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報告書

東京電力福島第一原子力発電所事故後のリスクコミュニケーションの実践; 内部被ばく検査時のコミュニケーション

米澤 理加; 郡司 郁子; 杉山 顕寿; 菖蒲 順子; 高下 浩文

JAEA-Review 2015-020, 80 Pages, 2016/02

JAEA-Review-2015-020.pdf:5.82MB

原子力機構核燃料サイクル工学研究所(以下、サイクル研)では、平成23年7月から国の原子力災害現地対策本部及び福島県から依頼を受け、平成23年3月の東北地方太平洋沖地震時に起きた福島第一原子力発電所の事故(以下、福島原発事故)により影響を受けた福島県民に対して、ホールボディカウンター(以下、WBC)を使用した内部被ばく検査を実施してきた。この検査に訪れた福島県民は、福島原発事故による放射線の健康影響を心配するだけでなく、未曽有の大地震による被害を受ける等、様々な背景や懸念事項を抱えていた。そのため、疑問や不安の軽減に少しでも貢献できるよう、積極的傾聴を主とした双方向コミュニケーションに取り組んできた。本報告書では、内部被ばく検査開始直後から試行錯誤しながら取組んだコミュニケーション活動の実績とともに活動の効果を示す。

報告書

東京電力福島第一原子力発電所事故後のリスクコミュニケーションの実践; 茨城県における双方向性を重視した放射線に関する勉強会

菖蒲 順子; 杉山 顕寿; 高下 浩文; 山本 隆一

JAEA-Review 2015-016, 182 Pages, 2016/02

JAEA-Review-2015-016.pdf:19.2MB

原子力機構核燃料サイクル工学研究所(以下、サイクル研)では、福島原子力発電所事故により放射線影響への過剰な不安の低減を目的として、茨城県民を対象とした「放射線と健康影響に関する勉強会」を2011年5月より実施してきた。放射線と健康影響に関する勉強会では、これまでのリスクコミュニケーションの実践経験から得られたノウハウを基に、説明会が一方向的かつ説得的な理解促進活動ではなく、相互理解の場となるよう、相手のニーズに基づいて、双方向性を確保したプロセスを構築し対応してきた。参加者から寄せられた意見やアンケート結果によって参加者とのコミュニケーションが円滑になる双方向性を重視した形式が、参加者の不安軽減に有効であることが明らかとなった。本報告書では、サイクル研が実施してきた放射線勉強会の実績と共に、放射線勉強会実施までのプロセス及び参加者から寄せられた質問・意見、アンケートの解析結果等について報告する。

報告書

東京電力福島第一原子力発電所事故後のリスクコミュニケーションの実践; 「放射線に関するご質問に答える会」における核燃料サイクル工学研究所の対応

杉山 顕寿; 菖蒲 順子; 高下 浩文; 山本 隆一

JAEA-Review 2015-013, 75 Pages, 2016/02

JAEA-Review-2015-013.pdf:10.51MB

日本原子力研究開発機構(以下、機構)では、福島県において、保育園, 幼稚園, 小中学校の保護者並びに先生方を主な対象として、放射線に関するご質問に答える会(以下、答える会)を実施した。答える会の実施にあたり、核燃料サイクル工学研究所(以下、サイクル研)において、過去10余年に亘り実施してきたリスクコミュニケーション研究・実践活動経験に基づき、参加者との双方向性を重視したプロセスとして、既に原発事故後の茨城県において順調な活動をしていた「放射線に関する勉強会」の手法をベースとした。答える会の活動をより効果的なものとするため、参加者へのアンケート調査を行った。また、サイクル研では、福島原発事故以前よりリスクコミュニケーション活動の展開にあたり、研究所内各部署の職員をコミュニケーターとして約130名養成・登録していたことから、これを準用、増員して対応した。併せて派遣者(コミュニケーター)へのアンケート調査を行った。本報告書ではこれらの活動内容と、答える会の参加者、及びコミュニケーターのアンケート調査結果等について報告する。

