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富田 純平; 阿部 琢也; 坂口 綾*; 宮田 佳樹*; 長尾 誠也*; 山本 政儀*
no journal, ,
南相馬市内から採取した水試料(井戸水・湧水・水道水)中の人工放射性核種(
Cs・
Cs・
Sr)及び天然放射性核種(U・Ra同位体、
K)濃度を測定した。水試料中のSr及びCs濃度は、それぞれ検出限界(約0.08)以下
3.4及び検出限界(約0.5)以下4.2 mBq L
であった。水試料中のSr濃度は、概ねグローバルフォールアウト由来のものと同程度である一方、放射性Csについては、低濃度であるが、2011年3月に補正したCs/Cs放射能比から、福島第一原子力発電所事故の影響が示唆された。水中の
U、濃度は、0.692455 ng Lであった。検出された
Ra及び
Ra濃度は、それぞれ0.142.7及び0.189.2 mBq Lと低濃度であった。検出された核種濃度を用いて、1年間1日2Lずつ飲料し続けた場合の成人の預託実効線量を計算したところ、最大で8.0
Sv yであった。検出された核種濃度から求めた核種毎の平均値を用いて見積もった平均線量は、0.7Sv yであり、この場合の人工放射性核種の寄与は、全体の4%程度であった。
廣内 淳; 高原 省五; 飯島 正史; 渡邊 正敏; 宗像 雅広
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原子力災害時の公衆に対する被ばく低減措置の一つとして、屋内退避が挙げられる。大気中に存在する放射性物質のうち、家屋の窓, ドア, 換気扇等の隙間を通って家屋内に侵入した放射性物質の量及び家屋内での放射性物質の分布が不明であり、屋内退避による低減効果の正確な評価が行われていない。本研究では、放射性物質が侵入しやすい部位を把握するために、隙間周辺、床面、天井等の線量を測定した。測定した結果、窓、換気扇のような目に見える隙間で線量が周囲よりも高く、この部位から放射性物質が侵入している可能性が高いことが指摘された。
木村 大介; 曳沼 裕一; 田邊 正規; 牧野 達也; 前川 嘉治; 速田 憲一*; 汐谷 純哉*; 野原 尚史; 星 勝也; 辻村 憲雄; et al.
no journal, ,
現在、高速増殖原型炉もんじゅで使用している電子式ポケット線量計(ベータ線及び中性子線用)は外部機関で校正されているが、自社校正により工程管理の自由度を高めるため、実用校正装置を開発した。ベータ線用校正装置は、大きさ100
72110mmのアクリル製で、線量計固定部、線源固定部及びシャッターからなり、1台ずつ校正する。中性子線用校正装置は、直径400mm400mmのポリエチレン製円筒で、中心に線源固定用の孔、同心円状に線量計固定用の孔が6か所配置されている。速中性子線, 熱中性子線を同時に校正でき、1度に6台が照射可能である。本研究では、製作した校正装置について各種評価試験を実施し、装置の性能を検証した。
辻村 憲雄; 高橋 史明; 高田 千恵
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臨界事故による外部被ばく線量の評価は、個人線量計や体内中
Na放射能等の測定に基づいて行われる。特に中性子線量評価にあっては、それらの測定値が、臨界事故が発生した装置の構造や周囲の遮へいによって変化するスペクトルにどれだけ依存するかを、あらかじめ明らかにしておくことが迅速な対応の観点で望ましい。そこで、原子力機構核燃料サイクル工学研究所で使用する個人線量計(TLDバッジ)について、その評価済み応答関数と想定される臨界事故中性子スペクトルから線量計のレスポンスを計算し、その一覧を作成した。
線スペクトロメータを使用した任意深さの線量当量の評価星 勝也; 吉田 忠義; 辻村 憲雄; 岡田 和彦
no journal, ,
市販のプラスチックシンチレータを用いて、様々な線核種のパルス波高分布を取得した。得られたスペクトルの形状及びベータ線最大エネルギーは理論値とよく一致した。エネルギーごとのパルス波高に対し、ICRP Publ74に掲載されているフルエンス線量当量換算係数を乗じ、任意深さの線量当量を評価した。低線量率において、スペクトルから計算される線量当量率は、基準線量当量率とよく一致するが、線量率が高くなるにつれて過大評価する傾向が見られた。
