核燃料物質を取扱うグローブボックスからの廃棄物等の搬出操作に用いる局所排気装置の開発

石橋 篤; 三枝 祐; 青谷 樹里; 山本 昌彦; 田口 茂郎; 久野 剛彦

日本保全学会第18回学術講演会要旨集, p.241 - 244, 2022/07

核燃料物質を取扱うグローブボックス(GB)から廃棄物等を搬出するバッグアウト操作(搬出物を入れた塩化ビニル製の筒状袋を熱溶着により密閉状態とし、GB外に搬出する操作)において、汚染発生時にその拡大を防止するための局所排気装置を開発した。本排気装置は、バッグアウト操作に使用する既存の作業台と同形状でその内部にHEPAフィルター等による放射性物質の集塵機能を配備し、バッグアウト操作時の汚染拡大リスクを低減した。

Design, construction and monitoring of temporary storage facilities for removed contaminants

三枝 博光*; 舟木 泰智; 操上 広志; 坂本 義昭; 時澤 孝之*

Insights Concerning the Fukushima Daiichi Nuclear Accident, Vol.4; Endeavors by Scientists, p.170 - 187, 2021/10

除染方法の評価や作業者の放射線防護対策を検討するために、避難指示区域において除染モデル実証事業が実施された。本報告は、このうち除染作業により除去された土壌等の除去物の仮置場の設計・建設および維持・管理など、当該実証事業で得られた技術的ノウハウを取りまとめたものである。

Initial decrease in the ambient dose equivalent rate after the Fukushima accident and its difference from Chernobyl

吉村 和也; 三枝 純; 眞田 幸尚

Scientific Reports (Internet), 10(1), p.3859_1 - 3859_9, 2020/03

https://doi.org/10.1038/s41598-020-60847-0

The initial decrease in the ambient dose equivalent rate (air dose rate) in 2011 after the Fukushima Dai-ichi Nuclear Power Plant accident was studied using in-situ monitoring data obtained from March 16, 2011. The air dose rate showed a rapid decrease during the first 0.05 years followed by slow decrease, and the decrease was represented by combining two exponential functions. The air dose rate obtained in the area dominated by paved surfaces and buildings showed a quicker decrease than the unpaved-dominant field. The decrease in the air dose rate was facilitated in residential areas compared to the evacuation zone. These results suggest that urbanized areas and human activities could reduce external exposure of local residents. Comparison of decrease rates between this study and the simulations based on the parameters obtained in Europe suggests that radionuclide migration such as penetration into the soil and horizontal migration in Fukushima were smaller than those in Europe.

Using two detectors concurrently to monitor ambient dose equivalent rates in vehicle surveys of radiocesium contaminated land

武石 稔; 柴道 勝; Malins, A.; 操上 広志; 村上 晃洋*; 三枝 純; 米谷 雅之

Journal of Environmental Radioactivity, 177, p.1 - 12, 2017/10

AA2016-0534.pdf:1.79MB

https://doi.org/10.1016/j.jenvrad.2017.05.010

通常の車両サーベイでは、地上1m高さの空間線量率に換算するために、同じ場所で車両の検出器及び車両を移動し1m高さの空間線量率を手持ち測定器で測定し、両者を比較している。車両測定結果を地上1m高さ値に、より正確に換算するため、2個の検出器を原子力機構の専用のモニタリング車の異なる高さに設置し、福島の避難区域等で測定、地上1m高さの測定結果と比較した。その結果、車両の異なる高さに設置した単一の検出器測定値から地上1m高さ値に換算した場合に比べて、車両2検出器を両者とも用いて換算した方が精度が高く、手持ち測定値に対して20%の範囲内にあった。また道路上の放射性セシウムの存在量が周辺より少ない場合は、車両の検出器の測定高さを高くすることにより道路周辺の空間線量率に近づいた。また、車両検出器の設置高さにについてモンテカルロシミュレーションコードを用いて検討した。

Deposition of radiocesium on the river flood plains around Fukushima

三枝 博光; 大山 卓也; 飯島 和毅; 尾上 博則; 竹内 竜史; 萩原 大樹

Journal of Environmental Radioactivity, 164, p.36 - 46, 2016/11

https://doi.org/10.1016/j.jenvrad.2016.04.020

平成23年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震に伴う東京電力福島第一原子力発電所の事故によって環境中に大量の放射性物質が放出された。福島県内に残存する事故由来の放射性物質のうち放射性セシウムについて、水流によって移動することにより、除染済みエリアの線量率の再上昇を引き起こす可能性が懸念されている。特に、河川により下流域に移動した放射性セシウムが河川敷に堆積し、周辺環境の線量率を上昇させる可能性がある。以上のことから、この放射性セシウムの堆積挙動が線量率に与える影響を把握することが重要となる。本論では、河川における調査で取得されたデータに基づき、河川での放射性セシウムの堆積挙動について論じる。

