Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
高鳥 薫朗*
JNC TJ7440 2005-019, 281 Pages, 1990/02
JNC-TJ7440-2005-019.pdf:19.42MB
本資料は、西南日本内帯の斑レイ岩類の深部地質環境データを収集し、とりまとめたものである。本資料は、担当者名をマスキングしたものである。
中井 英一郎*; 片野 孝*; 太田 和郎*; 手塚 瞳*; 東条 進*
PNC TJ4211 89-005, 185 Pages, 1989/06
大型岩体を使用しての核種移行試験を実施するに当たり,既存の核種移行評価モデル及び核種移行試験について調査した。その結果をもとに,本研究で大型岩体試験を実施することの意義を示し,大型岩体を使用した試験内容,及び評価に使用するモデルについて検討した。大型岩体を使用した試験は,岩体内において核種の移行が選択的に発生する可能性のある割れ目面内での現象を対象としたものとすることが,最も好ましいと考えられ,この現象を把握する試験内容及び試験装置とした。評価に使用するモデルとしては,割れ目内核種移行現象を扱う2つのモデルについて検討しておくことが好ましいと考えられる。すなわち,1 移流-分散-マトリックス拡散モデル2 チャンネリング-マトリックス拡散モデルである。この2つのモデルにより大型岩体試験結果を評価し,どちらのモデルがより現象をとらえているかを確認することができる。また,モデルの有する問題点の抽出が可能となる。さらに,将来,割れ目系内核種移行を統計的に扱うことを目的として,次の水の流れ特性を把握するモデル概念について検討した。概念設計では,以上の検討をもとに,試験装置全体の概念図を作成した。一方,予察試験を通し,大型岩体中核種移行試験を実施するために必要な岩体サイズの大きさ,地下水のpH,Eh等の制御手法及び核種濃度分布測定手法について検討した。その結果,岩体サイズについては多孔質岩系である大谷石の場合10cm立方あれば,岩盤全体の平均的な透水係数を得ることができるが,結晶質岩系である稲田石の場合は,30cm立方でも平均的な透水係数を得ることができず,さらに大型の岩石を用いての透水試験を行う必要があることが分かった。また,pH,Eh等を制御するためにヒドラジンを用いて行ったが,pH,Ehを安定させるまでには少なくとも24時間グローブボックス内で放置しておく必要があることが分かった。また,核種濃度分布からは岩石中の水みちをさらに調べることが核種移行現象を把握する上で必要であることが分かった。
菅谷 誠*; 田中 興治*; 八登 唯夫*; 金谷 功*; 岡田 賢一*
PNC TJ9211 89-001, 75 Pages, 1989/03
高速炉用B4Cナトリウムボンド吸収ピンにおけるB4Cペレットと被覆管の両立性を炉外試験により調べた。B4Cペレット(常陽MK-2仕様)は、5,000時間までの加熱において、650
で表面に多少の変色が見られるものの顕著な変化なく健全である。被覆管(MK-2仕様SUS316鋼被覆管)は、550以下の温度ではB4Cペレットと顕著には反応しないが、650では反応し、Cr、C、Bに富み、Niの欠乏した表面反応層を生じ、被覆管表面は硬化する。反応層は時間と共に増大し、2,000時間で約30
mであったのが5,000時間では約40mに達する。被覆管の組織はアニールにより冷間加工時の双晶面は消え、また、内部においては(Cr,Mo)23C6と考えられる析出物が顕著に観察される。3種類の被覆管候補材の中で、改良SUS316鋼(MK-2仕様端栓素材)と高強度フェライト/マルテンサイト鋼(11クロム系)の挙動は被覆管(MK-2仕様)の場合とほぼ同様である。改良オーステナイト鋼(15Cr-20Ni鋼)は他の材料に比べて表面反応層の生成および内部組織変化が最も少ない。コーティング材の中で、NiはB、Cを浸透し、バリヤーとしての機能は余り期待できない。Cr、Nb、TiはB、Cとの反応が少なくバリヤー機能が期待できるが、その優劣を判断するには今後の長時間加熱試験等の結果が必要である。