報告書

東京電力福島第一原発事故後のリスクコミュニケーションの実践; 内部被ばく検査を受検した福島県民の意識

古野 朗子; 高下 浩文; 徳永 博昭*; 堀越 秀彦*

JAEA-Review 2014-022, 37 Pages, 2014/07

JAEA-Review-2014-022.pdf:7.03MB

日本原子力研究開発機構では、福島県の委託に基づき、福島県民を主対象とした内部被ばく検査を平成23年7月中旬から実施している。東海研究開発センターでWBC検査を受けた福島県民の数は、平成24年度末時点で約2万2千人である。東海センターのWBC検査では、検査当日に結果を紙面で手渡すだけでなく、家族単位で直接専門家と面談する機会を設けている。リスクコミュニケーション室は、放射線管理の専門家らと協力して個別ブースにて検査結果の説明に参画するとともに、受検者の意識調査も行っている。意識調査はWBC検査の前と後の2段階で実施しており、検査前の調査は受検者の不安や心配、不満などの把握を、検査後の調査は課題の抽出が目的である。本報告では、平成23年7月$$sim$$平成24年10月までの受検者の回答を分析した。WBC検査受検前のアンケートでは、妊娠出産、特に子や孫世代への遺伝的影響、結婚差別などに対する不安、国や自治体の対応、特に情報隠蔽に対する不満が切々と訴えられていた。それに対し、受検後のアンケートでは9割以上が「よく理解できた」、「不安は解消された」、「相談しやすかった」と回答した。専門家と直接面談できる方式の有効性も確認できた。

報告書

放射線に関するご質問に答える会; 参加者アンケートの解析

杉山 顕寿; 高下 浩文; 山本 隆一; 板橋 靖

JAEA-Review 2014-018, 110 Pages, 2014/07

JAEA-Review-2014-018.pdf:9.25MB

東京電力福島第一原子力発電所事故では、多くの放射性物質が放出され、広い地域で通常時に比べて高い放射線量率が観測されている。特に事故の影響が強い福島県においては、園児,児童の放射線による人体への影響を心配する声が高まっていることを踏まえ、福島県内の保育園,幼稚園,小中学校の保護者並びに先生方を主な対象に、「放射線に関するご質問に答える会」(答える会)を集中的に実施することとした。答える会は平成23年7月より開始し、事故前から実施している機構での10余年に亘る地域住民とのコミュニケーション活動の実践経験に基づき、参加者との双方向性を重視したプロセスを採用し、事前に参加者の興味関心を伺った上で説明を行うこととしている。答える会の終了後には、参加者へアンケート調査を実施した。アンケートの調査内容は、講演内容の理解度、不安・心配に思うこと、事故前の放射線等の情報接触機会の有無及びその情報源、情報で重視する項目、意見・要望(自由記述)である。本報告書ではこれらアンケート調査について、データマイニング、自由記述のテキストマイニングの結果などについて記述する。

論文

核燃料サイクル工学研究所における福島原発事故後のリスクコミュニケーション;市民の心情に寄り添った冷静な判断へのお手伝い

菖蒲 順子; 米澤 理加; 杉山 顕寿; 高下 浩文; 山本 隆一

日本原子力学会誌ATOMO$$Sigma$$, 54(8), p.543 - 548, 2012/08

原子力機構東海研究開発センター核燃料サイクル工学研究所(以下、サイクル研)では、2001年からリスクコミュニケーションに関する調査研究・実践を行い、地域住民との双方向対話活動等の経験を積んできた。2011年3月の福島第一原子力発電所事故により、原子力機構では事故発生直後から福島原子力発電所事故の事態収束に向けた協力活動を実施している。サイクル研においてもさまざまな活動を行っているが、さらに、これまでの経験を生かした放射線影響に関するさまざまなリスクコミュニケーションを実践している。本稿では、その実践経験から得られた手法や知見、特に住民から寄せられた質問や意見等について紹介する。

