検索対象:     
報告書番号:
※ 半角英数字
 年 ~ 
 年
検索結果: 121 件中 1件目~20件目を表示

発表形式

Initialising ...

選択項目を絞り込む

掲載資料名

Initialising ...

発表会議名

Initialising ...

筆頭著者名

Initialising ...

キーワード

Initialising ...

使用言語

Initialising ...

発行年

Initialising ...

開催年

Initialising ...

選択した検索結果をダウンロード

論文

放射線殺菌の原理と食品照射の国際動向

小林 泰彦

ソフト・ドリンク技術資料, (175), p.103 - 128, 2015/04

放射線は19世紀末に偶然発見されて以来、その透過力や照射効果が様々な目的で人間生活に利用されている。放射線は物体を透過しながら、全体の温度を上げずに、瞬時に、満遍なく、まばらに活性点を作り、ごく局所的に化学反応を起こすことができる。これが、放射線照射によるエネルギー付与と加熱によるエネルギー付与の本質的な違いである。そして、生物が一般的に放射線に弱いのは、細胞分裂のたびに超巨大分子DNAを正確にコピーしなければならないという生物側の宿命的な理由による。放射線のエネルギー付与とその生物作用の特徴を利用した放射線殺菌・滅菌は、非加熱処理で、かつ薬剤を使わないというメリットがあり、国際的に標準化された技術である。殺菌・滅菌よりも低い線量では、穀類や青果物の害虫を駆除あるいは不妊化することができ、さらに低い線量ではジャガイモやニンニクなどの芽止めができる。このように食品や農作物に放射線を照射して殺菌、殺虫、芽止めなどを行う技術を食品照射という。放射線処理された食品や農産物(照射食品)の毒性学的・微生物学的な安全性と栄養学的な健全性は、科学的な方法で繰り返し確認されてきた。今日では、公衆衛生や地球環境の保全に寄与する有効な手段として、香辛料・ハーブ類や冷凍食肉・魚介類の殺菌、熱帯果実や柑橘類の検疫処理、ニンニクの芽止めなどが世界各国で実用化されている。しかし日本では、ジャガイモの照射芽止め以外はいまだに許可されていない。欧米などでは1980年代から進められてきた「安全性評価」$$rightarrow$$「消費者利益と技術的必要性、社会受容性の判断」$$rightarrow$$「法令の整備」という社会的合意形成のプロセスが、我が国では全く機能していないのが現状である。

論文

食品照射の基礎知識と国際動向

小林 泰彦

Foods & Food Ingredients Journal of Japan, 220(1), p.52 - 63, 2015/02

Food irradiation is a technology to treat foods with ionizing radiation such as $$gamma$$-rays and electron beams to improve the safety and extends the shelf life of foods by reducing or eliminating microorganisms and insects, and by prevention of sprouting. Food irradiated with ionizing radiation is named "irradiated food". Many international organizations have approved the safety and usefulness of food irradiation. Ionizing radiation can treat packaged foods and fresh and/or frozen products, and effectively and uniformly treat all portions of foods. Food irradiation is an environmentally friendly technology without usage of chemicals and contributes to the solution of food security and food sanitary problems, especially reducing post-harvest losses of foods and controlling food borne illness, as an alternative to chemical fumigation with ethylene oxide and methyl bromide gasses. Japan has a 50 years history of food irradiation research. The "Japanese Research Association for Food Irradiation" was launched in 1965. It was legally authorized to irradiate potatoes for preventing germination in 1972 and since 1974 irradiated potatoes have been shipped from the Shihoro-cho Agricultural Cooperative Association in Hokkaido. Recently, commercial food irradiation has increased significantly in Asia, however, Japan is now far behind other countries and it is called a "food irradiation underdeveloped country". To break through the current backward situation, this paper introduces the latest and objective facts related to food irradiation based on scientific data.

