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論文

放射線殺菌の原理と食品照射の国際動向

小林 泰彦

ソフト・ドリンク技術資料, (175), p.103 - 128, 2015/04

放射線は19世紀末に偶然発見されて以来、その透過力や照射効果が様々な目的で人間生活に利用されている。放射線は物体を透過しながら、全体の温度を上げずに、瞬時に、満遍なく、まばらに活性点を作り、ごく局所的に化学反応を起こすことができる。これが、放射線照射によるエネルギー付与と加熱によるエネルギー付与の本質的な違いである。そして、生物が一般的に放射線に弱いのは、細胞分裂のたびに超巨大分子DNAを正確にコピーしなければならないという生物側の宿命的な理由による。放射線のエネルギー付与とその生物作用の特徴を利用した放射線殺菌・滅菌は、非加熱処理で、かつ薬剤を使わないというメリットがあり、国際的に標準化された技術である。殺菌・滅菌よりも低い線量では、穀類や青果物の害虫を駆除あるいは不妊化することができ、さらに低い線量ではジャガイモやニンニクなどの芽止めができる。このように食品や農作物に放射線を照射して殺菌、殺虫、芽止めなどを行う技術を食品照射という。放射線処理された食品や農産物(照射食品)の毒性学的・微生物学的な安全性と栄養学的な健全性は、科学的な方法で繰り返し確認されてきた。今日では、公衆衛生や地球環境の保全に寄与する有効な手段として、香辛料・ハーブ類や冷凍食肉・魚介類の殺菌、熱帯果実や柑橘類の検疫処理、ニンニクの芽止めなどが世界各国で実用化されている。しかし日本では、ジャガイモの照射芽止め以外はいまだに許可されていない。欧米などでは1980年代から進められてきた「安全性評価」$$rightarrow$$「消費者利益と技術的必要性、社会受容性の判断」$$rightarrow$$「法令の整備」という社会的合意形成のプロセスが、我が国では全く機能していないのが現状である。

論文

食品照射の基礎知識と国際動向

小林 泰彦

Foods & Food Ingredients Journal of Japan, 220(1), p.52 - 63, 2015/02

Food irradiation is a technology to treat foods with ionizing radiation such as $$gamma$$-rays and electron beams to improve the safety and extends the shelf life of foods by reducing or eliminating microorganisms and insects, and by prevention of sprouting. Food irradiated with ionizing radiation is named "irradiated food". Many international organizations have approved the safety and usefulness of food irradiation. Ionizing radiation can treat packaged foods and fresh and/or frozen products, and effectively and uniformly treat all portions of foods. Food irradiation is an environmentally friendly technology without usage of chemicals and contributes to the solution of food security and food sanitary problems, especially reducing post-harvest losses of foods and controlling food borne illness, as an alternative to chemical fumigation with ethylene oxide and methyl bromide gasses. Japan has a 50 years history of food irradiation research. The "Japanese Research Association for Food Irradiation" was launched in 1965. It was legally authorized to irradiate potatoes for preventing germination in 1972 and since 1974 irradiated potatoes have been shipped from the Shihoro-cho Agricultural Cooperative Association in Hokkaido. Recently, commercial food irradiation has increased significantly in Asia, however, Japan is now far behind other countries and it is called a "food irradiation underdeveloped country". To break through the current backward situation, this paper introduces the latest and objective facts related to food irradiation based on scientific data.

論文

放射線殺菌と海外情報

小林 泰彦

食品衛生学雑誌, 56(1), p.J_14 - J_18, 2015/02

医薬品や医療用器具、食品包装容器などの殺菌処理で工業的に広く利用されているのは、オートクレーブなどを用いた加熱処理、エチレンオキサイドガスなどの薬剤処理、紫外線照射、そして電離放射線照射である。認可された放射線を定められた条件で食品や農作物に照射して殺菌・殺虫・芽止めなどの処理を行う技術を食品照射と呼ぶ。実用的には、殺菌などの目的達成に充分な線量以上で、かつ、食品の商品特性や嗜好性に悪影響が生じない範囲の適切な線量が照射される。食品照射は、毒性学的・微生物学的安全性および栄養学的適格性の観点から最もよく検討された食品処理技術であり、意図した技術上の目的を達成するために適正な線量を照射した食品はいかなる線量でも適正な栄養を有し安全に摂取できる(WHO、1997)、安全性に関して喫緊の懸念事項はない(EFSA、2011)とされ、Codex規格やISOなどの国際基準・規格が整備されている。2013年現在、世界全体の食品照射処理量は年間約100万トンと推定され、そのうち殺菌目的の照射では、香辛料・乾燥野菜など食品原材料が約19万トン、冷凍エビなどの水産物が1万4千トン、牛挽肉や鶏肉、カエル脚などの肉類が1万1千トンなどである。米国では年間消費量の3分の1にあたる年間7$$sim$$8万トンの香辛料、年間8千トンの牛挽肉や食鳥肉が照射殺菌されている。

