検索対象:     
報告書番号:
※ 半角英数字
 年 ~ 
 年
検索結果: 14 件中 1件目~14件目を表示
  • 1

発表形式

Initialising ...

選択項目を絞り込む

掲載資料名

Initialising ...

発表会議名

Initialising ...

筆頭著者名

Initialising ...

キーワード

Initialising ...

使用言語

Initialising ...

発行年

Initialising ...

開催年

Initialising ...

選択した検索結果をダウンロード

論文

Upgrade of the 3-MeV linac for testing of accelerator components at J-PARC

近藤 恭弘; 平野 耕一郎; 伊藤 崇; 菊澤 信宏; 北村 遼; 森下 卓俊; 小栗 英知; 大越 清紀; 篠崎 信一; 神藤 勝啓; et al.

Journal of Physics; Conference Series, 1350, p.012077_1 - 012077_7, 2019/12

 被引用回数:0 パーセンタイル:100

J-PARC加速器の要素技術試験に必要な3MeV H$$^{-}$$リニアックを高度化した。イオン源にはJ-PARCリニアックと同じものを用い、RFQは、J-PARCリニアックで2014年まで使用した30mA RFQに代わり新たに製作した50mA RFQを設置した。したがって、このシステムはエネルギー3MeV、ビーム電流50mAとなる。このリニアックの本来の目的は、このRFQの試験であるが、J-PARC加速器の運転維持に必要な様々な機器の試験を行うことができる。加速器は既に試運転が終了しており、測定プログラムが開始されつつある。この論文では、この3MeV加速器の現状について報告する。

論文

Introduction and implementation of physical protection measures including trustworthiness program at Tokai Reprocessing Facilities

中村 仁宣; 木村 隆志; 山崎 勝幸; 北尾 貴彦; 田崎 隆; 飯田 透

Proceedings of International Conference on Physical Protection of Nuclear Material and Nuclear Facilities (Internet), 9 Pages, 2018/09

東電福島第一発電所の事故の教訓及びIAEAの核セキュリティ関連指針(INFCIRC/225/Rev.5)を踏まえ、2012年3月に原子力規制関連法令が改正され、原子力施設事業者に新たな規制要件が提示された。東海再処理施設においては、2014年3月までに全ての要件を満足するよう防護措置の改善を完了した。これらの措置は、当施設のセキュリティレベルの向上及び施設の潜在的な安全上のリスクの削減に貢献するものである。一方、2016年に個人の信頼性確認制度に係る新たな規制が導入され、東海再処理施設においては、防護区域(区分I及びII)、PP管理室、第2PP管理室への入域者及び核物質防護情報(秘密情報)を取り扱う従業員に対して当該制度を適用する。この制度は、妨害破壊行為や特定核燃料物質の不法移転及び核物質防護情報の漏えいに対する内部脅威者となりうる可能性がある者が対象であり、2017年秋の施行を予定している。さらに、核セキュリティに係る措置の確立と同様に、全従業員を対象とする核セキュリティ文化醸成も課題であった。東海再処理施設では、実際のセキュリティ事案をもとにした小グループ単位による事例研究や核セキュリティ啓蒙ポスターの作成・掲示等の核セキュリティ文化醸成活動を継続している。本報告では、東海再処理施設における核物質防護措置の概要と今後の効果的な防護措置に係る取組みについて議論する。

論文

Discussion of effective insider threat mitigation method at reprocessing plant

中村 仁宣; 北尾 貴彦; 山田 博之; 河野 壮馬; 木村 隆志; 田崎 隆

Proceedings of INMM 59th Annual Meeting (Internet), 9 Pages, 2018/07

To reduce security risks by outsider and insider, JAEA is on-going to raise the security level in accordance with the Japanese domestic regulation for reprocessing plant and through constant voluntary improvements. In the reprocessing plant, since a large amount and several types of nuclear material (NM) are handled, the effective physical protection measures have to be considered them for the unauthorized removal and sabotage appropriately. For the insider, since effective and timely detection manner is applied to a part of inner areas and it seems to be very difficult to doubt our employee at the viewpoint of common sense, we are thinking that applying several effective physical protection measures comprehensively as one of rules are very effective. In Tokai Reprocessing Plant, to reduce insider risks, implementation of many security culture efforts for employee and executive managers, implementation of trustworthiness program including observation of acting, implementation of surveillance to inner area, etc. by camera, access control, introduction of two person rule and implementation of planned education and training, etc. are being conducted. By engaging those measures, we believe that the security risks by insider can be minimized. In this paper, we introduce our insider mitigation methods and discuss their effectiveness and best approach for enhancing the security in the reprocessing plant.

