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PdSi
Hirschberger, M.*; 中島 多朗*; Kriener, M.*; 車地 崇*; Spitz, L.*; Gao, S.*; 吉川 明子*; 山崎 裕一*; 佐賀山 基*; 中尾 裕則*; et al.
Physical Review B, 101(22), p.220401_1 - 220401_6, 2020/06
被引用回数：40 パーセンタイル：91.78(Materials Science, Multidisciplinary)For the skyrmion-hosting intermetallic GdPdSi with centrosymmetric hexagonal lattice and triangular net of rare earth sites, we report a thorough investigation of the magnetic phase diagram. Our work reveals a magnetic phase with an isotropic value of the critical field for all orientations, where the magnetic ordering vector 
is depinned from its preferred directions in the basal plane. The bulk nature of the skyrmion lattice and of other magnetic phases was evidenced by specific-heat measurements. Resistivity anisotropy, likely originating from partial gapping of the density of states along in this Ruderman-Kittel-Kasuya-Yoshida magnet, is picked up via the planar Hall effect (PHE). The PHE confirms the single- nature of the magnetic order when the field is in the hexagonal plane, and allows one to detect the preferred directions of . Several scenarios for the depinned phase are discussed on the basis of the data.
山崎 誠子*; Zwingmann, H.*; 山田 国見*; 田上 高広*; 梅田 浩司
Chemical Geology, 351, p.168 - 174, 2013/08
被引用回数：25 パーセンタイル：60.27(Geochemistry & Geophysics)断層帯の形成について時間的制約を与えることは、構造発達史を理解するうえで重要である。土岐花崗岩の断層ガウジに含まれる粘土鉱物のイライトを対象に、粒度ごとにK-Ar年代測定を実施した。その結果、より細粒の試料でより新しい年代値が得られ、細粒の試料には自生の結晶がより多く含まれていることが示唆された。0.1
m未満の粒子の年代値は42.7
46.5Maを示しており、母岩の冷却史におけるイライトの安定領域と脆性破壊の温度領域とに一致する結果が得られた。
山崎 誠子; 梅田 浩司
岩石鉱物科学, 41(2), p.39 - 46, 2012/05
本研究では、山陽帯東部に位置する土岐花崗岩体の熱履歴を明らかにするために、K-Ar法、及びフィッショントラック法による各種鉱物の年代測定を実施した。その結果、黒雲母のK-Ar年代は72-74Maを示し、全岩Rb-Sr年代や角閃石のK-Ar年代に一致した。また、ジルコン及びアパタイトのフィッショントラック年代はそれぞれ64-72Ma, 37-40Maであった。これらの年代測定結果から、土岐花崗岩体を形成したマグマは、約70Maに地下5-6km程度の地殻浅所に貫入し、数十万年間に母岩の温度まで冷却し、その後、岩体の隆起・削剥に伴い、約7-10
C/m.y.の冷却速度で徐冷していったと考えられる。
安江 健一; 浅森 浩一; 谷川 晋一; 山田 国見; 山崎 誠子; 國分 陽子; 丹羽 正和; 道家 涼介; 草野 友宏; 花室 孝広; et al.
JAEA-Research 2011-023, 113 Pages, 2011/10
JAEA-Research-2011-023.pdf:10.9MB
本報は、深地層の科学的研究のうち、「地質環境の長期安定性に関する研究」について、第2期中期計画期間(平成22年度平成26年度)の初年度である平成22年度に実施した研究開発にかかわる成果を取りまとめたものである。第2期中期計画期間においても第1期中期計画に引き続き、最終処分事業の概要調査や安全審査基本指針などの検討・策定に研究成果を反映できるよう、(1)概要調査などに必要となる、自然現象に関する過去の記録や現在の状況を調査するための体系的な技術の整備(調査技術の開発・体系化)、(2)変動シナリオを考慮した安全評価の基盤となる、将来の自然現象に伴う地質環境の変化を予測・評価するための手法の整備(長期予測・影響評価モデルの開発)のほか、(3)最先端の分析装置などを用いた放射年代測定や鍵層の高分解能同定法などによる編年技術の高度化(年代測定技術の開発)を進めている。本報では、それぞれの研究分野にかかわる科学的・技術的背景を解説するとともに、主な研究成果及び今後の課題などについて述べる。
安江 健一; 浅森 浩一; 草野 友宏; 國分 陽子; 谷川 晋一; 丹羽 正和; 花室 孝広; 山崎 誠子; 山田 国見; 石丸 恒存; et al.
