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遠藤 章
Annals of the ICRP, 52(4), p.5 - 7, 2024/12
国際放射線防護委員会(ICRP)は、Publication 155において、新生児、1歳、5歳、10歳、15歳の標準男性及び女性の比吸収割合(SAF)データを開発した。SAFは、内部被ばくにおいて、放射性核種が分布する組織及び臓器から放出された放射線のエネルギーのうち、標的となる組織及び臓器の質量あたりに吸収される割合を表し、内部被ばく線量を計算するために不可欠なデータである。このPublication 155で提供されるデータを、すでにPublication 133として公表されている標準成人男性及び女性のSAFデータと組み合わせることにより、環境における公衆の放射性核種の摂取に対して、年齢に応じた線量係数を計算するためのSAFデータセットが完成した。これにより、改良された生物動態モデル及び放射性核種壊変データとともに、新しい線量係数を計算するための重要な構成要素が整った。その成果は、「一般公衆による放射性核種の摂取に対する線量係数」の一連のICRP Publicationとして間もなく提供される予定である。
Martinez, N. E.*; Canoba, A.*; Donaher, S. E.*; Garnier-Laplace, J.*; 木名瀬 栄; Mayall, A.*; Stark, K.*; Whicker, J.*
Annals of the ICRP, 52, p.240 - 248, 2024/00
This paper provides an overview of ecosystem services and an introduction to the ongoing work of ICRP Task Group 125. The mandate of the recently formed ICRP Task Group 125 is to explore and share knowledge on ecosystem services by providing background and general recommendations on how ecosystem services can support a holistic approach to environmental radiological protection (ERP) and, as specifically relevant to ERP, explore how the system of radiological protection contributes to the delivery of sustainable development. ICRP is considering the potential for ES to be useful in RP in support of a more robust approach to ERP.
真辺 健太郎; 佐藤 薫; 高橋 史明
BIO Web of Conferences (Internet), 14, p.03011_1 - 03011_2, 2019/05
被引用回数：1 パーセンタイル：69.85(Public, Environmental & Occupational Health)線量係数は放射性核種1Bq摂取当たりの預託実効線量であり、内部被ばくに対する線量評価や防護基準値の設定における基礎的な量である。本研究では、国際放射線防護委員会(ICRP)の2007年勧告に従う内部被ばく線量評価コードの開発の一環として、最新の線量評価用モデル・データを用いた線量係数計算機能を開発した。開発した機能の品質は、本機能による計算結果とICRPが公開している作業者に対する線量係数データベースの収録値を比較することにより検証した。本発表では、線量係数の比較結果や、今後の開発計画について報告する。
木名瀬 栄; Mohammadi, A.*; G
mez-Ros, J.-M.*
Computational Anatomical Animal Models; Methodological Developments and Research Applications, p.5_1 - 5_9, 2018/12
被引用回数：0 パーセンタイル：0.00(Anatomy & Morphology)There are limited investigations on the computational frog models and the organ dose evaluations for frogs in environmental protection. In this article, computational frog models and their applications are reviewed to share some perspectives of frog model development in the near future. The authors hope that 3D printing frog phantoms with adequate tissue substitutes should be developed for the validation of the dosimetric quantities by the Monte Carlo simulations.
横山 須美*; 浜田 信行*; 林田 敏幸*; 辻村 憲雄; 立崎 英夫*; 黒澤 忠弘*; 青天目 州晶*; 大口 裕之*; 大野 和子*; 川浦 稚代*; et al.
