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-ray spectroscopy system with high-count-rate pulse processing and simultaneous pulse-current operation mode for in-situ non-destructive assay冠城 雅晃; 石井 隼也*; 加藤 昌弘*; 鎌田 圭*; 吉野 将生*; 島添 健次*
Journal of Instrumentation (Internet), 21(2), p.P02051_1 - P02051_19, 2026/02
A new
-ray spectroscopy system designed for use in intense
-ray fields was developed. The relative energy resolution was
3.6
at 662 keV at dose rates of up to 2.89 Gyh
in a
Cs
-ray field and was
4.3
at 1333 keV at dose rates of up to 4.17 Gy h
in a
Co
-ray field without the need for heavy-metal radiation shielding. Furthermore, a 4.38 MBq sealed
Co source was measured under the background
-ray irradiation by a
Cs source. Although the geometry between the detector and
Co source was fixed, the background
-ray dose rate (intensity) varied. The identification and quantification of the
Co source was unaffected at irradiation dose rates of up to 1.04 Gy h
.
木名瀬 栄
日本原子力学会誌ATOMO
, 67(12), p.703 - 707, 2025/12
本報告では、第57回日本原子力学会貢献賞受賞記念として、報告者が長きにわたり努力を重ねてきた、放射線防護に関する国内及び国際規制の枠組み構築への取り組み、教育及びパブリックコミュニケーションなどを通じた社会活動について紹介する。具体的には、規制当局勤務をきっかけとした、報告者の放射線防護に関する規制の枠組み構築へ向けた技術的支援の始まり、わが国の放射線防護関係法令等(法律、政令、規則、告示)の英訳事業協力、国際原子力機関(IAEA)勤務やICRP、UNSCEAR、OECD/NEAのタスクグループ委員活動を通じた国際規制の枠組み構築、福島事故後の放射線防護に関する講演、連携大学院教育や国際ジャーナル誌研究論文の編集作業などの社会活動について報告する。
勝沼 泰*; 佐藤 薫
Pediatric Radiology, 15 Pages, 2025/12
被引用回数:0 パーセンタイル:0.00(Pediatrics)小児脊柱側弯症においては、経過観察を目的として全脊椎X線撮影が繰り返し行われることから、放射線感受性が高く、胴体前部に位置する臓器の被ばく線量が増加する傾向がある。そのため、撮影プロトコルの最適化が必要とされていた。そこで、本研究では、小児フロリダ大学ファントム(5、10、15才)及びPHITSを組み合わせることにより、全脊椎X線撮影を模擬し、銅フィルタの有無及び撮影方向(前方:AP、後方:PA)が臓器線量に及ぼす影響を解析した。その結果、PA撮影の場合、胴体後部に位置する腎臓や赤色骨髄の線量はAP撮影と比較して増加するのに対して、胴体前部に位置する乳房や甲状腺の線量は約80-93%減少し、実効線量についても半減することが示された。加えて銅フィルタの利用により、臓器線量は約5-19%減少した。以上のことから、小児全脊椎X線撮影においては、年齢に応じて変化する臓器位置を考慮しつつ、銅フィルタを用いたPA撮影を行うことが、被ばく線量低減のための撮影プロトコルとして有用であると考えられる。