渡邊 裕貴; 中村 圭佑; 赤須 昂平; 奥山 駿; 並木 篤
no journal, ,
福島第一原子力発電所事故により放出された放射性核種(以下、福島原発由来核種)が東海再処理施設に降り注ぎ、線核種に対する通常管理が困難となった。そのため、福島原発由来核種の影響時における放射線管理方法について定め、運用してきた。その後、福島原発由来核種の影響が低減したことから、平成26年4月1日より放射線管理方法を福島原発事故前の通常管理へと復帰させた。本発表では、福島事故直後から現在までの福島原発由来核種による影響の推移について報告する。そのうえで福島原発事故前の通常管理へ復帰したことの妥当性を検証した。
吉田 忠義; 辻村 憲雄; 星 勝也
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作業場における中性子個人線量計の校正ファクタを決定する手順としては、(1)中性子校正場における校正、(2)特性のより良い測定器(レムカウンタなど)との比較測定(フィールド校正)、(3)計算による評価等があり、互いの結果は矛盾しないことが望ましい。そこで今回は(3)の方法として、線量計の中性子応答関数と作業場の中性子スペクトルとのフォールディング計算から校正ファクタを評価するとともに、そこに含まれる意味について述べる。
中村 圭佑; 杉本 哲也*; 前畑 京介*; 伊豫本 直子*; 石橋 健二*; 森下 祐樹; 高崎 浩司; 満田 和久*
no journal, ,
超ウラン元素(TRU)の非破壊測定法の開発を目的としてTRUから放出されるLX線を対象とした分光分析実験を行った。分光分析には高分解能検出器であるTES型マイクロカロリーメータを用い、線源にはTRUであるNp-237を使用した。実験の結果、高分解能エネルギースペクトルが得られた。発表では、TES型マイクロカロリーメータによって得られたLX線スペクトルの解析結果について報告する。
迫田 晃弘; 石森 有
no journal, ,
東京電力福島第一原子力発電所の事故以降、植物中の放射能濃度や土壌-植物間の移行係数などの調査研究が報告されてきた。本研究では、福島県で採取した植物に含まれる放射性核種に加えて安定元素も測定し、両者の相関関係などを検討した。概して、植物中のアルカリ金属とCs-137に明確な相関はなかったが、アルカリ土類金属とSr-90では正の相関がみられた。経根吸収は土壌などの様々な環境条件に依存するため、詳細な検討が必要であるが、本結果は多くの先行研究と整合することを確認した。
石森 有; 迫田 晃弘
no journal, ,
日本原子力研究開発機構は、人形峠環境技術センターの鉱さいたい積場の一部について、覆土試験を行い、その効果について測定データを蓄積している。本研究では、土中ラドンの相対濃度をCR-39検出器を用いて一年間観測した。この結果、鉱さいからのラドンが十分に抑制されていることを確認した。今後、測定部の校正試験を進め、さらに、覆土層の状態をモデル化して、鉱さいの影響を定量的に示す予定である。
増山 康一; 佐藤 浩一; 吉野 公二; 田島 考浩*; 関 一成; 春日井 好己; 宮本 幸博
no journal, ,
大強度陽子加速器施設(J-PARC)の物質・生命科学実験施設(MLF)では、水銀ターゲット容器の定期的な交換が必要である。交換に際しては、核破砕生成物に由来する放射性物質の放出を伴う。そのため、作業時には作業場所となるホットセル内のガス及びダストに関する放射線モニタリングを実施している。今回は、これまでに得られた放射性物質の放出挙動とともに、新たに得られた放射線管理上の新たな知見について報告する。
木名瀬 栄; 村上 優子; 高橋 知之*; 鈴木 忠和*; 杉田 武志*; 安藤 真樹; 三上 智; 山本 英明; 斎藤 公明
no journal, ,
