Validation of on- and off-axis neutral beam current drive against experiment in DIII-D

Park, J. M.*; 村上 和功*; Petty, C. C.*; Heidbrink, W. W.*; Osborne, T. H.*; Holcomb, C. T.*; Van Zeeland, M. A.*; Prater, R.*; Luce, T. C.*; Wade, M. R.*; et al.

Physics of Plasmas, 16(9), p.092508_1 - 092508_10, 2009/09

https://doi.org/10.1063/1.3213614

DIII-Dにおいてプラズマを垂直方向に変位させることで、プラズマ周辺部(off-axis)での中性粒子ビーム電流駆動(NBCD)を実証した。モーショナルシュタルク効果計測により測定した磁力線ピッチ角の時間変化からポロイダル磁束の時間変化を評価し、小半径の半分程度にピークを持ち空間的に広がったoff-axis NBCD分布を示す結果を得た。多くの場合、測定したoff-axis NBCD分布は有限軌道効果を考慮した軌道追跡モンテカルロコードによる高速イオンの減速計算によるものと一致する。中性化した高速イオンが発するD光の2次元イメージング計測によるとビームイオン密度分布は凹状になっており古典的な減速の描像と一致する。NB駆動電流の大きさはビームと磁力線のなす角と関係しており、両者のなす角が小さくなるように選ぶことでoff-axis NBCDの効率は中心部(on-axis)NBCDと同程度によくすることができる。測定したoff-axis NBCDは入射パワーとともに増加するが、高パワーにおいて測定と計算が合うためには計算に適度な高速イオン拡散を入れる必要がある。

Report of the 13th IEA Workshop on Radiation Effects in Ceramic Insulators; December 9, 2003, Kyoto (Cooperative research)

核融合工学部

JAERI-Review 2004-004, 96 Pages, 2004/03

JAERI-Review-2004-004.pdf:14.47MB

IEA核融合材料研究実施協定付属書II(核融合材料の照射損傷に関する実験)に基づく第13回IEAセラミックス絶縁材の照射効果に関するワークショップは第11回核融合材料国際会議(ICFRM)のサテライト会合として2003年12月9日に京都で開催された。10か国,44名(日本26人,スペイン5人,ベルギー3人,米国3人,ロシア2人,オーストリア,ギリシャ,イタリア,ルーマニア,英国各1人)の参加者があり、本会議の組織委員で議長であるCIEMAT研究所のE.R. Hodgson博士の開催の辞の後、最新の実験結果である、照射誘起微視的構造変化における電場の効果,照射によるケーブルの寄生電流と寄生電圧,光学材料,IFMIF関連課題,基礎的問題について議論した。その結果、照射誘起絶縁劣化の原因として-アルミナとアルミニウムコロイドの生成を確認する等の成果が得られた。

地層処分研究開発に係わる社会環境の把握分析調査,6

根本 和泰*; 上野 雅広*; 樋口 隆尚*; 遠藤 弘美*; 大野 隆寛*; 穴沢 活朗*; 今井 佳*

PNC TJ1250 98-002, 321 Pages, 1998/02

PNC-TJ1250-98-002.pdf:25.88MB

現在、海外主要国においては、高レベル廃棄物の地層処分とその研究開発が進められ、そのためのパブリック・アクセプタンス(PA)活動が幅広く行われている。そこで、既に地層処分について事業計画を有している7カ国、カナダ、スウェーデン、スイス、ドイツ、フランス、米国、フィンランドにおけるPA獲得のための活動と考え方を定常的にモニターし、その背景や議論点を把握して今後の展望を明らかにした。このPA動向のモニターは、1991年依頼、毎年継続して月ごとに実施し、半年に1回取りまとめてる。次いで、これらのモニターの結果に基づいてトピックス分析を行った。このトピックス分析報告では、フランスについて、高レベル・長寿命放射性廃棄物の地下研究所に関する建設・運転許可手続きおよびバックエンド政策レビューの進捗状況を、スウェーデンについて、高レベル廃棄物処分に関する世論調査結果および原子力発電からの撤退に関する議論の動向を、米国について1997年放射性廃棄物法案の内容と今後の動向を、ドイツについて原子力改正法案を巡る情勢を、カナダについて高レベル地層処分の公聴会で得られた教訓について、それぞれ分析した。さらに、海外主要国での地層処分研究開発における社会的受容の側面に関する特別分析として、スウェーデン、スイスおよびカナダを対象に地層処分の安全目標・性能評価基準等の確立状況とその科学的根拠を整理・分析し、地層処分研究開発とのリンゲージを検討した。最後に、フランスとスウェーデンの事例を基に、地層処分研究・開発およびサイト選定のための社会的受容促進の体制および手法について分析を行った。

