Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
中村 孝史*; 山本 幸男*; 荒川 正和*; 丸山 晃生*; 吉越 章隆
産業応用工学会論文誌, 11(2), p.109 - 114, 2023/09
SPring-8のBL23SUに設置された表面化学実験ステーションは、放射光軟X線を使って様々な機能性材料の表面および界面の研究に利用されている。固体表面とガスとの化学反応の理解を進めるためには、ガスの精密流量制御が必須である。本論文では、超高真空(分子流領域)におけるガスと表面の反応の実験精度および再現性を改善するための自動ガス流量コンピュター制御システムを報告する。ガス圧力制御のために、スローリークバルブのフィードバック制御システムを開発した。開発したシステムによって、装置エキスパートの実験者と同等以上の反応実験が可能となった。
濱 克宏; 笹尾 英嗣; 岩月 輝希; 尾上 博則; 佐藤 稔紀; 藤田 朝雄; 笹本 広; 松岡 稔幸; 武田 匡樹; 青柳 和平; et al.
JAEA-Review 2016-014, 274 Pages, 2016/08
JAEA-Review-2016-014.pdf:44.45MB
日本原子力研究開発機構は、高レベル放射性廃棄物の地層処分の実現に向けた国の第2期中期目標(平成22
26年度)に基づき中期計画を策定し、処分事業と国による安全規制の両面を支える技術基盤を整備するため、地層処分研究開発と深地層の科学的研究の2つの領域において研究開発を進めている。今般、本中期計画期間における深地層の科学的研究分野(超深地層研究所計画、幌延深地層研究計画、地質環境の長期安定性に関する研究)の成果を取りまとめるにあたり、処分事業におけるサイト選定から処分開始に関する意思決定ポイントまでに必要な技術情報を事業者・規制機関が活用しやすい形式で体系化し、所期の目標の精密調査(前半)の段階に必要となる技術基盤として整備した。
丹羽 正和; 竹内 竜史; 尾上 博則; 露口 耕治; 浅森 浩一; 梅田 浩司; 杉原 弘造
Geochemistry, Geophysics, Geosystems (Internet), 13(5), p.Q05020_1 - Q05020_15, 2012/05
被引用回数：14 パーセンタイル：39.4(Geochemistry & Geophysics)瑞浪超深地層研究所とその周辺では広域地下水流動研究などのため、複数のボーリング孔で地下水観測を実施しているが、2011年東北地方太平洋沖地震発生後に明瞭な地下水圧の変化が観測された。それによると、研究所用地のごく近傍では最大約15mの水圧上昇を示したが、研究所用地から離れた地域ではすべてのボーリング孔で数十cmから数m程度の水圧低下を示した。地震直後の地下深部における地下水位変化のパターンは、地震直後の体積歪変化の分布パターンと良い相関を示すことが言われている(膨張域で水位低下、収縮域で水位上昇)。地殻変動解析ソフトCoulomb3.1による体積歪の計算結果からは、研究所周辺ではおよそ2
10
strainの膨張を示す。したがって、研究所用地から離れた地域におけるボーリング孔での水位低下は、東北地方太平洋沖地震に伴う体積歪の変化を反映している可能性が高い。一方、研究所用地のごく近傍で地下水位が大幅に上昇した要因としては、坑道掘削により平衡水位が低下していたところへの強制的な地下水の流入、及び、研究所用地を横断する遮水性の断層に微小なクラックが発生(開口)したことによる局所的な透水性の変化が考えられる。
酒井 健二; 坂元 眞一; 木下 秀孝; 関 正和; 羽賀 勝洋; 粉川 広行; 涌井 隆; 直江 崇; 春日井 好己; 達本 衡輝; et al.