中井 英一郎*
PNC TJ4211 89-006VOL2, 189 Pages, 1989/03
PNC-TJ4211-89-006VOL2.pdf:24.1MB
緩衝材中の核種移行における性能評価パラメータは見掛けの拡散係数である。この値の設定に当たっては、緩衝材中の核種移行に関わる主要なメカニズムを明らかにすること、及び保守性を確保することが重要である。本研究では、核種移行に関わると考えられるメカニズムのなかから性能評価において考慮すべきものを選択することを目的として、緩衝材の空隙構造及び移行遅延機構について以下の検討を行った。(1)核種移行媒体としての圧密ベントナイトの特性 水-ベントナイト界面の相互作用に関する取り扱い方法及び緩衝材中の微視的核種移行モデルに関する調査を行った。また、モデルで提案されている移行経路概念を確認するための電顕観察手法に関する検討を行った。(2)空隙水の化学環境 固液比をパラメータとしてサスペンジョンのイオン濃度の測定し、その結果を地球化学計算結果と比較しベントナイトと溶存イオンとの相互作用について検討した。(3)緩衝材中の水の自己拡散 充填密度と空隙水組成をパラメータにして緩衝材中のトリチウム水の拡散係数を測定した。その結果から、電気粘性効果及び拡散経路の形状の効果について検討を行った。(4)モデル核種の移行Co/SUP2+、Ni/SUP2+、Sr/SUP2+を用いて、カラム試験及びバッチ吸着実験を行い、核種の水和の影響及びみかけの拡散係数の推定における分配係数の適用可能性について検討を行った。
中井 英一郎*
PNC TJ4211 89-006VOL1, 42 Pages, 1989/03
PNC-TJ4211-89-006VOL1.pdf:5.78MB
緩衝材中の核種移行における性能評価パラメータは見掛けの拡散係数である。この値の設定に当たっては、緩衝材中の核種移行に関わる主要なメカニズムを明らかにすること、及び保守性を確保することが重要である。本研究では、核種移行に関わると考えられるメカニズムのなかから性能評価において考慮すべきものを選択することを目的として、緩衝材の空隙構造及び移行遅延機構について以下の検討を行った。(1)核種移行媒体としての圧密ベントナイトの特性 水-ベントナイト界面の相互作用に関する取り扱い方法及び緩衝材中の微視的核種移行モデルに関する調査を行った。また、モデルで提案されている移行経路概念を確認するための電顕観察手法に関する検討を行った。(2)空隙水の化学環境 固液比をパラメータとしてサスペンジョンのイオン濃度の測定し、その結果を地球化学計算結果と比較しベントナイトと溶存イオンとの相互作用について検討した。(3)緩衝材中の水の自己拡散 充填密度と空隙水組成をパラメータにして緩衝材中のトリチウム水の拡散係数を測定した。その結果から、電気粘性効果及び拡散経路の形状の効果について検討を行った。(4)モデル核種の移行Co/SUP2+、Ni/SUP2+、Sr/SUP2+を用いて、カラム試験及びバッチ吸着実験を行い、核種の水和の影響及びみかけの拡散係数の推定における分配係数の適用可能性について検討を行った。
田島 俊雅*
JNC TJ7440 2005-016, 71 Pages, 1989/02
JNC-TJ7440-2005-016.pdf:6.59MB
本資料は、既存の鉱床探査資料の中から青森県における地表物理探査(PLMT法)のデータ解析結果をとりまとめたものである。
下田 収*; 前川 一彦*; 室井 正行*
PNC TJ4211 88-009, 242 Pages, 1988/12
