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報告書

亀裂内不均質性を考慮した流体解析(II)

細田 淳司*; 佐藤 成二*; 山本 隆一*; 山本 朝男*; 箭竹 陽一*

JNC-TJ8400 2005-007, 145 Pages, 2005/01

JNC-TJ8400-2005-007.pdf:172.71MB

本業務は母岩中の核種移行の安全評価に対する一面亀裂の不均質性の影響の研究に資することを目的として、格子ガスオートマトン法(LGA法)による亀裂内流体・物質移動解析コードの実用化に向けた改良を行い,亀裂接触面積の大きな3次元亀裂モデルでの流体・物質移動解析の実施、および特性の検討、また10cm花崗岩体を対象とした亀裂透水試験結果と本解析手法を用いた流体解析結果の比較検討を実施したものである。

報告書

亀裂内不均質性を考慮した流体解析

村岡 保*; 佐藤 成二*; 山本 朝男*; 箭竹 陽一*; 浅野 林一*; 山本 隆一*

JNC-TJ8400 2003-074, 160 Pages, 2004/01

JNC-TJ8400-2003-074.pdf:909.35MB

2002年度に開発したLGA法による流体解析コードの改良およびユーザビリティの向上を実施した。改良に関しては、無次元量の解析結果と実現象の物理量との対応させ明確にすることを実施した。また既往の研究から亀裂開口幅の不均質性を表現するパラメータの設定、およびそれらを再現した亀裂モデルの作成について検討した。

報告書

MPシステムによる地下水の採水・水圧計測(平成13年度)

久田 司*

JNC-TJ7440 2002-005, 126 Pages, 2002/03

JNC-TJ7440-2002-005.pdf:3.81MB

本業務では、広域地下水流動研究の一環として、MPシステムが設置されている試錐孔を利用して、地下水中の主要化学成分濃度、環境同位体組成、微生物などを把握するために、地下水採水を行った。また、地下水の水圧の変動幅を把握し、地下水流動解析のための初期条件を設置するために、MPシステムを使用して間隙水圧の測定を行ったものである。本圧計測は6孔111ポイントについて毎月1回実施した。採水を9ヶ月の合計でベーラーによる予備採水を1,878回/合計採水量は1,680リットル、プローブによる採水を179回/112.250リットル行った。採水は5孔28ポイントで実施した。採取した地下水は所定の容器に移し変えてサイクル機構に提出した。DH-7号孔では各採水区間の予備採水を1ヶ月行った後に分析用飼料を採取し、分析結果をサイクル機構に提出した。

報告書

廃止処置技術選定方法最適化システムの構築(II)

天本 一平; 下吉 拓司*; 寺井 隆幸*

JNC-TJ6420 2002-003, 170 Pages, 2002/03

JNC-TJ6420-2002-003.pdf:4.22MB

廃止措置技術選定方法最適化システムの構築の一環として製錬転換施設を中心とした洗浄、除染、切断技術について、現在進められている廃止措置事例から関連情報を整理・分析し、人工ニューラルネットワーク(ANN)に学習させることにより経験者とANNの判定結果に相違がなくなるような検討を行い、今後の除染技術選定データベース構築に資する。また、必要に応じてANN以外の手法についての調査、検討も行う。

報告書

湿式設備解体データ取得に係る技術的支援

赤木 康夫*; 尾崎 正樹*

JNC-TJ6410 2002-005, 22 Pages, 2001/09

JNC-TJ6410-2002-005.pdf:1.17MB

研究目的の終了、老朽化した施設の増加により、核燃料施設の廃止措置が進められつつあるが、廃止措置の一環として行われる設備・機器解体に関するデータは充実いていない。本件は、人形峠環境技術センターで進めている核燃料施設廃止を合理的にサポートする解体エンジニアリングシステムの構築にあたり、平成12年6月から開始した、製錬転換施設の湿式設備の解体をデータ取得のフィールドとして最大限に活用できるよう、データ採取について検討するものである。

報告書

廃止処置技術選定方法最適化システムの構築

天本 一平; 下吉 拓治*

JNC-TJ6420 2002-004, 109 Pages, 2001/03

JNC-TJ6420-2002-004.pdf:2.66MB

核燃料サイクル開発機構人形峠環境技術センターでは、これまで実施してきた製錬、転換、濃縮という核燃料サイクルのアップストリームに係る技術開発を終了し、不要となった施設の廃止措置を段階的に進めている。設備の廃止措置で得られたデータはデータベース化し、今後、類似の核燃料施設の廃止措置に活用していくことにしているが、データベースの中から、最も適切であると判断される技術を選択する手法として、ニューラルネットワーク(ANN)を適用されることについて検討を行い、その有効性を見出した。

