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武石 稔; 柴道 勝; Malins, A.; 操上 広志; 村上 晃洋*; 三枝 純; 米谷 雅之
Journal of Environmental Radioactivity, 177, p.1 - 12, 2017/10
通常の車両サーベイでは、地上1m高さの空間線量率に換算するために、同じ場所で車両の検出器及び車両を移動し1m高さの空間線量率を手持ち測定器で測定し、両者を比較している。車両測定結果を地上1m高さ値に、より正確に換算するため、2個の検出器を原子力機構の専用のモニタリング車の異なる高さに設置し、福島の避難区域等で測定、地上1m高さの測定結果と比較した。その結果、車両の異なる高さに設置した単一の検出器測定値から地上1m高さ値に換算した場合に比べて、車両2検出器を両者とも用いて換算した方が精度が高く、手持ち測定値に対して
20%の範囲内にあった。また道路上の放射性セシウムの存在量が周辺より少ない場合は、車両の検出器の測定高さを高くすることにより道路周辺の空間線量率に近づいた。また、車両検出器の設置高さにについてモンテカルロシミュレーションコードを用いて検討した。
米谷 雅之; 眞田 幸尚
日本原子力学会誌ATOMO
, 57(8), p.517 - 522, 2015/08
東京電力福島第一原子力発電所事故より3年が経過し、放射性物質に汚染された環境を修復するための技術開発の加速化が求められている。原子力機構は、事故以来、福島復興に向けて環境汚染への対処のため様々な活動を行ってきた。ここでは、シリーズ解説の第1弾として、原子力機構における活動の概要及び放射線分布を測定するための遠隔放射線モニタリング手法の現状と課題について解説する。
宮本 陽一; 河村 和廣; 米谷 雅之; 小林 あおい
PNC TN8410 98-119, 79 Pages, 1998/07
ガラス固化体は多量の放射性核種を含んでおり、貯蔵中に放射線と熱を放出する。一方フロンは冷房の熱媒体、半導体の洗浄剤などに広く利用されているが、オゾン層破壊の原因物質であることが指摘され、環境影響のない物質に分解後、廃棄することが望まれている。放射線照射による有害廃棄物の無害化処理の観点から、放射線照射によるフロン分解技術の調査を行った。フロンのような有機ハロゲン化合物の分解法の一つに、
線照射による分解方法がある。東京都立アイソトープ総合研究所(現東京都立産業技術研究所)では、
Co線源によるフロン分解に関わる研究を進めており、分解過程の反応機構を解明している。動力炉・核燃料開発事業団では、ガラス固化体放射線の有害廃棄物処理への適用に関する研究の一環として、高レベル放射性物質研究施設(CPF)内でフロンを対象にガラス固化体による放射線照射試験を行い、ガラス固化体放射線照射によるフロンの分解を確認した。
米谷 雅之; 野口 真一
no journal, ,
放射性物質による汚染を取り除くための除染モデル実証事業を進めるために立案した除染計画について報告する。除染実施地域の選定除染計画を立案するにあたり、詳細な事前準備や調査を行いこの結果に基づき除染計画を策定する必要があるため、除染実施区域の選定においては、地自体の意向を踏まえ、関係各機関との綿密な調整に基づき選定を進めた。除染を実施するための具体的作業計画の立案除染作業後に発生する除去物を仮置きする仮置場の場所設定を含めた除染実施地域の選定を進めるとともに、除染を実施するための具体的作業計画として、(1)除染事業全体計画書、(2)モニタリング計画書、(3)除染作業実施計画書、(4)除去物処理・仮置計画書、(5)放射線・安全管理計画書を作成することとした。これらで計画は、除染モデル事業を開始する前と後とに自治体や地権者へ説明と報告を徹底することで、信頼関係の醸成を図った。
時澤 孝之; 野口 真一; 米谷 雅之; 門馬 利行; 中山 真一; 石田 順一郎
no journal, ,
原子力機構では、東日本大震災とそれに伴う東京電力福島第一原子力発電所の事故を受けて、福島における環境修復に向けた除染活動にかかわる取組みを実施してきている。本報告では、原子力機構が取組んできた福島でのさまざまな活動のうち、環境修復に向けた除染モデル実証事業等について、その全体概要を報告する。