JAEA-Technology 2011-039, 121 Pages, 2012/03
JAEA-Technology-2011-039.pdf:10.87MB
本報告では、東日本大震災の発生時におけるJ-PARC物質・生命科学実験施設(MLF)の中性子源ステーションの挙動,被害,復旧状況を調査し、本ステーションの緊急事態に対する安全設計について検証する。大震災発生時、MLFでは、幾つかの機器で大きな揺れを検知した後、外部電源が喪失し、全循環システムが自動停止した。水素は設計通り屋外に放出され、機器異常による水銀,水素,放射性ガスの漏えいも生じなかった。一方、激しい揺れは、遮蔽体ブロックのずれ、建屋周辺の地盤沈下による外部供給配管の破断を引き起こした。この配管破断による圧縮空気の圧力低下は、水銀ターゲット台車固定装置などに影響を及ぼしたが、主要機器の大きな破損までは至らなかった。これらの結果は、本ステーションの緊急事態に対する安全設計の妥当性を実証できたとともに、幾つかの改善点も見いだされた。
酒井 健二; 二川 正敏; 高田 弘; 坂元 眞一; 前川 藤夫; 木下 秀孝; 関 正和; 羽賀 勝洋; 粉川 広行; 涌井 隆; et al.
Proceedings of 20th Meeting of the International Collaboration on Advanced Neutron Sources (ICANS-20) (USB Flash Drive), 6 Pages, 2012/03
本報告では、東日本大震災の発生時におけるJ-PARC物質・生命科学実験施設(MLF)の中性子源ステーションの挙動、被害状況を調査する。大震災発生時、MLFでは幾つかの機器で大きな揺れを検知した後、外部電源が喪失し、全循環システムが自動停止した。水素は設計通り屋外に放出され、機器異常による水銀, 水素, 放射性ガスの漏えいも生じなかった。一方、激しい揺れは遮蔽体ブロックのずれ、建屋周辺の地盤沈下による外部供給配管の破断を引き起こした。この配管破断による圧縮空気の喪失は、圧空シリンダーを用いた固定装置や空気操作弁などに影響を及ぼしたが、主要機器の大きな破損までは至らなかった。これらの結果は、本ステーションの緊急事態に対する安全設計の妥当性を実証した。
竹之下 佳久*; 長井 純一*; 長谷 健*; 大江 正和*; 長谷 純宏; 田中 淳; 鳴海 一成
JAEA-Review 2010-065, JAEA Takasaki Annual Report 2009, P. 69, 2011/01
サトウキビ「Ni17」は、株出萌芽性や風折抵抗性に優れているが、葉鞘部に着生する粗剛な毛群が収穫や採苗時に手に刺さる等の問題がある。そこで、2003年度からイオンビームを利用した変異誘発によって、毛群の少ない「Ni17」優良系統の育成に取り組んでいる。今回、2006年度に変異誘発を行った個体群から有望と考えられる系統が得られたので報告する。今回選抜した「KaB07-22」葉、以前の選抜系統で問題となった細茎化が認められず、また、原料茎重が元品種「Ni17」並びに沖縄県主力品種「NiF8」以上であったことから有望と考えられた。今後は、株出し栽培試験に供試し、毛群の発生程度や他品種との収量性比較等、さらに詳細な調査を行う。
竹之下 佳久*; 遠嶋 太志*; 西 裕之*; 白尾 吏*; 長谷 健*; 大江 正和*; 長谷 純宏; 鳴海 一成
JAEA-Review 2008-055, JAEA Takasaki Annual Report 2007, P. 66, 2008/11