地層処分研究開発に係わる社会環境の把握分析調査(VI)

根本 和泰*; 上野 雅広*; 樋口 隆尚*; 遠藤 弘美*; 大野 隆寛*; 穴沢 活朗*; 今井 佳*

PNC TJ1250 97-006, 165 Pages, 1997/11

PNC-TJ1250-97-006.pdf:5.17MB

現在、海外主要国においては、高レベル廃棄物の地層処分とその研究開発が進められ、そのためのパブリック・アクセプタンス(PA)活動が幅広く行われている。そこで、既に地層処分について事業計画を有している7カ国、カナダ、スウェーデン、スイス、ドイツ、フランス、米国、フィンランドにおけるPA獲得のための活動と考え方を定常的にモニターし、その背景や議論点を把握して今後の展望を明らかにした。このPA動向のモニターは、1991年以来、毎年継続して月ごとに実施し、半年に1回取りまとめてる。次いで、これらのモニターの結果に基づいてトピックス分析を行った。このトピックス分析報告では、フランスについて、高レベル・長寿命放射性廃棄物の地下研究所に関する建設・運転許可手続きの進捗状況と予想される不確定要素を、スウェーデンについて、高レベル廃棄物処分に関する世論調査結果を基に地層処分に対する公衆の認識の現状を、それぞれ分析した。さらに、海外主要国での地層処分研究開発における社会的受容の側面に関し特別分析を行った。本中間報告では、スウェーデンを対象に地層処分の安全目標・性能評価基準等の確立状況とその科学的根拠を整理・分析し、地層処分研究開発とのリンケージを検討した。

地層処分研究開発に係る社会環境の把握・分析調査(V)成果概要

根本 和泰*; 穴沢 活朗*; 樋口 隆尚*; 福岡 洋子*; 石島 明雄*; 大野 隆寛*; 上野 雅広*

PNC TJ1250 97-002, 62 Pages, 1997/02

PNC-TJ1250-97-002.pdf:2.13MB

現在、海外主要国においては、高レベル廃棄物の地層処分とその研究開発が進められ、そのためのパブリック・アクセプタンス(PA)活動が幅広く行われている。そこで、既に地層処分について事業計画を有している7カ国、カナダ、スウェーデン、スイス、ドイツ、フランス、米国、フィンランドにおけるPA獲得のための活動と考え方を定常的にモニターし、その背景や議論点を把握して今後の展望を明らかにした。このPA動向のモニターは、1991年以来、毎年継続して月ごとに実施し、半年に1回取りまとめてる。次いで、これらのモニターの結果に基づいてトピックス分析を行った。このトピックス分析報告では、スウェーデンについてSKBのRD&Dプログラム'95に対するSKIの評価と廃棄物処分調整官の設置、米国について電力会社における使用済燃料管理戦略、フランスについて高レベル・長寿命廃棄物管理政策に関する廃棄物交渉管理報告書と国家評価委員会の第2回報告書、ドイツについて、ゴルレーベン/処分予定地の難航と国際共同処分構想を、それぞれ分析した。さらに、地層処分研究開発を進める主要国の処分場の性能基準の整備状況を把握、整理すると共に、これら性能基準の科学的根拠付けへの研究成果の反映状況を検討した。また、カナダの処分コンセプトに関する公聴会フェーズIの論点を把握、分析した。

