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論文

Development of a method of periodic safety review to cope with the aging degradation of hot laboratories

玉置 裕一; 大森 雄; 藤島 雅継; 水越 保貴; 坂本 直樹

Proceedings of 53rd Annual Meeting of Hot Laboratories and Remote Handling Working Group (HOTLAB 2016) (Internet), 6 Pages, 2016/11

日本原子力研究開発機構大洗研究開発センターの核燃料使用施設では、高速炉用燃料や材料開発のための試験が行われている。1970年代に建設されたこれらの施設は、40年以上に渡り運転経験を蓄積してきた。施設を安全で継続的に運転するためには、電源設備、マニプレータ、インセルクレーン、排風機や換気設備といった、重要設備のメンテナンスが必要となる。本定期安全評価手法は、日本の実用原子炉施設等で実施されている手法を基に核燃料使用施設に適用している。本論文では、安全評価手法を用いた核燃料使用施設での定期安全評価の取り組みについて報告する。

論文

Self-radiation effects and glassy nature of magnetic transition in AmO$$_2$$ revealed by $$^{17}$$O-NMR

徳永 陽; 西 剛史; 中田 正美; 伊藤 昭憲*; 酒井 宏典; 神戸 振作; 本間 佳哉*; 本多 史憲*; 青木 大*; Walstedt, R. E.*

Physical Review B, 89(21), p.214416_1 - 214416_8, 2014/06

 被引用回数:7 パーセンタイル:31.93(Materials Science, Multidisciplinary)

AmO$$_2$$の低温の磁気相転移の起源を$$^{17}$$O NMR法により調べた。この相転移については帯磁率では8.5K付近で明確な異常が観測されるが、中性子やメスバウアー分光測定では磁気双極子の秩序は観測されていない。このためNpO$$_2$$と同じ高次多極子の秩序の可能性も指摘されていた。今回我々は新たに$$^{17}$$O核を置換したAmO$$_2$$試料を準備し、それをできる限り短時間でNMR実験サイトへと運び測定を行った。これにより自己照射効果がほぼ存在しない場合の電子状態を確認することができた。さらに同試料を極低温状態に一ヶ月保管することで、自己損傷効果が急激に進み、それによって短時間で試料内の電子状態に変化していく様子を観測することができた。さらにNMRスペクトルの温度依存性と核磁気緩和時間の測定から、AmO$$_2$$の磁気相転移がスピン-グラス的な特徴を持つことも明らかになった。

報告書

高速実験炉「常陽」MK-III総合機能試験結果報告書; インターロック・動作確認試験

道野 昌信; 鈴木 寿章; 会田 剛; 須藤 正義; 齊藤 隆一; 川原 啓孝; 礒崎 和則; 伊東 秀明; 井上 設生; 青木 裕; et al.

JNC TN9430 2004-001, 103 Pages, 2004/03

JNC-TN9430-2004-001.pdf:4.06MB

本報告書はMK-III改造に伴い実施した総合機能試験のうち、インターロック・動作確認試験として次に示す試験の結果について報告するものである。(1)1次、2次主冷却系インターロック試験(SKS-106、210)、(2)電源喪失試験(SKS-116)、(3)炉内移送、炉外移送自動運転試験(SKS-501、502) 主冷却系では、原子炉スクラム時の1次系、2次系のインターロックが変更されていることから、原子炉スクラム及び外部電源喪失による冷却系全体のインターロック動作の確認試験を実施した。燃料取扱系では、操作の自動化を図った燃料取扱設備の機能をMK-III炉心構成のための燃料取扱前に確認した。試験結果はいずれも判定基準を満足しており、MK-III炉心における冷却系インターロック動作及び燃料取扱系の動作が正常であることが確認できた。

報告書

「常陽」運転管理支援システムの更新

大川 敏克; 会田 剛; 村上 隆典; 伊東 秀明; 青木 裕; 大戸 敏弘

JNC TN9410 2004-006, 36 Pages, 2004/03

JNC-TN9410-2004-006.pdf:1.2MB

高速実験炉「常陽」では、プラントの安定かつ安全な運転と将来のFBRプラントの運転信頼性の向上に寄与することを目的として、プラント全体の運転管理業務を支援する運転管理支援システム(JOYOPlant Operation Management Expert Tool:以下JOYPET) を開発している。旧システムは昭和63年より設計・製作を開始し、平成3年から平成14年度まで運用されていたが、ハードウェアの代替機種及び交換部品の入手が困難になったことから、平成14年度に新システムの設計・製作を行い平成15年度より運用を開始した。新システムの旧システムとの違いは、ホスト計算機と端末計算機のみの運用・処理から、所内LAN(ローカルエリアネットワーク)を利用したweb方式とし、各担当者から原子炉の運転管理に必要な書類の一元管理を可能とし、各部署の担当者が直接作成・閲覧できるようにしたところである。本報告書では、本新システムの設計・製作を行い、システムの内容及びその運用実績について報告するものである。