Journal of Radiological Protection, 37(3), p.659 - 683, 2017/09
被引用回数：15 パーセンタイル：79.14(Environmental Sciences)国際放射線防護委員会が2011年に水晶体の職業等価線量限度を下げることを勧告して以来、多くの議論が様々な国々でなされてきた。この論文は、日本における水晶体の放射線防護の現状と新しい水晶体線量限度の潜在的なインパクトに関する議論をとりまとめる。トピックは水晶体線量限度の歴史的変遷、水晶体の職業被ばくの現状(例えば、医療労働者, 原子力労働者、および福島原子力発電所労働者)と測定、生物学的研究および放射線白内障に関する疫学研究の現状を含んでいる。焦点は日本の状況に置かれているが、そのような情報の共有は他の多くの国々にとって有用になると思われる。
遠藤 章
保健物理, 52(1), p.39 - 41, 2017/03
放射線の影響からヒトを防護するためには、被ばくの程度を定量化する必要がある。この目的のために、国際放射線防護委員会(ICRP)と国際放射線単位測定委員会(ICRU)は、防護量と実用量からなる線量の評価・測定の体系を提案した。この線量体系は、放射線防護の実務に広く定着し、利用されている。しかし、加速器の普及による高エネルギー放射線への対応など、現在の線量体系にはいくつかの解決すべき課題がある。これらの課題について、ICRPとICRUは連携して検討を進めており、近く、新たな線量体系を提案しようとしている。本発表では、現行の線量体系の見直しに関するICRPとICRUの検討の過程を概観し、今後導入されようとしている新たな線量体系について紹介する。
遠藤 章
Annals of the ICRP, 45(1_suppl.), p.178 - 187, 2016/06
国際放射線防護委員会(ICRP)が提案する臓器・組織の等価線量、実効線量等の防護量は、放射線による人体の被ばくの程度を定量化し、線量の制限や防護の最適化を図るために使われている。人体に対して定義される実用量は測定できないため、国際放射線単位測定委員会(ICRU)は、測定によって防護量を評価するための実用量を開発した。現在使われている実用量は、30年以上も前に定義されたものである。ICRUは、ICRP 2007年勧告における防護量の変更を契機に実用量の検討を行った。その結果、委員会は現在のものに替わる新たな実用量を提案することとした。エリアモニタリングに対しては、ICRU球のある深さで定義する線量から、粒子フルエンスに基づき防護量と関連付けた量に変更する。本発表では、新たに提案する実用量の定義と、それが線量測定の実務に及ぼす影響について検討した結果を報告する。
遠藤 章; 浜田 信行*
Isotope News, (745), p.42 - 43, 2016/06
2016年2月18日、東京大学本郷キャンパスおいて、国際放射線防護委員会(ICRP)のシンポジウム「ICRP Symposium on Radiological Protection Dosimetry」が開催された。ICRP第2専門委員会は、内部被ばく及び外部被ばくの線量評価に用いる線量係数の評価を担っており、その評価に必要な体内動態モデル、線量評価モデル、基礎データの開発を進めている。本シンポジウムは、ICRPが現在取り組んでいる線量係数評価のための一連の活動を紹介するとともに、今後必要な研究について議論することを目的として開催された。本稿ではシンポジウムの概要を報告する。
嶋田 和真; 甲斐 倫明*
Journal of Radiological Protection, 35(4), p.763 - 775, 2015/12
被引用回数：20 パーセンタイル：83.23(Environmental Sciences)本論文は、Disability-Adjusted Life Year (DALY)を放射線のリスク指標として用いることを提案するものである。DALYは余命損失Years of Life Lost(YLL)と損なわれた健康的な生活の年数Years Lived with Disability(YLD)を合計することにより計算される。この概念は現状のICRPの手法による放射線デトリメント(ICRPデトリメント)の誤用を避けるために確率的な測定値ではないリスク指標として表現される。日本人集団のデータを用いてYLLとYLDを計算した結果、日本人1人あたりの1Gyの被ばくによる全がんのDALYは、男性は0.84年、女性は1.34年と評価された。同様のデータとICRPデトリメントを算出し、DALYと比較した。その結果、白血病、乳がん及ぶ甲状腺がんを除いたがん部位について両者の傾向が一致することがわかった。DALYがICRPデトリメントより有利な点は、死亡データを用いないため非致死疾病に対するリスクを計算可能な点である。この研究により、DALYが放射線のリスクと公衆の健康における様々な種類の疾病とを比較することが可能な実践的な道具であることが示された。