論文

放射性物質による食品汚染を考える

小林 泰彦

食品の安全と安心; 講座1, p.52 - 69, 2015/02

放射性物質による食品汚染の問題は、汚染食品の飲食による内部被ばく線量の増加とその健康リスクの問題に帰着する。放射性物質そのものが危険物・有害物質なのではなく、大量の放射性物質は強い放射線を出すから危険・有害なのである。放射性物質の有無ではなく受ける線量の評価が重要である。今回の原子力発電所事故の影響による放射性汚染食品は、病原性微生物で汚染された食品や毒魚・毒キノコなどとは全く異なり「ただちに健康に影響がある訳ではない」。あくまでも、推定される内部被ばく線量における低線量放射線被ばくの健康リスク(発がんリスク)として捉えられなければならない。今回の事故の影響で農作物などを汚染した放射性物質は、もしそれが放射線を出していなかったら到底検出できないくらいの極微量であり、元素としての有害性の懸念はまずあり得ない。放射線被ばくのないところには被ばくの影響はないが、人類誕生の遥か以前から地球上で被ばくのないところはない。内部被ばく線量も太古から現在までゼロであったことはなく、今後もゼロではない。一方、大量に放射線を被ばくすれば人は死亡する。同様に、体内のがん患部だけに放射線を当てればがん細胞を殺すことができるし、食中毒菌や腐敗菌は放射線で殺菌・滅菌することができる。そして、被ばく線量と健康影響の関係は、広島・長崎の原爆被爆後生存者の生涯追跡調査やチェルノブイリ事故等の過去の経験から学ぶことができる。

論文

照射が向きそうな食品向きそうにない食品

千葉 悦子*; 飯塚 友子*; 市川 まりこ*; 鵜飼 光子*; 菊地 正博; 小林 泰彦

放射線と産業, (137), p.29 - 32, 2014/12

世界では食品照射が実用化されているが、日本では照射じゃがいも以外は食品衛生法で禁止され体験的な判断が難しい状況にある。本稿では我々の体験実験から、食品照射の良さを伝えやすい具体例を挙げ、健全なリスコミを推進したい。ニンニク, 次郎柿(甘柿), 白桃(モモ), ぶどう(4種), グリーンピース, 筍, 梨(新高・幸水), リンゴ(つがる・ふじ・シナノスイート), 乾燥果実(ブルーベリー・イチジク), 栗, ちりめんじゃこ, 茶(緑茶・紅茶・ウーロン茶), 牛乳, おつまみ昆布, かつお節削り節, 香辛料の保存性と食味の観点から照射の向き・不向きについて紹介した。りんごやぶどうは品種により向き不向きが異なる。乾燥果実では、脱酸素剤なしのブルーベリーは異臭がしたが、イチジクは問題なかった。照射時の酸素の有無等の条件や、料理の種類を含む使い方等により照射の向き不向きは異なり、限定的にしか使えない食品が多い。結果がばらつき向き不向きが判然としないものも多い。これまでの体験から、照射が非常に向くものは限られ、消費者は「今後、照射を許可される食品が増えても、適用対象は限定的」と冷静に考えられるだろう。

論文

病人食や宇宙食にも利用; 食品照射の原理と安全性

小林 泰彦

日本原子力文化振興財団月報, (242), p.1 - 3, 2003/06

食品に放射線を当てて害虫駆除や殺菌を行うことは、「食品照射」と呼ばれている。現在、日本で許可されている食品照射は、ジャガイモの芽止めだけである。許可は1972年と世界的にも早かったが、他の食品には広がっていない。しかし、食品照射は52か国で許可され、食品の種類は実に230種に及ぶ。食品照射の目的と利点,放射線殺菌・殺虫の原理,照射の方法,照射食品の安全性と健全性,照射食品の検知法などについて平易に解説する。

論文

世界における食品照射の現状; アジア各国の動向を中心に

久米 民和

Radioisotopes, 51(11), p.522 - 532, 2002/11

日米における放射線利用の経済規模調査において得られた日米の食品照射に関する情報、2001年3月フランス・アビニョンで開催されたIMRP-12 (12th International Meeting on Radiation Processing)報告資料や各国の関係者から直接入手した情報などに基づき、最近の食品照射の動向を紹介する。特に、日米における経済規模比較及び今後の動向、アジア各国での活発な動きなど、最新の情報を紹介する。

論文

Economic scale of utilization of radiation, 2; Agriculture: Comparison between Japan and U. S. A.