論文

放射線殺菌と海外情報

小林 泰彦

食品衛生学雑誌, 56(1), p.J_14 - J_18, 2015/02

医薬品や医療用器具、食品包装容器などの殺菌処理で工業的に広く利用されているのは、オートクレーブなどを用いた加熱処理、エチレンオキサイドガスなどの薬剤処理、紫外線照射、そして電離放射線照射である。認可された放射線を定められた条件で食品や農作物に照射して殺菌・殺虫・芽止めなどの処理を行う技術を食品照射と呼ぶ。実用的には、殺菌などの目的達成に充分な線量以上で、かつ、食品の商品特性や嗜好性に悪影響が生じない範囲の適切な線量が照射される。食品照射は、毒性学的・微生物学的安全性および栄養学的適格性の観点から最もよく検討された食品処理技術であり、意図した技術上の目的を達成するために適正な線量を照射した食品はいかなる線量でも適正な栄養を有し安全に摂取できる(WHO、1997)、安全性に関して喫緊の懸念事項はない(EFSA、2011)とされ、Codex規格やISOなどの国際基準・規格が整備されている。2013年現在、世界全体の食品照射処理量は年間約100万トンと推定され、そのうち殺菌目的の照射では、香辛料・乾燥野菜など食品原材料が約19万トン、冷凍エビなどの水産物が1万4千トン、牛挽肉や鶏肉、カエル脚などの肉類が1万1千トンなどである。米国では年間消費量の3分の1にあたる年間7$$sim$$8万トンの香辛料、年間8千トンの牛挽肉や食鳥肉が照射殺菌されている。

論文

病人食や宇宙食にも利用; 食品照射の原理と安全性

小林 泰彦

日本原子力文化振興財団月報, (242), p.1 - 3, 2003/06

食品に放射線を当てて害虫駆除や殺菌を行うことは、「食品照射」と呼ばれている。現在、日本で許可されている食品照射は、ジャガイモの芽止めだけである。許可は1972年と世界的にも早かったが、他の食品には広がっていない。しかし、食品照射は52か国で許可され、食品の種類は実に230種に及ぶ。食品照射の目的と利点,放射線殺菌・殺虫の原理,照射の方法,照射食品の安全性と健全性,照射食品の検知法などについて平易に解説する。

論文

照射殺菌芽胞の耐熱性変化

伊藤 均*

食品照射, 36(1-2), p.1 - 7, 2001/09

香辛料等に汚染している有芽胞細菌Bacillus pumilus,B. cercus,Clostridium botulinumの照射後の耐熱性変化について検討した。各菌の芽胞を水中に入れ耐熱性を比較したところ、B. pumilusの非照射芽胞は100$$^{circ}C$$・35分で殺菌されるのに対し、5kGy照射芽胞は15分で殺菌された。この傾向はB. cereusやCl. botulinumでも認められた。しかし、Cl. botulinumの場合、5kGyではほとんど殺菌効果がないのに、B. pumilusやB. cereusなど99%以上の殺菌効果を示す菌と類似した耐熱性の減少を示すことは興味ある結果である。一方、水中80$$^{circ}C$$では各菌の非照射芽胞は殺菌に4時間以上必要であったが、5kGy照射すると約3時間で殺菌された。しかし、ハムやソーセージ,カマボコなどは製造時に中心温度が80$$^{circ}C$$・30分処理しているため、5kGyでは芽胞が生残して腐敗または食中毒の原因になる可能性がある。

論文

乾燥食品等の形状および成分の放射線殺菌に及ぼす影響

良本 康久*; 伊藤 均*

食品照射, 36(1-2), p.8 - 12, 2001/09

乾燥食品や生薬等は品目によって放射線殺菌効果が異なることがある。本研究では有芽胞最近などを用いて、放射線殺菌効果に及ぼす乾燥食品の形状及び成分の影響について$$gamma$$線と電子線で比較した。有芽胞細菌の場合、ペプトン・グリセリンとともにガラス繊維濾紙上で乾燥すると無添加に比べ放射線耐性が著しく増大した。一方、食品で乾燥した場合には添加物の影響は認められなかった。白コショウ粉末とともに乾燥した場合には多くの菌は少ない線量で殺菌され、白米粒とともに乾燥すると放射線耐性が増加した。また、黒コショウ粒やセンナ粉末では放射線耐性が著しく増大したのは抗菌化成分の影響と思われる。白コショウ粉末とともに乾燥した場合、少ない線量で殺菌できる理由としては菌体が分散して乾燥され、照射時に酸素が細胞内に拡散されやすいためと思われる。一方、粒状食品では菌体が固まり状に乾燥されるためと考えられる。

論文

放射線殺菌技術の利用, 1; 食中毒菌対策

伊藤 均*

日本防菌防黴学会誌, 29(8), p.533 - 540, 2001/08

世界的に食品照射が注目されている分野は食中毒対策と植物防疫である。食中毒対策として期待されているのはサルモネラ菌や病原大腸菌O157,ブドウ球菌,カンピロバクター,リステリア菌,腸炎ビブリオ菌の殺菌である。肉類や食鳥肉は食中毒性細菌の汚染が著しい食品類であり、低温照射では1.5~3kGy、凍結下では4~7kGyで殺菌される。肉類は高線量照射すると悪臭が発生するが、脱酸素下または凍結下で照射すると10kGy以上でも食味劣化が起こらない。魚貝類の場合、腸炎ビブリオ菌による食中毒が起こりやすいが、低温下で1kGy,凍結下3kGyで殺菌できる。香辛料などに汚染している耐熱性のセレウス菌,ボツリヌス菌は7~10kGyで殺菌できる。香辛料の香りや抗菌活性などの成分は50kGyでも変化しない。なお、微生物が産出する毒素は放射線に著しく耐性のため、微生物による腐敗が著しい食品は照射の対象としてはならない。