沖縄県久米島地域及び鹿児島県奄美地域を普及対象として育成されたサトウキビ品種「Ni17」は株出し適性が高く、耐風性も強い。しかし、葉鞘部に着生する毛群が粗剛であるため、収穫や栽苗等の作業に障害をきたしている。そこで、イオンビーム照射による突然変異誘発により毛群の少ない優良系統の育成を試みた。幼苗検定により初期選抜した188個体について、ほ場での毛群及び生育調査を行い、毛群が少なく生育の良好な有望個体30個体を選抜し、南西諸島の徳之島現地圃場の系統選抜試験に供試した。2年間の特性調査の結果、有望な系統「KB04-25」を選抜した。「KB04-25」は春植栽培において、毛群の発生が「Ni17」に比べて少なくなっており、収量面においては、茎径が細くなり1茎重は18%減少したものの、茎長が15cm長くなり、茎数が52%増加したために収量は19%増加した。茎の細茎化については風折抵抗性が低下することが想定されるため、今後検討が必要である。
遠嶋 太志*; 竹之下 佳久*; 白尾 吏*; 長谷 健*; 大江 正和*; 上野 敬一郎*; 長谷 純宏; 田中 淳
JAEA-Review 2007-060, JAEA Takasaki Annual Report 2006, P. 73, 2008/03
沖縄県久米島地域及び鹿児島県奄美地域を普及対象として育成されたサトウキビ品種「Ni17」は株出し適性が高く、耐風性も強い。しかし、葉鞘部に着生する毛群が粗剛であるため、収穫や栽苗等の作業に障害をきたしている。そこで、イオンビーム照射による突然変異誘発により毛群の少ない優良系統の育成を試みた。今回、サトウキビのほ場生育を指標としたイオンビーム照射線量を検討した。幼苗検定により初期選抜した188個体について、ほ場での毛群及び生育調査を行い、毛群が少なく生育の良好な有望個体20個体を選抜した。品種「Ni17」の葉片への照射に炭素イオンビーム(C320)を利用する場合は、2Gy以上の照射では個体再生率の低下が著しく、仮茎長や茎径の減少といった不良変異の影響が大きいため、2Gy程度の線量が適当であると考えられた。
遠嶋 太志*; 白尾 吏*; 上野 敬一郎*; 大江 正和*; 安庭 誠*; 長谷 純宏; 田中 淳
JAEA-Review 2006-042, JAEA Takasaki Annual Report 2005, P. 83, 2007/02
沖縄県久米島地域及び鹿児島県奄美地域を普及対象として育成されたサトウキビ品種"Ni17"は株出し適性が高く、耐風性も強い。しかし、葉鞘部に着生する毛群が粗剛であるため、収穫や栽苗等の作業に障害をきたしている。そこで、イオンビーム照射による突然変異誘発により毛群の少ない優良系統の育成を試みた。これまでに6575個体を幼苗検定に供し、無毛個体93個体,少毛個体286個体を得た。この後さらに、圃場選抜により、生育良好な有望個体37個体を選抜した。培養葉片への照射に炭素イオンビームを利用する場合は個体再生率の低下や生育に影響が少なく、変異出現率の高い線量として、220MeV
C
では1Gy、320MeVC
では2Gy程度が適当であると考えられた。
遠嶋 太志*; 安庭 誠*; 白尾 吏*; 大江 正和*; 上野 敬一郎*; 田中 淳; 長谷 純宏
no journal, ,
沖縄県久米島地域及び鹿児島県奄美地域を普及対象として育成されたサトウキビ品種「Ni17」は株出し適性が高く、耐風性も強い。しかし、葉鞘部に着生する毛群が粗剛であるため、収穫や栽苗等の作業性に問題が残っている。そこで、イオンビーム照射による変異誘発によって、「Ni17」における毛群の少ない優良系統の開発を試みた。これまでに8940個体を幼苗検定に供し、無毛個体93個体,少毛個体286個体を得た。さらに、圃場選抜により、生育良好な有望個体50個体を選抜した。
遠嶋 太志*; 竹之下 佳久*; 長谷 健*; 白尾 吏*; 大江 正和*; 上野 敬一郎*; 田中 淳; 長谷 純宏
no journal, ,
