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永岡 美佳; 横山 裕也; 藤田 博喜; 中野 政尚; 渡辺 均; 住谷 秀一
Journal of Radioanalytical and Nuclear Chemistry, 303(2), p.1305 - 1308, 2015/02
被引用回数：17 パーセンタイル：79.07(Chemistry, Analytical)東京電力福島第一原子力発電所事故により、さまざまな種類の放射性核種が大気や海に放出され、それらは核燃料サイクル工学研究所周辺にも到達した。そのため、海底土中の
Cs, 
Cs, 
Sr及びプルトニウム同位体濃度の測定を行い、周辺環境における事故影響を調査した。海底土中のCs濃度は6.1
300Bq/kg・乾の範囲であり、Cs /Cs放射能比は0.480.77の範囲であった。また、今回採取した最北地点(北茨城市沖)でCs濃度は一番高く、その濃度は文部科学省が公表している値と同様であった。
-
構造相転移のEXAFSによる精密構造解析石松 直樹*; 佐田 祐介*; 圓山 裕*; 綿貫 徹; 河村 直己*; 水牧 仁一朗*; 入舩 徹男*; 角谷 均*
放射光, 28(1), p.3 - 11, 2015/01
純鉄の圧力誘起-構造相転移における局所構造変化を、静水圧的高圧下におけるEXAFS測定によって精密解析した。マルテンサイト変態で生じるシェアー型とシャッフル型の原子変位を分離してそれぞれ決定することに成功し、相転移のトリガーがシェアー変形であることを支持する結果を得た。
永岡 美佳; 横山 裕也; 藤田 博喜; 中野 政尚; 渡辺 均; 住谷 秀一
KEK Proceedings 2014-7, p.194 - 200, 2014/11
東京電力福島第一原子力発電所事故によって放出された放射性物質の海洋環境への影響は、国,地方自治体等によるモニタリングにおいて調査されている。原子力機構においても、福島県沿岸における海洋モニタリングに協力するとともに、茨城県沿岸において、海底土, 海水, 海産生物等の試料中に含まれる放射能調査を行っている。これらの調査において、茨城県沿岸の海洋試料でも原発事故の影響が確認されている。このため、原発事故による海洋への影響を詳細に把握することを目的に、茨城県沿岸で51地点の海底土を独自に採取し、それらに含まれる放射性核種(Cs, Cs, Sr, Pu同位体)濃度を調査した。2012年におけるCsの濃度範囲は6.1300Bq/kg・dry、2013年は、3.693Bq/kg・dryであり、一年前に比べて減少傾向にあった。また、2012年に採取した試料のうちCs濃度の高い5地点におけるSr及びPu分析を行ったところ、Sr濃度は0.130.26Bq/kg・dryであり原発事故の影響が認められたが、Pu濃度は、原発事故の影響は認められなかった。
住谷 秀一; 渡辺 均; 宮河 直人; 中野 政尚; 中田 陽; 藤田 博喜; 竹安 正則; 磯崎 徳重; 森澤 正人; 水谷 朋子; et al.
JAEA-Review 2013-056, 181 Pages, 2014/03
JAEA-Review-2013-056.pdf:6.22MB
核燃料サイクル工学研究所では、「日本原子力研究開発機構東海研究開発センター核燃料サイクル工学研究所再処理施設保安規定、第IV編 環境監視」に基づき、再処理施設周辺の環境放射線モニタリングを実施している。本報告書は、2012年4月から2013年3月までの間に実施した環境モニタリングの結果、及び大気、海洋への放射性物質の放出に起因する周辺公衆の線量算出結果について、取りまとめたものであり、2011年3月に発生した東京電力福島第一原子力発電所事故(以下、東電福島第一原発事故)の影響が多くの項目でみられた。なお、環境監視計画の概要、測定方法の概要、測定結果及びその経時変化、気象統計結果、放射性廃棄物の放出状況、東電福島第一原発事故の影響による平常の変動幅を外れた値の評価について付録として収録した。
住谷 秀一; 渡辺 均; 宮河 直人; 中野 政尚; 藤田 博喜; 河野 恭彦; 井上 和美; 吉井 秀樹; 大谷 和義*; 檜山 佳典*; et al.
