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川瀬 啓一
環境放射能除染学会誌, 9(4), p.171 - 172, 2021/12
環境放射能除染学会からの依頼に基づき、著者のこれまでの福島の環境回復に係る対応を通じた想い今後への期待について学会誌の巻頭言として寄稿する。
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?Tang, T. L.*; 上坂 友洋*; 川瀬 頌一郎; Beaumel, D.*; 堂園 昌伯*; 藤井 俊彦*; 福田 直樹*; 福永 拓*; Galindo-Uribarri, A.*; Hwang, S. H.*; et al.
Physical Review Letters, 124(21), p.212502_1 - 212502_6, 2020/05
被引用回数：13 パーセンタイル：75.1(Physics, Multidisciplinary)中性子過剰核Fの構造が(
)反応で調査した。
軌道の分光学的因子は1.0
0.3と大きいが、一方で残留核であるOが基底状態である割合は約35%,励起状態は約0.65%であることが明らかになった。この結果は、Fのコア核Oは基底状態とは大きく異なり、Oの
軌道に陽子がひとつ加わることでOとFの中性子軌道が相当に変化していると推測される。これは酸素同位体ドリップライン異常のメカニズムである可能性がある。
佐藤 優樹; 川瀬 啓一; 飯島 和毅; 小林 卓也
日本原子力学会誌ATOMO
, 62(1), p.37 - 41, 2020/01
原子力機構の研究開発の最前線を紹介する。2回目となる今回は、福島第一原子力発電所(1F)の廃炉と環境回復を目指して(2)について紹介する。
宮原 要; 川瀬 啓一
原子力のいまと明日, p.159 - 167, 2019/03
福島原子力発電所事故からの環境修復の準備のため実施された除染モデル実証事業で得られた知見について解説する。
河野 裕子; 菖蒲 順子; 吉田 智勇*; 生田 優子; 川瀬 啓一; 山下 清信
JAEA-Review 2018-007, 36 Pages, 2018/06
JAEA-Review-2018-007.pdf:6.72MB
「放射線に関するご質問に答える会」に用いた資料を英文化した。「放射線に関するご質問に答える会」は、日本原子力研究開発機構が、東京電力ホールディングス福島第一原子力発電所事故後、主に福島県内において、広く公衆に放射線の理解を深めてもらうことを目的に、2011年7月の開始以来、2013年2月末までに合計で220回実施した説明会である。多くの図表を用いて視覚的に理解しやすく、平易な文章で作成されている「放射線に関するご質問に答える会」資料は、原子力及び放射線に関する知識普及のためのアウトリーチ活動の促進、支援に本格化的に取り組んでいる国際原子力機関からの関心が寄せられ、2017年5月に開催されたアジア原子力技術教育ネットワーク会合において、資料の提供依頼を受けた。日本の経験を共有する国際貢献の観点から、日本で使用実績のある本資料を英文化し、海外のアウトリーチ活動の教材としても活用できるよう提供する。
田中 勝*; 河原 長美*; 石坂 薫*; 大畑 ゆき*; 福池 伊織*; 川瀬 啓一; 時澤 孝之; 宮川 洋*; 石森 有
JAEA-Research 2018-001, 98 Pages, 2018/06
JAEA-Research-2018-001.pdf:2.49MB
平成28年度は、最近の一般廃棄物処分場の建設事例を調査し、環境保全・回復事業等が地域や一般に受け入れられるために必要な施策やコミュニケーションの条件を調査した。その結果、(1)事業者と地域との間で長期にわたる良好な関係が築かれていること、あるいは取り決めが存在すること、(2)事業者が立地選定や施設内容の決定プロセスにおいて複数代替案を合理的に検討し、地域に選定・決定理由の説明ができること、(3)計画公表後であっても、地域の関心や要望に応じて計画を変更できる余地があること、(4)事業が跡地利用を含む地域づくりに向けたコミュニケーションの契機となること、の重要性が示唆された。
田中 勝*; 青山 勲*; 石坂 薫*; 大畑 ゆき*; 福池 伊織*; 川瀬 啓一; 渡邊 雅範; 時澤 孝之; 宮川 洋*; 石森 有
JAEA-Research 2017-003, 65 Pages, 2017/06
JAEA-Research-2017-003.pdf:2.92MB
日本原子力研究開発機構人形峠環境技術センターと福島環境安全センターは共同で、今後の跡措置や環境回復等の事業に関して、地域との継続性のある関係構築に必要な条件や、活動を通して得られる効果を把握するため、閉止鉱山及び産業廃棄物処分場でのリスクコミュニケーション事例を委託調査した。その結果、(1)地域におけるつながりや、つながりの場の形成、(2)既存のリソース(人員・土地・施設等)の活用、(3)地域における新たな価値の創出、(4)事業の安全性の担保や信頼の醸成に向けた取り組み、などによる、事業の安全性や周辺環境の健全性を長期的に確認できる仕組みや環境保全などについて学べる地域的フィールドの創成、が重要であることが示唆された。