JAEA-Review 2011-023, 43 Pages, 2011/07
JAEA-Review-2011-023.pdf:1.84MB
本計画書は、高レベル放射性廃棄物の地層処分における地質環境の長期安定性に関する研究についての第2期中期計画期間(平成22年度平成26年度)における平成23年度の研究開発計画である。本計画の策定にあたっては、「地質環境の長期安定性に関する研究」基本計画-第2期中期計画に基づき、第1期中期計画期間(平成17年度平成21年度)における研究成果、平成22年度の研究成果、関係研究機関の動向や大学などで行われている最新の研究成果、実施主体や規制機関からのニーズなどを考慮しつつ策定した。研究の実施にあたっては、最終処分事業の概要調査や安全審査基本指針などの検討・策定に研究成果を適時反映できるよう、(1)調査技術の開発・体系化、(2)長期予測・影響評価モデルの開発、(3)年代測定技術の開発の3つの枠組みで研究開発を推進していく。
平成21年度)報告書(H22レポート)草野 友宏; 浅森 浩一; 黒澤 英樹; 國分 陽子; 谷川 晋一; 根木 健之; 花室 孝広; 安江 健一; 山崎 誠子; 山田 国見; et al.
JAEA-Research 2010-044, 153 Pages, 2011/01
JAEA-Research-2010-044.pdf:12.53MB
本報は、深地層の科学的研究のうち、「地質環境の長期安定性に関する研究」について、第1期中期計画期間の5か年(2005年度2009年度)に実施した研究開発にかかわる成果を取りまとめたものである。第1期中期計画では、最終処分事業の概要調査や安全審査基本指針などの検討・策定に研究成果を反映できるよう、(1)概要調査などに必要となる、自然現象に関する過去の記録や現在の状況を調査するための体系的な技術の整備(調査技術の開発・体系化)、(2)変動シナリオを考慮した安全評価の基盤となる、将来の自然現象に伴う地質環境の変化を予測・評価するための手法の整備(長期予測・影響評価モデルの開発)のほか、(3)最先端の分析装置などを用いた放射年代測定や鍵層の高分解能同定法などによる編年技術の高度化(年代測定技術の開発)を進めてきた。本報では、それぞれの研究分野にかかわる科学的・技術的背景を解説するとともに、設定した研究課題に対してこれまでに実施してきた内容,主な研究成果及び今後の課題などについて述べる。
安江 健一; 浅森 浩一; 山田 国見; 國分 陽子; 山崎 誠子; 黒澤 英樹; 谷川 晋一; 根木 健之; 草野 友宏; 花室 孝広; et al.
JAEA-Review 2010-034, 42 Pages, 2010/09
JAEA-Review-2010-034.pdf:1.15MB
本計画書は、高レベル放射性廃棄物の地層処分における地質環境の長期安定性に関する研究についての第2期中期計画期間(平成22年4月平成27年3月)の初年度である平成22年度の研究開発計画である。本計画の策定にあたっては、「地質環境の長期安定性に関する研究」基本計画-第2期中期計画をベースに、第1期中期計画期間(平成17年4月平成22年3月)における研究成果,関係研究機関の動向や大学などで行われている最新の研究,実施主体や規制機関からのニーズなどを考慮したうえで策定した。研究の実施にあたっては、最終処分事業の概要調査や安全審査基本指針などの検討・策定に研究成果をタイムリーに反映できるよう、(1)調査技術の開発・体系化,(2)長期予測・影響評価モデルの開発,(3)年代測定技術の開発の3つの枠組みで研究開発を推進していく。
He定量システムの紹介山田 国見; 山崎 誠子
no journal, ,
東濃地科学センターでは先行基礎工学研究制度に基づき京都大学,防災科学技術研究所と共同で熱年代学による温度履歴解析を用いた断層運動と熱水変質現象の活動性評価に関する研究を行っている。その一環として、アパタイト(U-Th)/He年代測定を目的に、既に開発に成功した感度法He定量システムを改良した同位体希釈法He定量システムの運用を開始した。現在はブランク、スパイク
He,標準Heの繰り返し測定によりシステムの感度,安定性等の評価を行っている。ブランクについては(1-2)
10
ccPaST((5-10)10