JAEA-Review 2013-041, 115 Pages, 2014/01
JAEA-Review-2013-041.pdf:19.01MB
本報告書は、原子力規制関係法令を受けた「再処理施設保安規定」、「核燃料物質使用施設保安規定」、「放射線障害予防規程」、「放射線保安規則」及び「茨城県等との原子力施設周辺の安全確保及び環境保全に関する協定書」、「水質汚濁防止法」並びに「茨城県条例」に基づき、平成24年4月1日から平成25年3月31日までの期間に日本原子力研究開発機構核燃料サイクル工学研究所から環境へ放出した放射性排水の放出管理結果をとりまとめたものである。再処理施設、プルトニウム燃料開発施設をはじめとする各施設からの放射性液体廃棄物は、濃度及び放出量ともに保安規定及び協定書等に定められた基準値を十分に下回った。
永岡 美佳; 藤田 博喜; 中野 政尚; 渡辺 均; 住谷 秀一
保健物理, 48(4), p.165 - 166, 2013/12
「東海再処理施設周辺における東電福島第一原発事故後の降下じん中放射性物質濃度調査結果」(保健物理 48(2), p.104-113 (2013))において、東京電力福島第一原子力発電所事故由来の降下じん中
I濃度及びI/Cs放射能比を、1.4E+03 Bq m
month
、0.1とそれぞれ本文中及び表中で報告した。しかし、これらの数値について、読者から、放射能比が低すぎるとの質問があり、補足説明をする。
中野 政尚; 渡辺 均; 住谷 秀一
JAEA-Testing 2013-003, 29 Pages, 2013/11
JAEA-Testing-2013-003.pdf:11.89MB
近年、ドップラーライダは気象観測におけるリモートセンシング技術の発達とともに、市販されるようになった。それに伴い、種々の試験機関によってその手法及び適用について検討試験等がなされ、おおむね良好な結果が報告されている。しかしながら、ほとんどの検討試験は、短期間に限定されており、原子力発電所等における長期間の気象観測に適用できるかどうかは不明であった。そのため、ドップラーライダ(Leosphere社製、Windcube WLS7)について、その性能及び実用性を長期間にわたって検討評価することを目的として、当研究所の気象観測鉄塔に設置した風車型風向風速計との比較測定を1年間行い、気象指針で要求される基本性能(年間欠測率10%以下、連続30日欠測率30%以下)を確認するとともに、風車型風向風速計で取得した風向風速データと比較し、同等の結果が取得できるかどうかを検討した。その結果、高度180m以下の高度においては、気象指針で要求される欠測性能を満たすとともに、高度68m(海抜100m)における比較測定結果における風向・風速の相関も良好であることから、本試験で使用したドップラーライダは、原子力施設からの一般公衆の線量評価を目的にした気象観測装置として、実用性のある装置であると考えられる。
住谷 秀一; 渡辺 均; 中野 政尚; 竹安 正則; 中田 陽; 藤田 博喜; 磯崎 徳重; 森澤 正人; 水谷 朋子; 永岡 美佳; et al.
JAEA-Review 2013-009, 195 Pages, 2013/06
JAEA-Review-2013-009.pdf:3.35MB
核燃料サイクル工学研究所では、「日本原子力研究開発機構東海研究開発センター核燃料サイクル工学研究所再処理施設保安規定、第IV編 環境監視」に基づき、再処理施設周辺の環境放射線モニタリングを実施している。本報告書は、2011年4月から2012年3月までの間に実施した環境モニタリングの結果、及び大気,海洋への放射性物質の放出に起因する周辺公衆の線量算出結果について、取りまとめたものであり、2011年3月に発生した東京電力福島第一原子力発電所事故(以下、東電福島第一原発事故)の影響が一部の試料にみられた。なお、環境監視計画の概要、測定方法の概要、測定結果及びその経時変化、気象統計結果、放射性廃棄物の放出状況、東電福島第一原発事故の影響による平常の変動幅を外れた値の評価、再処理施設主排気筒ダクトの貫通孔の確認に関する線量評価結果について付録として収録した。
永岡 美佳; 藤田 博喜; 中野 政尚; 渡辺 均; 住谷 秀一
保健物理, 48(2), p.104 - 113, 2013/06
東海再処理施設周辺の環境放射線モニタリングの一環として、採取している降下じん試料の放射性核種濃度について、平成23年3月11日の東電福島第一原子力発電所事故の影響を調査した。平成24年9月時点では、降下じんから検出される
線放出核種はCs及びCsのみであるが、事故後の平成23年3月にはI, 
Te, 
Te, 
Te等の短半減期の放射性核種が検出された。事故から約1年間(平成23年3月平成24年2月)の年間降下量(Cs: 19,000Bq/m
、Cs: 17,000Bq/m)及びCs /Cs放射能比(約1)からは、東電福島第一原子力発電所事故によって、ほぼ同程度のCs及びCsが降下したことがわかった。一部降下じん試料からは、Srが最大で5.1Bq/m.月(平成23年3月)観測され、その後濃度は減少していった。一方プルトニウムにおいては、
Puは検出されたが、
Puは検出されず、測定値からは事故影響は認められなかった。
住谷 秀一; 渡辺 均; 宮河 直人; 中野 政尚; 藤田 博喜; 河野 恭彦; 檜山 佳典; 吉井 秀樹*; 大谷 和義*; 後藤 一郎*; et al.