第11回調査結果概要(受託調査)川瀬 啓一; 北野 光昭; 渡邊 雅範; 吉村 修一; 菊池 四郎; 西野 克己*
JAEA-Review 2017-006, 173 Pages, 2017/03
JAEA-Review-2017-006.pdf:35.6MB
JAEA-Review-2017-006-appendix(CD-ROM).zip:0.52MB
環境省からの依頼により内閣府除染モデル実証事業を行った地区の空間線量率の推移調査として、環境省の了解が得られた地区(9市町村15地区)を対象とした空間線量率の推移に関する調査(モニタリング)を平成24年10月から11回(平成27年10月現在)実施してきた。本調査における空間線量率の測定は、NaIシンチレーション式サーベイメータ等を用いた定点測定とガンマプロッタHを用いた測定の2方法で行った。
川瀬 啓一
Global Environmental Research (Internet), 20(1&2), p.83 - 90, 2017/03
東京電力福島第一原子力発電所の事故により放出された放射性物質による環境汚染に対処するために、原子力機構は国の委託を受け除染モデル実証事業を実施した。この事業では、様々な除染対象物に適用する除染手法の選定、除染効果の評価などを行い、その後実施されている本格的な除染作業に必要な知見を得ることができた。本報告では、除染モデル実証事業で得られた知見に基づき、生活圏における環境回復のための除染技術についての解説を行う。
三上 智; 松田 規宏; 安藤 真樹; 木名瀬 栄; 北野 光昭; 川瀬 啓一; 松元 愼一郎; 山本 英明; 斎藤 公明
Radioisotopes, 64(9), p.589 - 607, 2015/09
福島周辺における空間線量率や放射性核種沈着量の地域的分布及び経時変化の特徴について、様々な手法による大規模環境調査の解析結果に基づいて紹介する。また、除染モデル実証事業後の継続的な環境測定結果を基に、除染効果の継続性に関する議論を行う。さらに、土地利用状況ごとの環境半減期の解析結果、及びこれをベースにした空間線量率の将来予測の例について紹介する。
川瀬 啓一
放射性物質の吸着・除染および耐放射線技術における材料・施工・測定の新技術, p.600 - 612, 2014/11
2011年3月11日に発生した平成23年(2011年)東北地方太平洋沖地震は、日本での観測史上最大の地震であり、東北地方を中心とした東日本に甚大な被害をもたらした。この地震に伴う原子力発電所の事故よって環境中に放射性セシウムなどの放射性物質が放出され、環境の汚染が生じている。放出された放射性物質による人の健康や生活環境に与える影響を速やかに低減することが求められている。本報告では、今回の事故により原子力発電所から環境中に放出された放射性セシウムを主とする放射性物質(核種)を生活環境から取り除き、住民の放射線被ばくを低減化するための除染作業における注意点、除染作業員の安全確保について、内閣府からの委託事業として日本原子力研究開発機構が実施した「福島第一原子力発電所事故にかかる避難区域等における除染実証業務」で得られた知見を中心に、これまでの除染現場で経験した注意点等について紹介する。
渡辺 将久; 田川 明広; 梅宮 典子; 丸山 登; 吉田 真美; 川瀬 啓一; 野口 真一; 坂爪 克則; 渡邊 雅範; 平賀 隼人; et al.
JAEA-Review 2014-028, 184 Pages, 2014/10
JAEA-Review-2014-028.pdf:37.79MB
除染作業に利用できる技術について民間企業等から技術提案を受け、その除染効果を経済性,安全性等とともに検証する「除染技術実証事業」を環境省からの受託を受けて実施した。平成25年度の除染技術実証事業では、土壌や緑地、廃棄物の除染や、焼却灰の洗浄等の11件の技術が採択され、原子力機構は実証試験への助言及び評価を実施した。
渡辺 将久; 梅宮 典子; 田川 明広; 川瀬 啓一; 野口 真一; 坂爪 克則; 渡邊 雅範; 時澤 孝之
JAEA-Review 2013-052, 232 Pages, 2014/03
JAEA-Review-2013-052.pdf:26.42MB
除染作業に利用できる技術について民間企業から技術提案を受け、その除染効果を経済性,安全性等とともに検証する「除染技術実証試験事業」を環境省からの委託を受けて実施した。原子力機構は、焼却灰の洗浄やため池浚渫等の15件の技術を採択し、実証試験への助言及び評価を実施した。
川瀬 啓一
粉体技術, 4(10), p.971 - 979, 2012/10
放射性物質の除染について、除染対象物ごとの主な除染方法や注意点など、福島での経験を踏まえて粉体技術に関連する部分に注目して、幅広い層に理解していただけるようわかりやすく解説する。
虎田 真一郎; 沼田 良明; 川瀬 啓一; 眞鍋 建史