遠藤 章
Isotope News, (736), p.34 - 37, 2015/08
2015年3月、日本アイソトープ協会から、「外部被ばくに対する放射線防護量のための換算係数」が出版された。本書は、国際放射線防護委員会ICRP Publication 116 (ICRP116) "Conversion Coefficients for Radiological Protection Quantities for External Radiation Exposures"の翻訳書で、放射線防護に関するICRP 2007年基本勧告に基づいて計算された外部被ばくに対する人体の臓器ごとの吸収線量や実効線量の換算係数を収録したものである。本書で提供される換算係数は、線量評価や遮へい計算などの放射線防護の実務はもとより、添付されたCD-ROMで提供されるデータは研究資料としても有用である。本稿では、ICRP116の内容を放射線防護の実務との関係に触れながら紹介する。
佐々木 聡
技術士, 27(3), p.12 - 15, 2015/03
社会ではリスク概念が根付かず安全と安心を同一視する傾向がある。その現状の中で、科学技術の専門家は安全をどう確保し、それをどう伝えるかが重要な課題である。ここでは「安全」評価のありかたとその伝え方を考察し、福島第一原子力発電所事故後に、人々が「安心」を得るために技術士として何をなすべきかを考察した。
木名瀬 栄; 木村 雅哉*; 野口 宏; 横山 須美
Radiation Protection Dosimetry, 115(1-4), p.284 - 288, 2005/12
被引用回数：10 パーセンタイル：55.96(Environmental Sciences)著者らは、これまで人体の骨格について密度や線減弱係数が等価な骨格組織等価材を開発するとともに頭部ファントムを製作した。本研究では、 さらに、 呼吸気道部等を表現するのに必要な人体の肺,軟組織,筋肉,筋肉+10パーセント脂肪,軟骨,喉頭,気管,甲状腺,腎臓,肝臓,皮膚,脳について、それぞれの組織等価材を開発した。また、それぞれの組織等価材は、実測により光子減弱特性を評価した。
遠藤 章; 山口 恭弘; Eckerman, K. F.*
JAERI 1347, 114 Pages, 2005/02
医学,環境,放射線防護等の分野において、人体の被ばく線量計算上必要とされる1034核種について、新しい崩壊データを編集した。崩壊データは、2003年版の評価済み核構造データファイルENSDF(Evaluated Nuclear Structure Data File),最新の原子質量データベースNUBASE2003/AME2003を用いて編集された。各核種のENSDFについて、放出される放射線のエネルギー及び放出率を計算するうえで重要となるレベルスキーム,規格化定数等の評価及び修正を行った。このENSDFから、EDISTR04コードを用いて、放射性核種の崩壊、それに続く原子の緩和過程から放出される放射線のエネルギー及び放出率を算定した。EDISTR04は、ICRP Publication 38(ICRP38)の編集に用いられたEDISTRコードをもとに開発されたコードであり、最新の原子データを取り込み、X線,Auger電子等に対する計算方法について改良がなされている。編集されたデータについて、種々の実験データや評価済みデータライブラリとの比較を行い、その信頼性を評価した。DECDC2と呼ばれるこのデータファイルは、現在、線量計算に使用されているICRP38に置き換わるものであり、今後、さまざまな分野における線量計算に幅広く利用される。
木名瀬 栄; 三枝 純; 佐川 宏幸*; 細田 正洋*
保健物理, 39(4), p.307 - 311, 2004/12
本報告は、2004年5月23日から28日にかけてスペインマドリッドで開催された第11回国際放射線防護学会(IRPA11)の印象記である。
山口 恭弘