沖縄県久米島地域及び鹿児島県奄美地域を普及対象として育成されたサトウキビ品種「Ni17」は株出し適性が高く、耐風性も強い。しかし、葉鞘部に着生する毛群が粗剛であるため、収穫や栽苗等の作業に障害をきたしている。そこで、イオンビーム照射による突然変異誘発により毛群の少ない優良系統の育成を試みた。今回、サトウキビのほ場生育を指標としたイオンビーム照射線量を検討した。品種「Ni17」の葉片への照射に炭素イオンビーム(C320)を利用する場合は、2Gy以上の照射では個体再生率の低下が著しく、仮茎長や茎径の減少といった不良変異の影響が大きいため、2Gy程度の線量が適当であると考えられた。
竹之下 佳久*; 遠嶋 太志*; 西 裕之*; 吉原 亮平; 長谷 純宏; 白尾 吏*; 長谷 健*; 大江 正和*
no journal, ,
サトウキビ品種「Ni17」は株出し適性が高く、耐風性も強い。しかし、葉鞘部に着生する毛群が粗剛であるため、収穫や栽苗等の作業に障害をきたしている。そこで、イオンビーム照射による突然変異誘発により毛群の少ない優良系統の育成を試みた。幼苗検定により初期選抜した188個体について、ほ場での毛群及び生育調査を行い、毛群が少なく生育の良好な有望個体30個体を選抜し、系統選抜試験に供試した。2年間の特性調査の結果、有望な系統「KB04-25」を選抜した。「KB04-25」は、茎径が細くなり1茎重は減少する傾向であったが、茎長及び茎数の増加が大きく、その結果収量が増加した。一方、今回の選抜過程において、イオンビームの照射は行わず培養系を経由した無照射区の個体の中にも、茎長及び茎数が増加する変異体が見いだされており、培養変異も増収効果の一因と考えられた。しかしながら、無照射区では毛群が減少した変異体は見つかっておらず、毛群が減少する系統を作出するにはイオンビーム照射による変異誘発が重要であると考えられた。
竹之下 佳久*; 長谷 健*; 大江 正和*; 長井 純一*; 西 裕之*; 野澤 樹; 長谷 純宏; 鳴海 一成
no journal, ,
サトウキビ「Ni17」は、株出萌芽性や風折抵抗性に優れているが、葉鞘部に着生する粗剛な毛群が収穫や採苗時に手に刺さる等の問題がある。そこで、2003年度からイオンビームを利用した変異誘発によって、毛群の少ない「Ni17」優良系統の育成に取り組んでいる。今回、2006年度に変異誘発を行った個体群から有望と考えられる系統が得られたので報告する。今回選抜した「KaB07-22」葉、以前の選抜系統で問題となった細茎化が認められず、また、原料茎重が元品種「Ni17」並びに沖縄県主力品種「NiF8」以上であったことから有望と考えられた。今後は、株出し栽培試験に供試し、毛群の発生程度や他品種との収量性比較等、さらに詳細な調査を行う。
丹羽 正和; 竹内 竜史; 尾上 博則; 浅森 浩一; 梅田 浩司; 杉原 弘造
no journal, ,
瑞浪超深地層研究所とその周辺では広域地下水流動研究などのため、複数のボーリング孔で地下水観測を継続的に実施しているが、2011年東北地方太平洋沖地震において、明瞭な地下水位の変化が観測された。それによると、立坑のごく近傍では最大約15mの水位上昇を示したが、立坑から離れた地域ではすべてのボーリング孔で1-5m程度の水位低下を示した。地震直後の地下深部における地下水位変化のパターンは、地震直後の体積歪変化の分布パターンと良い相関を示すことが言われている(膨張域で水位低下、収縮域で水位上昇)。地殻変動解析ソフトCoulombによる体積歪の計算結果からは、瑞浪地域では約2.3E-7 strainの膨張を示す。したがって、立坑から離れた地域におけるボーリング孔での水位低下は、東北地方太平洋沖地震に伴う体積歪の変化を反映している可能性が高い。一方、急激な水位上昇を示した立坑のごく近傍では、立坑掘削に伴う継続的な水位低下が続いていることが知られている。この領域では、地震による地殻の膨張が割れ目の開口を促して透水性が上昇し、地下水位の急激な回復を引き起こした可能性が考えられる。
羽賀 勝洋; 涌井 隆; 直江 崇; 粉川 広行; 木下 秀孝; 勅使河原 誠; 春日井 好己; 関 正和; 花野 耕平; 鈴木 徹; et al.