JAEA-Review 2013-005, 116 Pages, 2013/05
JAEA-Review-2013-005.pdf:9.69MB
本報告書は、原子力規制関係法令を受けた「再処理施設保安規定」、「核燃料物質使用施設保安規定」、「放射線障害予防規程」、「放射線保安規則」及び「茨城県等との原子力施設周辺の安全確保及び環境保全に関する協定書」、「水質汚濁防止法」並びに「茨城県条例」に基づき、平成23年4月1日から平成24年3月31日までの期間に日本原子力研究開発機構核燃料サイクル工学研究所から環境へ放出した放射性排水の放出管理結果をとりまとめたものである。再処理施設,プルトニウム燃料開発施設をはじめとする各施設からの放射性液体廃棄物は、濃度及び放出量ともに保安規定及び協定書等に定められた基準値を十分に下回った。
永岡 美佳; 中野 政尚; 藤田 博喜; 渡辺 均; 住谷 秀一
第55回環境放射能調査研究成果論文抄録集(平成23年度), p.7 - 8, 2013/03
日本原子力研究開発機構では、旧原子力安全委員会が定める環境放射線モニタリング計画に基づき、東海再処理施設周辺の環境放射線(能)モニタリングを実施している。本報告では、平成23年度の環境放射線(能)モニタリング結果において、福島第一原子力発電所事故の影響により平常の変動幅を外れた項目及びその影響の程度(線量あるいは濃度,期間)に関する調査結果を述べる。
住谷 秀一; 渡辺 均; 中野 政尚; 竹安 正則; 中田 陽; 藤田 博喜; 磯崎 徳重; 森澤 正人; 水谷 朋子; 國分 祐司; et al.
JAEA-Review 2012-015, 166 Pages, 2012/05
JAEA-Review-2012-015.pdf:3.53MB
核燃料サイクル工学研究所では、「日本原子力研究開発機構東海研究開発センター核燃料サイクル工学研究所再処理施設保安規定、第IV編環境監視」に基づき、再処理施設周辺の環境放射線モニタリングを実施している。本報告書は、2010年4月から2011年3月までの間に実施した環境モニタリングの結果、及び大気,海洋への放射性物質の放出に起因する周辺公衆の線量算出結果について、取りまとめたものであり、2011年3月に発生した東京電力福島第一原子力発電所事故(以下、東電福島第一原発事故)の影響が一部の試料にみられた。なお、環境監視計画の概要、測定方法の概要、測定結果及びその経時変化、気象統計結果、放射性廃棄物の放出状況、東電福島第一原発事故の影響による平常の変動幅を外れた値の評価について付録として収録した。
住谷 秀一; 渡辺 均; 中野 政尚; 藤田 博喜; 河野 恭彦; 檜山 佳典; 吉井 秀樹*; 菊地 政昭*; 大谷 和義*; 後藤 一郎*
JAEA-Review 2012-006, 114 Pages, 2012/03
JAEA-Review-2012-006.pdf:3.36MB
本報告書は、原子力規制関係法令を受けた「再処理施設保安規定」,「核燃料物質使用施設保安規定」,「放射線障害予防規程」,「放射線保安規則」及び「茨城県等との原子力施設周辺の安全確保及び環境保全に関する協定書」,「水質汚濁防止法」並びに「茨城県条例」に基づき、平成22年4月1日から平成23年3月31日までの期間に日本原子力研究開発機構核燃料サイクル工学研究所から環境へ放出した放射性排水の放出管理結果をとりまとめたものである。再処理施設、プルトニウム燃料開発施設をはじめとする各施設からの放射性液体廃棄物は、濃度及び放出量ともに保安規定及び協定書等に定められた基準値を十分に下回った。
竹安 正則; 中野 政尚; 藤田 博喜; 中田 陽; 渡辺 均; 住谷 秀一; 古田 定昭
Journal of Nuclear Science and Technology, 49(3), p.281 - 286, 2012/03