勝沼 泰*; 佐藤 薫; 長谷川 隆幸*; 古場 裕介*
Radiological Physics and Technology, 14 Pages, 2025/12
近年、くも膜下出血や脳腫瘍、頭部外傷の診断のためにCT装置を用いた頭部撮影が頻繁に行われている。一方、頭部に位置する水晶体は、放射線被ばくにより白内障リスクが高まることから、被ばく線量の低減が重要な課題となる。そのため、CT装置のガントリ(X線の発生部と検出器)の角度を調整する撮影法が水晶体線量低減の手段として注目されている。しかし、具体的な角度や撮影範囲はプロトコールで定義されていなかった。本研究では、原子力機構が開発したJF103ファントムとPHITSコードを用いて頭部CT撮影で放出されるX線の挙動を模擬し、体内線量分布を解析した。その結果、ガントリ角度と撮影範囲を最適化することで水晶体への線量を有意に低減できることを定量的に示した。本知見は、頭部CT撮影において水晶体防護を最適化するためのプロトコール改訂において重要となる。
志風 義明
Radioisotopes, 74(3), p.273 - 287, 2025/11
従来法では無人ヘリコプターに搭載されたコンプトンカメラシステムの測定データの解析を改善するための対策として、無人ヘリコプターの位置と姿勢角の安定な期間のデータを利用した。ただし、これにより解析に使用されるイベント数が減り、統計的な精度に向上の余地を残した。それゆえ、今回は測定したイベントデータを全て補正して使用した。前回の解析で固定した2層のシンチレータ座標は、イベント毎に刻々と変化する位置と傾きを補正したものに置き換えた。統計精度と空間分解能を向上させるために、補正されたイベントを使用してガンマ線画像を再構成した。ガンマ線強度の再構成画像の精度の向上を評価するために、地上の測定結果を比較した。改善された統計の効果に関して、改善後には残差二乗和(RSS)の減少が認められ、地上測定値との良好な相関によりこの方法の有効性が示された。また、RSS値の比較では、従来法から改良法への変更に比べて、測定値の平均化する範囲の拡大の方が、より効果的であり、地上測定値との相関がより良好であることを確認できた。
西野 翔; 小澤 慎吾*
FBNews, (586), p.3 - 7, 2025/10
原子力災害時には、多数の住民・作業者を対象とした甲状腺ヨウ素モニタリングを、事故後速やかに実施する必要がある。日本原子力研究開発機構では、災害時の高バックグラウンド線量率下でも使用可能な可搬型甲状腺モニタの開発を行い、その技術を特許化している。この特許技術を用いて、千代田テクノルにより「高バックグラウンド対応甲状腺モニタ」が製品化された。本発表では、「高バックグラウンド対応甲状腺モニタ」の概要、製品化の経緯、製品化に至るまでの検討事項等について解説する。
佐藤 薫
Isotope News, (801), p.6 - 9, 2025/10
ICRPは、幹細胞領域に関する最新の放射線防護上の科学的知見を2012年に提言した。一方、体格は被ばく線量に影響するため、国内における線量評価・管理においては、欧米人より小柄な日本人の体格特性を考慮する必要がある。しかし、微小で複雑な構造を持つ幹細胞領域を体内に定義した線量評価用の成人日本人人体モデルは、これまでに存在しなかった。そこで、報告者は日本人の体格特性を考慮した線量解析等に利用するため、平均的成人日本人のポリゴン型人体モデル(男性:JPM、女性:JPF)の開発を進めてきた。今回、JPM及びJPFの消化管、膀胱、水晶体等の組織内に幹細胞領域を画像処理により新たに定義した。JPM及びJPFは、日本人の体格特性を考慮しつつ、幹細胞領域を含む臓器・組織の被ばく線量を評価することが可能な唯一の人体モデルとして、医療や原子力分野での被ばく管理・防護の最適化等への活用が期待される。本稿では、JPM及びJPFの概要について述べる。
吉村 和也
環境創造センター調査研究成果報告書; 平成27年度(2015)
令和6年度(2024)(インターネット), P. 22, 2025/10
避難指示区域解除に向けて開発してきた外部被ばく線量評価手法を紹介すると共に、除染検証委員会への資料提供など社会への活用事例について紹介する。
Kim, M.