久米 民和; 天野 悦夫*; 中西 友子*; 茅野 光男*

Journal of Nuclear Science and Technology, 39(10), p.1106 - 1113, 2002/10

 被引用回数:3 パーセンタイル:73.4(Nuclear Science & Technology)

本件は、平成11年度及び平成12年度に調査した「我が国の放射線利用経済規模」、「我が国と米国の放射線利用経済規模」に関連して、農業利用についての報告である。調査の結果は次のとおりである。(1)食品照射: 米国の食品照射経済規模はスパイス価格で幅が出る。最小(スパイス1.5$/lb)で206億円,最大(スパイス34$/lb)で3,903億円である(1999年度データ)である。いずれにしても我が国19億円の11倍から205倍の規模である。種類も馬鈴薯だけの我が国とは対照的にスパイス,果実・野菜,トリ肉と種類が多い。(2)突然変異育種: 米国128品種,日本120品種とほぼ同じ数の品種が育成されている。本調査推奨値は、最大のケースである。この場合、米国は1兆3,593億円であり、稲中心の突然変異品種17品種から得た我が国の経済規模973億円の14倍となる。(3)日米農業の放射線利用比較: 米国は17,496億円(対GDP比0.2%)であった。一方、我が国は992億円(対GDP比0.02%)であった。米国の放射線農業利用経済規模は我が国の18倍であった。

論文

食品照射の世界の現状; 第18回国際食品照射諮問グループ年次大会より

須永 博美

食品照射, 37(1-2), p.49 - 52, 2002/10

2001年10月23日から3日間、ローマの国連食糧農業機関(FAO)本部で開催された国際食品照射諮問グループ第18回年次大会に日本原子力産業会議(JAIF) からのオブザーバーとして出席した。会議には加盟46ヶ国のうち、22ヶ国の代表と、オブザーバー等合計約50名が出席した。事務局は国際原子力機関(IAEA),世界保健機関(WHO),FAOからの担当者がつとめている。大会では前年次大会以降のICGFI及び関係組織の活動報告、国際食品規格委員会(Codex委員会)で審議中の「照射食品に関するCodex一般規格」改訂案に対するICGFIとしての意見のとりまとめ等について審議した。この大会への出席により、食品照射に関する各機関のの取り組みの現状、特にCodex委員会における審議内容,各国の食品照射の許可情報等が明らかになった。

論文

食品照射諮問グループ年次大会

須永 博美

原子力産業新聞,2121, P. 2, 2002/01

2001年10月23日から3日間、ローマの国連食糧農業機関(FAO)本部で開催された国際食品照射諮問グループ(ICGFI)第18回年次大会に出席した。本大会には46加盟国中の22か国の代表、FAO,WHO,IAEAからなる事務局,オブザーバーなど合計50名ほどが出席した。日本はICGFIに加盟していないのでオブザーバーとしての出席である。大会では、前年の大会以降、これまでのICGFI事務局及び参加国の活動報告,国連食品規格委員会(Codex委員会)の下部組織で審議中の「食品照射に関する一般規格」の改訂草案、来年で期限切れとなるICGFIの今後の進め方,決算,予算など、20議題について審議を行った。

論文

世界の食品照射技術の動向

久米 民和

新世紀の食品加工技術, p.91 - 100, 2002/00

世界の食品照射の動向について、食品照射の日米経済規模の比較結果も含めて解説した。我が国では、食品照射は国の特定総合研究として7品目の検討が進められたが、1974年から実用照射が行われている馬鈴薯の発芽防止を除いて、他は実用化が認められていない。米国は、香辛料の殺菌処理などが急激に伸びており、経済規模は、最小で206億円(170M$)最大3,903億円(3,226M$)である。馬鈴薯の発芽防止19億円のみの日本に比べ、米国の規模は11倍(最小)から205倍(最大)である。EU,中南米,アジア・オセアニアでも、近年食品照射の実用化が活発に進められており、これらの国々における最近の動向についても解説した。

