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論文

Development of field estimation technique and improvement of environmental tritium behavior model

横山 須美*; 高橋 知之*; 太田 雅和; 柿内 秀樹*; 杉原 真司*; 平尾 茂一*; 百島 則幸*; 玉利 俊哉*; 島 長義*; 安藤 麻里子; et al.

Plasma and Fusion Research (Internet), 14(Sp.2), p.3405099_1 - 3405099_4, 2019/06

核融合科学研究所は、2017年に大型ヘリカル装置を用いたD-D実験を開始した。施設の安全確保のためにはD-D反応で生成するトリチウムの環境中移行評価法の確立が重要となる。大気及び土壌中のトリチウム水(HTO)は植生に移行し、光合成を経て有機物トリチウム(OBT)が生成される。OBTは植生中に滞留し、経口摂取による被ばくを引き起こすため、トリチウム放出においてはOBT生成の予測が重要となる。本研究は、簡易なコンパートメントモデルと実用性の高いパラメータを使用して上述した環境中トリチウム移行を推定することを目的とする。これまでに、大気・土壌・植生系から成る簡易なコンパートメントモデルを提案し、精緻なモデルであるSOLVEGとの比較によりモデルの検証を図った。本研究では、簡易モデルへの湿性沈着過程の導入及び土壌の通気性や大気・土壌・植生中トリチウム濃度の測定によるパラメータの取得、更にはOBT分析時の簡便な前処理手法の確立を計画している。

論文

Importance of root uptake of $$^{14}$$CO$$_{2}$$ on $$^{14}$$C transfer to plants impacted by below-ground $$^{14}$$CH$$_{4}$$ release

太田 雅和; 田中 拓*

Journal of Environmental Radioactivity, 201, p.5 - 18, 2019/05

 パーセンタイル:100(Environmental Sciences)

放射性廃棄物地下処分施設から漏洩する$$^{14}$$CH$$_{4}$$は、土壌中で微生物による酸化を受けて$$^{14}$$CO$$_{2}$$となる。既存の$$^{14}$$C移行モデルでは、土壌中$$^{14}$$CO$$_{2}$$の植生への移行が主に葉面吸収によって起こることが仮定されている。一方、$$^{14}$$CO$$_{2}$$の経根吸収の影響は把握されていない。本研究は、$$^{14}$$CO$$_{2}$$の経根吸収が植生への$$^{14}$$C移行に及ぼす影響を評価するため、土壌中の$$^{14}$$CH$$_{4}$$の輸送と酸化をモデル化し、これを陸面$$^{14}$$CO$$_{2}$$移行モデル(SOLVEG-II)に組み込んだ。モデルによる土壌中$$^{14}$$CH$$_{4}$$移行の計算性能は、深部土壌への$$^{13}$$CH$$_{4}$$注入の野外実験データを用いて検証した。次に、モデルを地下水面(深度1m)からの$$^{14}$$CH$$_{4}$$の連続放出時の陸面$$^{14}$$C移行に適用した。土壌中で根が浅く分布(深度11cm)する状況では、植生への$$^{14}$$C移行では$$^{14}$$CO$$_{2}$$の葉面吸収の影響が支配的となり、葉への$$^{14}$$C蓄積の80%に寄与した。一方、根が地下水面近くまで分布(深度97cm)する状況では、葉への$$^{14}$$C蓄積の半分以上(63%)が経根吸収によってもたらされた。更に、メタン酸化が土壌深部(深度20cmあるいは80cmまで分布)で起きた場合には、葉に蓄積した$$^{14}$$Cの全量が経根吸収によってもたらされた。これらの結果から、根が地下水面近くまで分布し、$$^{14}$$CH$$_{4}$$の酸化が土壌深部で起きる場合は、$$^{14}$$CO$$_{2}$$の経根吸収が植生への$$^{14}$$C移行において支配的となることが明らかとなった。

論文

Role of soil-to-leaf tritium transfer in controlling leaf tritium dynamics; Comparison of experimental garden and tritium-transfer model results