環境創造センター調査研究成果報告書; 平成27年度(2015)
令和6年度(2024)(インターネット), P. 31, 2025/10
環境中に放出された放射線源による複雑な空間線量率分布を正確に推定するために、リアルで詳細な環境モデルが構築可能で、不均質な放射性セシウムの線源分布の取り込みが可能な3次元空間線量率分布解析システムを開発した。本システムを用いて実環境への適用性を検討した結果、解析結果と測定結果がおおむね一致し妥当性が示された。
廣内 淳; 渡邊 正敏*; 林 奈穂; 長久保 梓; 高原 省五
Journal of Radiological Protection, 45(1), p.011506_1 - 011506_11, 2025/03
被引用回数:0 パーセンタイル:0.00(Environmental Sciences)原子力発電所事故によって汚染された地域に住む公衆は、初期から長期にわたって被ばくする。同じような事故シナリオであっても、放射線量や防護措置の一つである屋内退避の効果は、気象条件や周辺環境に左右される。原子力発電所事故の初期における放射線量と屋内退避の効果は、公衆だけでなく、原子力防災対策を計画する国や地方自治体にとっても重要な情報である。本研究では、レベル3PRAコードの一つであるOSCAARコードを用いて、過去のシビアアクシデント研究で利用された3つのシナリオ、原子力規制委員会が定めたシナリオ、福島第一原子力発電所事故に対応するシナリオの計5つの事故シナリオについて、日本国内の原子力施設を有するサイトにおける放射線量と屋内退避の効果を評価した。屋内退避の効果は、同一サイトにおける事故シナリオ間で最大約50%、同一事故シナリオのサイト間で約20%
50%の差があった。事故シナリオ間の放射性核種組成の違いと、サイト間の風速の違いが、主にこのような屋内退避の効果の違いを引き起こした。
吉富 寛; 二川 和郎
JAEA-Research 2024-016, 26 Pages, 2025/02
原子力施設周辺の環境モニタリングにおいては、熱ルミネセンス線量計や蛍光ガラス線量計といった受動形線量計を用いた積算線量計測も行われている。受動形線量計の一種である光刺激ルミネセンス(OSL)線量計は、個人線量モニタリング用途として広く利用され、信頼性の高い測定が行われているものの、環境モニタリング用線量計としては活用されていない。OSL線量計を環境モニタリングに転用できれば、リーダや線量計といった既存の資源を活用することで、安価で信頼性の高い積算線量計測が実施できる可能性がある。酸化アルミニウム(
-Al
O
:C)を用いたOSL線量計の環境モニタリングへの適用に際しての課題としては、(1)OSL線量計の信号量から空気吸収線量を評価するための線量評価アルゴリズムが整備されていないこと、(2)環境モニタリング用積算線量計測装置が有すべき性能が規定されているJISZ4346:2017への適合性が評価されていないこと、が挙げられる。そこで、本研究では、モンテカルロ計算により線量評価アルゴリズムを開発するとともに、開発した線量評価アルゴリズムを用いてJISZ4346:2017に基づく試験を実施し、適合性を評価した。その結果、OSL線量計測装置はJISZ4346:2017で規定される性能を有することが確認できた。有効測定範囲は0.1mGy
1Gy、定格エネルギー範囲は30keV
1.25MeV、定格入射角度範囲は0

60
、定格温度範囲は-20
C
40
C、定格湿度範囲は10%
90%である。これらはJISZ4346:2017で規定される最小定格範囲を満たしており、開発したOSL線量計を用いた線量評価システムを用いた線量計測装置は、環境モニタリングに必要な性能を十分に有していることを確認することができた。
真辺 健太郎; 室田 修平; 高橋 史明
Journal of Nuclear Science and Technology, 10 Pages, 2025/00
被引用回数:0 パーセンタイル:0.00(Nuclear Science & Technology)ICRP 2007年勧告に準拠した最新の線量評価手法に基づく内部被ばく線量評価コード(IDCC)を開発した。本コードは、作業者の内部被ばくに対し、短寿命核種を含む全ての放射性核種について核崩壊データ、体内動態モデル、比吸収割合(SAF)等の線量評価用モデル・データを用いて実効線量係数を算出可能であるほか、ホールボディカウンタ等の個人モニタリングの結果からの摂取量推定に最尤推定法を適用している。開発したコードの妥当性は、ICRPが公開する線量係数データベースや複数の文献事例との比較により確認された。今後、公衆被ばくに対する評価機能も整備する予定であり、放射線防護に関する規制基準値の改定や、新基準に基づく実務的な線量評価ツールとしての活用が期待される。
古渡 意彦*; 吉富 寛; 谷 幸太郎*; 谷村 嘉彦; 栗原 治*
Radiation Protection Dosimetry, 200(16-18), p.1574 - 1579, 2024/11
被引用回数:0 パーセンタイル:0.00(Environmental Sciences)This study attempted the reconstruction of organ doses of victims who are highly exposed to gamma rays in non-homogeneous exposure accident by a sealed
Ir source in Gilan, Iran. According to the accident report by International Atomic Energy Agency (IAEA), a victim was highly exposed on his right chest and the dose estimation by means of biodosimtry and clinical observation were carried out. However, dose reconstruction by means of physical dosimetry was not completely made. In this study, a series of Monte Carlo (MC) calculations employing the PHITS 3.24 incorporated with the Adult male Mesh-type Reference Computational Phantom was performed to estimate organ doses with reference to an actual radiation accident involved in the