mol)の結果が得られ、大まかに1Maのアパタイト1粒に含まれるヘリウムの定量が可能である。本発表では各繰り返し測定の結果を報告するとともに、未知試料のヘリウムの測定法や各種補正法について議論を行う。
山崎 誠子; 山田 国見; 花室 孝広; 梅田 浩司; 田上 高広*
no journal, ,
日本原子力研究開発機構東濃地科学センターでは、京都大学とともにカリウム-アルゴン年代測定システムの構築と地質試料への適用に関する研究を行っている。本講演では今年4月からの取り組みと現状について、システムの全体図や標準試料測定結果を含めて報告する。カリウムの定量は炎光光度法により行い、岩石標準試料の測定から標準偏差0.5%未満で定量が可能であることが明らかになった。また、アルゴンの定量は数万数十万年前の若い試料の年代をより正確に求めるため感度法により行い、現時点ではファラデーカップによる
Ar/
Ar, 
Ar/Arの標準偏差はそれぞれ0.1%, 0.2%未満であり、アルゴンの定量精度は感度法を実施している他機関と同水準である。今後さらに微少試料に対応できるよう、エレクトロンマルチプライアの調整を進める予定である。
山崎 誠子; 山田 国見; 梅田 浩司; 花室 孝広; 田上 高広*
no journal, ,
火成活動や地殻変動の理解のためには、それぞれの地質イベントが起こった順序や時間についての情報が不可欠である。各種年代測定法のなかでも、K-Ar年代法は多くの地質試料に適用でき、数万年から数億年という広範囲の年代測定が可能という利点から、これまで岩石・鉱物の年代決定のために幅広く用いられてきた。近年では断層ガウジ中に二次的に晶出した雲母粘土鉱物のK-Ar年代測定から、熱水を伴う断層活動の時期を推定できる可能性が示されている。原子力機構東濃地科学センターでは、断層粘土の年代測定を目的として、平成21年度からK-Ar年代測定システムの構築を進めている。カリウムは炎光光度計を用いて、リチウムを内部標準とした積分法により定量し、アルゴンは希ガス質量分析計を用いて感度法により定量している。これまでに分析ラインを構築し、標準試料を用いて定量法の妥当性の評価を進めており、今後は細粒かつ微少試料の測定に向けて、加熱手順の改良や検出器の調整等を実施する予定である。
山田 国見; 花室 孝広; 山崎 誠子
no journal, ,
地質環境の長期安定性に関する研究を進めるうえで、断層の活動時期の推定は重要課題の一つである。そこで、断層岩の直接年代測定を一つの目的として、断層ガウジ中の雲母粘土鉱物に適用可能なカリウム-アルゴン年代測定システムの開発を進めている。本研究では、東濃地科学センターにおいて炎光光度計,希ガス質量分析計を用いたK, Ar定量手順を決定し、分析法の妥当性を評価した。今後は、断層粘土の年代測定に向けて、精細な鉱物分離手法を構築するとともに、より細粒,微量な粘土試料の年代測定のために分析手順や装置の改良を実施する。断層岩の直接年代測定により断層の活動時期の把握が可能となれば、精密調査段階において坑道で遭遇した断層の活動性評価を行うための有効なツールとして提供することができる。
山崎 誠子; 山田 国見; 田上 高広*; Zwingmann, H.*
no journal, ,
日本原子力研究開発機構東濃地科学センターでは、断層岩の直接年代測定法の確立を目的として、断層岩からの雲母粘土鉱物の高純度分離法とK-Ar年代測定法の開発を進めている。本研究では、瑞浪超深地層研究所の立坑から採取された断層ガウジ2試料について、豪州連邦産業機構にて従来より細かくサイズ分級した試料についてK-Ar年代測定を実施した。その結果、細粒の試料ほど若い年代値が得られ、精細なサイズ分級により砕屑物に比べて細粒の自生鉱物を高純度で回収できる見通しが得られた。また、分離試料はすべて母岩のジルコンフィッショントラック(FT)年代とアパタイトのFT年代の間の年代値を示し、脆性破壊と粘土生成がこれら2手法の閉鎖温度の間の領域(約100-250C)で起こることと調和的であった。今後、本手法の確立に向けて、各サイズ試料の鉱物学的解析を併せた年代解析法の検討を進めて行く。
山崎 誠子; 山田 国見; 田上 高広*; Zwingmann, H.*
no journal, ,