論文

東海再処理施設における核セキュリティ文化醸成活動について

北尾 貴彦; 竹内 良勝; 木村 隆志; 小島 順二; 塩谷 聡; 田崎 隆; 中村 仁宣

日本核物質管理学会第38回年次大会論文集(インターネット), 9 Pages, 2018/04

日本原子力研究開発機構(JAEA)東海再処理施設は、防護区分I施設を複数有しており、より強固な核セキュリティの確保が要求されている。施設の核セキュリティを継続的に確保し強化するには、組織及び個人による能動的な核セキュリティ文化の醸成が不可欠である。そこで、東海再処理施設では、国際原子力機関(IAEA)の核セキュリティ文化に関するガイドラインにおいて、効果的な核セキュリティ文化の基礎となる信念及び態度である、「確実な脅威の存在及び核セキュリティの重要性の認識」を根付かせるための組織としての諸活動として、核セキュリティに特化した教育、少人数グループによる事例研究トレーニング、啓蒙ポスター作成、経営層による現場巡視等の活動を実施している。本報告は、東海再処理施設の核セキュリティ文化醸成に係る従業員起点のボトムアップ及び経営層からの階層的なトップダウンによる双方向の活動の評価及び改善に係る紹介、並びに今後の取り組むべき課題について紹介する。

報告書

米国エネルギー省「探索及び放出後管理に関する国際ワークショップ(ISCM-WS)」調査報告

川上 剛; 田崎 隆

JAEA-Review 2011-028, 47 Pages, 2011/12

JAEA-Review-2011-028.pdf:3.25MB

2010年5月17日から20日にかけて、米国エネルギー省主催の探索及び放出後管理に伴う国際ワークショップ(以下、「ISCM-WS」という。)が開催された。ISCM-WSは、世界的な原子力・放射線緊急事態への対応能力を構築・強化し、核・放射線テロへの戦いを支援することを狙いとしており、世界26か国から92名及びIAEAから3名の関係者を招き、米国の核・放射線テロ対応,原子力・放射線緊急事態も含めた放出後管理のための技術・体制・活動等について紹介していた。本報告は、このISCM-WSについて、ワークショップ内で紹介された核・放射線テロを想定した探索チームの活動,原子力緊急事態や核・放射線テロ発生後の放出後管理に伴う活動に関する内容を含めた調査結果をまとめたものである。

論文

Development of a spin flipper for an application of a neutron magnetic device

奥 隆之*; 酒井 健二*; 安達 智宏*; 池田 一昭*; 清水 裕彦*; 丸山 龍治*; 日野 正裕*; 田崎 誠司*; 鬼柳 善明*; 加美山 隆*; et al.

Physica B; Condensed Matter, 335(1-4), p.226 - 229, 2003/07

 被引用回数:7 パーセンタイル:58.75(Physics, Condensed Matter)

中性子ビームを集束・偏極するための超伝導六極磁石への応用を目的として、正接な磁場勾配を与える高周波スピンフリッパーを開発した。このスピンフリッパーは、直径50mmの大きなビーム断面積を持つ4A以上の冷中性子ビームのスピンを制御することが可能である。偏極冷中性子ビームを用いた試験により、高いフリッピング特性が確認された。

論文

Recent activities and progress on PORE reflectometer

武田 全康; 鳥飼 直也*; 猪野 隆*; 田崎 誠司*

KENS Report-XIV, p.205 - 206, 2003/00

高エネルギー加速器研究機構・物質材料研究所に設置されているPORE偏極中性子反射率計の現状と最近のアップグレードについて報告する。偏極中性子の特徴を活かした磁性薄膜・人工格子の磁気構造の研究を進めるとともに、J-PARC計画で重要となる偏極中性子デバイスの開発も始めた。大きなものとしては、Spin-Exchange法を使った$$^{3}$$He偏極フィルターと、パルス中性子を使ったスピンエコー法の開発である。前者はすでに基礎的な開発が終わり、実際のテストを進める準備を行っているところである。後者は、0.3-0.9nmの波長域でエコーシグナルの観測に成功している。また、偏極中性子集光デバイスを導入することにより、0.8nm以上の波長域で、最大5倍の入射強度の増強に成功した。

論文

EARLY FECAL EXCRETION OF INHALED PLUTONIUM

栗原 治; 田崎 隆; 百瀬 琢麿; 林 直美; 篠原 邦彦

Radiation Protection Dosimetry, 102(2), p.137 - 141, 2002/00

 被引用回数:7 パーセンタイル:52.95(Environmental Sciences)

核燃料サイクル開発機構東海事業所における過去20年間のプルトニウムの吸入事例を取りまとめ、個人の線量評価に関する知見を得た。それは以下の通りである。1.鼻スミアの放射能と初期糞中放射能の比は平均値としてPuO2については約2倍、Pu(NO3)4については約10倍となった。2.初期糞中の放射能の排泄パターンは、体内動態モデル(ICRP Pub.78)とも比較的良い一致をみた。