太田 雅和; Kwamena, N.-O. A.*; Mihok, S.*; Korolevych, V.*

Journal of Environmental Radioactivity, 178-179, p.212 - 231, 2017/11

 被引用回数:2 パーセンタイル:69.03(Environmental Sciences)

環境中トリチウム移行モデルは有機結合型トリチウム(OBT)が組織自由水中トリチウム(TFWT)から直接形成されると仮定している。一方、植生中OBT/TFWT比は一定でないことが観測されている。本研究では2つのトリチウム移行モデル(CTEM-CLASS-TT及びSOLVEG-II)の計算値及びトリチウム放出施設近傍での野外実験の観測値の比較を行った。野外実験では3つの異なる灌漑(灌漑なし、低トリチウム水による灌漑及び高トリチウム水による灌漑)が施され、得られたトリチウム移行の差異は土壌から葉へのトリチウム輸送が葉内OBT/TFWT比に及ぼす影響に関する知見を与えるものであった。灌漑なし及び低トリチウム水による灌漑では、葉のTFWT及びOBT濃度の計算値は施設起因のトリチウムプルームの通過に対応した経時変化を示した。高トリチウム水による灌漑下では、土壌中の高濃度トリチウムの影響により、葉のTFWT濃度が高く維持され、OBT濃度はこのTFWT濃度と平衡となり、プルームの通過に関係なく高い値が保たれた。以上より、土壌中トリチウム濃度が高い状況では、土壌から葉へのトリチウム輸送の効果により、大気中トリチウム濃度に関係なく葉のOBT/TFWT比が決まることが明らかとなった。このことはトリチウムの経口摂取による被ばくを正確に評価するためには、トリチウム移行モデルは土壌から葉へのトリチウム輸送を厳密に考慮する必要があることを示している。

論文

Updating source term and atmospheric dispersion simulations for the dose reconstruction in Fukushima Daiichi Nuclear Power Station accident

永井 晴康; 寺田 宏明; 都築 克紀; 堅田 元喜; 太田 雅和; 古野 朗子; 朱里 秀作

EPJ Web of Conferences (Internet), 153, p.08012_1 - 08012_7, 2017/09

 パーセンタイル:100

福島第一原子力発電所の事故時に放出された放射性物質による住民の被ばく線量を評価するために、計算シミュレーションにより放射性物質の時間空間分布を再構築する。本研究では、放出源情報の精緻化及び大気拡散シミュレーションの高精度化により、放射性物質大気濃度・沈着量の時間空間分布データベースを開発し、住民の行動パターンや移行モデルと組み合わせた推計に活用する。大気拡散シミュレーションの改良としては、新規気象モデルの導入と沈着過程の精緻化を行った。改良モデルは、東日本スケールにおける$$^{137}$$Csの沈着分布を良好に再現したが、福島第一原子力発電所近傍では沈着分布の再現性が低下した。この結果は、放出源情報を改良モデルシミュレーションに対して最適化することにより、さらなる精緻化が必要であることを示している。

報告書

A Terrestrial ecosystem model (SOLVEG) coupled with atmospheric gas and aerosol exchange processes

堅田 元喜; 太田 雅和

JAEA-Data/Code 2016-014, 35 Pages, 2017/01

JAEA-Data-Code-2016-014.pdf:1.64MB

自然および人為起源の大気汚染物質(ガス・エアロゾル)の陸域生態系への移行過程を評価するために、大気中ガスやエアロゾルの乾性沈着とそれに関連する過程(氷相、植物成長、土壌有機物分解)の新しいスキームを、著者らの多層大気-土壌-植生1次元モデルSOLVEGに導入し、これらのスキームの検証試験を様々な植生地で行ってきた。本報告では、新たにモデル化したそれぞれの過程と、改良したモデルの利用方法の詳細を記述した。この改良によって、地球温暖化や大気汚染に伴う大気-陸面間の水・エネルギー・物質循環の変化と、それが生態系に及ぼす影響の評価を調べるための「陸域生態系モデル」の基盤が完成した。

