a good arena for ferroaxial materials. In this work, we explored new ferroaxial materials by formula-based screening using regular expression search and symmetry detection algorithm. As a result, we found that a glaserite-type compound, KZr(PO), is one of the promising candidates for ferroaxial materials. Experimentally, we demonstrate that KZr(P O) shows a ferroaxial transition at about 700 K, which is well explained by ab initio phonon calculations. The ferroaxial nature of KZr(PO) is further confirmed by the observation of its domain structures using a linear electrogyration effect, that is, optical rotation in proportion to an applied electric field. Our work provides an effective approach to exploring ferroaxial materials.
長尾 郁弥; 新里 忠史; 佐々木 祥人; 伊藤 聡美; 渡辺 貴善; 土肥 輝美; 中西 貴宏; 佐久間 一幸; 萩原 大樹; 舟木 泰智; et al.
JAEA-Research 2020-007, 249 Pages, 2020/10
JAEA-Research-2020-007.pdf:15.83MB
2011年3月11日に発生した太平洋三陸沖を震源とするマグニチュード9.0の東北地方太平洋沖地震とそれに伴って発生した津波により、東京電力(現東京電力ホールディングス)福島第一原子力発電所の事故が発生し、その結果、環境中へ大量の放射性物質が放出された。この事故により放出された放射性核種は、その大部分が森林に沈着している。これに対し、面積が広大であり大量の除去土壌などが生じる、多面的な森林の機能が損なわれる可能性があるなどの問題があり、生活圏近傍を除き、汚染された森林の具体的な除染計画はない。そのため、未除染の森林から放射性セシウムが流出し、既に除染された生活圏に流入することで空間線量率が上がってしまうのではないか(外部被ばくに関する懸念)、森林から河川に流出した放射性セシウムが農林水産物に取り込まれることで被ばくするのではないか、規制基準値を超えて出荷できないのではないか(内部被ばくに関する懸念)などの懸念があり、避難住民の帰還や産業再開の妨げとなる可能性があった。日本原子力研究開発機構では、環境中に放出された放射性物質、特に放射性セシウムの移動挙動に関する「長期環境動態研究」を2012年11月より実施している。この目的は、自治体の施策立案を科学的側面から補助する、住民の環境安全に関する不安を低減し、帰還や産業再開を促進するといった点にある。本報告書は、原子力機構が福島県で実施した環境動態研究におけるこれまでの研究成果について取りまとめたものである。
RhSi山内 宏樹; Sari, D. P.*; 渡邊 功雄*; 安井 幸夫*; Chang, L.-J.*; 近藤 啓悦; 伊藤 孝; 石角 元志*; 萩原 雅人*; Frontzek, M. D.*; et al.
Communications Materials (Internet), 1, p.43_1 - 43_6, 2020/07
中性子とミュオンの相補利用により、720Kまでの高温での短距離磁気秩序現象をMnRhSiで発見した。
長尾 郁弥; 新里 忠史; 佐々木 祥人; 伊藤 聡美; 渡辺 貴善; 土肥 輝美; 中西 貴宏; 佐久間 一幸; 萩原 大樹; 舟木 泰智; et al.
JAEA-Research 2019-002, 235 Pages, 2019/08
JAEA-Research-2019-002.pdf:21.04MB
2011年3月11日に発生した太平洋三陸沖を震源とするマグニチュード9.0の東北地方太平洋沖地震とそれに伴って発生した津波により、東京電力福島第一原子力発電所の事故が発生し、その結果、環境中へ大量の放射性物質が放出され、その大部分が森林に沈着している。これに対し、面積が広大であり大量の除去土壌等が生じる、多面的な森林の機能が損なわれる可能性があるなどの問題があり、生活圏近傍を除き、汚染された森林の具体的な除染計画はない。そのため、未除染の森林から放射性セシウムが流出し、既に除染された生活圏に流入することに対する懸念があり、避難住民の帰還や産業再開の妨げとなる可能性があった。原子力機構では、環境中に放出された放射性物質、特に放射性セシウムの移動挙動に関する「長期環境動態研究」を2012年11月より実施している。この目的は、自治体の施策立案を科学的側面から補助する、住民の環境安全に関する不安を低減し、帰還や産業再開を促進するといった点にある。本報告書は、原子力機構が福島県で実施した環境動態研究におけるこれまでの研究成果について取りまとめたものである。
國丸 貴紀; 見掛 信一郎; 西尾 和久; 鶴田 忠彦; 松岡 稔幸; 石橋 正祐紀; 笹尾 英嗣; 引間 亮一; 丹野 剛男; 真田 祐幸; et al.