報告書

原子動力海中航行観測船の運航条件及び運航システムの検討; 海洋調査への超小型炉の活用検討ワーキンググループ報告

浦 環*; 賞雅 寛而*; 西村 一*; 青木 太郎*; 上野 道雄*; 前田 俊夫*; 中村 溶透*; 島津 俊介*; 徳永 三伍*; 柴田 陽三*; et al.

JAERI-Tech 2001-049, 154 Pages, 2001/07

JAERI-Tech-2001-049.pdf:11.24MB

原研では、改良舶用炉の設計研究の一環として、北極海を主な調査海域とする原子動力海中航行観測船の検討及び搭載する超小型原子炉SCRの検討を行っている。本報告書は、船体設計、音響測位、船体運動、海洋調査等の専門家による原子動力海中航行観測船の運航条件及び運航システムの検討結果を示したものである。わが国の潜水船の船体運動に関する設計条件を調査するとともに、北極海における調査活動を想定して水中航行時及び水上航行時の船体運動を推定した。また、想定した船体運動が超小型原子炉SCRの出力に与える影響を評価した。運航システムとしては氷の下での活動を想定して、海底トランスポンダ方式及び氷上通信ブイ方式による測位及び通信方法を検討し、トランスポンダまたは通信ブイの設置間隔を130kmと定めた。また、船体及び原子炉の事故事象を整理して、安全確保の方法を検討した。これらの検討は原子動力海中航行船の概念に反映され、今後の検討課題が明らかとなった。

論文

Formation of a single-bunch beam in the booster synchrotron at SPring-8

鈴木 寛光; 青木 毅*; 恵郷 博文*; 原 雅弘*; 細田 直康*; 川島 祥孝*; 大橋 裕二*; 大島 隆*; 谷 教夫; 矢橋 牧名*; et al.

Nuclear Instruments and Methods in Physics Research A, 444(3), p.515 - 533, 2000/04

 被引用回数:6 パーセンタイル:44.18(Instruments & Instrumentation)

SPring-8は、1GeV線型加速器、8GeVブースターシンクロトロン及び8GeV蓄積リングから構成される大型放射光施設である。線型加速器から入射された電子ビームは、508.58MHzで運転されているブースターシンクロトロンの多数のRFバケットに分布している。蓄積リングの1つのRFバケットに電子ビームを入射するために、高周波ノックアウトシステムをブースターシンクロトロンに設置した。最小エネルギーの1GeVの時に、このシステムを運転し、一つのRFバケットだけに電子ビームを効率的に残すことができる。この電子ビームは、高精度タイミングシステムを用いて蓄積リングの指定したRFバケットへ入射される。蓄積リングのサイライトRFバケットのビーム強度をフォトンカウンティング法で測定し、メインのRFバケットにある電子ビームに対して1$$times$$10$$^{-6}$$以下であることがわかった。

報告書

「常陽」炉運転自動化の検討

佐藤 増雄*; 府川 直弘*; 玉置 哲男*; 岩下 強*; 伊藤 篤*; 関口 峰生*; 山中 俊勝*; 吉田 恵*; 丸山 富美*; 山本 博樹*

PNC TJ9164 88-007, 96 Pages, 1988/11

PNC-TJ9164-88-007.pdf:2.11MB

本報告書は、「常陽」の制御棒操作を自動化することによって、運転員の負担を軽減すると共に、マンマシンインタフェイスの充実と運転操作性の向上を図り、さらに、運転操作面での信頼性、安全性の改善を図ることを目的とし、以下の項目について検討した結果をまとめたものである。尚、本検討は、現状プラント構成に基づくもの(制御棒操作自動化システム)と、蒸気発生器を設置した場合のプラント構成に基づくもの(プラント運転自動化システム)とに分け、検討を実施した。(1)制御棒操作自動化システム、及びプラント運転自動化システム構成の検討、(2)知識工学等新技術適用による制御手法の検討、(3)マンマシンインタフェイス手法、及び異常時処置方法の検討、(4)既設制御棒駆動機構、及び中央制御盤の改造範囲の検討 また、自動化システムを実現するにあたっての課題について検討した。以上の検討により、制御棒操作自動化システムとプラン運転自動化システムの基本構成を設定するとともに、既設制御棒駆動機構の改造を行わなくとも、制御棒操作自動実現に必要な制御棒位置制御が可能である見通しを得た。