断層の活動時期を推定するうえで、層序学的,地形学的な手法が適用困難な場合、断層岩そのものを年代測定する必要がある。近年、断層運動に伴う熱水活動により晶出した断層ガウジ中の雲母粘土鉱物を対象とした年代測定が試みられてきた。しかし、測定試料中に、活動後に破砕帯内で晶出した自生の雲母粘土鉱物のほかに、より古い母岩の砕屑物が混入することで年代値が古くなるなど、得られた年代値を解釈するうえでさまざまな問題点が指摘されてきた。本研究では、砕屑物に比べて細粒と考えられる自生鉱物を高純度で回収する分離法を検討するために、
0.1, 0.4, 2, 2-6mのサイズに分級した試料について、K-Ar年代測定を実施した。その結果、より細粒の試料ほど若い年代値が得られ、細粒分ほど高純度で自生鉱物が含まれていることが示唆された。また、細粒試料は母岩のジルコンのフィッショントラック(FT)年代とアパタイトのFT年代の間の年代値を示し、脆性破壊と粘土生成がこれら2手法の閉鎖温度の間の領域(約100-250C)で起こることと調和的であった。今後、本手法の確立に向けて、各サイズ試料の鉱物学的解析を併せた年代解析法の検討を進めていく。
山崎 誠子; Zwingmann, H.*; Todd, A.*; 山田 国見; 梅田 浩司; 田上 高広*
no journal, ,
断層岩中の自生粘土鉱物のK-Ar年代測定により、断層の活動時期が推定できる可能性が指摘されてきたが、測定試料中に原岩の砕屑物が混入することで年代値が古くなる等、前処理に課題が残されている。近年、より精細なサイズ分別と鉱物学的解析を併せた年代測定が試され、その有効性が示されてきているが、未だ適用性に関する知見が充分蓄積されているとは言い難い。本研究では、断層粘土のK-Ar年代測定法の適用性を検討するため、瑞浪超深地層研究所の主立坑の壁面で見られる土岐花崗岩中の断層から採取された2試料の断層岩のK-Ar年代測定を実施した。本断層は、上位の瑞浪層群を変位させていないことから20Ma以降は活動していないと考えられるが、詳細な年代はわかっていなかった。試料は4つの粒径に分離し、鉱物学的解析も併せて実施した。年代測定の結果、より細粒分ほど若い年代値を示し、新しい自生鉱物が高純度で含まれることが示唆された。また、XRD解析により年代値に影響する砕屑物が検出されなかったフラクションの年代は53-43Maであった。この年代は原岩の各種鉱物の年代から推定された土岐花崗岩の冷却史において、粘土鉱物が安定的に存在し脆性的な断層変形が起こりうる温度範囲とも調和的であり、本断層の活動時期として妥当だと考えられる。
山田 国見; 山崎 誠子
no journal, ,
地質環境の長期安定性に関する研究を進めるうえでは、過去の自然現象の起こった時期や、その変化の傾向・速度を精度よく把握することが重要となる。そのため、東濃地科学センターでは長期安定性研究で対象となる数万から数百万年程度までの年代を決定するための放射年代測定技術の開発を進めている。本発表では、数千万年から数万年程度の隆起・侵食速度や断層活動の時期を求めるためのウラン・トリウム・ヘリウム年代測定とカリウム-アルゴン年代測定の技術開発について紹介する。
山田 国見; 山崎 誠子
no journal, ,
ジルコン(U-Th)/He年代測定において、ヘリウム定量後のジルコンは溶液化されICP-MSによりウラン・トリウムの含有量が定量される。溶液化の手法としてはアルカリ溶融法と酸分解法があり、これまで東濃地科学センターではアルカリ溶融法を用いてきた。アルカリ溶融法は酸では非常に溶解の困難なジルコンを比較的容易に分解できるが、溶液中に高濃度の塩(東濃においてはリチウム)を含むため、そのまま分析するとマトリクス効果を生じるほかにICP-MSのリチウムブランクの上昇やリチウム析出による全体的な感度低下の恐れ等の問題がある。そのため、アルカリ溶融後の固相抽出法による脱塩処理を検討している。固相抽出法で問題となる回収率については、本研究では試料の全量回収を目標とし、回収率の平均値と偏差を評価している。また、未知試料測定の際には同時に濃度既知の試料による抽出を行い、一種の外部標準として利用する予定である。本発表では、このような操作・作業の現状を報告し、今後の方針等について研究者らと情報交換する。
丹羽 正和; 國分 陽子; 花室 孝広; 松原 章浩; 山崎 誠子*
no journal, ,
地質環境の長期安定性に関する研究のうち、地形の隆起・侵食速度を算出するための
Be年代測定技術の開発と、地下で遭遇した断層の活動性を評価するためのK-Ar年代測定技術の開発について、平成24年度までの進捗状況を紹介する。