JAEA-Review 2013-018, 169 Pages, 2013/09
JAEA-Review-2013-018.pdf:15.71MB
日本原子力研究開発機構東濃地科学センターでは、「地層処分技術に関する研究開発」のうち深地層の科学的研究(地層科学研究)の一環として、結晶質岩(花崗岩)を対象とした超深地層研究所計画を進めている。本計画は、「第1段階; 地表からの調査予測研究段階」、「第2段階; 研究坑道の掘削を伴う研究段階」、「第3段階; 研究坑道を利用した研究段階」の3段階からなり、2011年度は、第2段階及び第3段階の調査研究を進めた。本報告書は、2010年度に改訂した「超深地層研究所地層科学研究基本計画」に基づいた、超深地層研究所計画の第2段階及び第3段階の調査研究のうち2011年度に実施した(1)調査研究、(2)施設建設、(3)共同研究等の成果を取りまとめたものである。
萩原 茂*; 坂本 義昭*; 武部 愼一; 中山 真一
JAERI-Data/Code 2004-004, 167 Pages, 2004/03
JAERI-Data-Code-2004-004.pdf:10.14MB
RI・研究所等廃棄物の処分場は、放射能濃度に応じて地表付近から地下利用に対して十分余裕を持った深度及び地下深部に設置される。処分場を建設する際には、対象となる地盤の物性やその場の応力状態に応じて、レイアウトや施工方法の最適化が図られる。このため、地盤の安定性の評価に用いる地盤工学的なデータが必要となり、これまでに東濃・釜石鉱山において取得したデータを含む地下1,000m程度までの岩石の物理・力学試験データ約2,000件が示されている。本報では、既存データで整備が不十分であった深度250m程度までの地盤の力学特性のうち、土木分野で指標として一般に用いられる一軸圧縮強さ及び超音波伝播速度を対象に、わが国の地質時代区分,地質構造区分に基づいて、結晶質岩,堆積岩,第四紀層を含む5グループ26種の詳細な岩種に区分し、公開文献等から非火山性堆積岩を主体に約5,700件余のデータを収集,整理した。
萩原 茂*; 坂本 義昭*; 武部 愼一; 中山 真一
JAERI-Data/Code 2004-003, 159 Pages, 2004/03
JAERI-Data-Code-2004-003.pdf:10.26MB
RI・研究所等廃棄物の処分場は、放射能濃度に応じて地表付近から地下利用に対して十分余裕を持った深度及び地下深部に設置される。処分場を建設する際には、対象となる地盤の物性やその場の応力状態に応じて、レイアウトや施工方法の最適化が図られるが、地下環境では地下水が存在するため、地下水中に放射性核種が漏洩する地下水シナリオが想定されている。このシナリオに沿って長期的な地下水の動きを見積もるための指標として動水勾配や透水係数が重要であるが、土木分野では一般に透水係数が用いられる。地中埋設処分ではこれまでに東濃・釜石鉱山において取得したデータを含む地下1,000m程度までの岩石の透水係数データ約1,500件が示されているが、地下浅所のデータが十分でなかったため、本報では、公開文献等から収集した深度250m程度以浅の地盤の透水係数4,474件をわが国の地質時代区分,地質構造区分に基づいて、結晶質岩,堆積岩,第四紀層を含む5グループ26種の詳細な岩種に区分し、整理した。
萩原 茂*; 坂本 義昭; 武部 愼一; 小川 弘道; 中山 真一
JAERI-Review 2002-038, 107 Pages, 2002/12
JAERI-Review-2002-038.pdf:6.72MB
RI・研究所等廃棄物の処分においては、含まれる放射性核種の半減期と放射能濃度に応じた処分システムの構築が必要である。この処分システム構築のために、我が国の地球科学的な現象や地質構造の特徴を把握することが重要である。本調査では、日本列島の地質特性調査として、現在の日本列島の地球科学的特徴,その地質構成と生い立ちを、既存の文献等に基づいてまとめた。
萩原 茂*; 坂本 義昭; 小川 弘道; 中山 真一
JAERI-Review 2002-024, 203 Pages, 2002/11
JAERI-Review-2002-024.pdf:15.79MB