口頭

東京電力福島第一原子力発電所の事故に伴い放出された放射性物質の土壌中深度方向の分布状況に関する調査研究,4; 深度方向の放射性物質の濃度分布と沈着量の推定

佐藤 治夫; 天野 健治; 新里 忠史; 田中 真悟; 野原 壯; 岩月 輝希; 村上 裕晃; 杉田 裕; 中山 雅; 阿部 寛信; et al.

no journal, , 

平成23年3月11日に発生した東北太平洋沖地震によって引き起こされた津波に端を発し、東京電力福島第一原子力発電所の事故が発生した。原子炉内の放射性物質の一部が外部へ放出され、風によって運ばれた後、降雨により福島県を中心に土壌表面などに沈着した。本調査研究は、5月19日に総合科学技術会議が公表したプロジェクトのひとつとして実施したもので、土壌中の放射性物質の深度方向の分布状況等について調査し、放射性物質の移行遅延にかかわるデータを取得するとともに、事故発生直後の地表面への放射性物質の沈着量を推定した。本報では、本調査研究にかかわる内容のうち、見掛けの拡散係数Daや事故発生直後の地表面への放射性物質の沈着量について報告する。調査の結果、$$^{134}$$Cs, $$^{137}$$Cs, $$^{129m}$$Te, $$^{110m}$$Agが検出され、$$^{134}$$Csと$$^{137}$$Csはすべての地点(11地点)で、$$^{129m}$$Teと$$^{110m}$$Agは空間線量率が高いエリアで検出された。また、深度方向の濃度分布は、農耕地相当の土壌を除き、多くの地点で表層5cm以内であった。農耕地相当の土壌の方が地表面土壌よりも深い位置で検出される傾向であった。濃度分布からDaを求めた結果、すべての核種について農耕地相当の土壌中の方が地表面土壌中よりも大きく、多くの土壌はDa=1E-11(m$$^{2}$$/s)付近であった。これは、移流による分散の効果が支配的であったためと考えられる。また、事故発生直後の地表面への核種の沈着量の推定結果は、これまでのモニタリング結果と整合した。

口頭

東京電力福島第一原子力発電所の事故に伴い放出された放射性物質の土壌中深度方向の分布状況に関する調査研究,3; 土壌に対するCs及びIの収着分配係数

田中 真悟; 佐藤 治夫; 新里 忠史; 天野 健治; 野原 壯; 岩月 輝希; 村上 裕晃; 杉田 裕; 中山 雅; 阿部 寛信; et al.

no journal, , 

東京電力福島第一原子力発電所の事故に伴い放出された放射性物質の土壌中深度方向の分布状態調査の一環として、CsとIの収着分配係数Kdについて検討した。川俣町,浪江町,二本松市において全11地点(12本のジオスライサー試料)各2区間の深度から採取した計24土壌試料に対して、CsとIの収着試験を日本原子力学会標準のバッチ法に準拠して実施した。CsのKdは1,000から100,000(ml/g)の範囲であった。この結果はCsの多くが地表面に沈着している結果と一致している。一方、IのKdは0.4から150(ml/g)の範囲であった。Kdの違いは、両元素の化学形態だけでなく、土壌試料の鉱物組成,陽イオン及び陰イオン交換容量,有機物含有量などの影響を受けたものと考えられるが、これらの影響を明らかにするためにはさらに詳細な実験が必要である。本発表では、土壌の質や土色に着目して検討する予定である。

口頭

東京電力福島第一原子力発電所の事故に伴い放出された放射性物質の土壌中深度方向の分布状況に関する調査研究,2; 調査地域の地形及び調査地点の選定並びに深度方向の土壌分布

新里 忠史; 佐藤 治夫; 天野 健治; 野原 壯; 岩月 輝希; 青木 和弘; 田中 真悟; 村上 裕晃; 杉田 裕; 中山 雅; et al.