no journal, ,
ターゲット容器は表面線量が10Sv/h以上に放射化しており、取扱はすべて遠隔操作で行う必要があるため、円形のノコギリ歯であるホールソーを用いた試験片切出し装置を新たに開発し、これを用いて圧力波による影響を最も受けると考えられるビーム窓部中心の壁面から外径50mmの試験片を切出すことに成功した。目視観察で、試験片中心にはキャビテーション壊食が生じていると考えられる箇所が見られた。また、これに続く新型ターゲット容器への交換作業も、コミッショニング時に確認したシナリオに従い完了することができた。これらの作業で水銀系統から大気放出された放射性ガスは、事前の予測値を上回る結果となり、今後のビーム出力上昇に備えて放射性ガスの処理方法を再検討する必要性が認識された。本講演では、試験片切出し作業とターゲット容器交換作業の概要を説明するとともに、試験片表面の粗さ測定と、新型ターゲット容器の水銀流動特性試験結果の速報を報告する。
露口 耕治; 尾上 博則; 丹羽 正和; 竹内 竜史; 狩野 智之
no journal, ,
2011年3月11日に、太平洋三陸沖を震源地として東北地方太平洋沖地震(以下、本地震)が発生した。日本原子力研究開発機構が岐阜県東濃地域で進めている、超深地層研究所計画及び広域地下水流動研究での、ボーリング孔を利用した地下水圧の長期モニタリングにおいて、本地震に伴う水圧変化が観測された。その変化の傾向は、ボーリング孔と地質構造との位置関係によって大きく異なることが確認された。本稿では、これらのボーリング孔において観測された本地震後の水圧変化について紹介する。
甲斐 哲也; 内田 敏嗣; 木下 秀孝; 関 正和; 植野 英樹; 羽賀 勝洋; 粉川 広行; 涌井 隆; 直江 崇; 高田 弘
no journal, ,
J-PARC核破砕中性子源施設では、2014年夏に水銀ターゲット容器からの照射後試験(PIE)試料片切出し、及び容器交換作業を行った。容器内に生成・蓄積したトリチウムは、作業前にヘリウムを注入しこれを気体廃棄物処理設備に引き込むフラッシングを行っても十分に回収できず、容器が大気開放された時に設計目標の放出管理値に近い量が排気される懸念があった。対策として、大気開放時には気体廃棄物処理設備でガス引込運転を行い、水銀循環系の内部へ向かう気流を形成し、外部への放射性ガスの放出を抑制した。この結果、PIE試験片切出作業における放射性ガス放出量を、2011年に行った気流制御を伴わない同作業と比較して、1/6程度に留めることができた。今回の累積ビーム照射量を考慮すると、気流制御による実質的な抑制効果は1/30程度と評価できる。また、ターゲット容器交換作業(2011年にも気流制御を実施)では、使用済ターゲット容器配管に閉止栓をすることや、合理的な気流制御を行った結果、放出量は累積ビーム照射量の比から推定した量の7割程度となった。この一連の作業により、放射性ガスの放出量を、施設計画時の設計目標値を下回るように制御する手法の見通しを得た。
丹羽 正和; 三箇 智二*; 小松 哲也; 尾上 博則; 松岡 稔幸
no journal, ,
地層処分におけるサイト選定や安全評価においては、数万年以上の将来の自然現象に伴う地質環境の変動を予測することが重要となる。このような地質環境の長期予測は、一般に数十万年以上の過去から現在までの地質環境の変化の把握に基づいて行われる。われわれは、過去から現在までの長期の地質環境の変化を三次元的に表現できる数値モデルの開発を進めてきたが、このモデルを将来予測に適用するためには、モデル構築の妥当性や不確実性を把握しておくことが重要である。本発表では、このうち既存の地形・地質情報に基づき復元した45万年前の古地形(地形モデル)を出発点として、河川の土砂運搬・堆積過程を模擬して地形の大局的な変化を再現する地形変化シミュレーションを実行し、現在の地形との対比を試みた。その結果、地形変化シミュレーションが復元古地形の妥当性確認手法の一つとして有効であることが示された。
尾上 博則; 松岡 稔幸; 丹羽 正和; 武田 隆顕*
no journal, ,
高レベル放射性廃棄物の地層処分事業を円滑に進めていくためには、地層処分の技術的信頼性を向上するとともに、社会の理解と信頼の醸成が重要となる。社会の理解醸成、科学技術情報のアウトリーチの観点からは、特に地下という一般には見ることができない空間や、超長期の時間スケールで変化する現象を効果的に可視化するための表現手法や技術を整備し、それらを技術的ノウハウとして蓄積することが必要となる。そこで、本研究では地層処分に関するシミュレーション結果等の効率的な解釈や技術開発成果の理解促進を図るうえで効果的な可視化技術や技術的知見について検討を行った。本稿では、数値モデルや数値シミュレーション結果を用いた地質環境や地表環境の長期的な変化の可視化に関する検討結果や、主に専門家以外の一般層を対象とした研究成果の紹介として個別の検討成果を組み合わせて制作した映像コンテンツについて紹介する。