RI・研究所等廃棄物は、放射性レベルに応じて地表から浅地中及び余裕深度さらに地下深部へ処分され、数100年程度の間管理されることになる。このようなサイトの選定に際しては、日本列島で現在見られる地球科学的現象がいつ頃から開始したかを検討し、将来どのようになっていくかを想定する必要がある。そのために、地質学的にはもっとも新しい第四紀に関して、日本列島に見られる堆積物の成因と分類・地球科学的現象・各地方(10地区)に分布する第四紀層の特徴等についてとりまとめた。
萩原 茂*; 坂本 義昭; 武部 愼一; 奥田 勝三*; 小川 弘道
JAERI-Research 2000-039, 119 Pages, 2000/09
JAERI-Research-2000-039.pdf:5.04MB
RI・研究所等廃棄物の処分は、その放射能濃度に応じて、素堀り処分・コンクリートビット処分・地下深部埋設処分に区分することが考えられている。これまで、これらの処分は個別のサイトで、それぞれの安全評価などが進められている。しかし、我が国では処分場立地の困難さがあり、限られた処分サイトを有効に活用する方法として、同一平面内でこれらの処分システムを立体的に配置する統合化処分システムについて検討を行った。ここでは、この統合化処分システムについて、新第三紀以降に形成された堆積岩中への処分場建設を想定し、岩盤力学的な観点から処分場の概念設計、及びその結果に基づく建設費の算定を行った。これらの結果から、新第三紀以降に形成された堆積岩において、地上に素堀り処分場・地下50m付近に地下空洞式浅地中埋設処分場・地下100mまたは200mに地下深部埋設処分場を、立体的に設置することは十分に可能であることがわかった。また、処分場建設の観点からは、国内における処分場用地取得の困難さを考慮すると、必要な用地面積が個別処分場の設置に比べ半分でよいことからも、統合化処分システムは有効であると推察された。
奥田 勝三*; 武部 愼一; 坂本 義昭; 萩原 茂*; 小川 弘道
JAERI-Review 99-023, p.100 - 0, 1999/10
JAERI-Review-99-023.pdf:4.63MB
低レベル放射性廃棄物の埋設処分にかかわる概念構築の一環として、関東北部から東北地方にわたるおもに太平洋側(青森県下北半島東部~茨城県東海・那珂湊地域)に分布する新第三紀堆積岩を対象に、地質特性の調査・整理を既存文献によって行った。A.下北半島東部、B.三戸-八戸、C.仙台、D.常磐炭田、E.東海・那珂湊の各堆積区に分布する地層は、奥羽脊梁山脈から東方ほど非グリーンタフ相として、地層の褶曲や変形が少なく安定した構造を示し、火成活動に伴う影響が少ない特徴を有している。各堆積区の地質構造タイプと堆積相の関係は、次のようにまとめられる。A.下北半島:緩傾斜ドーム型、二層構成層、B.三戸-八戸:急傾斜ドーム型、多層構成層、C.仙台:逆断層隆起型、多層構成層、一部は一層構成層、D.常磐炭田北部:逆断層隆起型、下位は多層構成層・上位は二層ないし一層構成層、常磐炭田中部:基盤断裂型、二層構成層、常磐炭田南部:盆状型、二層構成相、E.東海・那珂湊:基盤沈降型、一層構成層。このうち、基盤沈降型と緩傾斜ドーム型の堆積区には、安定した泥質岩の厚層が形成されている。これら地層は、埋設処分層としての適性を検討する意義を有するものと考えられる。地下水は、埋設処分上重要な役割を有しており、各区での流動の特徴を想定した。今後、地盤の物性値(透水係数・一軸圧縮強さ等)を求めるとともに、同様な調査を、日本列島全域及び先新第三紀層も対象として行う必要があると考えられる。
I-labeled eel ANP坂口 創*; 鈴木 宏之*; 萩原 啓実*; 海谷 啓之*; 竹井 祥郎*; 伊藤 政幸; 柴部 禎巳; 広瀬 茂久*
American Journal of Physiology; Cell Physiology, 271(4), p.R926 - R935, 1996/00