論文

Impacts of C-uptake by plants on the spatial distribution of $$^{14}$$C accumulated in vegetation around a nuclear facility; Application of a sophisticated land surface $$^{14}$$C model to the Rokkasho reprocessing plant, Japan

太田 雅和; 堅田 元喜; 永井 晴康; 寺田 宏明

Journal of Environmental Radioactivity, 162-163, p.189 - 204, 2016/10

 被引用回数:3 パーセンタイル:71(Environmental Sciences)

陸面$$^{14}$$Cモデル(SOLVEG-II)を用いて、植生の炭素取り込みが原子力施設周辺の植生への炭素14($$^{14}$$C)の蓄積に及ぼす影響を評価した。SOLVEG-II、気象モデルおよび大気拡散モデルを結合したモデル計算を、2007年の六ヶ所再処理工場(RRP)の試験運転中の$$^{14}$$CO$$_{2}$$移行に適用した。RRP周辺の水田における白米中$$^{14}$$C比放射能の計算値は観測値と一致した。RRPからの$$^{14}$$CO$$_{2}$$連続放出を仮定した数値実験の結果から、収穫時の稲の$$^{14}$$C比放射能と大気中$$^{14}$$C比放射能の年平均値が異なることが示され、これは大気中$$^{14}$$CO$$_{2}$$濃度の季節変動と稲の成長に起因したものであった。$$^{14}$$CO$$_{2}$$放出を日中に限定したところ、日中の光合成による高い$$^{14}$$CO$$_{2}$$取り込みの効果によって、夜間に放出を限定した場合に比べて稲の$$^{14}$$C蓄積が顕著に増加した。以上より、長期連続あるいは日内の短期$$^{14}$$CO$$_{2}$$放出時の$$^{14}$$Cの経口摂取による被ばく評価では、各々、植物の成長段階と光合成を考慮する必要があることがわかった。

論文

Modeling dynamics of $$^{137}$$Cs in forest surface environments; Application to a contaminated forest site near Fukushima and assessment of potential impacts of soil organic matter interactions

太田 雅和; 永井 晴康; 小嵐 淳

Science of the Total Environment, 551-552, p.590 - 604, 2016/05

 被引用回数:14 パーセンタイル:18.89(Environmental Sciences)

東京電力福島第一原子力発電所事故由来$$^{137}$$Csの移行評価のために、森林内$$^{137}$$Cs動態予測モデルを開発し、実サイトに適用した。地表有機物層に沈着した$$^{137}$$Csの溶脱及び土壌中の$$^{137}$$Csの吸着・輸送をモデル化し、既存の陸面水循環モデルに導入した。モデル計算は、有機物層から土壌層への事故後3年に渡る$$^{137}$$Cs移行を良好に再現した。長期予測の結果から、沈着した$$^{137}$$Csはその90%以上が30年間に渡り表層5cmの土壌に保持されうることが示され、森林では地下水経由の$$^{137}$$Csの流出は小さいことが明らかとなった。また、$$^{137}$$Cs動態に及ぼす土壌有機物の影響を評価するため、土壌中$$^{137}$$Cs動態のパラメータ(分配係数等)を変えた数値実験を実施した。その結果、この仮想的な土壌では、土壌有機物による$$^{137}$$Csの土壌粒子への吸着の阻害、粘土鉱物への$$^{137}$$Csの固定の低下及び固定された$$^{137}$$Csの再可動の促進が溶存体$$^{137}$$Cs濃度を増加させ、植生の$$^{137}$$Cs取り込みを増大させうること、数10年程度の期間に$$^{137}$$Csの大部分(約30%から60%)が深さ5cmよりも深い部分へ輸送されうることが示された。以上より、土壌有機物が長期に渡り森林内$$^{137}$$Cs移行に影響を及ぼすことが示唆される。

論文

Detailed source term estimation of the atmospheric release for the Fukushima Daiichi Nuclear Power Station accident by coupling simulations of an atmospheric dispersion model with an improved deposition scheme and oceanic dispersion model

堅田 元喜; 茅野 政道; 小林 卓也; 寺田 宏明; 太田 雅和; 永井 晴康; 梶野 瑞王*; Draxler, R.*; Hort, M.*; Malo, A.*; et al.