論文

各種培養温度条件下での大腸菌等の放射線殺菌効果

中馬 誠; 多田 幹郎*; 伊藤 均*

食品照射, 35(1-2), p.35 - 39, 2000/09

大腸菌等の放射線感受性は、その最適生育温度である30または37$$^{circ}C$$で測定されることが多い。しかし、放射線処理された肉類または魚介類は10$$^{circ}C$$以下で保存されるため、30または37$$^{circ}C$$で得られたデータが正確でない可能性がある。事実、鶏肉での結果では低温貯蔵で大腸菌群等の殺菌効果が予想以上に促進される傾向が認められた。本研究ではこれらの現象を明らかにする目的で大腸菌等の各種菌株について放射線感受性を検討した。その結果、各菌株とも30または40$$^{circ}C$$でD$$_{10}$$値が最高になり、20$$^{circ}C$$以下ではD$$_{10}$$値が低減する傾向が認められた。ことに10$$^{circ}C$$ではD$$_{10}$$値は著しく小さくなり、その傾向は菌株によって異なっていた。したがって肉類等の必要殺菌線量も低温貯蔵と組み合わせることにより20~50%低減できることを示している。

論文

汚泥処理

橋本 昭司

放射線利用における最近の進歩, p.173 - 182, 2000/06

汚泥、特に下水道汚泥は廃棄物であるが、有機質に富んでおり、肥料として有効であることが知られている。そこで、下水汚泥を放射線照射して病原菌の殺菌や寄生虫の不活を行い有効利用する試みが行われてきた。本稿では、原研における汚泥処理研究の成果及び海外での研究開発と実用化の現状を紹介するとともに今後の課題を述べる。

論文

上水・排水処理

新井 英彦

放射線利用における最近の進歩, p.183 - 192, 2000/06

近年、各種の有害物質や環境ホルモンによる上水・排水の汚染が世界的に大きな問題となっている。これらの物質による汚染濃度はppt~ppbレベルのものもあり、従来の水処理技術だけでは十分な対応が困難となっている。放射線照射による上水・排水処理技術は、これらの問題を解決する一つの方法と考えられ、世界の各地で研究が進められている。原研においても、これまで染色排水、汚泥脱離液の処理や下水放流水の殺菌処理技術の開発を進めてきた。本報告は、これらの状況を踏まえ、放射線照射による上水・排水処理技術について、その原理と特長について述べるとともに、各処理技術の概要についてまとめたものである。

論文

Utilization of polysaccharides by radiation processing

久米 民和

JAERI-Conf 2000-003, p.87 - 93, 2000/03

多糖類の放射線処理に関するこれまでの成果を報告する。放射線処理の目的は、(1)放射線殺菌と(2)放射線改質に大別できる。放射線殺菌に関しては、マレーシア原子力研究所(MINT)との二国間研究協力により進めてきた「オイルパーム空果房(繊維質廃棄物)の飼料化」に関する成果について述べる。また、放射線改質に関しては、(1)植物生育促進、(2)エリシター活性の誘導、(3)殺菌活性、(4)重金属などの生育阻害の抑制効果について、得られた成果を紹介する。用いた多糖類は、アルギン酸、カラギーナン、ペクチン、セルロース、キトサンであり、放射線分解産物によって誘導される生物活性について述べる。

論文

新たな期待高まる放射線による水処理技術

新井 英彦

放射線と産業, (82), p.22 - 25, 1999/06

近年、有害物質や環境ホルモンによる水環境汚染が大きな問題となっている。これらの物質の汚染濃度はppbレベルのものもあり、従来の水処理技術では十分な対応が困難となっている。放射線による水処理技術は、この問題を解決する一つの方法と考えられ、最近、上水原水の浄化、重金属の除去、環境ホルモンの除去などについて、世界の各地で精力的な研究が進められている。本報告は、これらの研究の概要をまとめたものである。