Ir sealed source, and to investigate issues on reconstruction of organ doses of victims who are highly exposed to radiation under non-homogeneous exposure accident. Calculated organ doses for the lungs, the red born marrow, and the small intestine by MC calculation were compared with experimental values taken from the literature and were within 23% in terms of mGy h
/Ci for the Gilan case. The averaged whole body dose was estimated to be 0.31 Gy, which are less than one-tenth than that estimated by biodosimetry (3.1-4.1 Gy). In the IAEA Gilan report, the average whole body dose was assumed to be 2 Gy for rough estimation of physical dose, having a large discrepancy with those estimated by the MC calculation.
佐藤 薫; 古田 琢哉; 佐藤 大樹; 津田 修一
PLOS ONE (Internet), 19(10), p.e0309753_1 - e0309753_26, 2024/10
被引用回数:0 パーセンタイル:0.00(Multidisciplinary Sciences)これまでに、放射線事故や医療被ばくの線量評価を目的とした数値ファントムとして、標準日本人体型の成人男性(JM-103)及び成人女性(JF-103)のボクセルファントムを開発した。しかし、JM-103及びJF-103は記述形式や解像度の制約により、被ばく時の姿勢を考慮した線量評価に対応できない課題があった。そこで本研究では、JM-103及びJF-103をベースとして、柔軟な変形が可能なポリゴンメッシュ形式の成人日本人ファントム(男性:JPM、女性:JPF)を開発した。JPM及びJPFには、1mm厚以下の微小な放射性感受性領域を有する皮膚及び水晶体の詳細モデルが組み込まれている。光子または電子を外部から前方照射する場合について、実効線量、皮膚及び水晶体(全領域及び放射性感受性領域)の線量を計算した結果、皮膚及び水晶体の全領域の計算結果について、JPM及びJPFはJM-103及びJF-103及びICRP等の文献値と矛盾しないことを確認した。さらに、これまで計算できなかった放射線感受性の高い微小な部位における線量を計算するとともに、その入射エネルギー依存性評価が可能となった。今後、構築したJPM及びJPFに現在開発中の姿勢変形技術を適用することによって、被ばく時の姿勢を考慮した、個人に対する詳細な線量評価手法を開発する予定である。
C and organically bound tritium to members of the public増田 毅*; 真辺 健太郎
Journal of Radiological Protection, 44(3), p.031517_1 - 031517_8, 2024/09
被引用回数:0 パーセンタイル:0.00(Environmental Sciences)
Hや
Cを含む有機物を体内に取り込んだ場合、一定の割合で無機物に代謝されて素早く排泄される。一方、有機物のまま残留した
Hや
Cは無機物に比べて生物学的半減期が長く、被ばく線量への寄与が大きい。そのため、有機物の代謝割合が線量評価上重要となる。しかしながら国際放射線防護委員会(ICRP)は、動物実験又は炭素の物質収支から代謝割合を設定している。そこで、重水素や
Cで標識した有機物をヒトに経口摂取させて代謝割合を測定した結果を参照して線量評価を行った。その結果、ICRPの線量係数は、
H有機物については適切であったものの、
C有機物については2倍程度保守的な評価であることが明らかになった。
斎須 要文*; 安藤 維彦*; 内山 恵三*; 上野 敏弘*; 瀧澤 孝一*; 遠藤 裕司*; 吉村 和也; 眞田 幸尚
Journal of Radiological Protection, 44(2), p.021518_1 - 021518_16, 2024/06
被引用回数:0 パーセンタイル:0.00(Environmental Sciences)Following the accident at the Fukushima Daiichi Nuclear Power Station, evacuation orders were issued for the surrounding communities. In order to lift the evacuation order, it is necessary to determine individual external doses in the evacuated areas. The purpose of this study was to determine the quantitative relationship between individual external doses and ambient dose rates per hour as conversion coefficients. More specifically, individual external doses of Tokyo Electric Power Company Holdings employees in difficult-to-return zone were measured broadly over a long period (FY2020 to FY2022). To obtain highly accurate estimates, we used not only ambient