Radioactivity decontamination in and around school facilities in Fukushima

三枝 純; 田川 明広; 操上 広志; 飯島 和毅; 吉川 英樹; 時澤 孝之; 中山 真一; 石田 順一郎

Mechanical Engineering Journal (Internet), 3(3), p.15-00609_1 - 15-00609_7, 2016/06

http://doi.org/10.1299/mej.15-00609

福島第一原子力発電所の事故後、原子力機構は福島県内の学校施設を効果的に除染するための方法を構築するため各種の除染実証試験((1)校庭の線量低減対策、(2)遊泳用プール水の浄化、(3)遊具表面の除染)を実施した。これらの除染実証試験を通して、(1)校庭の線量低減対策では、校庭の表土を剥ぎ取り深さ1mのトレンチに埋設することで線量を大幅に低減できること、(2)遊泳用プール水の浄化では、水中の放射性セシウムを回収するために凝集沈殿法が有効であること、(3)遊具表面の除染では、鉄棒や砂場の木枠といった遊具に対する除染効果は遊具の材質や塗装の条件により大きく依存すること、等の知見を得た。本稿では、これらの除染実証試験についてレビューする。

結晶質岩における坑道閉鎖時の地質環境モニタリング技術に関わる情報収集

細谷 真一*; 山下 正*; 岩月 輝希; 三枝 博光; 尾上 博則; 石橋 正祐紀

JAEA-Technology 2015-027, 128 Pages, 2016/01

JAEA-Technology-2015-027.pdf:33.66MB

超深地層研究所計画で研究開発を進めている三つの必須の課題のうち、坑道埋め戻し技術の開発においては、地下施設閉鎖時・後の地質環境の回復能力等の評価、地質環境条件に応じた埋め戻し技術の構築、及び長期モニタリング技術の開発を実施することとしている。坑道埋め戻し技術の研究開発に資するため、先行して坑道の埋め戻しや、それに関わるモニタリングを実施している諸外国の結晶質岩中に建設された地下施設を対象として、坑道閉鎖に関わる制約条件、坑道周辺の地質環境条件、坑道閉鎖の方法・材料・工程、モニタリング方法の情報を収集・整理した。また、ヨーロッパ諸国で行われている坑道閉鎖試験やモニタリングに関わる国際プロジェクトについても情報収集・整理を行った。加えて、地下施設閉鎖に関わる計画立案、施工管理、モニタリング、安全評価に携わった実務経験を有する専門家にインタビューを行った。これらの情報収集・整理結果に基づき、瑞浪超深地層研究所における坑道全体を閉鎖する際の計画立案や施工管理、モニタリングに関わる考え方や留意事項、さらには坑道埋め戻し技術の開発における調査研究に関わる留意事項を整理した。

地震に伴う地下水圧の変化が地下水流動特性に与える影響; 東濃地域における事例

竹内 竜史; 露口 耕治*; 尾上 博則; 三枝 博光*; 別府 伸治

原子力バックエンド研究(CD-ROM), 22(2), p.37 - 52, 2015/12

https://doi.org/10.3327/jnuce.22.2_37

高レベル放射性廃棄物の地層処分では、地層処分システムの長期安全性を評価する上で、累積的・広域的な変化を引き起こす現象について考慮する必要がある。この現象の1つとして、地震に伴う地下水圧の変化が挙げられる。原子力機構が岐阜県東濃地域で実施する地下水圧の長期モニタリングでは、これまでに地震に伴う地下水圧の変化が観測されている。本稿では、地震に伴う地下水圧の変化に関する観測結果を整理するとともに、大局的な地下水流動特性に与える影響について考察を行った。その結果、地下水圧の変化が観測された地震のうち2003年十勝沖地震、2004年の紀伊半島沖の地震、2009年の駿河湾の地震に伴う地下水流動特性の変化は一時的なものであると推測された。一方で、2011年東北地方太平洋沖地震以降の地下水圧の変化については異なる傾向を示している可能性があり、今後も観測を継続する必要がある。また、地震に伴う地下水流動特性の変化を評価する上では、地下水圧の変化のみならず透水係数や動水勾配の変化にも着目することが重要であることを示した。

超深地層研究所計画 年度計画書(2015年度)

濱 克宏; 竹内 竜史; 三枝 博光; 岩月 輝希; 笹尾 英嗣; 見掛 信一郎; 池田 幸喜; 佐藤 稔紀; 大澤 英昭; 小出 馨

JAEA-Review 2015-021, 27 Pages, 2015/10

JAEA-Review-2015-021.pdf:4.35MB

日本原子力研究開発機構東濃地科学センターでは、地層処分技術に関する研究開発のうち深地層の科学的研究(地層科学研究)の一環として、結晶質岩(花崗岩)を対象とした超深地層研究所計画を進めている。本計画書は、2015年に改訂した「超深地層研究所地層科学研究基本計画」に基づき、2015年度の超深地層研究所計画の調査研究計画、施設計画、共同研究計画などを示したものである。2015年度の調査研究としては、2014年度に原子力機構改革を契機に抽出された超深地層研究所計画における三つの必須の課題(「物質移動モデル化技術の開発」、「坑道埋め戻し技術の開発」、「地下坑道における工学的対策技術の開発」)の調査研究を進める。

岩石の強度・応力状態に基づく断層帯の透水性予測

石井 英一; 松岡 稔幸; 三枝 博光; 竹内 竜史

日本応用地質学会平成27年度研究発表会講演論文集, p.135 - 136, 2015/09

断層帯内に存在する亀裂(断層帯亀裂)のうち、最も透水性の高い亀裂の透水量係数(最大透水量係数)とダクティリティインデックス(DI)の関係について、北海道幌延地域の新第三紀珪質泥岩および岐阜県東濃地域の花崗岩で得られたコア観察データおよびパッカー試験データを用いた検討を行った。その結果、既往研究により示されていた断層帯亀裂の最大透水量係数とDIの関係性を支持する結果が得られた。