高レベル放射性廃棄物の地層処分に関する研究開発を円滑に推進するためには、地質的・人為的にあまり乱されていない地下岩盤中に研究施設を設け、各種の調査・試験を行って必要なデータの取得とモデル等の評価手法の検証を行うことが必要である。そのような地下研究施設は研究対象とする岩盤中に設置することが望ましい。そこで本研究では、地下研究施設の位置づけを明確にするため、先ず、主要な処分研究の課題について検討を行い、処分研究を構成する個別研究項目の整理を行った上、それらの相互関連性について検討し、既存の処分研究施設ならびに近い将来予想される処分研究施設での、それぞれの特性に広じた研究開発課題を明らかにした。また、海外の事例調査に基づき、地下研究施設で実施すべき試験内容を整理し事前調査項目を検討した。さらに各調査項目について、研究の構造と具体的な方法・内容を検討した。
市川 倫夫*
PNC TJ4211 88-005VOL2, 117 Pages, 1988/03
PNC-TJ4211-88-005VOL2.pdf:5.42MB
本調査では、高レベル放射性廃棄物の処分におけるガラス固化体、緩衝材、岩体中での核種の溶解・移行挙動について、現在提案されているモデルやその改善の方向を調査し、その中の主要なパラメータを整理し、それらパラメータの測定法について検討を行った。結果は、以下のようにまとめられる。ガラス固化体からの核種の長期的浸出挙動を、短期的試験から得られるデータから予測するモデルとして、Grambowモデルがある。このモデルでは、アクチニド元素の溶解度データを取得することが必要である。溶解度を推定するための既存のデータは信頼性に乏しく、測定に当たっては、固液分離と環境調整に留意することが重要である。緩衝材中の核種移行では、性能評価上見掛けの拡散係数の値が必要である。しかしながら、移行の機構については不明な点が多いため、現象理解のための基礎的研究の結果から効率的なデータ取得の方法を探索すべきである。見掛けの拡散係数の測定には、静置方式による濃度プロファイル法が適切と考えられる。岩体中の核種移行に遅延には、マトリックス拡散が重要であることは広く認められている。一方、地下水による移流・分散についてはサイト条件への依存度が大きく、また、現象が複雑であり、それを考慮したモデル化の手法は充分には確立されてはいない。したがって、岩体中の核種移行に関するデータの蓄積はマトリックス拡散を優先して行われるべきである。マトリックス拡散の評価には、静置方式による非収着性トレーサーのブレークスルー法、微視的分析を用いた核種の濃度プロファイル法、及びパッチ法を組み合わせることが適切と考えられる。
市川 倫夫*
PNC TJ4211 88-005VOL1, 22 Pages, 1988/03
PNC-TJ4211-88-005VOL1.pdf:2.9MB
本調査では、高レベル放射性廃棄物の処分におけるガラス固化体、緩衝材、岩体中での核種の溶解・移行挙動について、現在提案されているモデルやその改善の方向を調査し、その中の主要なパラメータを整理し、それらパラメータの測定法について検討を行った。結果は、以下のようにまとめられる。ガラス固化体からの核種の長期的浸出挙動を、短期的試験から得られるデータから予測するモデルとして、Grambowモデルがある。このモデルでは、アクチニド元素の溶解度データを取得することが必要である。溶解度を推定するための既存のデータは信頼性に乏しく、測定に当たっては、固液分離と環境調整に留意することが重要である。緩衝材中の核種移行では、性能評価上見掛けの拡散係数の値が必要である。しかしながら、移行の機構については不明な点が多いため、現象理解のための基礎的研究の結果から効率的なデータ取得の方法を探索すべきである。見掛けの拡散係数の測定には、静置方式による濃度プロファイル法が適切と考えられる。岩体中の核種移行に遅延には、マトリックス拡散が重要であることは広く認められている。一方、地下水による移流・分散についてはサイト条件への依存度が大きく、また、現象が複雑であり、それを考慮したモデル化の手法は充分には確立されてはいない。したがって、岩体中の核種移行に関するデータの蓄積はマトリックス拡散を優先して行われるべきである。マトリックス拡散の評価には、静置方式による非収着性トレーサーのブレークスルー法、微視的分析を用いた核種の濃度プロファイル法、及びパッチ法を組み合わせることが適切と考えられる。