原子力機構では、福島復興に資するため、原子力規制庁の放射性物質測定調査委託事業の一環として、環境中の放射性セシウムを起因とした空間線量率の分布状況変化モデルを開発している。開発したモデルを用いて、福島事故30年後の避難指示区域内の空間線量率分布を評価した結果、年間20mSv(3.8Sv/h)を超えるエリアは、事故5年後に較べ、約20分の1程度に減少することが示唆された。
青木 克憲; 小椋 秀樹; 久保田 満; 鶴留 浩二; 池田 幸喜; 永崎 靖志; 尾方 伸久; 古田 定昭*
no journal, ,
一般的に花崗岩地帯の坑道内では、通気状態により空気中のラドン濃度が高くなることが知られている。研究坑道を有する瑞浪超深地層研究所周辺は花崗岩地帯であるため、深度300m坑道内のラドン濃度測定及び作業者・見学者の被ばく線量評価を行い、坑道内環境の確認を実施した。平成26年4月から平成27年7月の間、平衡等価ラドン濃度測定器を用い、深度300m坑道内の2箇所で断続的(約10日間/月)に測定した結果、月毎の入坑時間帯の1時間値の平均値は521,900Bq/m
であった。作業者の被ばく線量はUNSCEAR(2000年)の線量換算係数910
mSv/(Bq・h/m)を使用し、入坑記録より作業時間を月20時間として評価した。その結果、平成26年度の年間被ばく線量は0.661mSvとなり、公衆の線量限度である1mSvを超えていなかった。見学者に対する線量評価では、1時間程度の入坑であるため、作業者の線量評価とは異なり、月毎の入坑時間帯の1時間値の最大値を用いて保守的に評価した結果、平成26年8月以降の被ばく線量は見学1回あたり0.004mSv以下であった。今後も測定を継続し、坑道内環境を確認していく。
津田 修一; 斎藤 公明
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東京電力福島第一原子力発電所事故後、福島県をはじめとする広域において、環境中の空間線量率測定が継続して実施されている。これらの測定で広く用いられているサーベイメータは、放射線施設等での放射線管理での利用を想定して、既知の放射線場で、一方向からの放射線入射により校正が行われている。一般に、測定器は入射する放射線の方向によって異なる感度を有しており、実際の環境中では、放射線は様々な方向から測定器に入射する。そこで本研究では、ほぼ無限に広がった地面に放射性核種が存在する環境をPHITSコード上で再現し、その環境下でサーベイメータに内蔵されているNaI(Tl)およびCsI(Tl)シンチレーション式検出器周辺線量当量(h*(10))に対するスペクトル-線量変換演算子(G(E)関数)を導出した。その結果、通常よく用いられるシンチレーション式測定器は、実際の環境中において+20%以内で環境線源に対する線量を再現することを明らかにした。発表では、種々の結晶形状およびサイズについて検討した一般的な結晶形状に対する検討結果を含めて報告する。
菅 巧; 山崎 巧; 高田 千恵; 滝本 美咲; 岡田 和彦
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不要な放射線被ばくを避けるための方策として、放射線防護衣の使用が挙げられる。核燃料サイクル工学研究所では、従来から鉛を含むエプロン型防護衣を着用し作業を行っている。福島第一原子力発電所事故後、新たな放射線防護衣の製品がいくつか出ているとの情報があるため、それらの防護衣からいくつか選出し照射試験を行い、線量評価及び作業環境への適応性の検討を行った。
森 愛理; 石崎 梓; 伊村 光生*; 宗像 雅広
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福島第一原子力発電所事故により放出された放射性物質は、近傍の家屋の換気扇や破損個所等から家屋内へ入り、内装部材に沈着した。家屋内の汚染を適切に評価するためには部材の拭き取り効率を考慮する必要があるが、現在の知見は放射線管理区域内での実験によるものがほとんどで、実際に汚染した家材で調査された例は少ない。また壁面等の汚染は周囲からの放射線の影響でGMサーベイメータによる直接的な測定が困難である。本研究では拭き取り効率の知見の拡充を図るとともに、「汚染除去率」という指標を新たに設け、壁面等の汚染を簡便に評価する手法を提案する。調査は2015年の冬に大熊町および浪江町の家屋において行った。