論文

米国及び日本における食品照射の比較

久米 民和

放射線と産業, (92), p.61 - 70, 2001/12

科学技術庁から原研に調査委託された「放射線利用の国民生活に与える影響に関する研究」として、平成12年度に米国における放射線利用経済規模調査を実施し、農業分野では食品照射及び突然変異育種について調査した。その中で、最近米国で急速に実用化が進展している食品照射についての報告をまとめた。米国の食品照射の経済規模は、スパイス類177~3,847億円,果実・野菜6億円,トリ肉23億円で、合計206~3,903億円と求められた。我が国は、馬鈴薯の発芽防止のみの19億円であり、米国の規模は日本の11倍(最小)から205倍(最大)であった。今後、米国では赤身肉の照射及び果実の検疫処理が急速に伸びると考えられ、スパイスは毎年10%増加、冷凍肉は3年後には300万ポンドに達するであろうと予想される。

報告書

食品照射の基礎と安全性; 食品衛生・貯蔵にはたす放射線処理の可能性

伊藤 均*

JAERI-Review 2001-029, 113 Pages, 2001/09

JAERI-Review-2001-029.pdf:9.72MB

食品照射は全世界で60年以上の開発の歴史があり、安全性は十分に確認されているにもかかわらず、イメージによる誤解から普及が遅れている技術である。しかし、照射食品の許可国が51ヵ国1地域に増加し、アメリカや欧州連合内で照射食品が流通している状況の中で、我が国だけが食品照射に対し鎖国を続けるのは困難な状況になってきている。本報告書では食品照射の原理と応用分野,食品照射技術開発の歴史について述べるとともに、照射食品の安全性について動物試験の結果、放射線分解生成物の解析,栄養学的評価,微生物学的評価について検討し安全性に問題がないことを明らかにした。ことに、放射線分解生成物については多くの研究報告から放射線特有の分解生成物が存在しないことを明らかにした。その他、検知法や照射技術についても開発の動向について解説した。

報告書

植物検疫を目的とした食品照射技術の検討; 食品照射技術検討ワーキンググループ報告書

須永 博美; 伊藤 均*; 高谷 保行*; 滝沢 春喜; 四本 圭一; 平野 剛*; 田中 隆一; 徳永 興公*

JAERI-Tech 99-046, 63 Pages, 1999/06

JAERI-Tech-99-046.pdf:3.7MB

我が国における食品照射の実用化は、馬鈴薯の発芽防止を目的として1973年に世界に先駆けて開始された。その後、馬鈴薯以外の食品照射は、我が国では実用化されていない。しかし、食品の検疫処理に多量に用いられている臭化メチルの使用禁止への国際的な動向及び国内における病原大腸菌等による食中毒の多発という食品を取り巻く最近の状況変化を考慮すると、近い将来食品照射が必要とされる可能性は極めて高い。そこで、食品照射における照射効果や照射技術の両者に関する研究実績を有する我が国唯一の研究機関である高崎研では、我が国における食品照射の実用化を技術面から支援するため、平成9年8月に環境・資源利用研究部及び放射線高度利用センターから成るワーキンググループを結成した。本報告は食品照射実用化に必要な技術的課題、問題点について検討した結果である。

論文

国際食品照射諮問グループ第15回年次総会; 食品照射をめぐる最近の国際動向

伊藤 均

放射線と産業, (82), p.54 - 56, 1999/06

ICGFI(国際食品照射諮問グループ)はWHO,FAO,IAEAの共同プロジェクトであり、食品照射の国際的な普及活動を行ってきている。第15回ICGFI年次総会は1998年10月にウィーンで開催された25ヵ国の代表及びオブザバー50名が参加した。ICGFIは照射食品の健全性評価及び植物検疫への放射線利用に取りくんでいる。1997年にWHOは10kGy以上の高線量照射食品についても安全宣言を行い国際規格に入れるための作業が行われている。植物検疫では臭化メチル代替法としての放射線処理の規格が米国で公布され、多くの国が同調しようとしている。米国と欧州連合は2000年で臭化メチルの全面禁止を決定しており日本の姿勢は問題にされそうである。米国では年間約4万トンの食品が照射されており、中国5万トン、フランス2万トン、オランダ2万トンと各国で食品照射の実用化が着実に進展している。