報告書

製錬転換施設デコミッショニングに係わる検討

梶原 美格*; 小松 純治*; 武田 宏*

JNC-TJ6420 2002-008, 62 Pages, 2000/03

JNC-TJ6420-2002-008.pdf:1.53MB

製錬転換施設(施設を含む)を今後デコミッショニングしているに当たり計画的な業務を展開して行くうえで必要となる以下の作業を実施した。(1)デコミッショニングに係るWBSの見直し 製錬転換施設廃止措置作業を安全に、効率的に管理するためのWBSが昨年度作成された。今年度はこの「解体撤去工事に関する検討項目の構成(構成図16枚)」のWBS内容を検討し、全体図を始めとする構成図11枚について必要な改定作業を行った。(2)第4レベル以下の詳細なWBSの構築さらに第4レベル以下の詳細なWBSを構築することを目的に検討を行い、その結果解体計画を始めとする8枚の構成図に対して第4レベル以下の詳細なWBSの構築を行った。(3)解体・除染のデータベースのアップデート 解体・除染のデータベースのアップデートを行うため、除染、解体、減容、固化、回収、及び再利用について98年以降の文献検査を行い、60件の資料を抽出しデータベースへ入力を行った。(4)解体・除染データベースへのウラン系廃棄物の汚染状態の決定方法データベースへのウラン系廃棄物の汚染状態の決定方法データ追加 ウラン系廃棄物の汚染状態の決定方法に関して、90年以降の文献検索を行い8件の資料を抽出した。これらの資料を大分類「測定」に項目を設けてデータベースに入力を行った。

報告書

FBRサイクル核拡散抵抗性評価要因の検討

武田 宏*; 佐藤 成二*; 武藤 正*; 成木 芳

JNC-TJ1400 2000-010, 71 Pages, 2000/03

JNC-TJ1400-2000-010.pdf:2.11MB

次世代の高速炉リサイクル技術検討の中で核拡散抵抗性の向上は、重要な要素の一つであるが、核拡散抵抗性を定量的に評価する方法は確立されていない。本検討はFBRサイクルの核拡散抵抗性の定量評価を最終目標として、核不拡散性を評価する際に重要となる評価因子及び評価手法の確立に必要な事項の検討を以下の通り実施した。(l)各核燃料サイクル工程の核物質形態の洗出し及び形態製品の特性の検討 現行FBRサイクルシステムや先進リサイクルシステムを対象に、各リサイクルシステム工程でのプルトニウム等の核燃料物質形態と各中間製品並びに最終製品の物質特性を明らかにした。(2)各形態製品から金属製品製造までの工程及び製造難易性等の検討 各形態製品から金属プルトニウム製造について必要となるプロセス、設備・施設、転換時間の検討を具体的に行い、その製造難易性を比較検討した。(3)核拡散抵抗性評価因子の検討 核拡散性抵抗性についての定量化するに必要な前提条件、検討すべき評価因子について専門家からなる「FBRサイクル核拡散抵抗性検討委員会」を設置し検討を行い、中間製品及び最終製品の放射能、所要原料核物質量、有意量、施設容量、転用時間、保障措置性(検知性と計量性)の他、核物質の魅力度、核兵器としての要求核物質純度、転用隠蔽の困難さ、核物質の盗み易さ、透明性等の因子が重要であることを明らかにした。(4)抵抗性評価方法の検討 評価因子の総合的抵抗性評価の方法について、一つの方法としてリスク評価手法の検討を行い、各因子の性質には複合的要素もあり、価値関数等を導入した評価閏数的手法の検討を今後行うこととした。今後、各因子の感度解析、評価関数等について具体的に検討を進める必要性がある等、核拡散抵抗性定量検討に向けての方向性を示唆した。

報告書

MPシステムによる地下水採水・水圧計測(データシート「地下水の採水・間隙水圧」あり)

今井 弘*; 三輪 夕子*

JNC-TJ7440 2000-003, 650 Pages, 2000/02

JNC-TJ7440-2000-003.pdf:38.27MB

本業務は、地下水の水圧の月単位での変動幅を把握し、地下水流動解析の初期条件を設定すること及び立坑掘削による地下水圧・水質への影響を把握するための初期値を取得するために、MPシステムを使用して間隙水圧の測定を行ったものである。水圧計測回数は合計で7孔132ポイント、1084回である。さらに本業務では地下水水質の深度分布を把握するためにMPシステムを使用して地下水の採水を行った。採水を9ヶ月の合計で1355回行った。採水量は7孔35ポイント、合計1171リットルである。採取した地下水は所定の容器に移し変えてサイクル機構に提出した。DH-7号孔では各採水区間の予備採水を1ヶ月行った後に分析用資料を採取し、分析結果をサイクル機構に提出した。