報告書

原子力専門用語をわかりやすく言い換える検討

菖蒲 信博; 高下 浩文; 堀越 秀彦*; 大澤 由紀子*

JAEA-Review 2009-043, 160 Pages, 2010/01

JAEA-Review-2009-043.pdf:10.16MB

本報告書は、平成20年度実施した「原子力専門用語」をわかりやすく言い換えるための検討作業について取りまとめたものである。専門用語を使った説明は公衆には受け入れられない。この検討作業の趣旨は、専門家の発想で単なる言い換えをするのではなく、公衆の目線に立った専門用語の言い換えを目指すことである。ここでは、当研究所発行の広報素材で使用されている原子力専門用語の中から主な59語を抽出し、認知度・理解度等についてウェブ形式のアンケートによる意識調査を実施した。さらに、言い換えをする用語について重要度評定を行い、優先的に32語を選定した。その32語の用語の言い換えの素案を科学的な正確性より、明快性及び簡潔性を重視して作成した。同素案に対してグループインタビューを通じて見直しを行った。この検討作業を通じて言い換え文の骨格,表現技法に関する知見等が得られた。

報告書

リスクコミュニケーション活動報告書

高下 浩文; 米澤 理加; 菖蒲 信博; 菖蒲 順子; 郡司 郁子; 浅沼 美鈴

JAEA-Review 2008-048, 204 Pages, 2008/10

JAEA-Review-2008-048.pdf:33.22MB

核燃料サイクル工学研究所リスクコミュニケーション室が、主体となって実施してきたリスクコミュニケーション活動をまとめた。これまでの主な活動は、リスクコミュニケーションに関する調査、メッセージの作成、情報発信ツールの開発、リスクコミュニケーションの実践である。メッセージについては、図やイラストを多用したメッセージを300枚程度作成し、メッセージ素材集としてまとめた。さらに、メッセージを住民と協働で作ることで、より住民の視点・ニーズに合ったわかりやすいメッセージを作成した。情報発信ツールの開発に関しては、原子力以外に交通事故など日常的なリスク情報も提供するリスクポータルサイト「リスク情報なび」を開発してきた。情報発信ツールとして、パネル,クリアホルダー,かるた,ビデオ等を作成した。リスクコミュニケーションの実践として、原子力機構職員が地域住民と少人数のグループを作り直接対話する「さいくるフレンドリートーク」を実施してきた。その他、従業員に対するリスクコミュニケーションや公募型研究を行った。本報告書では、個々の活動内容を示すとともに、活動の効果と評価を考察する。そして、今後の展開について述べる。

報告書

"PIME2005"第17回原子力コミュニケーター国際会議

菖蒲 信博; 高下 浩文

JNC TN8200 2005-001, 70 Pages, 2005/04

JNC-TN8200-2005-001.pdf:16.28MB

抄録なし

論文

Strategic Risk Communication Activities of Tokai Works, JNC in Japan

高下 浩文

Transactions of 17th International Workshop on PIME (PIME 2005), p.11 - 17, 2005/02

サイクル機構東海事業所は、事故によって失われた地元の信頼を回復し、地域住民との相互理解を深めるために、2001年1月に「リスクコミュニケーション研究班」を所直属の組織として立ち上げ、リスクコミュニケーション活動を開始した。これまでリスクコミュニケーションの調査・研究と共に、住民に発信すべきメッセージの作成、情報発信ツールの開発、地域住民との対話の実践、従業員に対するリスクコミュニケーション活動の戦略について述べる。

論文

Direct Dialogue with Local Residents -"JNC Friendly Talk"-

米澤 理加; 高下 浩文; 浅沼 美鈴; 菖蒲 信博

Transactions of 17th International Workshop on PIME (PIME 2005), p.146 - 152, 2005/02

サイクル機構東海事業所では、2001年1月にリスクコミュニケーション研究班を設置し、リスクコミュニケーションの研究に取り組んできた。研究のひとつとして、住民との少人数の対話の場を新たに企画し、実践してきた。その概要とこれまでの成果をまとめた。