被引用回数：25 パーセンタイル：84.67(Nuclear Science & Technology)東京電力福島第一原子力発電所事故への対応として、核燃料サイクル工学研究所において特別環境放射線モニタリングを実施した。本報告は、2011年5月31日までに得られた空間線量率,空気中放射性物質濃度、及び降下じん中放射性物質濃度の測定結果について速報的にとりまとめた。空間線量率は、3月15日1時前頃から徐々に上昇し始め、3月15日7時過ぎ、3月16日5時過ぎ、及び3月21日4時過ぎに、数千
Gy/hほどの3つのピークがある上昇を示した。空気中放射性物質濃度及び降下量は、空間線量率と同様な経時変化を示した。空気中のI及びCsの揮発性及び粒子状の合計の濃度の比(I/Cs)は、日によって大きく変動した。3月15日から4月15日の1か月間の降下量は、Csについて、1986年5月のチェルノブイリ事故後と比較して約120倍、1963年6月の東京都高円寺(旧気象研究所)での大気圏内核実験フォールアウト時と比較して約30倍であった。核燃料サイクル工学研究所で屋外に居たと仮定して吸入摂取にかかわる内部被ばくにかかわる線量を試算した。
古田 定昭; 住谷 秀一; 渡辺 均; 中野 政尚; 今泉 謙二; 竹安 正則; 中田 陽; 藤田 博喜; 水谷 朋子; 森澤 正人; et al.
JAEA-Review 2011-035, 89 Pages, 2011/08
JAEA-Review-2011-035.pdf:2.97MB
東京電力福島第一原子力発電所事故への対応として、核燃料サイクル工学研究所において特別環境放射線モニタリングを実施した。本報告は、平成23年5月31日までに得られた空間線量率,空気中放射性物質濃度,降下じん中放射性物質濃度の測定結果、並びに気象観測結果について速報的にとりまとめた。空間線量率は、3月15日7時過ぎ、3月16日5時過ぎ、及び3月21日4時過ぎに、数千nGy/hほどの3つのピークがある上昇を示した。空気中放射性物質濃度及び降下量は、空間線量率と同様な経時変化を示した。空気中のI-131/Cs-137の濃度比は、100程度まで上昇した。揮発性のTe-132, Cs-134, Cs-137は、3月30日以降定量下限値未満となった。Te-132とCsの揮発性/粒子状の濃度比は、濃度が上昇した際、値が小さくなった。3月15日から4月15日の1か月間の降下量は、Cs-137について、チェルノブイリ事故時に同敷地内で観測された降下量と比較して約100倍であった。吸入摂取による内部被ばくにかかわる線量を試算した結果、暫定値として、成人及び小児の実効線量はそれぞれ0.6mSv, 0.9mSv、甲状腺の等価線量はそれぞれ8mSv, 20mSvと見積もられた。
住谷 秀一; 松浦 賢一; 渡辺 均; 中野 政尚; 竹安 正則; 藤田 博喜; 磯崎 徳重; 森澤 正人; 水谷 朋子; 國分 祐司; et al.
JAEA-Review 2011-004, 161 Pages, 2011/03
JAEA-Review-2011-004.pdf:4.09MB
核燃料サイクル工学研究所では、「日本原子力研究開発機構東海研究開発センター核燃料サイクル工学研究所再処理施設保安規定、第IV編環境監視」に基づき、再処理施設周辺の環境放射線モニタリングを実施している。本報告書は、2009年4月から2010年3月までの間に実施した環境モニタリングの結果、及び大気,海洋への放射性物質の放出に起因する周辺公衆の線量算出結果について、取りまとめたものである。なお、環境監視計画の概要、測定方法の概要、測定結果及びその経時変化、気象統計結果、放射性廃棄物の放出状況の内訳等については付録として収録した。
住谷 秀一; 松浦 賢一; 渡辺 均; 中野 政尚; 藤田 博喜; 河野 恭彦; 檜山 佳典; 吉井 秀樹*; 藤井 純*; 菊地 政昭*; et al.