報告書

ロシアFBRサイクル技術開発動向調査報告書

武田 宏*; 鎌田 邦子*

JNC-TJ1420 2001-009, 607 Pages, 2000/02

本調査は、核燃料サイクル開発機構がロシア連邦原子力省との間で行っている日露FBRサイクル協力を円滑に進めること及び今後の協力立案に資することを目的に技術開発動向の調査を以下の項目について行った。(1)ロシアFBRサイクル技術に関する最新動向1998$$sim$$2000年を中心にロシア核燃料サイクル技術の開発状況を、被覆管材料、燃料開発、燃料製造、再処理、高速炉について調査、検討を行い、2000年5月に策定されたロシアの原子力利用中長期計画にも示される様に、研究開発動向は、FBRによる核燃料サイクルの完結化、解体核から取出されるプルトニウムの利用を目指し、窒化物や高プルトニウム含有燃料高速炉炉心の開発を中心に研究が進められていることを示す。(2)露FBRサイクル協力にかかわるロシア関連法ロシア連邦の燃料サイクル関連安全関連法令を中心に、旧ソ連からロシア連邦に変わり多くの法令改定が進められて来ており、また、輸出規制等についても厳しくなっており、それらの概要をまとめた。(3)ロシアにおける分離及び再処理技術の動向ロシア核兵器開発のためのプルトニウム生産に始まる分離技術の開発から現在のRBMK炉燃料製造のための濃縮ウラン高速炉使用済燃料再処理に至る開発史並びに現状について、チェリアビンスクー40(現在、マヤック・コンビナート)、トムスクー7(現在、シベリア化学コンビナート)、クラスノヤルスクー26、再処理工場RT-1及びRT-2の各施設に関し、設計、建設、運転経緯、展望等の概略をまとめた。上記調査の他、本契約に基づき、日露FBRサイクル協力に係わる連絡調整関係業務、専門家の招聘、報告会の実施等を行った。

報告書

表層水理調査における試錐孔の埋め戻し、原状復旧作業

三輪 章*

JNC-TJ7440 99-032, 8 Pages, 1999/10

JNC-TJ7440-99-032.pdf:2.46MB

本業務では核燃料サイクル開発機構が実施している広域地下水流動研究の一環として,東濃地域における表層地質の分布や構造および表層部における地下水の水理特性を明らかにするために掘削された試錐孔(MC-40号孔,MC-54号孔)の原状復旧を実施した。MC-40号孔は,調査終了後,口元ケーシングとストレーナーパイプを地面のレベルで切断し,鉄製の蓋を設置した。作業後,現場の整地を行った。MC-54号孔は,調査終了後,ストレーナーパイプを全量抜管した。口元ケーシングは,地表よりおよそ1.0mの深さまで掘り起こし,切断した。試錐孔はセメントミルクを充填し埋め戻した。作業後,現場の整地を行った。

報告書

平成10年度 原子力の平和利用と核不拡散に係わる諸問題の情報収集と分析

武田 宏*; 佐藤 成仁*

JNC-TJ1450 99-001, 157 Pages, 1999/04

JNC-TJ1450-99-001.pdf:6.87MB

新聞等で日常報道される核物資管理や核不拡散関連の情報を収集し、原子力の平和利用と核不拡散に係わる諸問題との係わりについて、的確かつ分かり易くその背景や事実関係の分析を実施した。対象としたマスメディアは、読売、朝日、毎日及び産経の各新聞てあり、期間は平成10年5月から平成11年2月までである。実施期間中の情報収集結果を毎月ごとにまとめるとともに、10ヶ月間で127件のトピックスを選定した。選定したトピックスは、背景等を含め分かりやすく解説している。平成10年度の新聞情報等で頻繁に報道されたトピックスは、1)イラクの核査察や核疑惑問題、2)北朝鮮の地下核施設およびKEDOの動き、3)インド・パキスタンの核実験とそれに伴って生じた制裁問題やCTBT問題てある。これらのトピックスに関連した国連安全保障理事会の動きやIAEAの対応、そして核軍縮、核実験停止決議、lAEA保障措置強化などの動向が報道されている。また、来露の核軍縮、核兵器の解体核処理・処分の問題が多く取り上げられ、特に露の核兵器解体核処理・処分に対する各国の協力そして核兵器解体プルトニウムの民生利用への支援に関するトピックスが注目される。