Atmospheric Chemistry and Physics, 15(2), p.1029 - 1070, 2015/01

 被引用回数:88 パーセンタイル:0.81(Environmental Sciences)

福島第一原子力発電所事故時の大気放出量の詳細な時間変化を大気拡散モデルWSPEEDI-IIと海洋拡散モデルSEA-GEARN-FDMを用いた結合シミュレーションと環境モニタリングデータを組み合わせた逆推定法によって推定した。放射性ヨウ素のガス態(I$$_{2}$$, CH$$_{3}$$I)およびその他の粒子態(CsI, Cs, and Te)の乾性・霧水沈着、雲内への取り込み、凝結核活性、氷相の湿性沈着を計算する新しいスキームをWSPEEDI-IIに導入した。事故起因の放射性物質の大量放出は、2011年3月12日午後の1号機のウェットベントおよび水素爆発時、13日午前中の3号機のベント後、14日深夜の2号機での3回のSRV開操作時、15日の午前および夕方から夜間、そして16日の午前中に起こったことが明らかになった。新しい推定放出量を用いたWSPEEDI-IIのシミュレーションによって、局地および領域スケールの航空サーベイによる$$^{131}$$Iと$$^{137}$$Csの積算沈着量と空間線量率の分布が再現された。さらに、新しいソースタームを3つの異なる大気拡散モデルを用いて領域・全球スケールで試験した。シミュレーション結果から、$$^{137}$$Csの全推定放出量の27%が東日本の陸面に沈着し、その大部分は森林地域であったことが示された。

論文

Root and dissolved organic carbon controls on subsurface soil carbon dynamics; A Model approach

太田 雅和; 永井 晴康; 小嵐 淳

Journal of Geophysical Research; Biogeosciences, 118(4), p.1646 - 1659, 2013/12

 被引用回数:19 パーセンタイル:26.67(Environmental Sciences)

深層土壌は土壌有機炭素(SOC)の半分以上を貯留していると見積もられている。しかし深層SOCの供給源・動態は不明な点が多い。根枯死によるC入力・溶存有機炭素(DOC)輸送が深層SOCの供給源として着目されてきた。本研究はこれら供給源及び関連する土壌中過程が深層SOC動態に及ぼす影響をモデルを用いて評価した。モデルは微生物分解に伴うSOCの消失、SOCとDOCの分配及び土壌中水輸送に伴うDOC輸送を分解性の異なる3つの炭素プール(各々分解の時間スケールとして年, 10年, 1000年程度を考慮)に対して考慮した。根の分布が異なる陸面生態系を模擬した数値実験により、全SOCのうち相当量(36-78%)が深層(表層30cm以深)に貯留され得ること及び深層SOCの大部分(39-73%)が10年あるいはそれ未満の時間スケールで回転しうることが示された。DOC輸送はCを深層へ供給する主要な過程であることが示され、その結果土壌中SOC分布は供給源である根の分布よりも深い分布となった。これらの結果は、表層のみに着目した従来研究では10年スケールで回転するSOCの貯留量、それゆえ土壌中炭素の気候変動、土地利用変化等に対する応答を過小評価し得ることを示すものである。

論文

Atmospheric discharge and dispersion of radionuclides during the Fukushima Dai-ichi Nuclear Power Plant accident, 1; Source term estimation and local-scale atmospheric dispersion in early phase of the accident

堅田 元喜; 太田 雅和; 寺田 宏明; 茅野 政道; 永井 晴康

Journal of Environmental Radioactivity, 109, p.103 - 113, 2012/07

AA2011-0656.pdf:1.56MB

 被引用回数:112 パーセンタイル:2.17(Environmental Sciences)