室井 正行*; 斎藤 茂幸*; 乙口 克人*
PNC TJ4211 88-003VOL2, 67 Pages, 1988/03
PNC-TJ4211-88-003VOL2.pdf:10.01MB
本調査・研究は、一般的なナチュラルアナログ研究の進め方とウラン鉱山特に東濃鉱山を利用したナチュラルアナログ研究の進め方について検討を行ったものである。第1章においては、地層処分研究におけるナチュラルアナログ研究の位置づけについて検討した。さらに、地層処分システムを構成するバリアのナチュラルアナログ物質及び系を挙げた。第2章においては、天然バリア(地層等)及びナチュラルアナログ研究概念について、現状調査を行い、その結果を示した。第3章においては、東濃鉱山において実施することの望ましいナチュラルアナログ研究の提案を行った。主要な提案内容を以下に示す。東濃鉱山の地質学的、地球化学的データの取得・及び、東濃鉱山と同様の地質学的・地球化学的特性を有する熱水地帯の調査・研究・ファーフィールドにおける核種移行のナチュラルアナログ研究・UとThの放射非平衡の測定・未擾乱の岩石や地下水中のU-Th系列の同位体測定・炭質物(褐炭)の地球化学的影響の詳細研究・花崗岩と被覆層との間の垂直な、あるいは平行な方向の地下水流動の研究その他、酸化還元反応に関する原位置試験、原位置トレーサ試験及び熱負荷原位置試験の実施についても提案を行った。
片野 孝*
JNC TJ7440 2004-003, 165 Pages, 1988/02
JNC-TJ7440-2004-003.pdf:6.14MB
本資料は、既存の鉱床探査資料の中から、地表地質調査及び地表物理探査(CSAMT法)のデータ解析結果をとりまとめたものである。対象地区は岩手県北部にあたる。(契約先会社名および担当者名はマスキングする。)
not registered
PNC TJ4211 87-003VOL2, 172 Pages, 1987/08
PNC-TJ4211-87-003VOL2.pdf:8.9MB
本研究には、次の二つの内容が含まれている。第1部 TRU廃棄物処分システム(人工バリア)の設計研究第2部 地層条件の人工バリアの設計基準に与える影響の検討第1部では、動力炉・核燃料開発事業団殿から発生するTRU廃棄物を対象として、処分における人工バリアの役割と処分システムの基本概念を検討し、人工バリアシステムの性能評価手法の検討、設計基準の設定、性能評価計算の実施を通じて、設計研究を行った。その結果、・アスファルト固化体LA系は、浅地中処分、・アスファルト固化体MA系とプラスチック固化体は、施設透水係数が5x10/SUP-11m/sの深地中処分、・プルトニウム廃棄物は、施設透水係数が5x10/SUP-12m/sの準地層処分、という処分方式を採用することにより、安全に処分できる見通しが得られた。また、評価の過程において、TRU核種の地球化学的挙動を把握することが重要であるという点が、明らかにされた。第2部では、我が国で地層処分の研究対象となると思われる種々の地層について、地層の安定性や地層と地下水の物理的、化学的な特性を調査したが、1.「人工バリアシステムの設計研究(1)」で設計した人工バリアシステムは、かなり安全側のパラメータを用いて性能評価を行っている。2.我が国の地層や地下水の基礎データが不足している。ということにより、「人工バリアシステムの設計研究(1)」で設計した人工バリアシステムを積極的に変更すべきであるという結果は得られなかった。地層条件に応じた人工バリアシステムの性能評価研究を進めるためには、地層や地下水の基礎的データの取得に努めるとともに、完成度の高い地球化学コードを導入し、性能評価研究をより現実化することが望まれる。