Iで標識したウナギ心房性ナトリウム利尿ペプチド(eANP)を腹部動脈また背部動脈から、淡水と海水に適応したウナギ、Anguilla japonicaに投与し、各組織の放射活性の分布を全身オートラジオグラフィにより調べた。放射活性は鰓にもっとも多く、腎臓、心房、肝臓、膀胱にも結合を確認した。組織のミクロ光顕観察では、鰓の二次鰓弁の出鰓動脈側の部分に強い結合があった。また、鰓の出鰓動脈、腎臓の糸球体、心房の心外膜と心内膜、肝臓の胆汁管、頭腎の間腎細胞、脳下垂体のプロラクチン細胞にも特異的結合をみとめた。淡水ウナギと海水ウナギを比較すると、海水ウナギの方が淡水ウナギより特異的結合が少なく、特に鰓の二次鰓弁においてその差は顕著であった。ウナギは環境水の塩濃度に対応して浸透圧調節をする組織の中でANP受容体の量を加減している。
receptor in rat tracheal and xiphoid cartilage and in fetal rat epiphysisK.M.Lodhi*; 坂口 創*; 広瀬 茂久*; 柴部 禎巳; 萩原 啓実*
American Journal of Physiology; Cell Physiology, 268(2), p.C496 - C502, 1995/00
被引用回数：10 パーセンタイル：25.56(Cell Biology)軟骨細胞にナトリウム利尿ペプチドと受容体(CNP/B型)の系が存在し、軟骨細胞の増殖抑制に働いていることは知られている。ここではナトリウム利尿ペプチドとは相反する生理作用をもつエンドセリンの受容体の軟骨組織での局在とその働きをしらべた。標識エンドセリン、I-ET-1を用いたオートラジオグラフィにより、ET受容体が高レベルでラット軟骨膜に発現していることを確認した。また、この軟骨膜ET受容体のサブタイプはA型であることを明らかにした。ET-1存在下でラット軟骨細胞の
H-Thymidineの取り込みが顕著に増加することなどから、ET-1/ET受容体の系は、軟骨膜が軟骨細胞に分化増殖する過程に重要な役割をはたしているものとおもわれる。
坂口 肇*; 広瀬 茂久*; 久米 民和; 萩原 啓実*
FEBS Letters, 305(2), p.144 - 146, 1992/06
被引用回数：3 パーセンタイル：8.53(Biochemistry & Molecular Biology)アンジオテンシン変換酵素(ACE)は、血圧調節の鍵となる重要な酵素である。ACEは肺に多量に存在する他、睾丸にも存在することが知られている。睾丸ACEの分子量は約8万であるのに対し、肺ACEの分子量は約15万で、非常に高いボモロジー(約90%)を持つ2つのドメインからなることが報告されている。そこで、放射線失活法を用いて、実際に肺と睾丸で発現しているACEの活性ユニットのサイズを測定した。失活曲線のD
線量から、肺ACEのサイズは14万、睾丸ACEは74,000と求められた。この結果から、肺ACEの活性発現には2つのドメインが必須であり、しっかりと結合していることが示唆された。
中嶋 秀夫; 西 正孝; 江草 茂則; 吉田 清; 辻 博史; 瀬口 忠男; 萩原 幸; M.A.Kirk*; R.C.Birtcher*
JAERI-M 91-124, 41 Pages, 1991/08
超電導マグネットの開発において、材料特性のデータベースは無くてはならないものである。原研では、超電導材料の臨界電流密度、構造材料の極低温での機械的特性および複合材の照射効果のデータ等の測定を行ない、貴重なデータベースを保有している。これらのデータを公表することは、ITERの超電導マグネットシステムを設計・製作する上で貴重であり、ここに記述する。
江草 茂則; 瀬口 忠男; 萩原 幸; 中嶋 秀夫; 島本 進; M.A.Kirk*; R.C.Birtcher*
Radiation Effects on Polymers, p.591 - 608, 1991/00
核融合炉用超電導磁石中で使用される高分子複合材料の機械的性質に対する放射線照射効果に関して、著者らによる1983年以降の研究成果をレビューする。このレビューでは、室温或は5Kで
Co-
線及び中性子照射されたのち、77K、4.2K、及び室温で試験されたガラス繊維強化高分子複合材料の機械的性質について紹介する。その実験結果に基づいて、複合材料の放射線劣化機構を提案するとともに、複合材料の種類、試験温度、放射線の種類、及び照射温度等の因子について考察する。