地層処分研究開発に係る社会環境の把握・分析調査(V) -中間成果報告書-

根本 和泰*; 石島 明雄*; 大野 隆寛*

PNC TJ1250 96-004, 164 Pages, 1996/11

PNC-TJ1250-96-004.pdf:4.96MB

現在、海外主要国においては、高レベル廃棄物の地層処分とその研究開発が進められ、そのためのパブリック・アクセプタンス(PA)活動が幅広く行われている。そこで、既に地層処分について事業計画を有している7カ国、カナダ、スウェーデン、スイス、ドイツ、フランス、米国、フィンランドにおけるPA獲得のための活動と考え方を定常的にモニターし、その背景や議論点を把握して今後の展望を明らかにした。このPA動向のモニターは、1991年以来、毎年継続して月ごとに実施し、半年に1回取りまとめている。次いで、これらのモニターの結果に基づいてトピッスク分析を行った。この中間成果報告では、スウェーデンについてSKB RD&Dプログラム'95に対するSKIの評価およびSIFOの世論調査結果と放射性廃棄物処分調整官の設置、米国について電力会社における使用済燃料管理戦略、フランスについて高レベル・長寿命廃棄物管理に関するバタイユ元放射性廃棄物交渉管の報告書と国家評価委員会の第2回報告書に見られる同国のバックエンド政策の将来に関わる主要な論点を、それぞれ分析した。さらに、地層処分研究開発を計画、実施している海外主要国の地層処分に係る研究開発成果の規制的枠組みについて把握・整理し、この中間成果報告書では、これらのうち最も明確な輪郭を備えていると思われる米国を取り上げ、その体制および関連規制・基準を明らかにした。

地層処分研究開発に係わる社会環境の把握・分析(IV)(中間成果報告書)

根本 和泰*; 石島 明雄*; 馬場 靖代*; 大野 隆寛*; 上野 雅広*; 楠見 祥子*

PNC TJ1250 95-005, 166 Pages, 1995/11

PNC-TJ1250-95-005.pdf:5.32MB

現在、海外主要国においては、高レベル廃棄物の地層処分とその研究開発が進められ、そのためのパブリック・アクセプタンス(PA)活動が幅広く行われている。そこで、既に地層処分について事業計画を有している7カ国、カナダ、スウェーデン、スイス、ドイツ、フランス、米国、フィンランドにおけるPA獲得のための活動と考え方を定常的にモニターし、その背景や議論点を把握して今後の展望を明らかにした。このPA動向のモニターは、1991年以来、毎年継続して月ごとに実施し、半年に1回取りまとめている。次いで、これらのモニターの結果に基づいてトピックス分析を行った。この中間成果報告では、フランスの高レベル・長寿命廃棄物に関する国家評価委員会の第1回報告書に見られる同国の再処理政策の変更の兆し、全米科学アカデミーによる米国ネバダ州ユッカマウンテンの高レベル廃棄物処分場の環境基準に関する勧告内容とEPA環境規制への反映、および、英国の放射性廃棄物管理政策レビュー白書に見られる同国の高レベル廃棄物政策の見直し内容を明らかにした。さらに、地層処分研究開発の先進諸国が各分野の専門家を糾合し、国情を加味しながら鋭意、検討評価を加えては環境・倫理的側面について、スウェーデン、カナダ、および経済協力開発機構(OECD)等のセミナー、ワークショップ、委員会等を取りまとめたものを収集し、この中間成果報告書では、これらのうち最も重要と思われるもの2点を取り上げ、その意義、主要な論点等を明らかにした。

地層処分研究開発に係わる社会環境の把握分析調査(3)最終成果報告書

根本 和泰*; 大田垣 隆夫*; 石島 明雄*; 馬場 靖代*; 大野 隆寛*; 上野 雅広*; 飯野 みゆき*

PNC TJ1250 95-001, 348 Pages, 1995/02

PNC-TJ1250-95-001.pdf:11.45MB

現在、海外主要国においては、高レベル廃棄物の地層処分とその研究開発が進められ、そのためのパブリック・アクセプタンス(PA)活動が幅広く行われている。そこで、既に地層処分について事業計画を有している7カ国、カナダ、スウェーデン、スイス、ドイツ、フランス、米国、フィンランドにおけるPA獲得のための活動と考え方を定常的にモニターし、その背景や議論点を把握して今後の展望を明らかにした。このPA動向のモニターは、1991年以来、毎年継続して月ごとに実施し、半年に1回取りまとめている。次いで、これらのモニターの結果に基づいてトピックス分析を行った。今年度は、地層処分の安全規制における米国とカナダの相違、米国の不透明な使用済燃料戦略とその行方、カナダの地層処分コンセプトの環境影響声明書(EIS)と付属文書、事業計画を有していない西欧3カ国(スペイン、ベルギー、オランダ)の地層処分研究の進め方、カナダの地層処分の公衆参加と社会的側面、および英国、フランス、ドイツ、スウェーデン4カ国の原子力政策の見直しといった4点について明らかにした。さらに地下研究所設置に係わる地域振興方策の海外事例として、今年度はフランスの地下研究所を取り上げると共に、これまでの海外事例分析結果から要素の整理と活動特性の比較を行い、さらに、今後の課題の整理を行った。要旨集、成果報告書の2冊有。