not registered
PNC TJ4211 87-003VOL1, 46 Pages, 1987/08
PNC-TJ4211-87-003VOL1.pdf:5.51MB
本研究には、次の二つの内容が含まれている。第1部 TRU廃棄物処分システム(人工バリア)の設計研究第2部 地層条件の人工バリアの設計基準に与える影響の検討第1部では、動力炉・核燃料開発事業団殿から発生するTRU廃棄物を対象として、処分における人工バリアの役割と処分システムの基本概念を検討し、人工バリアシステムの性能評価手法の検討、設計基準の設定、性能評価計算の実施を通じて、設計研究を行った。その結果、・アスファルト固化体LA系は、浅地中処分、・アスファルト固化体MA系とプラスチック固化体は、施設透水係数が5x10/SUP-11m/sの深地中処分、・プルトニウム廃棄物は、施設透水係数が5x10/SUP-12m/sの準地層処分、という処分方式を採用することにより、安全に処分できる見通しが得られた。また、評価の過程において、TRU核種の地球化学的挙動を把握することが重要であるという点が、明らかにされた。第2部では、我が国で地層処分の研究対象となると思われる種々の地層について、地層の安定性や地層と地下水の物理的、化学的な特性を調査したが、1.「人工バリアシステムの設計研究(1)」で設計した人工バリアシステムは、かなり安全側のパラメータを用いて性能評価を行っている。2.我が国の地層や地下水の基礎データが不足している。ということにより、「人工バリアシステムの設計研究(1)」で設計した人工バリアシステムを積極的に変更すべきであるという結果は得られなかった。地層条件に応じた人工バリアシステムの性能評価研究を進めるためには、地層や地下水の基礎的データの取得に努めるとともに、完成度の高い地球化学コードを導入し、性能評価研究をより現実化することが望まれる。
not registered
PNC TJ4211 87-001VOL2, 226 Pages, 1987/07
PNC-TJ4211-87-001VOL2.pdf:15.97MB
None
柏木 高明*
PNC TJ4211 87-001VOL1, 30 Pages, 1987/07
PNC-TJ4211-87-001VOL1.pdf:1.54MB
本試験は高レベル廃棄物地層処分技術開発の一環として実施されたものであり,第2段階の処分予定地の選定に係わる既存空洞を用いた試験・研究の第2年度にあたる。 本年度は昨年度開削した空洞内に認められる割れ目を対象として割れ目トレーサ試験および模擬廃棄物固化体の埋設試験と環境調査を実施した。各調査・試験の実施内容および成果の概要は次の通りである。 新規開削空洞(B空洞)に認められる割れ目を対象として35日間継続して割れ目トレーサ試験を行った。注水孔6孔に注水し,その約30cm下部のトレーサ注入孔3孔よりトレーサ液を注入して採水孔15孔に流出する液量とトレーサ濃度および水質測定を実施した。その結果,流出の認められたのは1孔のみであった。また,各孔への流出量は大きな増減を示した。トレーサ濃度は試験中期でほぼ原液濃度に近い値となったが,試験終了時には低くなった。また,トレーサが割れ目とともに岩盤内をも移行していること,水質測定からは岩盤内の移行により水質が変化すること,溶存酸素濃度は測定範囲においてはpH,Ehに影響を与えていないことがわかった。 模擬廃棄物固化体の環境調査においては,埋設孔により補給量が異なること,Ca-SO4型の水質を示したこと,埋設孔内水のpHは3.8
7.6,Ehは+0.2+0.6Vの範囲であったことがわかった。1年埋設金属試験体分析からはSUS304,純チタン,ハステロイC-276に腐食生成物は認められず,軟鋼,無酸素銅にはそれぞれF-3O4,