福島第一原発事故の初期に放出された$$^{131}$$Iと$$^{137}$$Csの放出量を、モニタリングデータとWSPEEDI-IIを組合せて推定した。2011年3月12日午後の1号炉の水素爆発後と3月14日の夜中に、放射性物質の大量放出が推定された。3月12日及び14日に放出された高濃度のプルームが、プラントからそれぞれ北北西及び南南西の方向に流れ、その経路上に大量の乾性沈着をもたらしたことが数値的に示唆された。推定された放出率を入力に用いた計算によって、プラント周辺地域のモニタリングポストでの線量上昇が再現された。計算結果は、3月14日の夜中から15日の午前中の間に放出された高濃度プルームの乾性沈着によって、プラントの南南西で線量が大きく上昇したことを示した。

論文

Importance of root HTO uptake in controlling land-surface tritium dynamics after an-acute HT deposition; A Numerical experiment

太田 雅和; 永井 晴康; 小嵐 淳

Journal of Environmental Radioactivity, 109, p.94 - 102, 2012/07

 被引用回数:11 パーセンタイル:55.19(Environmental Sciences)

根による水状トリチウム(HTO)の取り込みが陸面生態系内トリチウム移行に及ぼす影響の定量評価を目的として、大気-植生-土壌複合系内トリチウム移行モデルを開発してモデルを用いた数値実験を行った。モデルは水素ガス状トリチウム(HT)の大気及び土壌中輸送過程、土壌中の酸化菌によるHTのHTOへの酸化過程を考慮した。このHTモデルを原子力機構で開発した陸面HTO輸送-有機結合型トリチウム(OBT)生成モデルに結合した。モデルの検証として過去に行われた野外でのHT放出実験を模擬した試験計算を行ったところ、大気から土壌へのHT沈着量の計算値は実測値とファクター1.1で一致した。本モデルを用いて草原へのHT沈着を模擬した数値実験を行った。その結果、根の吸水が土壌の表層近傍で起きた場合は、表層土壌でのHT沈着で生成されたHTOが根に取り込まれる効果により、大気と葉の中のHTO濃度が高められること及び葉でのOBT生成量が1桁近く増加することが明らかになった。

論文

A Land surface $$^{14}$$C transfer model and numerical experiments on belowground $$^{14}$$C accumulation and its impact on vegetation $$^{14}$$C level

太田 雅和; 永井 晴康; 小嵐 淳

Journal of Environmental Radioactivity, 107, p.13 - 22, 2012/03

 被引用回数:5 パーセンタイル:76.71(Environmental Sciences)

大気-植生-土壌複合系内$$^{14}$$C移行モデルを開発し、耕作地の表層土壌への$$^{14}$$C蓄積の数値実験を行った。モデルは大気・土壌中$$^{14}$$CO$$_{2}$$拡散及び植生葉面による$$^{14}$$CO$$_{2}$$取り込み等を考慮した。過去に行われた$$^{14}$$CO$$_{2}$$曝露実験を模擬した試験計算を行ったところ、葉内乾物中$$^{14}$$C量計算値は実測値をおおむねファクター2の範囲内で再現した。本モデルを用いて、定常放出により大気中$$^{14}$$CO$$_{2}$$濃度が一定に保たれた耕作地において落葉・枯死に伴う表層土壌への$$^{14}$$C供給及びその後の土壌有機物分解に伴う大気への$$^{14}$$CO$$_{2}$$放出を模擬した数値実験を行った。その結果、年間の土壌への$$^{14}$$C供給と土壌から大気への$$^{14}$$CO$$_{2}$$放出は蓄積開始後数10年程度で平衡となること及び平衡時の植生の$$^{14}$$CO$$_{2}$$取り込み量は土壌中$$^{14}$$C蓄積がない場合に比べ1割程度増加することが明らかになった。

論文

HTO transport and OBT formation after nighttime wet deposition of atmospheric HTO onto land surface