論文

EARLY FAECAL EXCRETION OF INHALED PLUTONIUM

高崎 浩司; 栗原 治; 田崎 隆; 百瀬 琢麿; 圓尾 好宏; 篠原 邦彦

THE 47TH ANNUAL CONFERENCE ON BIOASSAY,ANALYTICAL & ENVIRONMENTAL RADIOCHEMISTRY, 0 Pages, 2002/00

核燃料サイクル開発機構東海事業所における過去20年間のプルトニウムの吸収事例を取りまとめ、個人の線量評価に関する知見を得た。鼻スミヤの放射能と初期糞中放射能の比は100倍以下であった。この結果より鼻スミヤで初期糞中放射能量を推定でき、内部被ばくを迅速かつ保守側に評価して、医療処置などの判断に活用することができる。

報告書

内部被ばく線量評価高度化に係わる共同研究(名古屋大学-核燃料サイクル開発機構共同研究成果報告書)

宮原 信*; 成田 憲彦*; 池田 圭一*; 加藤 義親*; 藤木 一雄*; 百瀬 琢麿; 田崎 隆; 栗原 治; 林 直美

JNC-TY8400 2001-002, 81 Pages, 2001/07

JNC-TY8400-2001-002.pdf:2.35MB

内部被ばく線量を推定するためには、摂取された放射性物質の量(崩壊率)とその分布を知ることが重要である。この目的を達成するために、大きな2台のHPGe検出器を使用して$$gamma$$-$$gamma$$同時計測を適用する実験を試みた。測定は相対効率60%の2台のHPGe検出器と2次元データ集積システムよりなる$$gamma$$-$$gamma$$同時計測装置を用いてリストモードでデータ集積を行い、測定後フィルター処理により必要スペクトルを取得した。得られたスペクトルより、カスケード$$gamma$$線の各々の強度及び同時計数率より崩壊率を計算する。その際、この方法では偶然同時計数成分の補正も可能である。実験は4$$pi$$$$beta$$-$$gamma$$同時計測で1%以下の不確かさで崩壊率を決定した$$^{24}$$Na、$$^{60}$$Co、$$^{134}$$Cs線源を用いて種々の条件で測定し、得られた崩壊率と比較することで評価した。点線源の測定では、3核種とも$$pm$$10%以内でほぼ一致し、統計的精度が得られる範囲では線源の位置依存性も認められなかった。その際、線源の崩壊率を10kBqから300kBqまで変えても$$pm$$10%以内で一致した。又、線源の位置を推定するために、スペクトルの強度が幾何学的には線源検出器間距離の2乗に反比例することを利用して、ピーク面積比と距離の2乗の逆数比を比較した。その結果両者には直線関係が認められたので、この測定系で2次元的な位置の推定がある程度可能と考えられる。3核種混合線源に対しては、スペクトルの重なりの影響が多少あり、測定値は$$pm$$20%以内での一致となった。分布線源に対する測定では、導出した崩壊率計算式に含まれる幾何学的検出効率の依存性が確かめられ、2個の線源を垂直に配置した測定値は多少小さくなり、水平に配置した場合は大きくなった。その影響は間隔とともに増大した。実際の測定を考慮して、点線源を連続で移動しながら測定を行った結果$$pm$$10%以内で一致した。これらの結果より、ヘリカルX線CTを応用したベット下部に測定系を配置する実際のシステムの構築が望まれる。