論文

生薬中の微生物分布と放射線殺菌効果

伊藤 均*; 鎌倉 浩之*; 関田 節子*

食品照射, 34(1-2), p.16 - 22, 1999/00

近年、生薬等の衛生基準がきびしくなってきており、なんらかの殺菌処理が必要になってきている。しかし、生薬を酸化エチレン等の薬剤処理すれば毒性物質の残留が問題になり、蒸気殺菌の場合には薬用成分の低減が問題になる。生薬31試料中の好気性細菌数は1g当たり2$$times$$10$$^{2}$$~1$$times$$10$$^{8}$$個あり、大腸菌群は7$$times$$10$$^{2}$$~4$$times$$10$$^{4}$$個検出された。また、生薬中の大腸菌群には腸内由来と思われる菌も検出され、好気性細菌群はBacillus以外に土壌由来の大腸菌の仲間も多く含まれていた。一般糸状菌の汚染菌数は1g当たり6$$times$$10$$^{1}$$~2$$times$$10$$^{5}$$個ありAspergillus niger群やA.Flavus群も多く検出された。微生物汚染の著しい生薬・ショウマでは14kGy照射しても好気性細菌は7$$times$$10$$^{3}$$個生残しており、大腸菌群のKlebsiellaが2$$times$$10$$^{2}$$個生残していた。しかし、多くの生薬は8~10kGyで検出限界以下に殺菌された。なお、14kGy以上の主要生残菌はAcinetobacterである。

論文

放射線による微生物制御

伊藤 均

食品危害微生物ハンドブック, p.307 - 315, 1998/09

食品照射技術は各種薬剤処理代替法として各国で普及しつつある。放射線による殺菌作用はフリーラジカルによるDNAの切断によるものであり、主に細胞分裂膜が失われる。食品照射に用いられる放射線は$$gamma$$線、X線、電子線であり、発芽防止、殺虫、殺菌など多分野への応用が可能である。ここでは食品照射の基礎知識と国際動向について以下の項目について解説する。1.電磁波と放射線、2.放射線の生物効果、3.食品照射の応用分野と安全性・栄養適性、4.食品の放射線殺菌効果、5.放射線処理装置、6.国際的動向

論文

食肉製品における電子線殺菌の可能性

伊藤 均

月刊フードケミカル, p.23 - 27, 1998/06

食品由来の病気がわが国でも急増しており、ことにサルモネラ菌や病原大腸菌O157による病気が問題になっている。これらの病原菌は食肉由来のものが多く、単に衛生管理をきびしくしても汚染を完全に防止することは困難である。電子線は消費者へのイメージが良く、人口密集地にも設置でき、処理コストも$$gamma$$線より低いという利点がある。食肉の殺菌の場合、透過力の点からリニアック型の電子加速器が適当と思われ、しかも装置も小型化できると思われる。食肉中のO157の殺菌線量は常温下で1.5~3kGyであり、凍結下では3~7kGyである。フランスでは年間約1万トンの鶏肉が電子線殺菌されており、オランダ、米国等でも実用化されている。米国ではO157対策を目的とした牛肉ひき肉の放射線殺菌が義務付けられる可能性があり、その場合には我が国にも大きな影響が及ぶと思われる。

報告書

Study on upgrading of oil palm wastes to animal feeds by radiation and fermentation processing

久米 民和; 松橋 信平; 伊藤 均; 橋本 昭司; 石垣 功*; M.R.Awang*; M.Lebaijuri*; Z.Othman*; F.Ali*; W.B.W.Husain*; et al.

JAERI-Research 98-013, 206 Pages, 1998/03

JAERI-Research-98-013.pdf:9.52MB

放射線加工処理分野における原研とマレーシア原子力研究所(MINT)における二国間研究協力が1987年12月に調印され、「オイルパーム廃棄物の有効利用」に関する研究が10年間実施された。1987年~1992年の第1期では、(1)汚染微生物の放射線殺菌、(2)照射した廃棄物の物理化学的性質、(3)有用菌の選択と発酵条件、(4)発酵産物の栄養価、(5)経済性評価について検討し、放射線殺菌とキノコ菌による発酵処理が有効であることを明らかにした。第2期(1992~1997年)には、(1)パイロットプラントにおける飼料生産のフィジビリティ・スタディ及び、(2)生物活性物質の生産について検討し、本プロセス実用化のための基礎的知見を得た。本報告書は、オイルパーム廃棄物である空果房の放射線殺菌とキノコ菌による発酵処理を用いた飼料化プロセス実用化のための研究成果をまとめたものである。