-F-2O3,
-F-O・OHとC-4SO4(OH)6・H2Oが腐食生成物として認められた。
八木 英二*
PNC TJ8211 86-002, 211 Pages, 1986/09
本設計は中央廃水処理場の汚泥処理設備である脱水機の老朽化にともない設備の更新及び建家を増設することを目的として実施したものである。更新する設備は既設と同様にろ過脱水法によるものとし、高圧脱水機を選定し、設計を行った。また、増設する建家の設計は、既設建家の構造を新耐震設計法により再検討するとともに増設方法の検討を行った。
not registered
PNC TJ5211 86-002VOL2, 370 Pages, 1986/06
PNC-TJ5211-86-002VOL2.pdf:9.75MB
None
打越 肇*
PNC TJ5211 86-002VOL1, 41 Pages, 1986/06
PNC-TJ5211-86-002VOL1.pdf:1.25MB
本研究は、高レベル放射性廃棄物の地層処分システム開発の一環として行われたものであり、人工バリアシステムを構築し、最適な設計を目標とするものである。本年度の人工バリアシステムの設計研究(I)においては、(1)人工バリアシステムの設定(2)人工バリア性能評価試験を行い、下記の成果が得られた。人工バリアシステムの設定においては、廃棄物固化体としてホウケイ酸ガラス、キャニスタとしてステンレス鋼、オーバーパックとして厚さ250mmの鋳鉄、緩衝材として厚さ30cmの圧密したベントナイトを設定し、性能評価計算を行った結果、暫定的に定めた地層処分全体の被曝線量:1mrem/y、人工バリアシステムの性能目標:1,000年以上の閉じ込め期間と10/SUP-5/年以下の放出率、を充分満足することが判明した。人工バリアの性能評価試験においては、オーバーパック材に関する試験として厚膜型金属材料の試験と薄膜型金属材料の試験を行い、緩衝材に関する試験としてベントナイト中におけるAmの核種移行試験と透水性の試験を行った。厚膜型金属材料の試験においては、長期的な腐食環境の変化要因として腐食生成物の増加に注目し、想定される将来の環境条件で腐食速度の測定を行うことにより、厚膜型金属材料の新たな長期寿命評価を試みた。薄膜型金属材料の試験においては、想定される処分環境を実験室的に再現した条件下で、ステンレス鋼・チタン合金について、すきま腐食の再不動態化電位の測定に成功し、金属とベントナイト間のすきまが、腐食すきまとして作用することが実験的に裏付けられた。Am核種移行試験においては、Na型ベントナイト中でAmOHCO/SUB3が析出し、H型、Fe型ベントナイト中ではAm/SUP3+またはAmCl/SUP2+が拡散していることがわかった。透水性試験からは流速が10/SUP-8cm/s以下であれば、核種移行に対する流速の影響はほとんどないことがわかった。
打越 肇*
PNC TJ5211 86-001VOL2, 161 Pages, 1986/03
PNC-TJ5211-86-001VOL2.pdf:4.2MB
本試験は高レベル廃棄物地層処分技術開発の一環として実施されたものであり,第2段階の処分予定地の選定に係わる既存空洞を用いた試験・研究の第1年度にあたる。 本年度は第二段階において実施すべき既存空洞を用いた原位置試験を実施すべく,新たな試験空洞の開削と開削に伴う岩盤挙動の調査および空洞開削面の調査,TRU模擬核種を用いた室内核種収着試験,模擬廃棄物固化体の埋設および環境調査を実施した。各調査・試験の実施内容および成果の概要は次の通りである。 堆積岩に関する原位置試験フェーズ2において実施する原位置試験用空洞として,W4.0