太田 雅和; 永井 晴康

Radioprotection, 46(6), p.S417 - S422, 2011/12

大気中トリチウム水(HTO)の土壌への湿性沈着及びその後のトリチウム(T)移行過程が、線量評価上重要となる有機結合型トリチウム(OBT)の生成に及ぼす影響の定量評価を目的とし、大気-植生-土壌複合系内T移行詳細計算モデルを開発して数値実験を行った。上記複合系内熱,水輸送及びCO$$_{2}$$交換モデル(SOLVEG-II)に導入した大気中HTO拡散,土壌中HTOの移流及び拡散,植生葉中T交換及びOBT生成過程に加え、新たに大気中HTOと降水間のHTO蒸発及び凝縮過程をモデル化してHTOの湿性沈着を計算可能な体系とした。降水の在る夜間におけるHTOの大気放出事象を仮定して数値実験を行った。夜間のHTOの湿性沈着及び日中の土壌から大気へのHTO再放出が組織自由水T(TFWT)変動及びOBT生成に及ぼす影響を定量評価した。

論文

「放射線生態学及び環境放射能に関する国際会議(ICRER 2011)」印象記

太田 雅和

保健物理, 46(3), p.236 - 237, 2011/09

平成23年6月19日から24日の6日間に渡りカナダのオンタリオ州ハミルトンで開催された放射線生態学及び環境放射能に関する国際会議(International Conference on Radioecology and Environmental Radioactivity 2011)に参加して研究発表を行った際に得られた会合の印象や所感を記す。

論文

Development and validation of a dynamical atmosphere-vegetation-soil HTO transport and OBT formation model

太田 雅和; 永井 晴康

Journal of Environmental Radioactivity, 102(9), p.813 - 823, 2011/09

 被引用回数:11 パーセンタイル:56.71(Environmental Sciences)

大気-植生-土壌複合系内トリチウム水(HTO)輸送及び植生中有機結合型トリチウム(OBT)生成を計算する数値モデルを開発した。複合系内トリチウム(T)輸送を評価するために大気-植生-土壌複合系内熱及び水輸送・CO$$_{2}$$交換モデル(SOLVEG II)を導入した。葉中の組織自由水T(TFWT)濃度計算にはHTOの蒸散,土壌中HTOの根からの吸収,光合成によるTFWTのOBTへの同化,呼吸に伴うOBTからのTFWTの生成を考慮した。光合成と呼吸に伴うTフラックスは葉のOBT転流及び葉内OBT蓄積を計算する炭水化物コンパートメントモデルへ入力した。過去に実施された葡萄の大気中HTOへの曝露実験を模擬して計算を行い、モデルを検証した。葉内TFWT計算値はHTO曝露直後に大幅に上昇し、曝露終了後は急速に低下し大気中HTOレベルと平衡となった。非交換型OBT計算値は曝露中線形に増加し、曝露後は日中に早く夜間に緩慢に減少した。HTO蒸散とOBT転流に支配されたこれらTFWT及びOBT計算値は実測値とファクター2の範囲内で一致した。

論文

Application of numerical simulation to predict the environmental transport of radioactive materials discharged from Fukushima Daiichi Nuclear Power Plant due to accident

永井 晴康; 茅野 政道; 寺田 宏明; 堅田 元喜; 中山 浩成; 太田 雅和

Proceedings of International Symposium on Disaster Simulation & Structural Safety in the Next Generation (DS '11), p.369 - 374, 2011/09

福島第一原子力発電所事故に起因する被ばく線量を評価するために、SPEEDI, WSPEEDI-II、及び大気・陸域・海洋の包括的物質動態予測システムSPEEDI-MPのシミュレーションにより、放射性物質の環境中時空間分布を解析している。まず初めに、SPEEDIとWSPEEDI-IIの大気拡散シミュレーションと環境モニタリングデータを融合して、大気中に放出された放射性物質の放出量を推定した。次いで、WSPEEDI-IIによる局地域の詳細拡散解析を実施して、プラント北西部の高線量域の形成メカニズムを解明した。今後は、SPEEDI-MPを適用し、環境中の放射性物質分布に関するさらなる解析結果を提供する計画である。