論文

これで安心、O-157とサルモネラ; 食品衛生と食品照射

伊藤 均

第23回日本アイソトープ・放射線総合会議報文集, (B302), p.1 - 5, 1998/00

近年、食中毒等の食品由来の病気は増大する傾向にあり、わが国でも食中毒が多発している。わが国の場合、多量の食糧原料を海外からの輸入に依存しており、輸入食品を通じての病原菌や寄生虫の侵入が考えられる。また、海外より侵入したサルモネラ菌や病原大腸菌O-157:H7等の多くは、各地に定着したため、肉類等の生鮮食品の衛生処理に放射線殺菌技術を導入する必要があると考えられる。サルモネラ菌や腸炎ビブリオ菌、病原大腸菌、カンピロバクター、ブドウ球菌の室温照射での殺菌線量は肉中で1~3kGyで十分である。また冷凍肉中では2~5kGyで殺菌可能である。食中毒には細菌性による以外にカビ毒によるものがある。カビ毒は放射線で分解しにくいが、3~5kGyでカビの発生を防止することによりカビ毒の産出を防止することができる。また乾燥食品では0.2~0.5kGyでカビと害虫発生を防止可能である。

論文

Radiation sensitivities of Listeria monocytogenes isolated from chicken meat and their growth at refrigeration temperatures

Harsojo*; D.Banati*; 伊藤 均

Food Science and Technology International, 4(3), p.184 - 187, 1998/00

Listeria monocytogenesは低温貯蔵・流通下でも食中毒を起こす可能性があり、乳幼児や妊婦、免疫力の低下した病人にとって特に危険であると見なされている。本研究では鶏肉10試料中5試料から25gあたり1個以上のL.monocytogenesが分離された。分離株の内3株はTryptic soy agar slant上・4$$^{circ}$$Cで活発な生育が認められ、他の2株は生育が遅かった。各分離株の燐酸緩衝液中でのガンマ線感受性は高く、D$$_{10}$$値はサルモネラ菌と同様に好気的条件下で0.14~0.18kGyとなった。鶏肉中でのD$$_{10}$$値は燐酸緩衝液中・嫌気的条件下と同じ0.42kGyであり、これらの結果より鶏肉中でのL.monocytogenesの完全殺菌線量は3kGyと決定された。鶏肉にL.monocytogenesを1g当り約3$$times$$10$$^{3}$$個接種して貯蔵効果を調べたところ、低温生育型の分離株は7~10$$^{circ}$$Cで活発な生育が認められた。しかし、1kGy照射することにより10以下でのL.monocytogenesの生育が著しく抑制された。

論文

食肉中での大腸菌O157:H7の放射線殺菌効果

伊藤 均; Harsojo*

食品照射, 33(1-2), p.29 - 32, 1998/00

病原大腸菌O157:H7は数年前に米国で大規模な食中毒事件を引き起こし、その後、ヨーロッパやわが国に拡散した。病原大腸菌O157も肉製品を介して食中毒を起す可能性があり、放射線処理による衛生化により食中毒を低減できる可能性がある。本研究で牛肉、鶏肉、豚肉等より病原大腸菌の分離を試みたところ、O157:H7と同じ血清反応を示す大腸菌が牛肉、鶏肉、牛肥から各1株分離された。病原大腸菌O157標準株の0.067M燐酸緩衝液中での放射線感受性は一般大腸菌と大差がなく、D$$_{10}$$値は0.12kGyであった。一方、牛肉及び鶏肉分離株のD$$_{10}$$値は0.06kGyであり、牛肥分離株は0.20kGyと分離株により著しく値が変動した。次に牛肉中での標準株の殺菌効果を調べたところ、室温照射でのD$$_{10}$$値は0.26kGyとなり、凍結下で0.46kGyになった。従って、室温照射での殺菌線量は1~1.5kGyであり、凍結下では2~3kGyで十分である。

論文

食品由来病原菌の殺菌技術としての食品照射

伊藤 均

食品照射, 33(1-2), p.51 - 55, 1998/00

食品の衛生管理、流通システムは昔に比べ著しく改善されているにもかかわらず、世界的に食中毒の件数は増大している。わが国でも食中毒は増大する傾向にあり、伝統的に最も多かった腸炎ビブリオ菌による食中毒がサルモネラ菌に取って代わり、病原大腸菌による食中毒も問題になっている。多くの食中毒はサルモネラ菌、腸炎ビブリオ菌、病原大腸菌、カンピロバクター、ブドウ球菌によって引き起こされており、室温での殺菌線量は1~3kGyで十分である。また、冷凍食品の状態でも2~5kGyで殺菌できる。カビ毒を産生する糸状態の場合も3~5kGyで増殖を抑制できる。

121 件中 1件目~20件目を表示