報告書

放射能画像解析手法を用いたRn-Tn娘核種弁別測定法の開発

石田 順一郎; 二之宮 和重; 猿田 順一; 田崎 隆

PNC-TN8410 95-078, 42 Pages, 1995/01

PNC-TN8410-95-078.pdf:0.99MB

プルトニウムの空気中放射性物質濃度の管理は、定置式ダストモニタによる連続監視及び空気吸引ろ紙に捕集されたプルトニウムの放射能を測定することで行っている。この時、ろ紙上には、自然放射性核種であるRn-Tn娘核種も同時に捕集されるため、集塵中及び集塵直後は、低い放射能レベルのプルトニウムの有無の判断及び定量が困難である。また、プルトニウムによる内部被ばくが発生した場合、被ばく線量の評価においては、プルトニウムの粒子径が重要となるが、これまではプルトニウムの粒子径を迅速に測定・評価することが困難であった。そこで、Rn-Tn娘核種を弁別し、迅速にプルトニウムの空気中放射性物質濃度及び粒子径の測定・評価を実施するため、放射能画像解析手法を用いたRn-Tn娘核種の弁別測定法及びプルトニウム粒子径測定法の開発を実施した。本開発の結果、空気吸引ろ紙上のRn-Tn娘核種の放射能が約2Bq/試料まで共存したとしても、プルトニウムの弁別評価が可能であり、この条件下で約0.073Bqのプルトニウムを定量することができた。また、Rn-Tn娘核種の放射能が約10Bq/試料の共存条件下で、再処理施設におけるSUP239/Puの立入規制値(4.7x10/SUP-9Bq/cm/SUP3)を評価することができた。本装置は、10分の測定時間で上記の空分中放射性物質濃度の弁別評価が可能であることから、緊急時における放射線管理対応の一つの手法として十分有効である。プルトニウムの粒子径については、カスケードインパクタ法で測定した空気力学的放射能中央径(以下、「AMAD」という。)と比較・評価した結果、カスケードインパクタ法による測定値約3$$sim$$4ミューmに対して、本方法による評価では、PuO/SUB2の密度を11.46g/cm/SUP3と仮定すると約4$$sim$$5ミューmであり、良い一致を示した。

報告書

放射線作業環境中におけるPuエアゾルの粒径分布について; プルトニウム転換技術開発施設における工程設備更新工事に伴う測定結果

石田 順一郎; 二之宮 和重; 田崎 隆; 小池 雄二*; 石松 信彦*

PNC-TN8410 95-041, 32 Pages, 1994/12

PNC-TN8410-95-041.pdf:0.77MB

放射性物質の吸入摂取による内部被ばく線量評価では、年摂取限度(以下「ALI」という。)が吸入した放射性物質の空気力学的放射能中央径(以下「AMAD」という。)を1$$mu$$mと仮定して得られた値であるため、実際に吸入した放射性物質のAMADが著しく異なる場合は粒径による補正を行う必要がある。しかし、実際の放射線作業環境中における放射性エアロゾルの粒径分布等に関する報告例はほとんどないのが現状である。そこで、プルトニウム転換技術開発施設(以下「転換施設」という。)で実施された工程設備の更新工事に伴う代表的な放射線作業環境中におけるPu(酸化プルトニウム)エアロゾルの粒径分布測定を行った。その結果、更新した各工程設備の切断作業に伴い発生するエアロゾルの粒径分布に有意な差はなく、AMADとしては約3$$mu$$m、幾何標準偏差(以下「$$sigma$$g」という。)は約2であった。

報告書

プルトニウム混合転換工程の更新工事における放射線作業の基本的考え方

石田 順一郎; 大峰 守; 大西 俊彦; 田崎 隆; 生田目 昌*

PNC-TN8410 93-290, 20 Pages, 1993/07

PNC-TN8410-93-290.pdf:0.9MB

プルトニウム転換技術開発施設において実施されるプルトニウム混合転換工程の更新工事における放射線作業管理の基本的考え方についてまとめ、今後の放射線作業管理に資する。プルトニウム転換技術開発施設は、平成5年10月から平成6年6月までの予定で計画停止期間を設け、この間プルトニウム混合転換工程の更新工事を行う。工事は、グローブボックス内外での放射線状況の厳しい作業環境で行われるため、被ばく管理、汚染管理等の確実な放射線管理が求められる。本資料は、プルトニウム混合転換工程の更新工事における放射線作業管理を確実・円滑に実施するために、放射線作業管理の基本的な考え方についてまとめたものである。

口頭

核燃料施設におけるセキュリティ対策,1; 内部脅威対策としての個人の信頼性確認

山田 博之; 河野 壮馬; 田崎 隆; 小島 順二; 北尾 貴彦; 中村 仁宣

no journal, , 

原子力機構における個人の信頼性確認制度の実施概要及び導入時の課題とその対応について発表する。個人の信頼性確認制度の導入時の課題として、(1)情報管理の方法、(2)苦情の申出等に係る受け皿の整備、(3)個人の信頼性確認制度の対象者による制度理解が挙げられる。原子力機構においては、次の対応を図っている。(1)情報管理の方法として、個人の信頼性確認制度に係る情報は2人ルールを適用することによって厳格な管理を実施している。(2)苦情の申出等に係る受け皿の整備に対して、原子力機構内の各施設の核物質防護管理者や人事部門、法務部門等の要員で構成した第3者委員会を設置している。(3)個人の信頼性確認制度の対象者への制度理解については、理解促進のために、広報誌に制度導入のお知らせを掲載したり、施設内へポスター掲示によって理解促進活動を図った。個人の信頼性確認制度の導入によって内部脅威リスクの低減が期待されるが、内部脅威対策に限らず、核物質防護措置は組み合わせが重要であることから、運用の最適化を図ることで、核燃料施設の内部脅威対策の強化に努めていく。

14 件中 1件目~14件目を表示
  • 1