dose rates based on airborne radiological monitoring data, but also Integrated dose rate map data that had been statistically corrected to correspond to local ambient dose rate gradients on the ground. As a result, the conversion coefficients based on the ambient dose rate map measured by airborne radiological monitoring were 0.42 for the Evacuation-Order Lifted Zones (ELZs), 0.37 for the Special Zones for Reconstruction and Rehabilitation (SZRRs), and 0.47 for the Difficult-to-Return Zones (DRZs) without a SZRRs. On the other hand, the conversion coefficients based on the Integrated dose rate map which is a highly accurate dose rate map based on statistical analysis of various types of monitoring that have been studied in government projects in recent years, were 0.78 for the ELZs, 0.72 for the SZRRs and 0.82 for the DRZs. Using these conversion coefficients, the individual external dose can be estimated from two representative ambient dose rate maps provided by the government.
石川 諒尚; 古場 裕介*; 古田 琢哉; Chang, W.*; 米内 俊祐*; 松本 真之介*; 橋本 慎太郎; 平井 悠大*; 佐藤 達彦
Radiological Physics and Technology, 17(2), p.553 - 560, 2024/06
At the Heavy Ion Medical Accelerator in Chiba (HIMAC), a series of retrospective studies are ongoing in patients treated with carbon ion radiotherapy (CIRT) to obtain the knowledge to improve tumor control and reveal the mechanism of the low risk of secondary cancer after CIRT. Dose-averaged linear energy transfer (LET
) is generally used as a measure of treatment effectiveness or biological effects in such retrospective studies; however, it is conventionally evaluated from the relative biological effectiveness (RBE)-LET
fitted function used in the treatment planning system. In this study, we calculated the physical doses and their linear energy transfer (LET) distributions for a series of treatment plans for a homogeneous rectangular phantom and a human body phantom with typical CIRT beams using Monte Carlo (MC) simulation. The LET
was then deduced from the MC simulation and compared with the corresponding data obtained using the conventional method. The comparison suggested that the two types of LET
agreed well with each other, except around the distal end of the spread-out Bragg peak, where the MC simulation yielded significantly higher LET
values than that of the conventional method. This is because the RBE-LET
fitted function adopted in the conventional method ignores the contribution of the high-LET components, causing an overkill effect. Furthermore, an MC simulation was conducted to determine the material composition of water and realistic materials from the CT number in the planned image. The profiles of physical dose and LET
were in good agreement for both techniques. These results indicate the possibility of enhancing the efficiency of retrospective studies of CIRT using MC simulations in the future.