JAEA-Review 2010-072, 115 Pages, 2011/02
JAEA-Review-2010-072.pdf:2.1MB
本報告書は、原子力規制関係法令を受けた再処理施設保安規定,核燃料物質使用施設保安規定,放射線障害予防規程,放射線保安規則及び茨城県等との原子力施設周辺の安全確保及び環境保全に関する協定書並びに水質汚濁防止法及び茨城県条例に基づき、平成21年4月1日から平成22年3月31日までの期間に日本原子力研究開発機構核燃料サイクル工学研究所から環境へ放出した放射性排水の放出管理結果をとりまとめたものである。再処理施設,プルトニウム燃料開発施設をはじめとする各施設からの放射性液体廃棄物は、濃度及び放出量ともに保安規定及び協定書等に定められた基準値を十分に下回った。
C dispersion pattern and its impact on the environment around the Tokai reprocessing plant小嵐 淳; 藤田 博喜; 渡辺 均; 住谷 秀一
Journal of Nuclear Science and Technology, 48(1), p.120 - 129, 2011/01
被引用回数：7 パーセンタイル：47.45(Nuclear Science & Technology)炭素14(C)は、核燃料サイクルに起因する線量評価において最も重要な放射性核種のひとつである。本研究では、東海再処理施設周辺において、さまざまな陸域環境試料を空間的,時間的に異なる間隔で採取し、そのC濃度を分析した。多様なモニタリング手法を駆使して、東海再処理施設から放出されたCの時空間的分散の全体像を解明した。大気放出されたCは、南西方向の風に運ばれ、主排気筒から23km地点で最大濃度を引き起こすが、環境中における濃度増加はテンポラリであった。また、施設周辺に生育する植物は、放出されたCによって変化した大気中CO
のC濃度をよく反映するが、その応答は植物の種類によって異っていた。施設周辺において、最大で374Bq/kg-CのC濃度が観測されたが、この濃度は、195060年代前半に行われた大気圏核実験による濃度増加よりも低いものであった。観測された最大濃度を考慮しても、それに起因する年間実効線量は、公衆に対する年間実効線量限度の0.07%程度と見積もられ、東海再処理施設起源のCによる環境・公衆への影響が極めて小さいことを証明した。
Sr及びSr迅速分析法中野 政尚; 檜山 佳典; 渡辺 均; 住谷 秀一
Radioisotopes, 59(5), p.319 - 328, 2010/05
排水中Sr, Sr分析を行うにあたって、
線最大エネルギーの違いを利用して、液体シンチレーションカウンタを用いた迅速分析法について検討した。本法により妨害核種(
Mn, 
Co, 
Ru, Cs)を含む模擬試料を分析したところ、十分な分析精度と回収率が得られた。また従来法では分析に23週間要していたが、本法では34日間で分析できることから、排水中Sr, Sr分析として、十分に適用可能な優れた方法であることを確認した。
武石 稔; 住谷 秀一; 松浦 賢一; 渡辺 均; 中野 政尚; 竹安 正則; 磯崎 久明*; 磯崎 徳重; 森澤 正人; 藤田 博喜; et al.
JAEA-Review 2009-048, 177 Pages, 2009/12
JAEA-Review-2009-048.pdf:19.3MBJAEA-Review-2009-048(errata).pdf:0.12MB
核燃料サイクル工学研究所では、「日本原子力研究開発機構東海研究開発センター核燃料サイクル工学研究所再処理施設保安規定、第IV編 環境監視」に基づき、再処理施設周辺の環境放射線モニタリングを実施している。本報告書は、2008年4月から2009年3月までの間に実施した環境モニタリングの結果、及び大気,海洋への放射性物質の放出に起因する周辺公衆の線量算出結果について、取りまとめたものである。なお、環境監視計画の概要、測定方法の概要、測定結果及びその経時変化、気象統計結果、放射性廃棄物の放出状況の内訳等については付録として収録した。