萩原 啓美*; 小塚 正道*; 江口 暁*; 柴部 禎巳; 伊東 貞三*; 広瀬 茂久*
Biochemical and Biophysical Research Communications, 172(2), p.576 - 581, 1990/10
被引用回数：14 パーセンタイル：39.57(Biochemistry & Molecular Biology)エンドセリンは強力な血管収縮作用をもつペプチドであり、生体内で組織特異的な受容体をもつことがしられている。この受容体を可溶化し、その最小機能サイズとリガンド結合の化学的性質をしらべた。可溶化剤としては0.4%ディジトニンと0.25%CHAPSの混液がもっとも有効であった。ゲル濾過法により34と52kDaの2種の受容体のあることが判明した。この値はアフィニティラベリング法、SDS-ポリアクリルアミド・ゲル電気泳動法による結果と一致し、最小機能サイズに対応する。チオール基阻害剤であるp-chloromercuriphenyl sulfonic acidで処理すると結合活性が低下することから、受容体のリガンド結合部位には、SH基が重要な役割をはたしているものと考えられる。なお受容体タンパク質の分画・確認にはバイオイメージアナライザを使用した。
大内 俊治*; 萩原 浩美*; 石堂 正美; 藤田 哲郎*; 久米 民和; 石垣 功; 広瀬 茂久*
Biochemical and Biophysical Research Communications, 158(2), p.603 - 609, 1989/01
被引用回数：9 パーセンタイル：30.61(Biochemistry & Molecular Biology)放射線失活法により、ANPレセプター(Rc)とグアニレートサイクレース(GC)の間の相互作用を検討した。ウシ肺膜の照射により、GC活性は高線量では著しい失活がおこるが低線量では増加することが認められた。予めANPで処理しておいたウシ肺膜では、Gc活性は指数関数的に減少した。腎臓膜でも同様の結果が得られた。これらの放射線失活に関するデータから、ANPによるグアニレートサイクレースの活性化に関する、次のような解離メカニズムを推定した:Rc・GC(不活性)+ANP
Rc・ANP+GC(活性)
江草 茂則; 佐々木 隆; 萩原 幸
J.Appl.Polym.Sci., 34, p.2163 - 2176, 1987/00
被引用回数：8 パーセンタイル：45.54(Polymer Science)エポキシ樹脂とアクリル系モノマーの高粘性混合物に電子線を照射することにより、グラフト重合を開始させた。重合系の温度測定から、重合反応は約5秒間の電子線照射中のみならず照射後も進行することがわかった。電子線電流が6.0mAと比較的高いときにはその重合反応は20秒ほど続くのみであるが、0.6mAと低いときには重合反応は照射後50秒も継続する。得られたグラフト重合物のGPC分析から、アクリル系モノマーの重合物の分子量分布は、電子線電流が下がるに連れて著しくブロードになることがわかる。さらに、グラフト効率は電子線電流の増加とともに大きくなる傾向が認められる。これらの結果は、ポリマーラジカルなどの活性種の易動度と濃度の電子線電流依存性によって解釈される。
江草 茂則; 佐々木 隆; 萩原 幸
J.Appl.Polym.Sci., 34, p.2177 - 2186, 1987/00
被引用回数：5 パーセンタイル：34.08(Polymer Science)エポキシ樹脂とアクリル系モノマーの高粘性混合物に電子線を照射することにより、水分散性を有する改質樹脂を合成した。この改質樹脂をブタノール/シクロヘキサノン混合溶媒中で70
Cに加熱したのち、アルカリ水かエタノールを添加すると安定なエマルジョンが得られた。ストップド・フロー法によるエマルジョンの粒子径測定の結果から、改質樹脂を70Cで加熱中にいわゆるPOOエマルジョンが生成され、アルカリ水またはエタノールの添加は単にその粒子を分解するのみであることが判明した。さらにエマルジョンの安定性のpH依存性から、この粒子の構造は、エポキシ樹脂が核をなしその周りをアクリル系ポリマーが覆ったものであることが示唆された。