H2.0L30-,W2.0H2.3L40-およびW4.0(H3.0L10+H4.0L20)-の大きさの3空洞を得た。各空洞とも開削後鋼製支保施工を行った。 空洞の開削に伴う岩盤挙動は,試錐孔を用いた透水試験,孔内観察,孔内載荷試験およびひずみ測定により調査した。透水試験からは,空洞側壁面から約1m以上離れた岩盤においては開削による透水性への影響は認められなかった。しかし,約1m以内においては断層等の割れ目の存在による透水性の増大が一部で認められた。孔壁観察結果からは,開削による影響として微小割れ目および新規剥離部の発生が認められたが,開口割れ目あるいは顕著な割れ目の発生は認められなかった。孔内載荷試験からは,各試験位置ともほぼ同様の非弾性的な変形特性が得られた。ひずみ測定からは一部で掘進に伴う典型的な応力変化(圧縮状態から応力解放状態への変化)が認められたものの,測定位置での地質性状の相違が応力状態に大きな影響を与えることがわかった。 これから,試験対象岩石が非弾性的,脆性的であるために,開削に伴う割れ目の発生は顕著でなく,したがって岩盤の水理的・力学的挙動は開削前後では大きな変化を示さないことがわかった。また,開削工法の相違よりも地質性状の相違の方が水理的・力学的挙動により大きな影響を与えることがわかった。 空洞開削面の調査からは新規開削空洞周辺岩盤の割れ目の性状・分布パターンが明らかとなり,単一割れ目トレーサ試験等の位置選定のために有益な情報が得られた。 TRU模擬核種を用いた室内収着試験では,試験対象核種としてランタニドおよびバリウムを,収着媒体としてモンモリロナイトを用いて,収着媒体の諸特性の測定,バッチ試験法による試験対象核
打越 肇*
PNC TJ5211 86-001VOL1, 21 Pages, 1986/03
PNC-TJ5211-86-001VOL1.pdf:0.43MB
本試験は高レベル廃棄物地層処分技術開発の一環として実施されたものであり,第2段階の処分予定地の選定に係わる既存空洞を用いた試験・研究の第1年度にあたる。 本年度は第2段階において実施すべき既存空洞を用いた原位置試験を実施すべく,新たな試験空洞の開削と開削に伴う岩盤挙動の調査および空洞開削面の調査,TRU模擬核種を用いた室内核種収着試験,模擬廃棄物固化体の埋設および環境調査を実施したた。各調査・試験の実施内容および成果の概要は次の通りである。 堆積岩に関する原位置試験フェーズ2において実施する原位置試験用空洞して,W4.0H2.0L30m,W2.0H2.3L40mおよびW4.0(H3.0L10+H4.0L20)mの大きさの3空洞を得た。各空洞とも開削後鋼製支保施工を行った。 空洞の開削に伴う岩盤挙動は,試錐孔を用いた透水試験,孔壁観察,孔内載荷試験およびひずみ測定により調査した。透水試験からは,空洞側壁面から約1m以上離れた岩盤においては開削による透水性への影響は認められなかった。しかし,約1m以内においては断層等の割れ目の存在による透水性の増大が一部で認められた。孔壁観察結果からは,開削による影響として微小割れ目および新規剥離部の発生が認められたが,開口割れ目あるいは顕著な割れ目の発生は認められなかった。孔内載荷試験からは,各試験位置ともほぼ同様の非弾性的な変形特性が得られた。ひずみ測定からは一部で掘進に伴う典型的な応力変化(圧縮状態から応力解放状態への変化)が認められたものの,測定位置での地質性状の相違が応力状態に大きな影響を与えることがわかった。 これらから,試験対象岩石が非弾性的,脆性的であるために,開削に伴う割れ目の発生は顕著でなく,したがって岩盤の水理的・力学的挙動は開削前後では大きな変化を示さないことがわかった。また,開削工法の相違よりも地質性状の相違の方が水理的・力学的挙動により大きな影響を与えることがわかった。 空洞開削面の調査からは新規開削空洞周辺岩盤の割れ目の性状・分布パターンが明らかとなり,単一割れ目トレーサ試験等の位置選定のために有益な情報が得られた。 TRU模擬核種を用いた室内収着試験では,試験対象核種としてランタニドおよびバリウムを,吸着媒体としてモンモリロナイトを用いて,吸着媒体の諸特性の測定,バッチ試験法による試験対象