論文

世界における食品照射の現状

伊藤 均

Isotope News, (532), p.13 - 15, 1998/09

最近、食品の殺菌、貯蔵に用いられてきた薬剤が、健康及び環境への悪影響により使用できなくなってきており代替処理法として食品照射が注目されている。また、先進国での食中毒の急増も食品照射への関心を高めている。食品照射の安全性は40年以上にわたって研究されてきており、1980年に世界保健機関は10kGyまでの安全宣言を行い、1997年には10kGyの上限を撤廃した。現在、食品照射許可国は41ヵ国、実用化国に30ヵ国に及んでいる。食品照射の実用化に最も熱心な国は米国であり、香辛料を年間3万トン照射している。また、病原大腸菌対策を主目的とした赤身肉の照射を許可し、衛生処理に照射を利用しようとしている。中国、フランス、オランダ等でも実用化が進展している。食品照射は臭化メチルに代る検疫処理法としても期待されており、米国、カナダ、中南米諸国、東南アジア諸国で代替法として検討している。

論文

放射線による微生物制御

伊藤 均

食品危害微生物ハンドブック, p.307 - 315, 1998/09

食品照射技術は各種薬剤処理代替法として各国で普及しつつある。放射線による殺菌作用はフリーラジカルによるDNAの切断によるものであり、主に細胞分裂膜が失われる。食品照射に用いられる放射線は$$gamma$$線、X線、電子線であり、発芽防止、殺虫、殺菌など多分野への応用が可能である。ここでは食品照射の基礎知識と国際動向について以下の項目について解説する。1.電磁波と放射線、2.放射線の生物効果、3.食品照射の応用分野と安全性・栄養適性、4.食品の放射線殺菌効果、5.放射線処理装置、6.国際的動向

論文

食品照射の新しい展開と可能性

伊藤 均

原子力eye, 44(8), p.60 - 63, 1998/08

わが国では食品照射は半分忘れられた状態になっているが、欧米諸国では実用化が着実に進展している。世界的に食品照射の実用化が進んでいる背景には照射食品の安全性が証明されたことも大きく関係している。WHOは1980年に10kGyまでの照射食品の安全性を宣言したが、さらに1997年には10kGyの上限を撤廃し、病人食を対象とした75kGyの滅菌線量でも安全性に問題はないと宣言した。照射食品の規格基準はFAO・WHO合同食品規格委員会で1983年に採択されており、加盟各国に国内法規への採用を強く勧告している。食品照射で注目されているのは食品由来の病気を防止するための衛生化対策である。米国は病原大腸菌対策を目的とした牛肉等の照射を許可し、ひき肉等の照射を義務付けようとしている。検疫で広く使用されている臭化メチルの代替法としても放射線処理が注目されており、米国等多くの国で実用化しようとしている。

論文

世界の食品照射の現状

伊藤 均

食品照射, 33(1-2), p.47 - 50, 1998/00

1997年の現在、食品照射の許可国は41ヵ国に達している。香辛料等の照射は約30ヵ国で行われており、全世界で年間6万トン以上照射され、その半分は米国で行われている。食品照射を巡る国際的な動きは急激に変化しており、以下のようなことが注目されている。(1)臭化メタルの使用が2004年に禁止されるため(米国は2000年)、代替処理法として食品照射が世界の大勢となりつつある、(2)先進国で食中毒が急増しており、その対策として食品照射が注目されている、(3)10kGy以上の照射食品についても安全宣言がWHOによって行われた、(4)WHOの国際間貿易の協定では食品衛生はFAO・WHO食品規格委員会の勧告に従うことが明記されており、このことは国際間貿易で照射食品の流通を認めることを意味している。米国では食品照射の推進に積極的であり、わが国にも大きな影響が及ぶことが予想される。

論文

放射線による食品保蔵及び衛生処理技術

伊藤 均

食品機械装置, 34, p.61 - 67, 1997/09

食品を放射線で処理して殺菌、殺虫、発芽防止など貯蔵期間の延長または衛生化する技術を食品照射と呼んでいる。放射線も紫外線も生物に対する作用は基本的に同じであるが、放射線はフリーラジカルの作用でDNAの切断を引き起こす。照射食品の安全性及び栄養適性については世界各国で40年以上にわたって研究されてきており、世界保健機関は10kGyまでの照射食品の安全宣言を行っており、近く70kGyまでの安全宣言を行う予定である。商業用照射施設はコバルト-60ガンマ線照射装置と電子線及びX線照射用の電子加速器が用いられている。食品照射許可国は40ヵ国になっており、許可品目は100種以上に及んでいる。世界各国で検疫処理用に用いられている臭化メチルが2010年に使用禁止になる予定であり、代替処理法として食品照射が有望視されている。また、病原大腸菌O157対策としても食品照射の応用が期待される。

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