放影協ニュース, (41), p.14 - 15, 2004/10
経済協力開発機構/原子力機関(OECD/NEA)主催の「放射線防護体系の進展に関する第2回アジア地域会議」が、平成16年7月28
29日に東京において開催された。この会議は、OECD/NEAの常設委員会の1つである放射線防護・公衆衛生委員会(CRPPH)の活動の成果をアジア地域に紹介するとともに、放射線防護に関するアジア地域からの意見を収集し活動に反映させることを目的としている。今回の会議では、韓国,中国,オーストラリアからの参加者を含め約140名の放射線防護関係者の出席を得て、ICRPの2005年勧告案,放射線防護上の意思決定におけるステークホルダー(利害関係者)の関与等に関して踏み込んだ議論が行われた。
加島 洋一; 滝 光成; 菊地 正光; 笹島 栄夫; 中村 武彦
JAERI-Tech 2003-088, 100 Pages, 2003/12
JAERI-Tech-2003-088.pdf:5.55MB
現在NSRRでは、発電炉で照射した燃料を、発電炉の温度及び圧力条件の下で、パルス照射実験を行うこと等を計画し、準備を進めている。本報告書は、準備の一環として実施した事故時の周辺公衆の線量評価(安全設計評価及び立地評価)へのICRP Publication 60を採り入れた評価結果について述べたものである。評価の結果、線量評価に関する安全性及び立地評価の適否を判断する基準を十分満足することを確認した。
遠藤 章
保健物理, 38(4), p.308 - 317, 2003/12
放射性核種によって人体が受ける被ばく線量を計算するためには、その核種の半減期,放出される放射線のエネルギーや放出率のデータが必要である。これらのデータとして、国際放射線防護委員会(ICRP)が編集した崩壊データ集ICRP Publication 38(ICRP38)が使われている。ICRP38は、1983年の公刊以来、ICRPが提供する一連の線量換算係数の計算をはじめ、被ばく線量計算や安全評価に幅広く利用されてきた。本解説では、ICRP38に焦点をあて、その編集された経緯,特徴及び利用について解説する。さらに、現在進められているICRP38の改訂について、見直しに至った背景,改訂作業の進捗状況及び今後の展開を紹介する。
遠藤 章; 山口 恭弘; Eckerman, K. F.*
Radiation Protection Dosimetry, 105(1-4), p.565 - 569, 2003/09
被引用回数：12 パーセンタイル：61.45(Environmental Sciences)ICRP Publ.38に替わる線量計算用の新しい放射性核種崩壊データベースを開発するために、開発の手順及びそれに係る技術的課題について述べる。データベースの開発には、(1)評価済核構造データファイル (ENSDF) に対する整合性の評価,(2)データ編集に用いるEDISTRコードの改良,(3)他のデータベース等との比較による信頼性評価が必要である。これに対し、これまで原研が進めてきた線量計算用崩壊データベースDECDCの開発で得られた成果及び経験に基づき、データベース開発の進め方について、その方向と具体的方法について述べる。
木名瀬 栄
保健物理, 38(1), p.24 - 27, 2003/03
本文は、日本保健物理学会40周年記念行事「新しい放射線防護体系の構築へ向けた最近の話題」の印象記である。
水下 誠一
Proceedings of Asian Regional Conference on the Evolution of the System of Radiological Protection, p.12-1-1 - 12-1-5, 2002/10
ICRPは2005年を目途に新たな基本勧告の策定を進めている。OECD/NEAは専門家グループ会合を組織して、ICRPの新提案の検討を進めてきており、今回日本において文科省のホストでワークショップを開催し議論を行うこととなった。日本保健物理学会ではICRP勧告検討委員会が新提案の検討を行っており、本ワークショップでの発表を依頼されている。本発表はこの委員会の検討結果を発表するものであり、現在良く機能している防護システムは原則として引き継がれるべきこと、低線量の放射線影響についてはしきい値のない直線仮説は当面の防護措置として採らざるを得ないこと,被ばくのカテゴリーは職業人と公衆を同等のレベルで扱うことには無理があることなど,また勧告に至る判断には科学的な合理性が必要であることを提言している。