地層処分研究開発に係わる社会環境の把握・分析調査(その3)-中間成果報告書-

根本 和泰*; 大田垣 隆夫*; 石島 明雄*; 馬場 靖代*; 大野 隆寛*; 上野 雅広*; 飯野 みゆき*

PNC TJ1250 94-004, 229 Pages, 1994/11

PNC-TJ1250-94-004.pdf:7.78MB

現在、海外主要国においては、高レベル廃棄物の地層処分とその研究開発が進められ、そのためのパブリック・アクセプタンス(PA)活動が幅広く行われている。そこで、既に地層処分について事業計画を有している7ヵ国、カナダ、スウェーデン、スイス、ドイツ、フランス、米国、フィンランドにおけるPA獲得のための活動と考え方を定常的にモニターし、その背景や議論点を把握して今後の展望を明らかにした。このPA動向のモニターは、1991年以来、毎年継続して月ごとに実施し、半年に1回取りまとめている。次いで、これらのモニターの結果に基づいてトピックス分析を行った。この中間成果報告では、地層処分の安全規制における米国とカナダの相違、米国の不透明な使用済燃料戦略とその行方、カナダの地層処分コンセプトの環境影響声明書(EIS)と付属文書、事業計画を有していない西欧3ヵ国(スペイン、ベルギー、オランダ)の地層処分研究の進め方の4点について明らかにした。さらに地下研究所設置に係わる地域振興方策の海外事例としてフランスの地下研究所を取り上げ、同国の放射性廃棄物施設のホスト・コミュニティへの地域振興交付金制度や地下研究所の絞り込みに係わる活動を明らかにした。

地層処分研究開発の係る社会環境の把握・分析調査(2)-中間成果報告書-

根本 和泰*; 大田垣 隆夫*; 下吉 拓治*; 馬場 靖代*; 石島 明雄*; 上野 雅広*; 大野 隆寛*

PNC TJ1250 93-004, 309 Pages, 1993/11

PNC-TJ1250-93-004.pdf:9.1MB

現在、海外主要国おいては、高レベル廃棄物の地層処分とその研究開発が進められ、そのためのパブリック・アクセプタンス(PA)活動が幅広く行われている。そこで、まず、これら海外主要国のPA取得のための活動と考え方を、一昨年度および昨年度に引き続き、定常的にモニターし、その背景等を調査分析した。その結果、カナダ、スイス、フランスは、それぞれEISドラフトの完成、新基本計画の策定、地下研究所立地の始動など、大きく前進しているが、スウェーデン、ドイツ、米国は、それぞれ実証処分概念の批判、原子力法改正とエネルギー・コンセンサスの頓挫、ユッカマウンテンの資金不足とスケジュール遅れなど、著しい停滞を見せていることが判明した。次いで、これらのモニターの結果に基づいてトピックス分析を行った。この中間成果報告書では、これら海外主要国ぼ地層処分の考え方を、使用済燃料を高レベル廃棄物として直接処分する場合と、使用済燃料を再処理し、そこで発生した再処理廃棄物を間接的に処分する場合とに分け、各国がどのような経緯と理由で、直接処分もしくは間接処分のいずれかの路線を選択、決定し、また現在、変更しようとしているのかを明らかにした。カナダ、スウェーデン、米国などは当初から現在に至るまで、直接処分路線で進んでおり、ドイツは当初の間接処分路線から現在、直接処分路線へ変更しようとしており、スイスは両路線を併行して進めようとしている。従って再処理・間接処分路線を堅持しているのは、調査対象国のうちフランスだけである。