報告書

軽水炉再処理及びMOX加工技術の国際競争力に関する調査

山村 修*; 湯本 鐐三; 横内 洋二*; 久保 和美*; 田中 康博*

JNC-TJ9440 99-019, 106 Pages, 1999/03

JNC-TJ9440-99-019.pdf:4.03MB

軽水炉再処理及びMOX加工技術について、核燃料サイクル開発機構殿(以下「サイクル機構」という)が開発・所有する技術の適切な移転及び施設の活用方策の検討に資するため、これらの技術が国際競争力を持つために必要な諸課題の調査を行うと共に、軽水炉でのプルトニウム利用に関して、主にアジア地域を対象としたマーケットニーズを調査するものであり、次の3項目に分けて調査した。(1)サイクル機構が開発した軽水炉再処理及びMOX加工技術が国際競争力を持つための諸課題(技術的課題以外)の調査(2)軽水炉再処理技術が国際競争力を持つための技術的な課題の調査(3)軽水炉でのプルトニウム利用に関する海外マーケットニーズの調査(1)について、輸出入及び核燃料輸送に関わる法的規制をサーべイし、次いで海外の再処理及びMOX関連企業の取り組み状況の調査、再処理等の事業展開を図る際の基本的要件及び事業化方策の検討、さらに、国際競争力を確保するための課題を整理した。(2)について、国内保有技術を基本として処理能力400tU/年のモデルプラントを設定し、国際競争力の更なる向上を目指した技術的課題を摘出した。課題の摘出の考え方は、コスト低減化および安全性向上を年頭において、1)プロセスの簡素化・装置の小型化、2)廃棄物発生量の低減、3)装置信頼性の向上、4)廃棄物処分の考慮、5)環境対策の考慮、の五つの観点から検討した。(3)について、アジア地域のエネルギー需要と電力事情、原子力発電開発状況などを調査し、原子力発電に伴う使用済燃料の発生量及び蓄積量を検討し、使用済燃料の蓄積プレッシャーから潜在的な再処理需要を推定した。これから韓国、台湾、中国における再処理及びMOX加工施設の導入時期及び規模を予測した。これらの調査・検討に当たって、海外に営業拠点を有する企業(富士電機(株)、日揮(株))の協力を得た。

報告書

試錐調査による表層の水理地質構造の把握(その4)

久田 司*; 三輪 章*

JNC-TJ7440 99-009, 290 Pages, 1999/03

JNC-TJ7440-99-009.pdf:10.44MB

本報告書は、核燃料サイクル開発機構東濃地科学センターが実施している広域地下水流動研究の一環として、東濃地域における表層地質の分布や構造および表層部における地下水の水理特性を把握することを目的とし、瑞浪市大湫町、釜戸町、土岐町および稲津町において、地表踏査、試錐掘削、電気検層、および揚水試験・水位回復試験を実施し、表層の水理地質構造を調査した成果報告書である。また、本調査ではGPS測量により試錐孔の正確な位置を測定した。本調査の結果は以下のようにまとめられる。1)揚水試験・水位回復試験より透水係数が算出され、岩相別にその範囲が求められた。瀬戸層群砂礫層:6$$times$$10-7$$sim$$4$$times$$10-6m/sec瀬戸層群粘土層:1$$times$$10-8$$sim$$3$$times$$10-8m/sec明世累層砂岩:7$$times$$10-8m/sec土岐夾炭累層礫岩:4$$times$$10-7$$sim$$6$$times$$10-7m/sec基盤岩類:2$$times$$10-7$$sim$$2$$times$$10-5m/sec2)水質分析の結果、本調査対象の地下水の水質は、全般的にはCa-HCO3型に分類されるが、概して火成岩中に胚胎する地下水はNa-HCO3型、堆積岩中の地下水はCa-HCO3型に分類され、若干異なる水質グループを形成することが明らかとなった。

報告書

地質環境単元の岩相・岩質分布に関する情報収集(平成10年度)

山本 勇*

JNC-TJ7440 2005-050, 342 Pages, 1999/03

JNC-TJ7440-2005-050.pdf:28.48MB

本調査は、本邦花崗岩類の岩盤特性についての情報を地表での現地調査と室内試験で収集し、岩盤の形成年代や分布地域と岩盤特性との関係を明らかにし、我が国の地質環境の幅広い理解に役立てることを目的に実施された。