越智 康太郎; Barker, E.*; 中間 茂雄; Gleizes, M.*; Manach, E.*; Vincent, F.*; 眞田 幸尚
Journal of Disaster Research, 19(2), p.429 - 445, 2024/04
周辺線量当量率(空間線量率)分布のマッピング技術は、各国で統一された明確な基準はない。本研究では、日本原子力研究開発機構とフランス放射線防護・原子力安全研究所が共同で、福島第一原子力発電所周辺において、歩行サーベイ、車両サーベイ、無人ヘリコプターサーベイを実施し、各機関のモニタリング手法の有効性を確認した。例えば、歩行サーベイでは、検出器で得られた計数率を空間線量率に換算する際に、ガンマ線エネルギーの異なる放射性核種からの寄与を考慮するかどうかで、両機関が測定した空間線量率の間にずれが生じることが確認された。本研究のように、各国のマッピング技術を比較し、相互にフィードバックすることで、原子力発電所事故後のゾーニングシナリオの精度を向上させることができると思われる。
Kim, M.; 吉村 和也; 佐久間 一幸; Malins, A.*; 阿部 智久; 中間 茂雄; 町田 昌彦; 斎藤 公明
環境放射能除染学会誌, 12(2), p.39 - 53, 2024/04
東京電力福島第一原子力発電所事故から10年以上が経過したが、特定復興再生拠点など除染の進展に伴い避難指示が解除され、住民の帰還が今も継続している。このような現状の中、除染・耕作活動による空間線量率の低減効果を定量的に評価するために、福島県大熊町に位置する実エリアに対して 放射線量の詳細分布の推定を可能にする計算システム3D-ADRESを活用し、環境中の線源分布を詳細に再現するモデルを構築した。構築されたモデルを用いてモンテカルロシミュレーションを行い、観測に基づいた実際的な放射性Csの分布およびその時間に伴う変化を反映した空間線量率の計算を行った。その結果、対象地域に対し除染・耕作活動に応じた地上100cm空間線量率の面的な空間線量率分布が計算された。空間線量率の計算結果は、実測値を良く再現でき、除染や耕作の影響評価に本手法が妥当であることが確認された。この手法は、まだ立ち入りなどが制限されている一部の帰還困難区域において今後さらに除染などの線量率を低減させるための対策を進めていく際に参考になることが期待される。
外間 智規; 木村 仁宣; 外川 織彦
JAEA-Research 2023-010, 57 Pages, 2024/02
原子力災害時に住民の甲状腺中放射性ヨウ素放射能の簡易測定を行うことが計画されている。簡易測定にはスクリーニングレベル:0.20
Sv/hが目安として設定されており、原子力災害等の状況に応じて適切に見直すこととされている。しかしながら、スクリーニングレベルの見直しに関する具体的な方針は定められていない。スクリーニングレベルの見直しについては、甲状腺内部被ばく線量の判断レベルや簡易測定の実施期間等、簡易測定の可否に係る要因について考慮する必要がある。本研究では、スクリーニングレベル:0.20
Sv/hの設定根拠を整理するとともに、原子力災害時におけるスクリーニングレベル見直しの実行性について考察を行った。スクリーニングレベルを0.025
0.50
Sv/hの範囲で見直した場合の判断レベルと実施期間との関係を計算し、スクリーニングレベル見直しの実行性について考察を行った。その結果、スクリーニングレベルの見直しについては、適切な判断レベルと実施期間を選択しなければならないという技術的な制約はあるものの実行可能であることが分かった。しかしながら、原子力災害時の簡易測定の実際を想定した場合、スクリーニングレベル見直しについては、実施期間の延長が必要な状況において0.030
0.20
Sv/hの範囲で設定することが妥当であろうと評価した。