対象部材は繊維類, 木材類(平滑), 木材類(凹凸), ガラス類, コンクリート類, プラスチック類, 塩化ビニル類, 金属類とした。複数回で拭き取った合計の汚染のうち1回目で拭き取った汚染の割合を「拭き取り効率」、拭き取り前に存在した汚染のうち1回目で拭き取った汚染の割合を「汚染除去率」とし、各部材について計算を行った。拭き取り効率は木材(凹凸)が最も小さく4.6%-16%、それ以外の部材では35%-93%となった。汚染除去率はガラス類およびプラスチック類がそれぞれ46%-55%および47%-53%で最も大きく、それ以外の部材では0.55%-17%といずれも小さかった。壁面の汚染は、1回の拭き取りの測定値および本研究で求めた各部材の汚染除去率のみから推定できる可能性がある。今後は汚染除去率を用いた壁面の汚染の評価の妥当性を検証し、家屋内の汚染による被ばく線量の推定および家屋内の除染の必要性について検討していく。
外間 智規; 西村 朋紘; 中野 政尚
no journal, ,
福島第一原子力発電所事故以降、過去の空間線量率の変動幅から異常の有無を検知するのは困難となった。事故後の空間線量率から変動傾向の把握と将来予測を行い、事故後の変動幅を設定し、環境モニタリング結果の評価の参考とすることを目的とする。事故後の空間線量率の変動傾向を3つに分け、それぞれについて将来予測を行い、事故後の変動幅について検討した。
高橋 史明; 石森 有; 稲垣 昌代*; 大森 康孝*; 真田 哲也*; 杉野 雅人*; 古川 雅英*; 細田 正洋*; 真辺 健太郎; 矢島 千秋*; et al.
no journal, ,
日本保健物理学会では、自然放射線の測定、各種のモニタリング、線量評価等を専門とする研究者、技術者の12名からなる国民線量評価委員会を平成27年8月に設置した。同委員会では、国内で日常的に受ける被ばく線量評価に関する検討を進めている。第1回会合において、活動方針の議論を行い、国民線量への寄与が大きい大地放射線、宇宙放射線、空気中ラドン及び食品を検討対象の線源とした。また、線量評価に用いるモデルやデータ、生活パターンなど、線量評価への影響因子も検討することとした。さらに、学会として、国民線量評価を将来的にどのように検討していくことが最適かを議論していくことも予定している。日本保健物理学会第49回研究発表会におけるセッションでは、本委員会での活動内容を報告するとともに、研究発表会への参加者と国民線量評価の検討に関する意見交換を行う予定である。
佐藤 達彦
no journal, ,
福島原子力発電所事故後に関心の高まっている核種の内部被ばくに対する生物学的効果比(RBE)について考察した。その結果、トリチウムに関しては、その内部被ばくのRBEが1以上であることを示唆する数多くの証拠があるものの、セシウムやヨウ素に関しては、最新の計算技術を用いた研究成果からも、その内部被ばくの影響は同じ吸収線量レベルの
線外部被ばくとほぼ同等であると結論づけられた。発表では、これら解説に加えて、マイクロ粒子の内部被ばくによる影響について検討した結果も紹介する。
高橋 史明
no journal, ,
日本保健物理学会は、研究発表会でアジア地域の関連学会と協力して国際セッションを企画しており、2016年度は自然放射線や医療被ばくによる外部被ばく及び内部被ばくの線量評価をトピックスとして選定した。各放射線源による被ばく線量の世界的な平均値については、原子放射線の影響に関する国連科学委員会(UNSCEAR)が報告しているが、生活環境や放射線の分布、医療機器の普及状況等により、世界各国で各線源の被ばく線量への寄与は大きく異なる。日本では、ウラン系列核種が蓄積しやすい魚介類の摂取量が多いため、経口摂取による被ばく線量は高くなる。その一方、住宅環境によりラドンガスの吸入に伴う線量は低いと評価されている。国内の医療被ばく線量は高いと推定されるが、2000年以前に取得したデータに基づく数値が報告されている。本国際セッションでは、日本国内での国民線量の評価値とともに、生活様式に応じた自然放射線による被ばく線量の分布の評価、医療機器の普及や診断件数等の医療被曝に関する統計データの取得等、国民の線量をより詳細に解析するための課題を報告する。