論文

東海事業所におけるリスクコミュニケーション研究と実践、今後の展開

高下 浩文; 米澤 理加; 菖蒲 信博

サイクル機構技報, (26), p.43 - 54, 2005/00

サイクル機構東海事業所は、事故によって失われた地元の信頼を回復し、地域住民との相互理解を深めるために、2001年1月に「リスクコミュニケーション研究班」を所直属の組織として立ち上げ、リスクコミュニケーション活動を開始した。これまでリスクコミュニケーションの調査・研究と共に、住民に発信すべき情報の整理、情報発信ツールの開発、地域住民との対話の実践、従業員に対するリスクコミュニケーション、等を行ってきた。本報告では、これまでのリスクコミュニケーション活動の概要を紹介し、その効果と評価を考察する。そして、今後の活動の展開について述べる。

報告書

リスクコミュニケーションのためのメッセージ作成のガイドライン

高下 浩文; 堀越 秀彦*

JNC TN8410 2004-004, 82 Pages, 2004/07

JNC-TN8410-2004-004.pdf:5.17MB

リスクコミュニケーションにおいて使用するメッセージ作成のための基本的なガイドラインをまとめた。本報告書では、メッセージ作成に関する一般的な注意事項、メッセージに関するチェックリスト、リスク研究班が作成したメッセージに対する外部のリスクコミュニケーション専門家によるコメント、メッセージを地域住民との対話で利用したときの住民からの意見等を示す。

論文

オスカーシャム(スウェーデン)におけるリスクコミュニケーションの現場を体感して

高下 浩文; 菖蒲 信博; 加賀 洋平*

日本原子力学会誌, 46(9), p.642 - 643, 2004/00

スウェーデンにおけるリスクコミュニケーション(RC)活動の中でも重要な位置を占める「EIAフォーラム」に傍聴参加し、その実態を視察するとともに、本フォーラムに参加した自治体側参加者とも意見交換を実施した。本稿はスウェーデンのオスカーシャム自治体におけるEIAフォーラムへの参加報告を中心に、スウェーデンのRC視察内容をまとめたものである。

報告書

リスクコミュニケーション支援の説明素材集

高下 浩文; 三ツ井 誠一郎; 菖蒲 順子; 米澤 理加; 田端 理美子; 郡司 郁子; 中村 博文

JNC TN8450 2003-008, 100 Pages, 2003/12

JNC-TN8450-2003-008.pdf:13.7MB

ここで紹介する素材集は、東海事業所におけるリスクコミュニケーション活動の一環として実施している「さいくるフレンドリートーク」等の地域住民との対話の場で利用するツールである。

報告書

太径中空燃料を用いた内部増殖炉心概念の設計研究

前田 誠一郎; 高下 浩文; 大川 剛; 樋口 真史*; 安部 智之

JNC TN8400 2003-019, 185 Pages, 2003/08

JNC-TN8400-2003-019.pdf:11.78MB

技術開発が最も進み、燃料サイクルにおいてプルサーマルと共通した技術基盤を有する燃料オプションであるMOX燃料を前提とし、早期に実現可能なFBR実用化段階炉心・燃料候補として"太径中空燃料を用いた内部増殖炉心"の検討を進めている。本概念では、太径燃料を用いて燃料体積率を高めることにより、炉心燃料部でのプルトニウム増殖(内部増殖)を可能にし、ブランケット装荷量を最小限まで低減することで、燃料サイクルに循環する物量を大幅に低減し、経済性を向上させている。本検討では、実用化戦略調査研究におけるプラント設計等との取り合い条件を可能なかぎり満足させた3500MWth級の大型炉心に対して設計検討を行い、内部増殖炉心概念の特徴を把握した。被覆管材にODS鋼の使用を想定し、最大高速中性子照射量として約5x1023n/cm2を条件として、ブランケットをも含む全炉心での取出平均燃焼度が約130GWd/t(炉心部のみ;約150GWd/t)と大幅な高燃焼度化が達成できることが示された。また、内部増殖炉心では燃焼に伴う反応度変化が小さく、容易に長期運転が可能であると共に空間的、時間的に出力分布が安定していることから冷却特性上も有利であることが確認された。ここで、中性子経済を向上するために比較的高い炉心高さを指向したことに対応して、Naプレナム等のNaボイド反応度低減方策について検討を行った。さらに、導入シナリオの多様性を考慮して、燃焼度を低下させて、増殖性能を追求した炉心像の可能性についても検討した。なお、高燃料体積率、低比出力等の従来概念を超える特徴を有する本炉心概念に対して、炉心崩壊事故のような過酷な条件下での挙動についての知見が十分ではなく、今後、事象進展を把握した上で設計に反映する必要があるものと考えられる。