JAEA-Review 2009-024, 12 Pages, 2009/09
JAEA-Review-2009-024.pdf:1.26MB
原子力の利用とそれに伴う廃棄物発生や処分について、社会の認識を深め受容を促進することは、今後継続的な原子力利用を図るうえで残された課題といえる。特に、高レベル放射性廃棄物の地層処分については、長年の研究開発と事業化が進んでいるにもかかわらず、社会的な認識や理解の醸成は十分とはいえない状況であり、それが計画の円滑な実施を妨げる要因のひとつとなっていることからも、なんらかの対策を講じていく必要がある。本報告では、地層処分を理解する要因のひとつとして挙げられる、深部地下についての調査研究の状況とその意義に関して、地下の研究施設の見学公開によって一般への理解拡大を図る試みを通じ、見学者の理解や認識にどの程度効果が見られるかについて解析した。見学者に記入回答を依頼したアンケートの回答内容を分析し、地下の研究施設への見学訪問と、その際に実際に地下坑道への入坑の体験が、地層処分を含めた技術についてどの程度理解を深めるのに効果をもたらしているかについて、総計千件以上の回答内容を統計的に整理,解析した。その結果、見学者の予備知識の有無,性別年代などの属性をもとに、見学や坑道体験の効果について考察を行ったので報告する。
齊藤 宏; 川瀬 啓一; 杉原 弘造; 山本 純太
サイクル機構技報, (7), p.93 - 98, 2000/06
平成8年以来、東濃地科学センターが実施している超深地層研究所計画では、岐阜県瑞浪市にある計画用地に研究所を建設し、これまで東濃鉱山周辺で実施してきた地層科学研究を拡充していく予定である。本計画においては、類似する地下深部を体験できる施設が身のまわりになく、当計画が対象とする地下深部が一般にはなじみがないという理由から一般の方々には当計画の必要性、研究内容、成果を理解し、明確なイメージをもっていただくことが難しい。そこで平成9年よりバーチャルリアリティ(VR)技術を情報提供活動の手段として当計画に適用している。当計画において実施している地層科学研究を一般の方々に理解していただくため、VR技術の当計画への適用の可能性の検討を皮切りに、当計画紹介のためのソフトウェアの製作・改良を行ってきている。今後は、当計画の研究成果を説明するソフトウェアの製作、さらなるVR技術の適用についての検討及び当計
川瀬 啓一; 戸高 法文; 杉原 弘造
原子力バックエンド研究, 4(2), p.91 - 96, 1998/03
動燃では、地層処分研究開発の基盤となる深部地質環境の科学的研究(地層科学研究)を行うために、超深地層研究所を計画している。超深地層研究所では、地層科学だけでなく、幅広い分野の研究も実施することが可能である。本稿では、超深地層研究所で実施される地層科学研究の研究計画のうち、最初の地表からの調査予測研究段階の研究計画を中心に報告する。この段階では、研究所建設用地内の地下の地質構造、地下水の流れや性質等が地表から調査される。これらの調査結果を基に、地下深部の地質環境の予測が実施され、第2段階の研究項目の具体化や、地下施設の設計が行われる。本研究での研究計画は、研究の進捗状況や様々な研究分野の要請に応じて柔軟に見直しを行いながら研究を実施する予定である。
加藤 良幸; 川瀬 啓一; 高橋 芳晴; 都所 昭雄
動燃技報, (98), p.65 - 70, 1996/06
MOX燃料製造工程における原料粉末の取扱性向上や工程短縮および簡素化を目的として、顆粒粉末の製造技術開発に取り組んでいる。顆粒粉末は、粒子形状が球状であるため流動性に優れ、粒径制御が容易である事から、粉末飛散や装置内への滞留等を低減することが可能である。さらに、粉末物性の制御が容易であるため、安定した原料粉末を供給することが可能である。顆粒粉末を製造するプロセスとして、噴霧熱分解法に注目し、基礎的な試験の実施およびプロセス成立性等の評価を進めている。今回の試験結果より、噴霧熱分解法で流動性に優れた球状粒子を生成でき、これを用いて高密度ペレット燃料製造を行う見通しが得られ、燃料製造プロセスに適用できる可能性が得られた。
北野 光昭; 佐藤 隆; 川瀬 啓一
no journal, ,
日本原子力研究開発機構は、内閣府委託事業として警戒区域等に指定された11市町村で除染モデル実証事業を進めてきた。このうち福島第一原子力発電所の北側の警戒区域及び計画的避難区域内の4市町村で実施したAグループ除染モデル事業の概要について、ポスター発表により報告する。除染モデル実証事業では、除染事業を滞りなく実施でき、(1)試行技術も含めた除染技術の除染効果(低減率)及び空間線量率の定量効果、(2)除去の種類と発生量、(3)作業従事者の被ばく量等を確認できた。
川瀬 啓一; 加藤 貢; 飯島 和毅; 森 英治; 梅澤 克洋; 田辺 務
no journal, ,
原子力機構では、福島県における環境修復に向けた除染活動にかかわる取組みを実施している。本報告では、広範囲の本格的な除染を実施する前に区域を限定して取り組んだモデル実証事業での除染活動での技術経験について報告するとともに、そこから得られた教訓について紹介する。