論文

Suppression of radon exhalation from soil by covering with clay-mixed soil

太田 雅和*; 飯田 孝夫*; 山澤 弘実*; 長柄 収一; 石森 有; 佐藤 和彦; 時澤 孝之

Journal of Nuclear Science and Technology, 44(5), p.791 - 800, 2007/05

 被引用回数:10 パーセンタイル:34.69(Nuclear Science & Technology)

粘土を混合した土壌による地表面ラドン散逸率抑制効果の測定を日本国内のウラン鉱山跡地にて行った。粘土覆土面及び裸地面において地表面ラドン散逸率,土壌空気中ラドン濃度及び土壌水分量を80日間連続測定した。粘土覆土面におけるラドン散逸率の平均値は裸地面のラドン散逸率の平均値のおよそ5分の1の値であった。粘土混合土が地表面ラドン散逸の抑制に効果的に働いたことを示された。土壌が乾燥した状況下におけるバリアの効果を評価するために、不飽和土壌における1次元ラドン輸送モデルを用いて数値計算が行われた。計算結果により、乾燥した状況下においてもバリアによりラドン散逸が抑制されることが示された。

論文

Diurnal and seasonal variations in $$^{222}$$Rn concentration profile in soil

Iskandar, D.*; 山澤 弘実*; 山外 功太郎; 太田 雅和*; 小嵐 淳; 森泉 純*; Bunawas*; 飯田 孝夫*

保健物理, 42(1), p.98 - 104, 2007/03

ラドンはラジウムの壊変によって生成する気体状放射性核種であり、ラドン及びその壊変生成物による被ばく線量は自然放射線による全被ばく線量の約半分を占めている。ラドンの主たる生成源は土壌であるので、土壌中でのラドン濃度の分布やその変動実態を明らかにすることが重要である。本研究では、土壌中のラドン濃度の深さ分布を継続的に測定し、その日周期的変動・季節変動を解析するとともに、環境因子との関連性について検討した。

口頭

大気-植生-土壌複合系内HTO輸送及びOBT生成モデルの開発

太田 雅和; 永井 晴康

no journal, , 

原子力施設から放出される水状トリチウムHTOの一部は植生に自由水型トリチウム(TFWT)として吸収され、TFWTの一部は有機結合型トリチウム(OBT)として植生に固定される。OBTは組織に長期間残留して経口摂取による被ばくを引き起こすため、トリチウム放出時の被ばく評価では可食部中のOBT量の評価が重要となる。そこで本研究は大気-植生-土壌複合系内水循環モデル(SOLVEG)に新たにHTO輸送とOBT生成過程を導入し、HTO放出時におけるHTO移行とOBT生成量を計算可能なモデルの構築を目的とした。モデルでは葉中TFWTの一定割合がOBTに変換されると仮定し、葉中TFWTの収支は、(1)キャノピー空気中HTOと葉中TFWTの気孔を介した交換,(2)蒸散に伴う根からの土壌水中HTOの吸い上げ,(3)葉中TFWTのOBTへの転換を考慮した。(1)及び(2)はSOLVEGの植生モデルで計算される蒸散量,気孔抵抗,キャノピー大気中HTO濃度及び土壌モデルで計算される土壌水中HTO濃度から計算した。発表ではこれらHTO移行過程とOBT生成過程のモデル化及び試験計算の結果を報告する。

口頭

大気-植生-土壌複合系内T移行モデルを用いた数値実験; HTO湿性沈着がOBT生成に及ぼす影響

太田 雅和; 永井 晴康

no journal, , 

大気-植生-土壌複合系内トリチウム水(HTO)輸送及び有機結合型トリチウム(OBT)生成モデルを用いた数値実験により、従来は考慮されていなかったHTOの湿性沈着によるOBT生成量の変化を評価した。大気中HTO濃度の平衡濃度に対して、降水中HTO濃度が1桁大きくなる可能性を考慮すると、夜間の降水事象におけるHTOの湿性沈着の寄与によりOBT生成量が1桁程度増加することが明らかとなった。

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