論文

Development of a Method for Evaluation of Pinwise Power Distribution in Fuel Assemblies of Fast Reactors

山岡 光明*; 川島 正俊*; 山口 隆司; 高下 浩文

Journal of Nuclear Science and Technology, 34(10), p.986 - 991, 1997/10

高速炉の燃焼度や線出力等の炉心性能向上に対応して、燃料集合体内の出力分布や燃焼履歴の評価精度を向上させることは、適切な設計余裕のもとで燃料の健全性を確保するために重要である。本研究では、拡散方程式の解析解に境界条件を与えて集合体内の燃料ピン毎の出力分布や燃焼履歴を詳細に評価する方法について検討を行った。高速炉炉心へ適用した結果、燃料ピン毎の出力分布が得られる詳細メッシュ有限差分全炉心計算の結果と比較しいて、本手法による結果は良い精度を示した。この結果をもとに、燃料ピン毎の燃焼計算を行った結果、末期のピーキング係数や燃焼度に高意な影響があり、燃料ピン毎に燃焼計算することが重要であることがわかった。特にピーキング係数が大きくなる実証炉等の大型バンドルに有効であると考えられる。また、本手法により燃焼予測結果を照射後試験結果と比較することにより、燃焼特性予測精度の向上に役立てることができる。

論文

A Method for evaluation of fuel pin-wise power distribution in fast reactors

高下 浩文; 山口 隆司

Proceedings of International Conference on the Physics of Reactors (PHYSOR '96), 0 Pages, 1996/00

燃焼度や線出力等の炉心性能向上に対応して、燃料集合体内の出力分布や燃焼履歴の評価精度を向上させることは、燃料の健全性、寿命評価の観点から重要である。本研究では、Green関数を用いた拡散方程式の解析解に境界条件を与えて集合体内の燃料ピン毎の出力分布や燃焼履歴を詳細に評価する方法について検討した。高速炉炉心へ適用した結果、燃料ピン毎の出力分布が得られる詳細メッシュ有限差分全炉心計算の結果と比較して、本手法による結果は良い精度を示した。また、燃料ピン毎の燃焼計算を行った結果、末期のピーキング係数や燃焼度に有意な影響があり、燃料ピン毎に燃焼計算することが重要であることがわかった。このことから、本手法により集合体内との比較により、燃焼特性予測精度の向上に役立てることができる。

論文

Transmutation by particle-fuel reactors

高下 浩文

Proceedings of 3rd International Conference on Nuclear Engineering (ICONE-3), 0 Pages, 1995/00

粒子燃料炉によるマイナーアクチナイド(MA)、$$^{99}$$Tc、$$^{129}$$Iの消滅処理及び、加速器制御の粒子燃料を用いた消滅処理システムにおける放射線損傷を議論する。粒子燃料炉は高出力密度が達成可能なため高中性子束が得られ放射性廃棄物の効率的な消滅処理が期待できる。しかし、冷却材による燃料粒子の振動により反応度がゆらぐ恐れがある。そこで、炉を未臨界とし加速器制御の粒子燃料炉を考えた。高速炉体系と熱中性子炉体系を調べた。各体系に対して、MA、$$^{99}$$Tc、$$^{129}$$Iの消滅特性、未臨界炉運転に必要とされる陽子ビーム電流等を調べた。更に、陽子加速器を用いた消滅処理システムにおけるビーム窓、ターゲット、構造材等の原子変位、水素及びヘリウム生成率、エネルギー発生率等を計算した。

口頭

原子力専門用語を分かりやすく言い換える手法の検討,1; 実施概要

菖蒲 信博; 高下 浩文; 堀越 秀彦*; 大澤 由紀子*

no journal, , 

核燃料サイクル関連の原子力専門用語を明快性と簡潔性という観点でわかりやすく言い換える検討をした。ここではその実施概要,実施結果等について紹介する。

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