no journal, , 

総合科学技術会議のプロジェクトの一つとして実施した本調査研究では、土壌中の放射性物質の深度分布等を調査し、放射性物質の移行特性データを取得するとともに事故発生直後の放射性物質の沈着量を推定した。本報では調査地点選定の考え方,調査地点の地形・土壌分布を報告する。調査地点は対象となる放射性物質の存在,土地利用や道路状況及び地形/土壌種の観点から選定し、航空機モニタリングで放射性物質がプリューム状に分布する領域を主体に計11点とした。現地調査の結果、調査地点の地形は山地斜面,山麓緩斜面,段丘面及び谷底平野に区分され、山地斜面と段丘面は褐色/赤褐色の砂質土壌が分布し、そのうち、かつての田畑は有機質黒色土壌、森林の隣接地は赤色/褐色/黄褐色の粘土質土壌や黒ボク土が地下深部に分布する。一方、谷底平野と山麓緩斜面の多くは黒色砂質土壌が分布する。放射性物質の分析結果と合わせて考察した結果、粘土質土壌はセシウムを吸着する粘土鉱物が多いため高いセシウム濃度が確認されたと考えられる。有機質土壌は非有機質土壌と比較しセシウムの移行が速いため、より深い位置で放射性物質が検出されたと考えられる。以上のことから、放射性物質の深度方向における移行予測は地形/土地利用/土壌分布を総合検討することが重要である。

口頭

東京電力福島第一原子力発電所の事故に伴い放出された放射性物質の土壌中深度方向の分布状況に関する調査研究,1; 調査研究の概要

青木 和弘; 佐藤 治夫; 新里 忠史; 天野 健治; 田中 真悟; 野原 壯; 岩月 輝希; 村上 裕晃; 杉田 裕; 中山 雅; et al.

no journal, , 

東京電力福島第一原子力発電所の事故に伴い放出された放射性物質の土壌中深度方向の分布状況について、ジオスライサーによる調査を実施した。調査は、事故発生後、3か月経過した6月中旬に実施した。その実施内容と調査結果についてシリーズ発表(全4件)する。本発表では、その実施概要について報告する。

口頭

AmO$$_2$$における磁気相転移と自己照射損傷効果のNMRによる研究

徳永 陽; 西 剛史; 中田 正美; 酒井 宏典; 神戸 振作; 本間 佳哉*; 本多 史憲*; 青木 大*

no journal, , 

AmO$$_2$$の低温の磁気相転移の起源は発見から30年近くたった現在も未だに謎である。帯磁率では8.5K付近で明確な異常が観測されるが、中性子やメスバウアー分光測定では磁気双極子の秩序は観測されていない。このためNpO$$_2$$と同じ高次多極子の秩序の可能性も指摘されている。今回我々は新たに$$^{17}$$O核を置換したAmO$$_2$$を準備し、それをできる限り短時間でNMR実験サイトへと運び測定を行った。これにより自己照射効果がほぼ存在しない場合の電子状態を確認することができた。さらに同試料を極低温状態に一か月保管することで、自己損傷効果が急激に進み、それによって非常に短時間で磁気秩序相のNMRスペクトルが変化していく様子を観測することができた。本研究により初期の自己損傷効果を微視的に評価をすることができた。講演ではこれらの結果を基にAmO$$_2$$の磁気相転移の起源について議論する予定である。

口頭

Self-radiation effects on the electronic ground state of AmO$$_2$$ studied by $$^{17}$$O-NMR

徳永 陽; 西 剛史; 中田 正美; 伊藤 昭憲*; 酒井 宏典; 神戸 振作; 本間 佳哉*; 本多 史憲*; 青木 大*; Walstedt, R. E.*

no journal, , 

AmO$$_2$$の電子基底状態に対する自己損傷効果の微視的研究を行った。AmO$$_2$$の電子基底状態についてはNpO$$_2$$と同じ高次多極子の秩序の可能性が指摘されていた。今回我々は新たに$$^{17}$$O核を置換したAmO$$_2$$を準備し、それをできる限り短時間でNMR実験サイトへと運び測定を行った。これにより自己照射効果がほぼ存在しない場合の電子状態を確認することができた。さらに同試料を極低温状態に一ヶ月保管することで、自己損傷効果が急激に進み、それによって非常に短時間で磁気秩序相のNMRスペクトルが変化していく様子を観測することができた。本研究により初期の自己損傷効果を微視的に評価をすることができた。講演ではこれらの結果を基にAmO$$_2$$の磁気相転移の起源について議論する予定である。

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