報告書

MPシステムによる地下水採水、水圧計測

not registered

JNC-TJ7420 99-001, 0 Pages, 1999/03

JNC-TJ7420-99-001.pdf:23.56MB

本業務は、東濃地科学センターが実施する東濃地域における地下水の、地球化学的研究の一環として、地下水の地球化学的特性を把握するために月吉鉱床周辺に開削された試錐孔において、MPシステムを使用して地下水の採水を行ったものである。物理化学パラメータ(pH、電気伝導度、水温)は、地下水を採水した直後に測定した。他の採水した地下水は、所定の容器に移しかえサイクル機構に提出した。プローブによる採水を1年間の合計で1136回行った。採水量は10孔40ポイント、1年間の合計で591リットルである。さらに本業務では、立孔掘削後の周辺岩盤の水理学的状況を把握するためにMPシステムを使用して水圧分布を測定した。水圧計測は1年間の合計で7孔119ポイント、1428回である。間隙水圧の値は、本年度当初に比べ、SN-4の浅部、DH-3の中間部で急激に変化しているほか、AN-6、TH-6、TH-7(2)号孔では期間後半、深部で増加,減少の傾向が見られる。それ以外の深度での値は一部で増減を繰り返しているがほぼ一定した値だった。

報告書

プルトニウム平和利用に関する核不拡散対応技術の今後の研究開発の展開及び原子力開発技術における核不拡散分野への国際貢献に関する調査研究

山村 修*; 下吉 拓治*

JNC-TJ1420 99-023, 493 Pages, 1999/03

JNC-TJ1420-99-023.pdf:35.75MB

本調査研究では、サイクル機構が進めるプルトニウム平和利用技術に係わる核不拡散対応技術について、今後の研究開発の展開を探るとともにサイクル機構の技術と核不拡散分野における国際貢献について考察を行った。(1)核不拡散抵抗性技術、(2)透明性向上方策、(3)余剰核兵器解体Puの処分に係る国際協力と技術的課題、の3テーマについて調査を行い、最新の研究動向について分析を行った。主要国におけるこの分野の第一線の研究者を招いて研究動向について情報を入手するとともに、会議を開催してこれらの問題に対して広く一般の理解増進を図った。その結果、核不拡散に係る技術開発及び国際協力の現状と今後の展開方向に関し、様々な角度からの知見を得ることができた。

報告書

再処理主要機器製作コスト調査・分析

佐藤 成二*; 武田 宏*

JNC-TJ8420 99-001, 101 Pages, 1999/02

JNC-TJ8420-99-001.pdf:15.29MB

本件は、先進的核燃料リサイクルプラントの建設コスト評価に資することを目的として、再処理施設の共通的な機器類を抽出し、国内及び海外の製作コストの調査、検討・分析を行ったものである。製作コスト調査は、対象機器として平板槽、円環槽、円筒槽及び蒸発缶を選定し、東海再処理工場を含めた、国内原子力施設における塔槽類の製作実績のある国内メーカー3社、海外の原子力施設等で製作実績のある製作メーカー1社の協力を得て行った。国内及び海外における製作コスト調査結果について検討・分析し、主要な機器についてのコスト推定式を導いたことは、今後のプラント建設のためのコスト評価に役立つものと考える。さらに、国内の製作コストが海外より2倍程度高い結果であることから、国内コストの低減方法等の検討はもとより、今後、海外コストの実際ベースの詳細なコスト評価が必要と考える。

報告書

地質構造解析のための試錐調査

not registered

JNC-TJ7420 99-003, 37 Pages, 1999/02

JNC-TJ7420-99-003.pdf:4.29MB

東濃地科学センターが実施している広域地下水流動研究における地質構造解析の一環として、岐阜県可児郡御嵩町押山地区において航空写真で判読されているリニアメントに対して電気探査が実施された。本報告書は、その構造解析結果の検証および表層部の地下水の水理特性を明らかにする目的で実施した試錐調査の成果報告書である。本調査地の地質は、瀬戸層群土岐砂礫層が石英斑岩(岩脈?)を直接覆って分布することが明らかとなった。この不整合面は地表より37.0m付近にあり、電気探査による構造解析結果と一致するが、調査地付近に認められる低比抵抗部については、石英斑岩の岩脈により形成される可能性が示唆された。揚水試験では透水係数が求められ、1$$times$$10-7m/secオーダーの透水係数が求められた。また、水質分析の結果、本調査地の地下水の水質はCa-HCO3型の中間的な組成を示すことが明らかとなった。

報告書

表層水理調査の試錐孔埋め戻し

平川 清純*; 三輪 章*

JNC-TJ7440 99-017, 45 Pages, 1999/01

JNC-TJ7440-99-017.pdf:10.19MB

本報告書は、核燃料サイクル開発機構(東濃地科学センター)が実施している広域地下水流動研究の一環として、東濃地域における表層地質分布や構造および表層部における地下水の水理特性を明らかにするために掘削された試錐孔を埋め戻した。

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